もし全国民が国家破産に備えたら、いったい何が起こるのか？ 『TVタックル』（テレビ朝日）、『たかじんのそこまで言って委員会』（ytv）で注目の勝間和代の最強ブレーンが、「反リフレ論」のウソを完全論破！ 安倍政権の誕生による経済政策の変更で好景気に向かいつつある日本だが、まだまだメディアの世界では「反アベノミクス論」が大勢を占めている。 金融緩和で日本が破産するというウソを平気で垂れ流す奴らを、投資シミュレーションを論拠に一刀両断。

『TVタックル』(テレビ朝日)、『たかじんのそこまで言って委員会』(ytv)で注目の勝間和代の最強ブレーンが、「御用経済学」のデタラメを完全論破! 景気回復を掲げて「アベノミクス」を推進してきた安倍総理の、まさかの消費増税決断。じつは、安倍総理は国家中枢にはびこる「7つの経済理論」によってミスコントロールされていた。それら7つのトンデモ経済理論を、気鋭の経済評論家が一つひとつ完全論破。“彼ら”は敵か、味方か…経済ニュースの深層を見破れ!

仮想通貨、投資信託、不動産投資、年金、そして銀行…… 「中流喰い」ビジネスに騙されるな！ 「老後の不安」が資産設計を壊す！ 「一億総転落社会」を生き抜く経済知識 ■あなたの預貯金を蝕む金融業界の戦略に迫る アベノミクスによって弱肉強食の時代となり、「勝ち組」「負け組」に二分化され、「中流」が消滅すると言われて久しい。それは、一部の勝ち組以外は「下流」に転落し、老後の生活が保障されないことを意味する。その不安を狙い、銀行や証券会社はさまざまな金融商品をしかけてくる。最近、問題となっている仮想通貨も、将来不安に駆られた国民を騙すビジネスモデルと言える。数々のスクープを飛ばした経済ジャーナリストが、「危ない金融商品」の落とし穴を解説し、老後の生活を豊かにするために必要な知識を指南する。

「六本木ヒルズアリーナ」「岡本太郎〈明日の神話〉再生プロジェクト」を仕掛けたカリスマプロデューサーの渾身の書き下ろし。空間というメディアだけが実現できるコミュニケーションとはなにか。国内から海外、万博から葬儀まで手掛けてきた空間づくりの達人が解き明かす、ウェブ時代の「空間を使いこなす発想と技術」とは?

教科書に載っていない「お金」の明治史 空前絶後の超高度成長はなぜ実現できたのか？ ■日本には経済危機を乗り越える力がある 明治時代の日本は世界史的に見て非常に稀有な存在である。19世紀後半、日本だけが欧米列強に対抗しうる軍事力を整え、世界の強国にのしあがったのである。しかし、「その資金はどこから出たのか?」――その答えについて、これまで明確に語られることはなかった。世界史の常識ではありえないような改革の数々、経済の活性化と急成長。そこからは、われわれ日本人がいままで持ってきた歴史観とは違う「明治の日本」、そして日本経済再生のヒントが見えてくるはずである。（「はじめに」より）

アンブローズ・ビアスの名著『悪魔の辞典』をすがすがしいほどパクり、ブラックなユーモアと共に経済用語を解説。真実は毒舌の中にある。注目の経済評論家が「ウソをウソと見抜く」ための教養を徹底解説。アベノミクス、新自由主義、ケインズ政策、ピケティ……次々と現れる経済のキーワード。一見、耳触りがいいように感じられるこれらの言葉も、裏読みすると、この国を自分の思いどおりにコントロールしたい人々の意図が透けて見える。それを見抜くためのキーワードの読み方を完全網羅。

“当たり前”に使うコンビニは、“驚異”の「イノベーション」の宝庫！ 進化の果ての「24時間営業」は、小売の究極形態か！？ 地獄の職場か！？ 常に「消費の最先端」を歩む、その革新の秘密に迫る。 ************************* 「お客様第一」が数々の革新を生んだ！ 「コンビニエンス・ストア」は、「便利な小売店」の枠を超えて、今や「街のインフラ」としての地位を占めるまでになっている。そこには、徹底したドミナント戦略、三〇〇〇を超える商品の供給・流通網の整備、販売機会を逃さない単品管理システムの導入、コンビニ食開発による新規需要創造、チケット端末やATMをはじめとしたサービス機能の拡充など、数々の革新があった。なぜコンビニは、ここまで消費者需要を取り込み続けられたのか。果たして今後も、持続的に成長していける業態なのか。元「月刊 コンビニ」編集長が、その進化の歴史と展望を解説する。 【目次】 はじめに 第一章　「コンビニエンス・ストア」の夜明け 第二章　新興勢力参入による「コンビニ群雄割拠」 第三章　コンビニの屋台骨を支える「巨大流通システム」 第四章　需要を創造する「コンビニ食」 第五章　「インフラ化」するコンビニ 第六章　「ビッグ３競争時代」と「コンビニの未来」 おわりに

経済学者が現地で見た「地方消滅」を止める戦略。地方再生に必要なことは、すべてアイドルが教えてくれる。「彼女たち」が地方経済の救世主になる──「自治体消滅」の危機が叫ばれ、地方創生の必要性が議論されて久しい昨今、本当にこのまま地方経済は衰退してしまうのか。ご当地アイドルのライブに集まるファンの熱い声援を目の当たりにすると、まだまだ再生のチャンスはあるのではないか。AKB48グループが地元の要請に応えて初めて大都市圏以外に進出する「NGT48」、全国のご当地アイドルにライブ会場を提供する「東京アイドル劇場」、現役アイドルへの直接取材をもとに、地方から日本経済を活性化するためのヒントを探る。NGT48キャプテン・北原里英との対談を収録。

「同じルールの下で同じ商売をしているのに、ものすごく儲かっている会社と倒産していく会社があるのはどうしてだろう？」 「売上を上げてきたのに３億円から５億円になっても利益がほとんど変わらない。」 「忙しくなるばっかりで、ちっとも儲からない。」 「もっと儲かりたい」「従業員が辞めずに長く働いてくれるような会社にしたい」 「経営していく上で、もっといい仕組みがあるのではないか？」 と中小企業の経営者やスタートアップの代表はいつも考えています。 その答えは、本書でご紹介する「付加価値額経営」です。 「粗利」に対する疑問も【売上利益＝付加価値額＝絶対利益＝粗利】というアンサーになります。 この「付加価値額経営」を行うことで筆者は自己資本比率は60％以上です（一般的に30％以上を安定企業、50％以上を優良企業と呼びます）。 本書ではそのメソッドを余すことなく公開します。 【本書・はじめにより】 《この中で売上３億円以下・自己資本比率30％以下の会社の経営者は手を挙げてください。 今、手を挙げている人はゴミのような会社の経営者です。早く会社を辞めたほうがいいです》 このセリフは私が27歳で家業を引き継ぎ、経営者として右も左もわかっていないときに 参加した経営セミナーでの講師の言葉です。 このときの衝撃は35年以上が経った今でも忘れることができません。自分がまさにゴミのような会社を父親から受け継いでしまったド素人経営者であることに愕然とし、何とかしないといけないと強く思ったのです。 そんなときにたどり着いたのが、本書でご紹介する「付加価値額経営」です。 本書ではそのメソッドを余すことなく公開します。 【目次】 はじめに　付加価値額経営で長生きできる会社経営を行う 第１章　ド素人経営者が36才で借金10億円を背負ってからの大逆転劇 第２章　経営者が伸ばすべきは「売上」ではなく「付加価値額」 第３章　付加価値額を上げるために経営者がやるべきこと 第４章　会社を１つのチームにまとめる社員教育 第５章　付加価値額経営で１００億円企業を目指す あとがき　経営の天才でなくても付加価値額経営は始められる

「買えば、一生安心」は大間違い。 マンションは「終の住処」ではありません。 ――なぜ、すべてのマンションに廃墟化の危機が訪れるのか？ マイホームを購入するほとんどの人が、「一生住むこと」を前提に家を買っている。そのために何千万というお金を借りる。 だが、じつは日本に存在する分譲マンションのほとんどが、廃墟化への時限爆弾を抱えいている。 その理由は、現在のマンションにおける所有形態、つまり区分所有制度にある。 この制度には決定的な欠陥があり、これを改めない限り、すべてのマンションは廃墟化への軌道をひたすら突き進むこととなる。 なぜ、「終の住処」であるはずのマンションが廃墟になってしまうのか？ どのようにして、廃墟への道を進むのか？ どうしたら廃墟化を食い止められるのか？ 住宅ジャーナリストがその危機的現実と解決策を提示する。

90分でわかる「格差」のカラクリ。テレビで人気のエコノミストが監修! 日本の現状に合わせて徹底解説！日本版が2014年暮れに発売された『21世紀の資本』は、その解説本も数多く出版されているが、一部をピックアップしただけの本や、ピケティの名前を利用して自分の理論を世にアピールしようとする本が多く、全体を解説した本はほとんどない。そのような観点から、本書では原著に忠実に全体を解説した。あわせて、日本における格差問題やアベノミクスの評価について独自の解説を加えた。

国家の行く末を左右するのは「税金」だった！ 本書では、「海賊税」「農民税」などの歴史を大きく動かした税金から、現代日本の「ワンルームマンション税」まで、70の「ヤバい税金」を解説します。 【目次】 第１章　歴史を変えた「ヤバい税金」～フランス革命も独立戦争も「税金」のせい！？～ 第２章　世界は「ヤバい税金」であふれている　～乳房税・子ども税・独身税！？～ 第３章　日本にもあった「ヤバい税金」　～税率３００％の「遊興飲食税」とは！？～ 第４章　一見ヤバいけど、実は合理的な税金　～古代ローマの脱税密告制度とは！？～ 第５章　皆が知らない「ヤバい税金」事情　～犯罪の収益にも所得税がかかる！？～

教育、医療、年金、地方創生… 本当は怖いあの経済政策 政治家や官僚が隠蔽したい、国民生活にかかわる「不都合なデータ」 ■いわゆる「国の借金」を背負ってはいけない 教育や医療がタダになる、「国の借金」がゼロになる、補助金で生活が豊かになる…… そういった政策を唱えている政治家に投票すれば、みなさんの将来不安はゼロになるだろう。 だが、それらは絵空事だ。往々にして財務省の意を酌んだ耳当たりのよい甘言にすぎない。 経済学的に思考すれば、回りまわって国民負担の増大という結果に終わる。 無料で、あるいは安価で何かを提供してくれるという話には、必ず小さな文字で但書がついている。 「知らなかった」「聞いてなかった」と後悔したときには手遅れなのだ。 賢明なる日本国民よ、この不都合な現実を直視せよ。

結局できるのは「同質社会」ではないか 人口減少、少子高齢化、空洞化の波は、否応なく地方の安楽な暮らしを奪っている。地方は大都市より不便で人口が少なく、仕事場は中央の補完工場でしかない。いったい、それの何が悪いのか。 視点を変えれば、グローバル化とICT技術によるデジタルエコノミーが進化し続けるいま、地方は直接、世界と繋がることができる。中央発想の「経済成長神話」に左右されることなく、むしろダウンサイズして黒字化を図ることは充分可能だ。身の丈にあった地域経済社会をことが早急に再構築することが地方の真の幸福に結びつく。一刻も早く、20世紀型のインフラ整備、バラマキ振興策を止めなければ、「地方消滅」はより加速する！

その数字にはウラがある！ GDP世界2位、低失業率、住宅価格高騰…… トランプもビジネスマンも騙されるその内幕を徹底分析 いまや、アメリカにも追いつこうとする経済大国となった中国。しかしその経済発展の軌跡を奥深く見ていくと、重要な役割を担うさまざまなトリックが浮かびあがってくる。GDPの水増しをはじめ、中国という国特有の事象が引き起こす多くのトリックは、すべてが意図的なものとは言えない。しかし結果的に中国経済を大きく飛躍させ、その反面、国際的な摩擦を生み、都市部と地方部の格差や食品汚染などの歪みを生みだしている。中国の経済の裏側に隠された20のトリックを暴き出し、その功罪について、中国研究歴45年の著者が解き明かす。

中国料理と中華料理の違いとは？ 文化／テクノロジー／ビジネスの視点から、 中国人料理研究家が分析！ 中国から伝来し、愛され、独自の進化を遂げて日本に定着した中華料理。 そのプロセスを分析し、4000年の歴史の最先端にある日本の中華料理を描き出す。 中華料理に宿るチャレンジ精神とアレンジ力、発明力から、日本が持っていた底力が見えてくる。 日本在住20年の中国人料理研究家が贈る、かつてない味わいの食文化論。

なぜドラッグストアは一人勝ちできたのか！？ 小売業が大激変に見舞われた平成時代に、急成長を遂げたドラッグストア――。薬局・薬店にしかすぎなかった個人商店から、いかにしてチェーン化を成功させていったのか。アメリカ小売業からの模倣と別様な業態への進化、食品やペットフードまで取り扱う品揃えの拡充、美容・健康ニーズという時代の追い風、そしてデジタルシフトへの取り組み。「マツモトキヨシ」「ツルハ」「ウエルシア」「コスモス薬品」……街のインフラとしての地位が確立され、スーパーもコンビニも脅かす存在となったドラッグストア、その躍進の歴史と展望に迫る。 【目次】 はじめに 第一章　薬局からドラッグストア・チェーンへの転換 第二章　ドラッグストア成長記 第三章　ドラッグストアの武器は何か 第四章　ドラッグストアの未来戦略 おわりに

特捜部の思惑は、「巨悪追及」か「国策捜査」か。 カルロス・ゴーン、堀江貴文、村上世彰……世を賑わせた平成経済事件は、限りなくグレーだ！ 戦後最大の経済事件といわれる「イトマン事件」。時代の寵児だった堀江貴文氏、村上世彰氏が逮捕された「ライブドア事件」「村上ファンド事件」。特捜部による証拠改ざんが明るみになり、一転して村木厚子氏が無罪となった「郵便不正事件」。そして、日産カルロス・ゴーン氏の逮捕……。 平成は数々の経済事件によって彩られてきたが、果たしてその追及は公平・公正なものだったのか。なぜカリスマたちは標的にされたのか。ときにマスコミをも利用して世論を形成する、地検特捜部の「捜査」の内幕を、人気経済ジャーナリストが暴く。 【目次】 第一章　カルロス・ゴーン逮捕の背後にある「特捜部」の思惑 第二章　「検察vs.財界」から読み解く平成経済事件史 第三章　特捜部によって退場させられたカリスマ経営者たち 第四章　「検察vs.安倍官邸」の暗闘に翻弄された面々 第五章　ゴーン事件に見る「検察＆マスコミ」の癒着

「ネットの神」と「勝間和代の最強ブレーン」がタッグを組んで、メディアに蔓延（はびこ）るウソを完全論破！ ●震災復興には増税が必要 ●「国の借金」は返さなければならない ●円高が続くのはいいことだ ●日銀の独立性を侵してはならない ●中国がなければ日本経済はもたない ●このままでは日本はギリシャになる ●税金泥棒の公務員は減らすべき ●公共事業は「悪」である →全部ウソ！

バブル華やかなりし1980年代末、一時は世界一の経済大国にまで上り詰めながら、その後“失われた20年”と称される長い衰退の時を経て、ついに借金1000兆円を背負うに至った日本。いったいこの国は、どこで間違え、何を失ったのか? バブル崩壊、金融危機、構造改革、デフレ不況、アベノミクス……。この栄光と没落の30年間を、国債発行拡大の歴史を中心に辿り直す。毎日新聞経済部長、論説委員長、主筆などを歴任して財政の現場を知り尽くした著者が、借金王国日本の全く新しい解釈を展開する、失敗の平成経済史! 人類史上空前の借金王国はいかに誕生したか?

江戸時代から続く「小売の王様」は、その使命を終えたのか？ 三越、伊勢丹、高島屋、松坂屋、大丸、西武、東急、阪急…… 変革はいつ止まったのか、再び革新は起こるのか。 江戸時代の呉服屋に起源を持ち、およそ四〇〇年の歴史を誇る百貨店。近代小売業の先駆、業界のトップとして、日本の消費文化を創ってきた。しかし、いまや経営は厳しさを増す一方で、その存在が揺らいできている。三越、伊勢丹、高島屋、松坂屋、大丸、西武、東急、阪急……。かつて隆盛を極めた百貨店は、商品販売で、宣伝戦略で、豪華施設で、文化催事で、いかにして日本社会を牽引してきたのか。「モノが売れない」時代となり、デジタル化が進む現代において、何を武器に活路を拓くのか。「週刊東洋経済」副編集長が、その歴史と展望に迫る。 【目次】 はじめに 序　章　「イノベーター」として君臨した百貨店 第一章　商い――「モノ」が売れない時代に何を売るか 第二章　流行創出――文化の発信地にまだブランド力はあるか 第三章　サービス――「おもてなし」は武器であり続けるか 終　章　かつての「小売の王様」はどこへ向かうのか おわりに 主な参考文献

人口減少、供給過剰、信用収縮、IT、SDGs… 大転換期を迎えるマーケット 古いパラダイムでは、もはや生き残れない！ いまこそ不動産常識をアップデートする これからの時代を勝ち抜くために、 本当に知っておくべき「新しい」不動産教養 日本の不動産に未来はあるか？ 不動産・投資・金融関係者、企業経営者 必読 ＜特別インタビュー掲載＞　 OYO LIFE　CEO勝瀬博則 株式会社ツクルバ　代表取締役CCO　中村真広 いちご株式会社　代表執行役社長　長谷川拓磨 【目次】 はじめに ■CHAPTER1　「不動産の常識」が変わろうとしている 地方で続出している「値段のつかない不動産」 「工場跡地」が無価値になる時代 地方企業が保有する資産価値は実質ゼロに 発表される数字が実態を反映しているとは限らない 名門総合商社の方向転換 大手電鉄各社の不動産戦略 ■CHAPTER2　それでも不動産は会社を救う 不動産賃貸業が本業を救う なぜ大企業はなかなか潰れないのか どんな会社も不動産とつき合わざるをえない 不動産の立地が会社の未来を左右する ■CHAPTER3　不動産の失敗は「会社の致命傷」 三菱地所でさえかつて不動産投資で大失敗している 中小企業が不動産で失敗することはまさに致命傷となる 新興国不動産のリスクと死角 ■CHAPTER4　金融サイドから見た不動産の危機 担保評価があてにならない時代に 地方銀行は生き残れるか 「パワーカップル」がおちいる落とし穴 日本版・サブプライムローン破綻が起こる？ 「将来が今よりも悪くなる時代」の銀行業 ■CHAPTER5　不動産は本当の資産と言えるのか キャッシュフローを生む不動産が唯一の資産 企業は不動産の保有をどう考えるか ■CHAPTER6　歴史に学ぶ不動産 ユダヤ系移民の「富の源泉」は不動産だった 日本在住のユダヤ人が始めた元祖サブリース業 かつてのイギリス商人に学ぶリスクテイク ■CHAPTER7　不動産の新しい潮流 東京における新しい潮流 インバウンドが地方の不動産と経済を救う 日雇い労働者の街が生まれ変わった AIと不動産業 ■CHAPTER8　未来をとらえる不動産企業の視点 特別インタビュー OYO LIFE CEO　勝瀬博則 株式会社ツクルバ　代表取締役CCO　中村真広 いちご株式会社　代表執行役社長　長谷川拓磨 おわりに

「なんとなく働いて」いるあなたへ…… ＡＩに仕事を奪われない「武器」を持て！ 興銀、J.P.モルガン、メリルリンチなどで活躍した著者が 「投資家」「コンサル」「経営者」視点で語る人生戦略！ 「文系は本当に使いものにならない」のか……。 人工知能の台頭、超高齢化社会への突入、終身雇用や新卒一括採用の終焉……。 いま、これまでの常識が通用しない激動の時代が訪れている。 そんな時代を、これといったスキルを持っていない文系は、どうやって生き残っていけばいいのだろうか。 数々の外資系投資銀行で活躍した著者が提言する「つぶしが効く」文系になるための人生戦略。

TPPで日本人の「いのち」が危ない！食物メジャーが画策する「人類総家畜化」の真実とは？―　いま、世界の１１７の国と地域に「マクドナルド」が存在する。「マクドナルド」が象徴するのは、たんなる「グローバリズム」ではない。「食糧メジャー」の「支配」のシンボルなのだ。本書の目的は、マクドナルドという一企業の批判でなく、マクドナルドに象徴される巨大企業の食支配、そしてその影響を受けたビジネスモデルについて言及することにある。もしマクドナルドのハンバーガーが「餌」とすれば、どうだろうか。それを食べ続ける人たちもまた「家畜」となってしまうだろう。それが、いま起こっている「現実」なのである。（「はじめに」より）

ユーロ崩壊、円高、アメリカ、中国、東日本大震災、民主党政権、財務省、暴力団…日本を包囲する「点と線」の全貌とは？そして、世界を操る「サバタイ派マフィア」の正体とは？普段我々の意識しない裏の世界ともいえる部分を解き明かす。

ベストセラー・シリーズ第3弾！ 「フリーエネルギーは存在しない」 「核物質は無害化できない」 「石油は枯渇する」 「瞬間移動は技術的に不可能」 「AIの進歩で今ある職業はなくなる」 「最近の金融工学で世界は豊かになる」 ――そんな科学常識は、すべてウソである！ その「封印」が解かれたとき、世界経済はどうなるのか？ 人々には、どんなバラ色の人生が待ち受けているのか？ はたして地球上から、戦争や貧困や飢餓はなくなるのか？ 「青い目のサムライ」ことベンジャミン・フルフォードが、 日本の未来、そして人類の未来を大胆予測する！ 【目次】 第１章　封印されたテクノロジーの「その後」を追う 第２章　隠蔽された技術から読み解く「もうひとつの世界」 第３章　「どこでもドア」の実現に立ちはだかる壁 第４章　「人工知能」に奪われた未来を取り戻せ 第５章　「死」が治療可能な病気の一種になる日 第６章　「金融工学」で世界経済は豊かになるのか