経営・企業 - 幻冬舎メディアコンサルティング作品一覧
-
- -
- -
4.0管理会社と設計事務所の財布にならないために―― 悩める管理組合理事・役員、必読の一冊 安全＆快適なマンションライフを実現する極意が満載 ・管理会社に聞いてはいけない「管理規約の解釈」 ・マンション管理の「質」は、組合のリテラシーで決まる ・管理会社の一括管理を脱し、コストを削減 理事長や修繕委員長の経験しかなかった著者がマンション管理士になって１７年。 さまざまなマンションのトラブルに遭遇する中で気付いたことは、マンション管理に「理屈・理論」がないことだった。 あなたのマンションが、管理会社や1級建築士事務所等の財布にならないための対策を徹底解説。 マンション管理に携わる全ての人に贈る、至高の実務書。 -
- -
- -
-52歳までサラリーマンだった著者が退職を決意して起業したのは、自身の考えを形にするにはトップでしかできないと判断したからだ。決裁を現場に任せ、リーダーを選挙で選ぶなど、働く人が会社の上下関係や束縛にとらわれない、可能な限り自由で自己実現できる環境を作りたかった。その思いを実現すべく、平成19年5月に長野県で開業し、以来10年間で有料老人ホーム7施設、利用者定員412名、職員数225名にまで展開、県下で圧倒的NO1となった。本書は起業に至る経過や、職員とともに、決裁や選挙などをどう織り込んで、どう変えたかを述べた。また税務署と理不尽な係争についても記した。国民を監督する立場の、お役所の組織のあり方の問題だ。調査後の弊社からのクレームに対して、間違いを間違いと言えない「お役所体質」に対しても提案している。多くのビジネスマン必携の1冊。 -
- -
4.0 -
- -
-ＩＳＯを取得すれば「企業としての信頼感が増す」「社内が活性化する」「業務効率化が図れる」…こんな“思い違い”をしていませんか？多くの企業がＩＳＯの本質を理解せず、そして活用出来ていないのが現状。本書では専門家である著者が、その定義から、企業が持つべき正しい認識や審査状況の問題点を網羅的に提示し、ＩＳＯを企業の「仕組み」として活用するための解決策を解説します。また、ＩＳＯ活用の解決策だけでなく、企業が「組織」としてどうあるべきかなど、企業経営のヒントが満載。良い組織を構築するためにはどのような仕組みが必要なのか？すべての経営者必読の一冊。 -
3.0 -
3.72014年に2度も国会で廃案になった改正派遣法。この改正案が成立すると日本の派遣労働が大きく変わります。不本意ながら派遣をしていた人には直接雇用への道が開けます。積極的に派遣を選択した人は、より安定した環境の下で派遣を続けられます。本書では2015年派遣法改正案の詳細を解説するとともに、派遣の仕組みや、請負と派遣の違いなどにも触れ、世の中には正社員以外にも多様な働き方があることを示します。また派遣が戦後、外資系企業によって持ち込まれたなど、派遣のルーツにも迫ります。さらに著者は、派遣切り、年越し派遣村、ネットカフェ難民など、負のイメージにまみれた派遣労働の誤解をとき、2020年の東京オリンピックを前にしたいまこそ、日本の雇用の未来を真剣に考えるべき時だと訴えます。 -
-コロナ禍は、今後もしばらく続く可能性があります。そうなれば、苦境に直面する中小企業が続出することは想像に難くありません。 実際、売上が大幅に下落し、国の支援をすでに受けていても、資金繰りに頭を悩ませている経営者は少なくないはずです。（中略） 経費を節約するだけでは長期化したコロナ禍の根本的な解決にならず、真綿で首を締められているような状態が続くことは避けられません。（「はじめに」より抜粋） ----------------------------------------------------------------- 国内では需要がなくなった商品やサービスを抱える中小企業でも、活路を「海外」に見出せば再生は十分可能です。 ただし、単に日本の商品やサービスを海外に展開するだけでは不十分で、 V字回復を実現するには押さえておかなければならない知識やポイントがあります。 ２０００年以降、日本では企業再生や海外進出についての公的な仕組みが整えられており、 これらの仕組みを上手に活用するのが再生への近道です。また、海外に進出するにあたって、 再生計画をどう作成すれば融資を引き出すことができるのかについても触れています。 グローバル化の発想とノウハウをもつことは、中小企業が厳しい時代を生き抜くうえで大きな武器と力になるはずです。 本書では、企業再生や海外進出について、具体的にどんな仕組みがあり、どう活用したらよいのかを詳しく解説します。 -
3.0日本全国の中小・中堅企業経営者の 相続・事業承継の悩みに応えてきた税理士法人が、 その豊富な経験や最新の税制・法令に基づいた解決策をまとめた 事業承継のガイドブック 事業承継は、ある程度長い時間をかけ、計画的に準備をしておくほうが、 より確実に効果的な対策が実施できます。 しかし、どうすればいいか分からないため対策も講じられないなど、 早期から正しく行うことは簡単ではありません。 本書では、事業承継で生じるさまざまな課題や問題を、 税金に関する悩み、後継者に関する悩み、 経営権に関する悩み、“争族”に関する悩みに類型化し、 それぞれ達成したい目的別に対策方法を提示しています。 税務など専門知識がない方にも分かりやすく、 対策の概要、効果の大きさ、取り組みやすさをまとめています。 ぜひ、本書をきっかけに、適切な事業承継の準備に取り組んでください。 付録「相続・贈与における株価の評価方法」付き。 -
-2017年の病院運営実態分析調査によると、総損益差額が赤字の病院は約7割にもなるとの結果が出ています。 一方介護事業においても、報酬引き下げや人材不足が原因で、廃業・撤退が相次いでいます。 そのため医療・介護施設の経営者にとってコスト削減は重要な課題です。 しかしコストの約5割を占める人件費を削ろうとすれば、サービスの低下を招いてしまいます。 実はこの人件費と同じくらいのコストをかけながらもあまり改善策がとられていないのが「水道光熱費」です。 著者は医療・介護施設を中心に、ヒートポンプ導入のサービスを行っています。 これは地下水や地中熱などの熱エネルギーを用いることで、数百万から数千万もの水道光熱費を削減できるのです。 本書では、大幅なコストダウンを可能にするヒートポンプシステムの仕組みの解説、導入事例などを紹介しています。 経営者の悩みの種であるコスト削減のヒントをまとめた1冊です。 -
![医療機器開発とベンチャーキャピタル[実践編]](https://res.booklive.jp/923908/001/thumbnail/S.jpg)
4.5医療機器専門のベンチャーキャピタルとして、20年以上、ベンチャー企業の成功も失敗も数多く見てきた著者。 そのなかで感じるのは、国内ベンチャー企業は海外ベンチャー企業と比べ知識不足で未熟だということ。 そこで本書では、起業前に検討しなくてはいけない事柄をはじめ、 ベンチャー企業が開発すべき製品の見極めと価値、ベンチャーキャピタルの役割など、 成功率を上げるために前もって得ておきたい知識をまとめた。 前書では基本的な内容に終始したが、本書では本格的に起業を考えている人へ向けて、 より実践的で踏み込んだ内容を扱っているので、ベンチャー企業を立ち上げる前に読んでほしい。 -
3.5不要な投資をせず、理想のクリニックを実現する 医療機関専門の税理士がポイントを解説 1998年に約4200件だった一般診療所は、 2016年7000件以上と倍近くに増加しているという結果が、 厚生労働省の調査により明らかとなりました。 しかしその一方で新規開業の10件中5件程度は経営に不安があり、 そのうち1件は経営難に陥っていると著者は述べています。 インターネットの普及により、患者が医療機関を比較検討する時代になり、 患者に選ばれる診療所をつくるための経営努力が必須となっているのです。 医師に実力・魅力があったとしても、資金繰りがうまくいかない例も多くあります。 開業コンサルタントに頼りきりで不必要な投資をしてしまった、 話を鵜呑みにして高額な機器を購入し、資金が尽きてしまった…。 そのような医師を数多く目の当たりにした著者の経験から、 これだけはやってはいけないという「落とし穴」を本書にまとめました。 理想のクリニック実現のためのポイントをわかりやすく解説した1冊となっています。 -
5.0海外企業との法務トラブルでせっかくの利益がパーになる! ? 商品の海外展開・輸入販売で儲けたい経営者必読 長年、国際ビジネス法務に携わる弁護士が、自社に有利な契約のポイントをわかりやすく解説 経済のグローバル化が進展した昨今、ビジネスにおける海外取引は増加の一途を辿っています。 こうして海外現地での事業や海外企業との取引が増えるにしたがって高まるのが、法務リスク。 海外マーケットにビジネスチャンスを見出す日本企業の経営者は、 法務リスクによって利益を損なうことを可能な限り回避する必要があります。 契約についての考え方と具体的な契約のポイントをわかりやすく解説する一冊です。 -
4.0 -
3.0 -
- -
- -
-介護福祉の現場では夜間、介護士1人が20人の高齢者を介護している！この現実が高齢化社会の真の危機である。高齢者介護ビジネスで成功した著者が業界の実態を赤裸々に告白。黒字経営者だった著者がなぜ業界と決別したのか。国、行政、業者、そして介護福祉に無関心な日本人を斬る！介護福祉業界を取り巻く人間の主義、思考は極端に歪んでいる！“高齢者需要”を当て込み、利益追求主義で参入している事業者が増えた結果、高い志を持って福祉の世界に入った事業者が翻弄さている――。社会的弱者を助ける「慈善事業」と己の利益しか考えない「偽善事業」の分別がなされていない現状を憂いる著者が、全日本人に問いかける「人間の本質」とは。“信念”をもって邁進する“生き様”が伴って初めて夢は叶うのだ。 -
-大手外資系製薬会社の管理職として勤める五十嵐健は、順調にキャリアを積んでいたものの、自分の責任範囲の狭さや社内の意思決定の遅さに対してもどかしさを感じていた。そんな折に訪れた転職のオファー。「社員が誇りを持てる会社をつくりたい」――社長の熱い一言で、外資系製造業の人事本部長に転向。そこで彼が直面したのは、はかどらない人員削減策、意思表明できない社内風土、発揮されないチームワーク、管理職たちの社長に対する愚痴の数かず……。果たして彼は、数々の人事課題を解決し、事業を再生することができるのか？ 経営者、人事担当者は必読！ 実践にも活用必須の痛快経済小説。 -
-
-クリニック淘汰の時代、地域医療を担う開業医の使命とは 開業から17年で７つのクリニックを展開 香川県高松市の巨大医療グループに見る 地域の患者に選ばれるクリニックをつくるための経営戦略 ------------------------------------------------------ 都市部と地方の医療格差は深刻の度合いを増しています。 地方において地域の医療を支えるクリニックにとって、高齢化や人口減少などの影響で年々経営環境が厳しくなるなか、医療と経営を両立していくことは容易ではありません。 著者がクリニックを営む香川県の高松市も、そうした地方都市のひとつです。著者は大学を卒業後、脳外科医として香川医科大学（現・香川大学）附属病院で勤務していましたが、２００７年、43歳のときにこの高松市で小さなクリニックを開業しました。 気軽に足を運んでもらえるクリニックで、地域の人の健康を守りたい——その思いで開業を決意しましたが、高松市は当時からすでに人口減少が始まっており、既存の医療機関と同じようなクリニックを開業しても、患者を取り合う競争に追われることになるのは目に見えていたといいます。 そこで、ほかのクリニックとの差別化を図るため、地域の医療ニーズや既存の医療資源などを徹底的にリサーチすることにしました。すると高松市には脳外科手術をする大きな病院はあるものの、脳梗塞など重篤な脳疾患の兆候をつかむことができる脳の検査に特化したクリニックがないということが分かったのです。 脳血管疾患は日本人の死因の４位となっており、重大な脳疾患を発症してからでは大掛かりな手術や治療が必要となります。高齢化が進み多くの人が健康寿命への関心を高めるなか、無症状でも軽度の脳疾患を検査で見つけだし、早期治療に導くクリニックに必ずニーズがある——そう考え、ＭＲＩなど最先端の設備を備え、検査を専門とした脳外科クリニックを開業したのです。すると、開業当初から予想以上の反響があり、好スタートを切ることができたといいます。ニーズがあるという見込みは間違っていなかったのです。 また、患者が通いやすい場所に開業したこと、最新設備や専門医としての知見が信頼の獲得につながったことなど、さまざまな要因がかみ合い、クリニックは地域の人々に受け入れられ、患者は順調に増えていきました。 その後も著者はマーケティングの視点を重視したクリニック経営を行い、地域のニーズを的確に把握して迅速に応えてきました。選ばれるクリニックとなるための施策を次々に打ち出す一方で、エリア戦略として分院展開や脳外科以外のクリニックを開業して拠点を増やし、それぞれの強みを生かす医療ネットワークを構築していきました。そのうえで介護・福祉を含めた多職種連携を進め、地域医療の中核を担う医療グループとなることを目指して成長を続けてきたのです。 本書では、著者の17年間におよぶクリニック経営を振り返りながら、マーケティングやエリア展開、デジタル化による業務の効率化など、地方都市のクリニックが安定した経営を成り立たせるポイントについて解説しています。 地方都市の医療従事者、病院経営者にとって、クリニックの運営の悩みから脱却し、医療と経営を両立させるためのヒントとなる一冊です。 -
-継続的に成長し続ける組織をつくる！ 元マッキンゼーの敏腕コンサルタントが徹底解説。 人材戦略と事業戦略を連動させ、 組織のポテンシャルを最大限に引き出す「組織能力開発」とは ------------------------------------------------------ いつの時代においても組織のポテンシャルを最大限に引き出すことが経営の要です。 戦後、日本企業は長期雇用を通じて労働力を確保し、組織全体の力を高めることで、 日本経済に大きな成長をもたらしました。しかし、人口減少やデジタル化といった 時代の変化につれて、かつて良しとされていた「終身雇用」や「年功序列」などに 代表される日本的経営は行き詰まりを見せるようになりました。 こうした状況を受けて経済産業省は2022年5月に、 「人的資本経営の実現に向けた検討会報告書～人材版伊藤レポート 2.0～」を公表しました。 時代の変化に対応するためには人材を資本ととらえ、その価値を最大限に引き出す 「人的資本経営」が重要だと述べられています。 そして、この人的資本経営を実現するうえで、最も重要な視点として同レポートで 指摘されたのが経営戦略と人材戦略の連動でした。 しかし、この二つを連動させるのは簡単なことではなく、組織の価値を最大化 させるための具体的な施策が多くの企業で不足していると著者は考えています。 著者は米国ＭＩＴスローン経営大学院で経営学を学び、 その後マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社して、 主に通信・ソフトウェア業界における情報システム構築のコンサルティングに従事しました。 そして1997年には自らコンサルティング会社を設立し、企業がもつポテンシャルを 最大限に引き出す「組織能力開発」のサービスを提供してきました。 組織能力開発は組織のもつ能力を的確に把握し、組織全体を同じベクトルに向けて 自走させることができる仕組みです。 著者は実際にこのサービスを提供することで多くの大手企業を支援してきました。 本書では企業の経営層、事業部長、人事部長などへ向けて、 事例を交えながら組織能力開発の重要性とそのノウハウを分かりやすく伝えます。 戦略を立案し実行するもののなかなか前に進まないという状況を打破し、 大手企業の組織変革を成し遂げるヒントとなる一冊です。 -
-あえて拡大しない 理想の介護施設経営とは——。 設立から8年間の離職率0％！ 利用者も従業員も幸せにする “一点集中の介護経営”を徹底解説 ------------------------------------------------------ 介護業界全体に、人手不足が大きな課題として横たわっています。 この先、団塊の世代が後期高齢者になる2025年、さらには団塊ジュニアが 高齢者となる2040年を控え、介護人材の不足はさらに深刻化すると考えられます。 介護職員の人手不足は経営にさまざまな影響を及ぼします。人手不足の状況では 介護職員一人ひとりに業務の負担が重くのしかかり、サービスの質は低下します。 また、教育する人や時間がなければ経験の浅い介護職員に対して、接遇・介護の スキルや正しい介護の仕方などがまともに指導できず介護事故にもつながってしまいます。 こうした人手不足による問題が噴出しているにもかかわらず、サービスの質より 利益を優先した多拠点展開を標榜する経営者があとを断ちません。 人々の生活を支え、意思を尊重し尊厳を守ることで利用者を幸せにすることが 「介護の本質」であるはずなのに、それが顧みられない状況に陥っているのです。 このような状況において、介護事業の経営者一人ひとりが介護の本質を見つめ直し、 それを理念にも反映させて経営していかなければ、介護業界を変えることは不可能だと著者は述べています。 著者は「関わるすべての人が幸せになる介護施設をつくる」という理念を掲げて デイサービスを設立し、以来その一事業一施設のみにこだわり続けてきました。 著者の理念をすべての従業員に浸透させ、利用者一人ひとりの心に寄り添ってこそ、 事故を防ぎ、質の高いサービスを提供できると考えているからです。 そして、事業を広げずあえて一施設に絞ることで、 関わるすべての人を幸せにする“本物施設”が実現できるのだといいます。 著者の施設では、従業員主体の評価制度や各人の資質に合わせた個別研修によって 従業員の意識を高め、離職率が高いとされる介護業界で設立後８年間離職ゼロを 誇っています。また利用者に寄り添った質の高いサービスを提供するのはもちろん、 地域を巻き込んだイベントを開催するなど地域住民との交流を活発に行い、 評価が口コミでどんどん広がることで、常に利用者は定員を満たしているといいます。 利用者とその家族、ケアマネジャー、従業員、そして経営者も含めて、 関わるすべての人を幸せにするというのが著者の理想であり、 それを実現させたのが、一点集中の経営による“本物施設”なのです。 本書では、一点集中の経営に対する著者の想いや考え方を交えながら、 真に利用者を幸せにする“本物施設”をつくるために行ってきたさまざまな施策をまとめています。 本物の介護を目指して努力を続ける介護施設経営者にとって、 利用者や従業員、その家族らみんなを幸せにするためのヒントとなる一冊です。 -
5.0少子高齢社会で急増する家庭医療のニーズ 地域医療のミスマッチを解消する家庭医療専門医とは？ 患者の幅広いニーズに対応する家庭医療は、 クリニックの安定経営にもつながる ------------------------------------------------------ 地域に根づき、住民から頼りにされる医師になることは、 独立・開業を考える医師にとって理想像の一つです。 しかし、何とか資金を集めて最新の医療設備を整え、自分の得意とする専門診療科の クリニックを開業したものの、経営がうまくいかないケースがあとを絶ちません。 こうした開業後のクリニック経営に頭を抱える医師の多くは、地域における 診療科選びの重要性を正しく理解していない場合がほとんどだと著者はいいます。 医師としてのキャリアを積み重ね、自身のステップアップを目指す医師にとって、 長年自分が専門としてきた診療科で開業したいと考えるのはある意味当然といえます。 しかし、実際には診療科を選択する際には入念な準備が必要です。長く安定した経営を 維持していくためには、市場需要や競合環境、地域特性などを詳細に検討したうえで 競合が激しい診療科は避け、地域のなかで需要が高い診療科を確実に選択しなければ 開業後の集患が厳しくなります。集患できなければ開業資金の返済が経営を圧迫する 一因となり、廃業の危険性すら高まります。 著者は日本プライマリ・ケア連合学会の研修を受け、家庭医療専門医（家庭医）の資格を 取得したのち、2015年にクリニックを開院しました。家庭医とは子どもから高齢者まで すべての年齢を対象にした地域住民の健康のために働く総合診療医です。 家庭医には予防医療や他疾患併存などはもちろん、 各家庭の状況を的確につかむコミュニケーション力も必要とされます。 家庭医としてクリニック経営を続けてきた著者は、家庭医はほかの専門診療科と比べて 安定的なクリニック経営を実現できると断言しています。家庭医は特定の診療科ではなく、 患者の困りごと全般に対応し、地域に寄り添いながら確実に患者ニーズに応えることが できるため、地域住民がいる限り集患で頭を抱えることはありません。 また、家庭医は病歴聴取と身体所見による臨床推論に重点をおいており、 検査に依存した診療は行わないため、莫大な資金を投資して最新鋭の機器をそろえる必要もありません。 地域住民のために尽くし、地域に根づき、長期にわたって患者から頼りにされる先生に なりたいと考えている医師にとって、家庭医は最良の選択であるというのが著者の主張です。 本書ではクリニック開業を成功に導く家庭医療専門医のメリットとその経営ノウハウを 詳しく紹介します。開業を考える医師にとって、経営の安定に対する不安を解消し、 自分が目指す理想の医療について考えるヒントとなる一冊です。 -
-会社の売上50％アップ！ 創業50年、変化のなかったろ過布の会社が企業理念を作り直し、生まれ変わった 企業理念を見直し、自社の存在意義を社員と共有する—— 社員を巻き込み、新規事業を進めてグローバル進出を可能にした、 ニッチ企業２代目社長の経営哲学とは ------------------------------------------------------ 大手企業や競合他社との競争を避け、ニッチトップ戦略を取る中小企業は少なくありません。 参入の少ない小さな市場を独占し、安定した利益獲得を目指す戦略ですが、 近年は技術革新や環境変化のスピードが速まっており、ニッチ市場でトップを取れば 長期にわたって安泰というわけではなくなっています。これまで高いシェアを誇っていた ニッチ市場に新たな競合が生まれたり、顧客ニーズの変化によって市場そのものが 明日には消えてしまったりするリスクに常にさらされているのです。 ニッチトップ戦略を取る中小企業も、他分野への進出や常に変化に柔軟に対応できる 組織の適応力が必要とされています。しかし長年変化のなかった組織では、 新規市場参入など柔軟な変更に対して社員から反発を受けることも少なくありません。 創業者である父の後を継ぎ、２代目社長として著者が経営する会社は 「ろ過布」を製造するニッチトップ企業でした。1973年の創業以来、 大手の参入しないニッチ市場にありましたが、変化が激しい時代において、 この先もずっと市場が存在し続けるとは限らないと、著者は危機感を抱いていました。 そこで、自社の事業分野を広げようと考えたものの、新たな顧客開拓と製品開発に 挑むことに、社員たちからは強い反発を受けてしまいます。 著者は社員の理解を得るために、まず企業理念を明確にし、なぜ事業形態を変える 必要があるかを動画で伝えるなど、さまざまな工夫をして意識改革を進めました。 メーカーとして自社の強みを活かしてできることは何か、新たに挑戦できる分野は ないのかといったことを社員に投げかけるとともに、自らも必死に経営を学び、 自分なりの経営哲学へと発展させていったのです。 こうした努力を続けることで、組織が一つにまとまり、社員一人ひとりが自発的に 自社について考え動けるように変わっていったといいます。結果、著者の会社は 社員主導による新規事業の立ち上げを実現させ、海外事業を進められるほどに成長してきました。 本書では、長年変化のなかったニッチ企業で、どのようにして社員の意識を変え、 新たに海外事業を展開するまでに至ったかを紹介しながら、組織改革の要点をまとめています。 変化の必要を感じながらも停滞から抜け出せずにいるニッチ企業の経営者にとって、変革のヒントとなる一冊です。 -
-介護福祉系YouTuberとしても活躍する介護施設経営者が 勝ち組施設の経営ノウハウを徹底解説 ------------------------------------------ 介護福祉業界では長年、採用難と高い離職率が問題となっています。 求人広告を出しても人が集まらない、せっかく育てた職員が辞めていくなど、 人材不足に悩む介護施設は少なくありません。 公共財団法人介護労働安定センターの「令和元年度『介護労働実態調査』」によると、 約6割半の介護事業所が慢性的に職員の不足を感じており、 そのうち9割が「採用が困難である」と答えています。 しかしながらこれらの統計データはあくまでも全国平均です。 当然、施設によって状況は異なり、人材が離れて倒産してしまう施設もあれば、 人材が集まる勝ち組施設もあります。介護福祉業界では二極化が進んでいるため、 生き残るためにはなんとしてでも勝ち組施設にならなくてはいけません。 著者は現在、住宅型有料老人ホームとデイサービスセンターを運営する会社の社長を務める傍ら、 介護福祉系YouTuberとして活躍しています。人が集まり、人が辞めない施設をつくるためには 他の施設と同じことをしていてはいけない、勝ち組施設になるためには社長や施設がどのような思いで 事業に取り組んでいるかを発信する力が必要だと著者は主張します。 そのための一つの手段がYouTubeです。動画のターゲットを明確化し、 ケアを行う際の心構えや介護施設ならではの施設マネジメント方法を週2回のペースで発信したことにより、 以前と比べて10倍以上の応募が集まったといいます。 また、YouTubeを見て入職してくれた社員には著者がどういった思いで仕事を行っているかや、 事業所の理念が最初から伝わっているため、職員の定着率も向上しこの1年は離職者ゼロが続いているのです。 本書では安定した採用を実現し、離職率ゼロを達成する「発信」に着目した勝ち組施設の経営ノウハウを 解説します。介護事業経営者や施設長の方々にとって、経営のヒントとなる一冊です。 -
-チャンバラ合戦や謎解きゲームなど、 社員の意識を劇的に変えるあそぶ研修とは？ ------------------------------------------ 少子高齢化による人手不足が顕在化した昨今、社員が退職するばかりで新たな人材を採用できず経営の悪化に陥る企業が増加しています。 こうした人材難に苦しむ企業の間で、その解決策として重要性が叫ばれているのが社員の「エンゲージメント」を向上させる取り組みです。 エンゲージメントとは社員の企業に対する帰属意識を表す指標で、これが高い企業は離職率の低下や生産性の向上といった、 プラスの作用がもたらされることが分かっています。 本書の著者は多様なあそびを手掛けるイベント運営会社の代表として、あそびを通した社員研修プログラムを提供することで 数多くの企業の経営課題を解決してきました。著者はあそぶことによって役職や年功序列を取り払い、全員がシンプルなルールに則って 平等な関係で取り組むことができ、仕事上の関係だけでは分かりにくい相手の人間性が見えるため、互いの理解を深められると考えています。 また、チーム内で話し合って戦略を練ったり役割分担をしたりすることで普段は関わりのない部署の人とも交流が生まれるため、 仕事をする際にもその経験が活かされ社内の連携が良くなる効果もあると言います。 本書ではチャンバラ合戦や謎解きサバイバルといった実際の著者がおこなっている事例を挙げながら、それがなぜ社員のエンゲージメント向上に つながったのか、そして企業があそびによってどう変化したかについて紹介します。 社員のエンゲージメントに課題を抱えるすべての企業の人事担当者、マネジメント層は必読の一冊です。 -
-アメリカ帰りの二代目女性社長は、いかにして昭和的経営の町工場を 海外販売比率20%超のグローバル企業に変革できたのか。 先代や古参社員から軽視され猛反発を受けながらも、 ゼロから挑んだ経営改革の数々。 二代目社長が会社を変えるヒントがここにある。 ----------------------------------------------------------------------- アメリカ留学からの帰国後、父が経営する医療用ステンレスチューブメーカーに入社した著者は、 昭和のままの旧態依然とした会社のあり様に衝撃を受けた。 パソコンが1台しかないオフィス、ベテラン社員の腕と勘に頼った製造技術、 得意先からの受注待ちの営業スタイル。 時代錯誤であっても、面倒であっても、昔ながらのやり方であくせく仕事をすることが正しい。 そんな会社で、いつ潰れてもおかしくない絶望的な状態に見えた。 入社以来、強い危機感を抱き続けていた著者は、2014年の社長就任後にすぐさま改革に着手。 古参社員の抵抗や社員の大量退職、創業以来初めての赤字転落などさまざまな困難に直面しながらも、 「残ってくれた社員たちを必ず幸せにする」という強い覚悟を胸に、次々と改革を推し進めていった。 本書は、家業を引き継いだ二代目経営者が、アメリカ帰りかつ女性という強みを活かしながら、 旧態依然な町工場をグローバル企業へと生まれ変わらせた軌跡をまとめている。 高度経済成長期に創業した中小企業の多くで事業承継が進むなか、 先代から看板を譲り受けた次世代経営者が会社を変えるヒントを得られる一冊である。 -
-地域の資源（ヒト・モノ・カネ）を活用し 経済を循環させることが地方中小企業存続のカギ！ 従来の地方創生は大企業誘致や補助金などの積み上げによる移住者獲得、 特産品開発、観光動画によるPRといった全国一律のものが主流だった。 それは話題をつくって人を呼び、金を落とさせるという大都市型の手法であり、 地方間の競争を強いるものでしかなかった。 しかし宮崎県日向市の産業用機械製造会社を二代目社長として引き継いだ著者は、 地域課題の解決のために自社のモノづくり技術を活かし、 地域の価値を生み出して地域経済の発展に貢献することが 地元中小企業の使命であり存在意義であると考える。 宮崎の主産業である農業をモノづくり企業として支援する野菜工場の設立を はじめとしたさまざまな生産機械の開発・製造を進め、 2015年には「地域の視点や県内資源を活用した事業活動により、 地域経済の活性化や、域内に産業振興への貢献をした」との理由で 宮崎中小企業大賞を受賞する。 本書では地方中小企業の経営者に向けて、自社がどのような役割を果たすべきか、 それを通していかに地方の活性化を実現するのかを具体的な取り組みを通して紹介する。 地方創生の方向性と地方中小企業が今後歩むべき道を示す一冊である。 -
4.02017年４月発刊の“新規事業開発ハンドブック”がさらに実践的にリニューアル！ VUCA、メタバース、デザインシンキング、フェルミ推定などの新たなトピックスや実際の適用場面をイメージできるケーススタディを加え、 新規事業プロジェクトを進めていく上でさらに役立つ内容にアップグレードしました。 ------------------------------------------------------------------ 新規事業の取り組みが求められる背景にあるのは、日本の企業が目下直面している巨大なパラダイムシフトの波です。 人々の消費トレンドが「所有」から「利用」へ、「モノ」消費から「コト」消費へと大きく変化している一方で、 企業は、コロナ禍におけるデジタル化、非接触化への取り組み、 脱炭素社会および地政学的リスクへの対応を同時並行的に迫られており、 従来のビジネスモデルだけではもはや立ち行かなくなってきているのです。 まさに「ゲームチェンジ」が起きているのです。 そのような状況下で、新規事業のプロジェクトを任された責任者や担当者の多くは 「どういった手順で進めるべきなのか」「失敗しないためには何に気をつけるべきか」と日々頭を悩ませています。 実際、新規事業の立ち上げは「1000に３つしか成功しない」とささやかれるほど難しいものなのです。 本書では数多くの新規事業プロジェクトに関わり成功させてきた著者が、 これまでに培った経験とノウハウをもとに理論から実践までを７つのステップで構成し、 新規事業立ち上げに必要なポイントを丁寧に解説しています。 また、図版をふんだんに用いることで、まったく知識がない人でもすんなりと学ぶことができるように配慮しています。 -
-「低価格」「丸投げでお任せください」と謳い、 とにかく受注だけすればよいというスタンスのコンサル会社が多く存在しています。 これでは仮に取得できたとしても名ばかりで、情報漏えいに関するリスクはなくなりません。 企業の規模・業種・業態に合わせてＰマーク・ＩＳＭＳの取得から運用まで行うコンサル会社を見極めることが重要なのです。 ------------------------------------------------------------------ 個人情報の漏えいやコンピュータウイルス感染など、企業の情報セキュリティに関連する事件が後を絶ちません。 自社で情報漏えいが生じれば社会的信頼を失うのはもちろん、 顧客への損害賠償支払いなどへ発展した場合には事業の継続すら危ぶまれる事態に陥る可能性があります。 こうしたリスクを回避するために、 ＰマークやＩＳＭＳ（Information Security Management System）といった第三者機関の外部監査を受け、 個人情報の適正な取り扱いや情報セキュリティを確保することが、企業活動を継続するうえで必要不可欠となっています。 ＰマークやＩＳＭＳ取得の一連の流れを日々の業務と並行しながら自社のみで進めるのは難しく、 コンサル会社に依頼するのが一般的です。 しかし、コンサルタント会社に「丸投げ」で依頼するケースが多く、 認証を取得できたとしても社内で正しく運用できずに情報漏えいなどのトラブルが生じる可能性があるのです。 本書では、ＰマークやＩＳＭＳについての基礎知識や取得方法はもちろん、 企業の規模・業種・業態に合わせてサポートするコンサルタント会社の見極め方が分かる１冊となっています。 -
-✓医療事故の防止 ✓診療効率の向上 ✓省スペース化 クラウド型電子カルテの概要や特徴を 導入成功事例を交えながら徹底解説！ --------------------------------- 日本の病院の約４割は慢性的な赤字経営に苦しんでおり、高い人件費率がいちばんの原因になっています。 その解決策として挙げられるのが、電子カルテの導入による業務効率化ですが、 中小病院の約６割がいまだ導入に踏み切ることができていません。 電子カルテの導入には莫大なコストがかかります。 さらに従来のオンプレミス型の場合は導入の数年後にサーバー等ハードウェアの更新 およびそれに伴うシステムのバージョンアップが必要で、 そのコストが初期導入費用の８割程度にも上るとなると、二の足を踏んで当然です。 そのようなコスト懸念を払しょくできるのが、クラウド型電子カルテです。 クラウド型は高価なサーバーや特殊な機器、専用ソフトの導入などが不要で、 オンプレミス型の電子カルテシステムと比べて導入コストも運用時のコストも大幅に抑えることができます。 さらにデータの消失・流出へのリスク対策の面でも、実はクラウド型のほうが有利な側面が多いのです。 本書では電子カルテの価値を再確認しながら、導入時にかかるコストを削減する方法やその後の費用対効果について解説します。 導入に際しての具体的なプロセスや現場への働きかけのコツ、その成功事例についても取り上げていきます。 -
-長時間労働が見直され、社員の能力を上げようにもすぐに結果を出すのは難しい……。そんな現代日本においては、個人の生産性を決定づける「パフォーマンス」を高めることが、企業の生産性向上に効果的です。そして、パフォーマンスは、ストレスチェックで明らかになる「ストレス量」に大きく影響されています。 -------------------------------- 現在、常時50人以上の従業員が働く事業所においては、年１回以上のストレスチェックが義務化されています。ところが、ほとんどの企業では、ストレスチェックは社員の健康管理のために行われており、効果を最大限発揮できていません。社員の健康管理に加えて、データに基づいた人員配置で会社全体の生産性を高めてこそ、ストレスチェックは真に有意義なものになるのです。 本書では、ストレスチェックから得られたデータについて、どのように活用すれば企業の生産性が向上するのかを解き明かします。その方法は、科学的なものであり、どの企業でも再現することができます。人事担当者の経験やスキルに頼らなくても、科学的で適材適所な人材配置が可能になり、結果として企業の生産性向上につながります。 -
-公認会計士はいかなるときも正しくあれ 公認会計士の仕事とは、 企業の決算書が会計基準に基づき、 適正に作成されているか否かについて 監査意見を表明することであり 企業の信用を担保する重要なものである。 ---------------------------------------- 著者は、一橋大学経済学部卒業、公認会計士第二次試験合格後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）、太陽監査法人（現太陽有限責任監査法人）を経て、2008年に監査法人アヴァンティアを設立。太陽監査法人時代にさまざまな業界の企業を担当することで培った経営全般の知識をもとに、企業が目指す未来戦略について実現可能性を正確に分析、将来の企業価値を予測し支援することで多くの企業を成長に導いてきました。 また、慶應義塾大学環境情報学部准教授、千葉大学法経学部講師を歴任し、現在は、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構監事、東プレ株式会社（東証第一部）社外取締役、都築電気株式会社（東証第一部）社外監査役、一橋大学大学院経営管理研究科講師と活躍の場を広げています。 本書では、公認会計士の多くが官僚主義的に監査業務をこなすだけになっている現状に疑問を呈し、企業を育むパートナーとしての公認会計士のあるべき姿を提示します。 -
- -
- -
- -
- -
3.0withコロナ、afterコロナ時代の 商業のあるべき姿がわかる 変革期を迎えるリアル店舗。商業施設開発、運営に長年携わってきた著者が、 ・新たなライフスタイルに適応した「顧客満足」の創生とは ・「こだわり」「おまかせ」「たまたま」の“KOT”消費行動を追究せよ ・これからの商業立地は、市街地と住宅地の「キワ」 など、リアル店舗がこれから向かうべき指針を示す一冊。 読み終えた経営者から、推薦の声続々！ 「商業施設開発・街作りのプロが提示する‟新時代を生き抜くヒント”がちりばめられてる本書は、 withコロナ時代のリアル店舗経営の教科書だ！」 『 tri-be / ﾄﾗｲﾋﾞｰ』 （東京・自由が丘店）オーナー・西周和之氏 「新宿ゴールデン街の価値を、逆に教えて貰いました」 『ハーメルン』（東京・新宿ゴールデン街）オーナー・有馬杏子氏 「経営・営業について、今一度整理が出来ました。コロナ禍の店舗運営の参考書」 『Bar 3rd ROOM』（東京・新宿ゴールデン街）店長・永井隼紀氏 -
- -
3.5投資・運営・教育・シェア・金主・人材不足に悩めるビジネスマンよ、刮目せよ。利益率を上げるために必要なのは「感情」と「戦略」だ。年間500人を超える経営者へセミナーや講演を行う藤田氏。―ふと経営者としてこのままで良いのか？と考える事があります。ノウハウが分かれば売上を上げる事はできる。でも、納得いく経営をするのは難しい。そんな問題を野村監督は解決してくれました。「褒めるとか叱るとかの根底にあるのは愛情なんだよ」 中小企業だからこその経営の悩みを根本から解決策まで、分かりやすく解説。野村克也の成功に至るまでの苦悩や、人の使い方、オーナーとの確執…貧乏でも、知名度がなくとも、天才でなくとも、1番になった男の「ぼやき」が明日の活力へと変わる。 -
-河村泰貴氏（株式会社吉野家ホールディングス代表取締役社長）推薦！「不毛な同質化競争から抜け出し、業界や国をも超えた共創によるイノベーションによって次代を切り開こうとする中村氏に大いに共感します。世の中にイノベーションが起こる時、はじめそれを人は『前代未聞』と言うのです。」 「もう企業同士が国内で争っている場合ではない。マーケットをグローバルにおいて、それぞれの企業の強みを融合し、そして世界に向けて共創してく時代だ」。日本の江戸前寿司に誇りを持ち、カリフォルニアロールに代表される欧米のRoll Sushiをリスペクトしながらも、第三の寿司コンセプト（グローバルコンセプト）としてAburi Sushiの創造を実現した中村正剛氏。彼のビジョンは、ブランドの先にあるカルチャーの創造である。Aburiを外食産業のグローバルブランドとして成功に導いた著者が語る、経営ビジョンと経営ストラクチャーにある独自の戦略とは。 -
- -
- -
-決算書のしくみを理解して、キャッシュの残る経営を！ 「Ｐ/Ｌは修正写真」とタイトルにつ け ましたが、「Ｐ/Ｌを使わない」という話 ではありません。 キャッシュ面から見ると「修正されている」ことを理解して、Ｐ/Ｌを見る、ということです。（本文より） 〈著者紹介〉 さとみ てつや らいふアドバンス株式会社 代表取締役 1963年 北海道生まれ。札幌学院大学卒業後、26年間の信用金庫勤務を経て2012年に独立開業。 ＦＰ（ファイナンシャルプランニング）業、法人コンサルタント業。 企業の財務改善や営業・広告戦略に携わった経験と、人事教育課長として人材育成を実践してきた経験により、幅広い相談に対応している。 東京農業大学（北海道オホーツクキャンパス）キャリア講座特別講師 地元商工会議所の講師・相談員のほか、消費生活相談員としても活動している。 -
3.0 -
3.0 -
-日本企業にも本格的な「脱炭素経営」を採り入れる時代が到来しました。これまでの中途半端な「低」炭素ではありません。「脱」炭素なのです。企業が自らの事業を通じて排出する温室効果ガス・CO2を限りなく「ゼロ」にする事業構造に変革していくことです。（「はじめに」より） 来たるカーボンニュートラル時代、投資家や消費者に評価され生き残ることができるのは、自社事業の脱炭素化と成長の両立を実現できる企業。 エネルギー生産性（EP）、炭素生産性（CP）といったエネルギー効率指標に着目し、DXのその先を見据えた経営変革の方策を示す。 現場レベルでの具体的な施策を早急に開始したい経営者、次世代を担う経営者に必読の一冊。 -
- -
- -
-
3.0企業の経営継続性（サステナ）を実現するためには、環境変化に適応して守るべきものと変えるべきものをうまくバランスさせながら、自ら変革し続ける――進化適合することが重要である。 100年企業・高島株式会社が生き残りをかけて創り出した歴史的叡智――それこそが「7つの流儀」である。 インテグリティ（誠実一筋）／レジリエンス（復活力）／進化適合／ ウィンウィン（共存共栄）／財務の健全性／堅実経営／ダイバーシティ（多様性） 現高島株式会社代表取締役社長高島幸一氏と日本で一番大切にしたい会社シリーズ（あさ出版）で知られる法政大学大学院教授坂本光司氏によるスペシャル対談つき -
- -
- -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社の解散を考えている小規模企業の経営者へ 有限会社を持っていた著者が、自分の会社を清算するために実施した基本事項や注意点を時系列に沿って細かく解説！ 最初に読んでほしい会社解散の入門書 -
5.0価値観の共有、事業戦略、人材育成…… 主力事業部門が年間１億の営業赤字。それをたった３年間で黒字化数々の新事業もすべて成功させた“デキル二代目"が事業承継のルールを解説！ 「いまの社長は先代と比べて…」 中小企業の２代目社長は、周りからこのように評されることが少なくありません。 先代はそれこそゼロから事業を興し、また長年にわたって会社を引っ張ってきたわけですから、周りから評価されるのも当然でしょう。 それに比べて事業を継いだばかりの２代目は、どこまでやれるのか未知数な部分が少なくありません。 それだけに厳しい目で見られるのも無理はないと思いつつ、かといって先代と簡単に比べられても困ってしまうというのが２代目の本音ではないでしょうか。 本書はそんな２代目が周りの厳しい視線を跳ね返す成果を出し、先代を超える「社長」へと脱皮していくために必要な考え方や行動を、著者の経験をもとに50のルールとしてまとめたものです。 具体的には、経営者として覚悟、企業理念の再構築、既存事業と新規事業のバランス、人材の採用・育成、財務戦略などに分けて紹介していきます。 -
-ひょんなことから命を落とし、地獄に堕ちてしまった岡田。 現世でのSEとしての腕を見込まれ、長時間労働、危険作業、旧態依然とした慣習という、 まさに“地獄”のような労働環境を、ITで“天国”に改善するプロジェクトに抜擢された。 成功のご褒美で現世に生き返ることはできるのか――。 数々の問題を解決して地獄で働く鬼たちの士気を上げ、 地獄の未来のために奮闘する人間たちの奇想天外な物語。 -------------------------------------------------------------------------- 周りに流されやすく、なんでも安請け合いしてしまうSEの岡田。 同期の結婚ラッシュの影響もあり、彼女にプロポーズしようと豪華客船でのハロウィンパーティーに参加していた。 指輪を落としそうになったことで船から投げ出された岡田は、なんと命を落としてしまい、気づいたら地獄にいた……。 SEとしての腕を見込まれ、ブラック企業化したまさに“地獄”のような環境の改革プロジェクトに抜擢された岡田。 成功すれば現世に戻るという願いも叶えられるというが――。 地獄の未来のため、そして閻魔大王一家のピンチを救うために奮闘する人間たちの行く末は!? 大手SIer（システムインテグレーター）の現役社員がチームで執筆するプロジェクト型小説企画・第5弾。 -
4.0日本の衛生用品メーカー「サラヤ」が、東アフリカのウガンダで続けている「100万人の手洗いプロジェクト」(2010年〜)と「病院で手の消毒100%プロジェクト」(2012年〜)の記録。 文化も商習慣も違う土地で手指消毒剤の製造、販売事業を一から立ち上げ、病院の衛生環境向上を実現していく姿に迫る。 ボランティアではなくビジネスとして現地と関わり、手洗いの習慣を根付かせようと奮闘した人々の軌跡を描く。 SDGs(持続可能な開発目標)とは何か。 きれいごとだけでは達成できない、途上国での社会貢献ビジネスのリアル。 サラヤ株式会社 1952年、戦後間もない日本における衛生環境の向上を目的として創業。 当時大流行していた赤痢の感染予防のため、手洗いと同時に殺菌・消毒ができる「パールパーム石けん液」(公定書外医薬品)を開発。 以後、環境への負荷が少ない植物系食器用洗剤「ヤシノミ洗剤」や羅漢果エキス配合の自然派甘味料「ラカント」など、 「衛生・環境・健康」の理念のもと予防・衛生用品の製造・販売を手掛ける。 また、原材料の生産地であるボルネオの環境保全やアフリカのウガンダでの手洗い運動など社会貢献活動も積極的に行い、 イオン環境財団の「第1回 生物多様性日本アワード」(2009年)や外務省の「第1回ジャパンSDGsアワード」(2017年)ほか多数を受賞。 現在は持続可能な取り組みとしてアフリカでの手指消毒剤の現地生産・販売を開始させるなど、社会貢献ビジネスを展開している。 -
3.0「笑顔」を生む経営、これが原理原則だ！ もっとヤル気が出る・もっと感謝される・だから儲かる！ 従業員のヤル気が上がる、取引先に感謝される、お客様は即・大ファンに、だから会社がグングン伸びる！ ５つの会社を失敗させたのち、激戦の健康食品業界で24年間増収を実現する著者による、会社経営の実践書。 豊富な事例が示す、自社の利益を顧みない究極の顧客サービスの徹底方法。対顧客企業だけでなくあらゆる業種に応用可能な、経営の奥義を伝授する。 ○どうやって「安くて高品質」を徹底追求するか ○お客様に尽くして生涯の自社ファンをつくる ○人の３倍働く社員を育てる人材教育の方法 ○「金なし、学なし、人脈なし」からの起業に成功する極意 ○会社の成長段階で必ず突き当たる壁とその対処法 ○自然と人がついてくるリーダーシップの鍛え方 ○生涯愛される会社を育てるために -
3.0 -
5.0 -
4.0わずか14年で全国に42拠点、年間患者数59万人・治療実績73万件を誇る 美容外科クリニック院長が明かす情熱の経営とは これまでの美容医療は自由診療であることを理由に、法外な金額を請求されることも決して珍しいことではなかった。 さまざまな美容医療業界でまかり通っている“業界の常識”に問題意識を持ち、独自に解決したことで顧客から絶大な支持を受け、異例の急成長を遂げた医師がいる。それが、湘南美容外科クリニック総括院長相川佳之氏だ。 相川氏は、ビジネスのあらゆる部分で顧客視点を貫く経営を行ってきた。 その結果、開院からわずか14年で42の分院を構え、海外にも分院を構えるほどの一大グループを築き上げた。その勢いはとどまることを知らない。 業界のタブーに挑み続け、異例の成長をなしえた医師が考える情熱の経営とは何か――。 若き病院経営者の成功の秘訣が、今明かされる。 第1章 経営者のコンプレックスが会社を急成長させる 第2章 感謝の声より不満の声を重視すれば事業は拡大する 第3章 経営者の成長が、そのまま社会の業績として表れる 第4章 経営者の情熱は、理念化すると正確に伝わる 第5章 高い数値目標より、魅力と現実味のある目標を立てる 第6章 社員の士気を高めることを最優先にした組織をつくる 第7章 高い志と圧倒的情熱を持った経営者が顧客とスタッフに支持される -
-中小企業で 「カイゼン」！ デンソーでトヨタ生産方式を学び 、中小企業経営者として実践してきた著者 。 豊富な失敗例と挽回例から、それぞれの現場にどのよう導入するか 自分の頭で考える力を養う一冊。 ・「当たり前」をどうやって伝え、定着させるか ・まず「問題点を見つけやすくする」行動をしよう ・分類し、分析して、要因を探る ・小さくても大事なルールを習慣づけるには ・現場の実態を図に描く：「物と情報の流れ図」 ・プロフェッショナルは、プロセスに拘りたい ・人材育成の前に、「人の質」を理解する ・自分の決断が間違っていた時、どうする？ ・改善を継続するための継続するための4つの心構えとは など -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 風船、豚の貯金箱、お化け…… ビジュアル化すれば、 ややこしい会計が誰でも分かる！ 会社の経営改善にもつながる 唯一無二の会計メソッドを徹底解説！ ------------------------------------------------------ 経営において「会計」は避けて通れないものであるだけでなく、 経営を改善し会社を発展させていくうえで重要な指標となるものです。 しかし、多くの中小企業経営者はその難解さから苦手意識をもっており、 人任せにしてしまいます。 著者も当初会計に苦手意識をもっていた一人です。 著者は金属加工メーカーの社長と結婚し、取締役として経理部門を任された際、 数字や専門用語ばかりの決算書を前に絶望したといいます。 しかし、会計を理解するために書籍を何十冊も読破したり 会計セミナーに参加したりするなかで、決算書が単なる記録ではなく、 読み解くことで会社の強みや問題点、経営改善点などが見えてくるものだと 気づくに至りました。 そして経営者だけでなく、社員一人ひとりが会計を知って 経営視点をもつことができれば、必ず組織は強くなる——そう考えた著者は、 自身の苦い経験をもとに、より多くの人に分かりやすく短時間で会計を伝えようと、 ビジュアルイメージを多用した独自の会計学習法を編み出しました。 それが、本書で紹介する「風船会計メソッド」です。 風船会計メソッドでは、売上を風船に置き換えたり、 貸借対照表を豚の貯金箱に置き換えたりすることで、 会計のもつ難解なイメージにとらわれず、楽しくその仕組みを理解することができます。 「数字は苦手だし、会計は難しそう……」 そんな苦手意識をもった人に向けたとにかく分かりやすく会計が学べる一冊です。 -
-後継者に求められるのは 事業を継ぐことではなく興すこと 世代交代の壁に直面しながらも さまざまな経営改革を行ってきた2代目社長が 後継者が行うべき第二創業について指南！ ------------------------------------------------------ 高度経済成長期に創業した中小企業の多くで事業承継が進むなか、 先代から看板を譲り受けた2代目社長には苦悩がつきものです。 先代が経営に干渉してくる、古参幹部がついてこない、 時代に合わない組織体質が染みついていて改革が進まないなど悩みは数えきれません。 著者は父が創業した下請けの紙袋加工会社を2004年に継ぎ、2代目社長に就任しました。 父や古参幹部からの抵抗を受けながらも、組織の再編成や海外での新規事業立ち上げなど さまざまな取り組みを行ってきた経験から、後継者には代々営んできた家業を ただ守るのではなく、第二創業ともいえる変革を起こして 建て替えること（スクラップ＆ビルド）が必要だと著者は主張します。 本書では著者の取り組んできた改革の軌跡をもとに 中小企業の後継者のあるべき姿についてまとめています。 混迷する経済情勢のなかで事業承継に悩む中小企業後継者にとって 経営改革のヒントとなる本です。 -
-ストーリーで分かる赤字企業の再建のあり方 ------------------------------------------------------ 景気悪化懸念、デジタル化対応、人口減少……。 これらが重くのしかかるコロナ禍以降の社会において、経営資源である ヒト・モノ・カネが乏しい中小企業の多くは苦境に立たされています。 実際、コロナ禍対策の補助や支援が手薄になるにつれ、 中小企業の倒産件数は増えている状況です。 本書は事業再生に悩んでいる中小企業経営者に向けて、 30代で2度事業失敗を経験した著者が、“ラストチャンス”の場と覚悟を決めて 承継した赤字まみれの家業をどのようにして立て直したのかをまとめています。 著者が引き継いだ家業は斜陽の縫製工場で、入社時点ですでに債務超過を起こし 倒産寸前の状況でした。立て直しに向けて、 まず縫製工場の閑散期が長すぎる点に着目し新規事業の開拓を進めます。 さらに無断欠勤、突然の退職は当たり前という問題だらけの社内環境にメスを入れ、 社内のルール設定や人事の刷新を推し進め、黒字経営を実現。 コロナ禍で一時は売上70％減のダメージを受けましたが、 ニーズを先取りしてマスクの製造を開始し、売上15倍のV字回復を達成しました。 これらの改革をストーリーでまとめたものが、この一冊です。 どんな赤字企業でも、アイデアと行動力で再生することができる──。 著者の足跡が、読者にとって大きな道標になるはずです。 -
3.0重度障害や難病患者が自宅で暮らせるように—— 重度訪問介護サービスをビジネスにした社会起業家（ソーシャルアントレプレナー）の軌跡 ------------------------------------------ 脳性麻痺や難病で重度の肢体不自由がある人や強度行動障害のある人など、 いわゆる重度障害者は、これまで施設・病院で暮らすことが″当たり前"とされてきました。 本人は家で過ごしたい、家族も家で過ごしてほしいという気持ちがあっても、 介助サポートなしで家で過ごすのは容易ではありません。 そんな重度障害者に対して、訪問介護サービスはあるものの、未だに全国的に充実していません。 介護スタッフの成り手が圧倒的に不足しているためなかなかサービスが普及していかないのです。 著者はこの命の尊厳に関わるような重要な社会課題をビジネスの力で解決したいと思い、 会社を立ち上げ、重度訪問介護事業所の全国展開に取り組んでいます。 福祉業界ではタブーとされる利益の追求に切り込むことで、 人材への投資、サービス品質の向上、事業規模の拡大を実現しているのです。 本書は、介護サービスを受けたくても受けられない介護難民をゼロにするために、 ソーシャルイノベーションを起こそうとする一人の経営者の軌跡です。 著者が見てきた重度障害者の現状や重度訪問介護の重要性を、現場の生の声とともに綴った一冊です。 -
4.5課題山積の不動産会社はいかにして 「不動産×IT」のハイブリッド企業に進化したのか？ 「失敗することでしか前進する道は切り拓けない――」 知識なし、経験なしで真っ向から挑んだDXの軌跡 ---------------------------------------------------------- デジタル化の遅れが顕著な不動産業界において著者はアナログ中心の現状に疑問と危機感を抱いていた。 著者が代表取締役を務めるプロパティエージェントは、不動産開発販売事業のほかに DX事業やシステム受託開発事業を手掛けており、 早くから稟議や商談、契約書の電子化など自社のDX にも力を入れてきた。 現在の日本ではDX責任者がまだ十分に育っていないため 中小企業ではDX推進の責任者をおくこと自体が難しく、 中堅企業でもDXに取り組んでいない会社は多い。 またDXに取り組んでいたとしても「コストばかりかさむ」といった課題に直面し、 「どうしたらいいか分からない」と悩みを抱えている企業も多い。 このほか、電子化すること自体が目的になってしまい、 「経営効率を高める」というDX本来の目的を達成できていない事例も多いと著者は指摘する。 本書では著者自身が自社のDX を進めた過程を時系列でたどり、 失敗や成功、課題についてまとめることでデジタル化の過程を明示していく。 そのうえで著者が経験から得た知見やノウハウをもとに、DXの必要性を伝え、 多くの企業が陥りがちな課題や落とし穴についての解決方法を提示する。 -
-大手企業の地方進出、異業種からの参入、安価なサービスの増加…… 業界を取り巻く環境の激変でディスラプトされる地方の葬儀業者—— 家業の葬儀会社を継いだ３代目が、生き残りをかけて伝統産業の変革に挑む。 ---------------------------------------------------------- VUCAの時代、企業が生き残っていくためには、スピード感をもって変化に対応していく必要があります。 著者は、家業の三代目として大分にある葬儀会社を引き継ぎました。 地方の葬祭業者の多くは、長い間地域の葬祭需要だけで経営が成り立ってしまっていたことから、 事業モデルやマーケティングなどの点において、ほとんど変化しない状態が続いてきました。 しかし、昨今は大手企業の地方進出や異業種からの参入などの環境変化により、 シェアの低下と価格競争が起こりその未来は決して明るいとは言えません。 著者の会社も例外ではなく、ほんの数年前まで 「収入源は地域の葬儀と法要のみ」という古い体質のままの状況でした。 葬祭業を進化させていく必要性を感じた著者は、 「葬祭サービス」という観点で自分たちにできることを探し、変革を推し進めていきます。 生前からの葬儀の相談やの相続、保険、遺品整理の相談、お墓がなくても供養ができる海洋散骨、 樹木葬、宇宙葬などの新しい葬儀の形を取り入れるなど、 従来の業界の概念を覆すサービスを次々と確立していったのです。 本書では、旧態依然とした地方の中小企業が業界の慣習やタブーに臆することなく 変革に取り組んできた軌跡をまとめています。 葬祭業はもちろんのこと、地方の伝統産業などの要素をもつ企業が、 レガシーな体質から脱却し新たな成長の一歩を踏み出すためのヒントとなる一冊です。 -
-地球環境への配慮、街づくり… これからの賃貸経営は収益性に加えて 社会貢献が求められる時代に。 賃貸マンション経営のスペシャリストが、 長期安定経営を実現する新しい土地活用のあり方を示す。 -------------------------------------------- 賃貸経営における理想は、毎月一定の収入を確保しつつ、 ゆくゆくはその物件を優良な資産として子どもや孫に残すことです。 しかし、戦後の建築業界における「建て替え主義（スクラップ＆ビルド）」の風潮により、 入居者ニーズに対応できないことや建物の短期間での劣化で、 建て替えを余儀なくされる賃貸住宅のオーナーたちも少なくありません。 建て替えが必要になれば当然多額の費用がかかりそのまま残した場合、 子や孫に大きな負担としてのしかかることになります。 賃貸マンション建設のリーディングカンパニーの専務取締役である著者は、 所有するべき賃貸マンションにおいて「4つの長寿命」を満たせば 100年にわたって短期間の建て替えや修繕費用の負担に苦しむことなく 賃貸経営を継続することが可能であると言います。 本書ではこの地域を活性化しながら長期間経営を継続できる 賃貸マンションについてハードとソフトの両面から説明しています。 サステナブルな時代の新しい土地活用について知識が得られる一冊です。 -
-「第三者の経営参画で既存の経営体制から脱却」 「M&Aで得られた資金で新規事業を立ち上げ」 「株は100％売却。ストックオプションで二段階目の利益を」 M&AとIPOの組み合わせで会社を成長させる 「成長戦略型段階的M&A」を徹底解説。 -------------------------------------------------------------------- M＆A（株式譲渡、事業譲渡など）とIPO（株式公開）は、 企業を持続的に成長させたい経営者にとって有力な選択肢の１つであり、 それぞれに特徴やメリットがあります。 M&AとIPOを段階的に行う「成長戦略型段階的M&A」は、両者のメリットを享受できる手法です。 M&Aの買い手企業の経営参画は事業価値の向上につながり、 創業経営者は創業者利益を確保しながら会社を成長させていくことができます。 本書では、連続起業家であり自身もM&Aによる成功体験をもつ著者が、 M&AとIPOの特徴やメリットを紹介したうえで、 「成長戦略型段階的M&A」を成功させるための方法や押さえておくべきポイント、 注意点などを解説しています。実際の成功事例も交えながら、 企業の成長戦略を実現する方法を伝えます。 -
-ユニークな戦略「ダシトレ」で 採用支援や企業ブランディングする 「企業や地域のおダシ屋」の物語 広告会社だったインビジョン株式会社が「企業や地域のおダシ屋」に変わるまでの自社ブランディング過程をはじめ、採用支援やブランディングを手掛ける会社のなかでも一風変わった地位を確立・成功するまでの軌跡をストーリー仕立てでつづります。 おダシ屋といっても厨房で昆布やカツオを煮出しているわけではなく、クライアントである企業や地方自治体からにじみ出てくる人間味「おダシ」を引き出し、それを活用しながら採用支援やブランディング、地域プロモーションを手掛けています。両思いになったクライアントとはとことん付き合い、楽しく働くことをモットーとしている同社発信の異色のビジネス本ですが、企業の魅力を創出するためのヒントが詰まった一冊です。 -
-「待ち時間ゼロ」「調剤ミスゼロ」を実現 薬局経営に革命を起こす「ロボット薬局」とは―― ネット通販大手のAmazonが2020年11月17日に、 処方箋医薬品の注文を受け付ける「Amazon薬局」のサービスをアメリカで開始しました。 同様の取り組みはカナダやオーストラリアでも始まっており、 Amazon薬局が日本に上陸するのは時間の問題です。 圧倒的な利便性と効率性をもったAmazon薬局に虎視眈々と業界を狙われている今、 私たちは今までどおりの規制行政のぬるま湯につかり、 調剤という単純業務に貴重な人的資源を割いている余裕はありません。 なぜならAmazon薬局よりも価値のある薬局をつくらなければ、患者は根こそぎ奪われてしまうからです。 そこで、薬剤師を単純業務から解放するために、著者が示す一つの答えが「ロボット薬局」です。 ロボット薬局ではピッキング作業をロボットに任せるため、 薬剤師を服薬指導等の対人業務に専念させることができます。 本書では患者に必要とされる薬局をつくるために何に取り組めばよいのか、 テクノロジーを駆使した薬局業界の生き残り戦略について解説します。 -
5.0200人を超える全従業員がいきいきと働く笑顔の絶えない焼肉ホルモンの人気店「龍ノ巣」。 大将（店主）は大阪の小さなかすうどん屋からスタートし、 その後東京・福岡にも進出して現在では12店舗を構える会社経営者となった。 しかし、かつては将来の方向性が定まらない“ブレブレ人生”を送っていた。 大将の人生を一変させた、かすうどんとの出会いとは――。 社会から必要とされていない人やモノに目をつけ、 磨き輝かせてきた著者が仕事や人生に悩む人の心を軽くする！ ------------------------------------------------------------------ 「なんやこれ……！ めちゃくちゃうまい……！」 かすうどんを食べた瞬間、雷に打たれたような衝撃を受けた。 かすうどんとは油かすをのせたうどんで、大阪の南の地域で昔からよく食べられているソウルフードのこと。 それまで働く目的が見えずブレブレな人生を送ってきた男は、 このかすうどんとの偶然の出会いによって飲食業界で生きることを決意し、かすうどん専門店をオープンさせた。 その後、男の人生は決してとんとん拍子には進まなかったが、いいお客さんに出会い、いい従業員に恵まれ、 いい業者さんと知り合えたことで、縁が縁を呼び、運が運を呼んだ。 周りの人たちに喜んでもらうために、自分ができることを全力で楽しんで取り組むようになったことで、 仕事も自分の人生もなぜかうまくいき始めたのだった――。 本書では、著者がたった1人で始めたかすうどん専門店から200人を超える従業員たちがいきいきと働き、 人気店となるまでの過程で起きたエピソードとともに著者が感じた仕事や人生におけるヒントを紹介する。 -
4.0安価な輸入品の席捲や廃プラ運動などにより衰退の一途をたどる国内ストロー業界。 そんななか、経営を立て直し再び成長する道を切り拓いたシバセ工業。 多品種小ロット生産、オープンイノベーション、外径検査装置の開発……。 Ｖ字回復を遂げた中小企業に見る、衰退産業の生き残り戦略とは。 ------------------------------------------------------------------ 1970年から外食産業の発展とともに成長してきた日本のストロー業界はバブル崩壊後、 安価な輸入品への置き換えや小口取引の減少などにより衰退し、 ストローメーカーは相次いで倒産や廃業に追い込まれていきました。 大手乳業メーカーのストローの下請け企業であったシバセ工業にも、 業界を取り巻く状況に対応できず生き残りに苦戦したという過去があります。 2002年には売上が最盛期の８割減にまで落ち込み、 さらにその後もプラスチックストローが環境に悪いという風潮が同社を追い込んでいきました。 この窮地を抜け出すきっかけとなったのが、既存商材である「飲料用ストロー」の見直しです。 「ストローは飲み物を飲むためのもの」という固定観念から離れ 「工業用ストロー」という新しい市場を確立したのです。 シバセ工業はそのほかにも多品種小ロット生産への挑戦やM＆Aによる製品ラインナップの拡充、 事業の多角化などさまざまな取り組みを行い、経営再生への道を切り拓きました。 業界を衰退させる出来事はいつ、どこで起こるか分かりません。 技術革新、ライフスタイルや価値観の急変などあらゆることが業界存続の脅威となります。 しかし、ビジネスモデルの転換や技術の研鑽によって新たな市場を創出すれば、 業界の成長期と同様またはそれ以上の成長を実現することができるのです。 本書は、シバセ工業の復活と成長の記録を綴った一冊です。 新規市場の創出をはじめとした同社の取り組みについて解説し、 衰退産業に身をおく中小企業に活路を示します。 -
-受け継いだ会社は、目の前の注文をこなすことに精一杯で 長期的な目標を見いだすことができず、成長の展望もないような状態でした。 今すぐにでも会社を変革・再生し、 社員が自ら考え動くような体制を整備するために必要なものは、 組織を一つにまとめる軸、つまり理念だったのです――。 ------------------------------------------------------------------ 著者の父である先代社長は自他ともに認めるワンマン経営で、 北陸の小さな段ボール会社を中堅企業にまで大きく成長させました。 しかしリーマンショック後、そのワンマン経営にほころびが出始めます。 他社が生き残りをかけて懸命に知恵を絞り戦っているなか、 社員はトップからの指示待ちばかりで、どんぶり勘定やマニュアル営業、 工場ではミスが多発するなど危機感も進歩もありません。 幹部社員さえもそれらを改善するといった発想すらもち合わせていない状態でした。 このままでは会社は潰れてしまう、今すぐにでも会社を変革・再生し、 社員が自ら考え動くような体制を整備しなければならない――。 そう考えた著者は経営について学び続けるなかで、 たった一つサクラパックスに足りないものがあることに気づきます。 それが本書のテーマである、組織を一つにまとめる軸、つまり「理念」です。 その後、幹部社員50人と徹底的に議論を行い経営理念をつくりあげ、 一人ひとりの行動に落とし込むためにあらゆる機会に話し合いました。 そのような地道な取り組みを続けること約10年、サクラパックスは理念の実現のために 社員一人ひとりが主体的に考え行動する組織へと生まれ変わることができたのです。 社長就任時の売上は約65億円でしたが2020年は約94億円まで拡大するなど、 変化は数字にも見てとることができます。 先代社長からの引継ぎをきっかけに孤軍奮闘してきた著者の取り組みから、 組織改革のヒントを得られる一冊です。 -
-会社を継続的に成長させるために、経営者はさまざまな課題と対峙しています。 しかし、コンサルタントに相談しても自社に合わないパッケージ型の解決策や 現場が継続して実行できない提案をされれば意味がありません。 本書では、中小企業がコンサルティング活用で失敗しやすい点を解説しながら、 オーダーメイドで組織改革を行うハンズオン型コンサルティングの概要や特徴を解説します。 ストーリー形式で具体的なコンサルティング事例も掲載。 ------------------------------------------------------------------ 業績向上のために組織改革を行おうと考えたときに、 選択肢として挙がってくるのが経営コンサルタントへの依頼です。 ところが、自社の課題をしっかりと把握したうえで解決をしてくれるのかという不安や、 コストをかけても成果が見えづらいという理由から、 多くの中堅・中小企業経営者は経営コンサルタントへの依頼に積極的になれません。 そこで、本書で提案するのが「ハンズオン型」のコンサルティングです。 「ハンズオン型」は「パッケージ型」と違い、実際に現場に入り込み問題や課題をヒアリングすることで、 その企業にあった解決策を提示していきます。 本書では、10年間にわたって中堅・中小企業の業績向上のための組織改革コンサルティングを行ってきた著者が、 中堅・中小企業がコンサルティング活用で失敗しやすい点を解説しながら、 ハンズオン型コンサルティングの概要や特徴を、事例を挙げて紹介します。 -
-一人ひとりの社員は優秀なのに、 チームパフォーマンスが上がらない……。 そんな悩みを抱える管理職・リーダー層、待望の一冊。 ---------------------------------- マネジメントにおいて、個人パフォーマンスの数値化は進んでいますが、 チームのパフォーマンスを数値で評価することは、ほとんどの組織においてできていません。 そもそも、チームのパフォーマンスとはどのように計測すればいいのか？ 著者は、統計学的なアプローチからチームパフォーマンスを上げるメンバーの８つの行動要因と、 その行動を積極的にさせる９つの心理要因を特定することで、この疑問に対する答えを提示しています。 そしてこのメンバーの９つの心理要因を数値化し計測することができれば、 チームパフォーマンスを確実に上げていくことが可能になります。 本書では、なぜこの９つの心理要因が重要な役割を果たすのか、 また、どうやって改善していけばいいのかを実際の事例を交えながら解説していきます。 個人の力の総和ではなく、メンバーの相乗効果による強固なチームを作るための新しいマネジメントの教科書です。 -
-起業の喜びも束の間、会社の存続をかけ資金繰りに頭を悩ます日々……。 創業から１年以内に約３割の企業が廃業するといわれているなか、生き残るために必要な融資の知識とその活用法を、起業ステージに合わせて紹介します。 -------------------------------- 「借金＝悪」 「利息を払うのはムダ」 「資金繰りに困ったときにだけ借りればいい」 そう思っている経営者は多いと思いますが、それは誤解です。 起業したもののわずか1年で倒産という実態が決して珍しくないなかで、長期にわたって安定した経営をするためには、創業直後からの借入による資金調達が必要不可欠です。事業拡大を目指す際も、タイミングや手順などを踏まえ、さまざまな傾向や対策をあらかじめ知っておけば、融資を受けられる可能性は格段に上がり、成長するチャンスは無限に広がります。 本書では、起業ステージに合わせた最適な融資プランや具体的なノウハウを、項目ごとに記載し、事例などを交えながら分かりやすく紹介しています。税理士資格をもち、これまで多くの融資サポートを実践してきた著者による解説だからこそ、すぐに役立つ情報が満載です。 -
-今でこそ当たり前のように使われているクラウドサービスを半世紀も前から立ち上げ成長させてきた独立系システムインテグレーターの先駆者・アイネットは、2021年度に創業50周年を迎えます。 アイネットの創業者である池田典義氏は、外資系企業の営業マンとして自身を磨いたあと、1971年にアイネットの前身企業を設立し、2006年には東京証券取引所の市場第一部に上場を果たすなど、オイルショックやリーマンショックといった数々のピンチを乗り越えながら、お客さまの利便性を追求したサービスの創造に努めてきました。 本書は、外資系企業の営業マンから独立し、アイネットを東証一部上場企業にまで育て上げた池田典義氏の半世紀にわたる軌跡と、経営者としての成功の秘訣などがつづられています。 人生やビジネスにおいて困難に直面している人や、今よりももっと成長したいと望んでいる人に最適な一冊です。 -
-今、アパート経営の状況は大きく変わってきています。 手間をかけなくても、いつも入居者が入り利益を生むという時代は、 過去のものとなりつつあります。 アパート経営においては、売上を上げる(入居者を獲得する)ことと、 得られるべき売上金を入居者から回収する(家賃、更新料を支払ってもらう)ことが 課題になっています。 本書では、筆者が実務で得てきた「プロが行うアパート経営」のノウハウを、 可能な限り公開。 利益を出し、最大化するための方法を、七つの方程式に要約し解説しています。 この七つを考えながらアパート経営に取り組めば、利益の最大化が実現できるはずです。 -
-企業が障害者雇用に失敗する原因の一つは、障害者を会社の枠組みに当てはめようとすることにあります。会社が一人ひとりの特性を理解し、能力を発揮できる環境を整えることで、障害者は会社の貴重な戦力になります。 多くの障害者を雇用し、創業以来10年連続で業績UPを実現してきた著者が、「適職配置」や「コミュニケーション」「フォローアップ体制」など、あらゆる視点から、障害者雇用成功のためのノウハウを解説します。 目次 はじめに 第１章 社員の2人に1人！ 障害者100人を雇用して業績を上げ続ける会社 第２章 高い離職率、頻出する社内外トラブル…… 障害者雇用は難しい⁉ 第３章 障害者でも特別扱いは一切禁止！ 各障害の特性を活かした適材適所で能力を最大に引き出す 第４章 100人を“デキる社員”へ！ 生産性を最大限高めるための、障害者社員との接し方 第５章 定着率94％を実現！ 障害者が安定して働けるフォローアップ体制の構築 第６章 障害者は「コスト」ではない、貴重な「戦力」だ！ おわりに -
4.0コンビニエンスストアを1万軒以上も上回る歯科診療所の施設数。一方で少子化によって患者は年々減少し、過当競争が激化しています。年間で1600軒もの施設が廃業し、「大廃業時代」といわれる歯科業界で生き残っていく方法とは――。 古くて患者さんも少ない歯科医院を引継ぎ開業。そこからたった5年で25医院を展開する医療法人社団に成長させた著者が実践してきた、歯科業界で生き残っていくためのノウハウをまとめました。 「デンタルチェアを倒して待ってもらうための工夫」「時給換算してみると、効率的に時間を使っているかが分かる」「自分とスタッフのフォーメーションで患者さんを導く」「『様子を見ましょう』は禁句。はっきりとした提案が患者を増やす」など実践的なポイントを数多く紹介。 何を改善すればいいか分からず悩んでいる方にぜひ読んでほしい一冊です。 -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 後継者不足に悩む中小企業経営者必読! ハッピーリタイアメントを実現するM&A成功の秘訣をまんがで解説 「後継者がいない」 「事業再生しないと生き残っていけない」 「将来、事業を維持できるか不安」 ……このような悩みを抱えている経営者が増えています。 大切に育ててきた会社を承継する人が身内や社内にいない場合、 選択肢として考えられるのがM&Aです。 しかし、日本ではM&Aについて 「身売り」や「ハゲタカファンド」のようなマイナスイメージをもつ人が多く、 M&Aの本来の意義や内容が十分に浸透しているとはいえません。 本書ではそんなM&Aについて、まんがでわかりやすく解説します。 規模や業種、経営者のおかれている状況もさまざまな7つのストーリーを紹介。 それぞれに対して解説文を加え、M&Aについて深く理解できる内容となっています。 会社と従業員を守り、ハッピーリタイアメントを実現するM&A成功の秘訣がわかる一冊です。 -
3.5世の中は「AI」(人工知能)や「5G」(第5世代移動通信システム)、「IoT」(モノのインターネット)など新しいIT技術が注目されています。 これらの普及によってビジネスの世界も大きく変わります。 新しいIT技術を活用し、社会の変化を先取りし、顧客に新しい価値を提供し続けられる企業でなければ、生き残ってはいけないでしょう。 かつて著者は、多くの中小企業経営者と同様、月末になると資金繰りに駆け回っていましたが、今ではまったくといっていいほど時間を取られることがなくなりました。 本書は、AI機能を搭載したクラウド型AI会計システムを開発している岡本辰徳氏とともに、会計の視点から中小企業の経営改善についてまとめたものです。 -
- -
3.0事業承継には、踏むべき5つの鉄則がある 周囲から愛され、頼られ、尊敬される―― 「デキる」二代目になるための鉄則とは!?先代から事業を引き継いだ「二代目社長」の多くは、 「創業者」である先代とは異なる悩みを抱えています。 大きく分けると「変化する市場への対応」「部下とのあつれき」「先代との対立」です。 先代社長の価値観に縛られず、経営ビジョンを社員と共有し、 会社を成長させるためにはどのような方法があるのでしょうか。 実は、事業承継には5つの鉄則があります。 それは次のようなものです。 「本当の自分自身を発見すれば『軸』ができ、前に進むパワーが生まれる」 「先代との対立は自然なこと。正しい方法で向き合えば乗り越えられる」 「先代と自分の思いを融合して新たな経営理念を生み出せば、社内外を巻きこめる」 「会社のビジョンを経営計画に落とし込んで、自社が進むべき方法を明らかにする」 「『自立型人材』を育成し、全社のチーム力を飛躍的に高める」 本書では、周囲から愛され、頼られ、尊敬される「デキる」二代目になるための5つの鉄則を詳しく解説します。 -
4.0コンサルティング実績1000件超! 医科・歯科特化の税理士が明かす“人事労務管理の極意” 「優秀なスタッフを採用したい」「スタッフの離職を防ぎたい」 人事労務管理に悩むクリニック経営者は多いと思います。 また、人材採用や雇用の側面のみならず昨今では、 「セクハラ」「パワハラ」などの加害者としてクリニック経営者が訴えられるケースも増えています。 人事労務の知識をおろそかにすれば、質の高い医療を提供できなくなるだけでなく、経営を揺るがしかねない事態に陥るのです。 本書では多数の社会保険労務士を擁する医科・歯科特化の会計事務所の所長が、クリニックにおける人事労務管理の具体的なノウハウを解説します。 -
-手残りを最大化し、効率的に資産を築くには「法人化」が不可欠! 節税、所得分散、相続対策――圧倒的な「不動産管理法人」のメリットと活用ノウハウをわかりやすく徹底解説。不動産オーナーにとって、儲かるほどに重くなる税負担は悩みの種。近年の法人税減税、消費税・所得税・相続税の増税といった日本の税制の動きを考えれば、不動産は法人で管理するのが賢明だ。法人化することでキャッシュフローを最大化し、投資をうまく進めることができる。本書では、不動産管理会社の活用でどのように手残りを最大化するのか、どのような節税効果があるのか、また、その効果を引き出すためにどのようなことを実施し留意する必要があるのかなどを詳細に述べる。不動産のプロが、不動産投資初心者にもわかりやすく「法人を活用した資産形成の秘訣」を解説する。 -
- -
-病院経営は、営利を目的とした企業の経営とは多くの点で異なります。診療や看護、医療技術や医療事務などの特定分野の管理能力、そして「全体最適」の視点が必要です。本書はメディカルエグゼクティブとなって医療管理職を目指すひとのために、経営学の基本的な知識を理解しやすく解説したものです。また医療職でないひとには、医療現場の現状と課題を知り、医療界に貢献ができるかといった視点で読み進めることが可能です。本書は三部構成になっています。第I部は古典的な経営戦略論から最新の経営戦略論までを網羅し、企業経営と医療経営の共通点と相違点を明らかにします。第II部は人と組織の問題を、第III部は医療マネジメントとして、実際のマネジメントと今後の医療経営の課題や展望を論じています。医学と経営学の究極の共通点は「人間とはいかなる存在か」という本質的な課題に取り組むことです。 -
-企業の経営者や役員に贈る、セールスイネーブルメントを徹底的に解説した一冊。 セールスイネーブルメントは、日本ではトレーニングやスキルアップの手段としてよく認識されていますが、この本を通じて知識のギャップが少しでも埋まり、セールスイネーブルメントの概念が日本でより広く理解されることを願っています。それにより、日本の営業生産性が向上し、商談が増え、優れた製品やサービスが市場に広がることで、日本経済に大きな影響を与えることができると思います。多くの方にこの本を読んでいただければ嬉しいです。 （本文より） 〈推薦の声続々！〉 当社でも取り組んでいる、セールスイネーブルメントがシステム思考で紐解かれている必読書です。 ――NIPPON EXPRESSホールディングス株式会社 専務執行役員 古江忠博 営業変革したいけど、なかなか進まない多くの現場。 属人化されやすい営業現場をセールス・イネーブルメントでいかにシステマティックに変革するか。セールス・イネーブルメントの構造を網羅的に理解できる、変革推進者必見の一冊です。 ――NTTコミュニケーションズ株式会社 OPEN HUB for Smart World Director / Senior Catalyst 徳田泰幸 日本はまだまだ属人的な営業が主流。 それが体系的に言語化されたセールスイネーブルメントの決定版だ！ ――富士通株式会社 CRO室Deals Creation, VP, Head of Deals Creation 友廣 啓爾 -
-社会へ利益を還元し、 地域の基幹産業となる—— 社会福祉法人の理事長が語る 万年赤字を脱却するための正しい経営とは ------------------------------------------------------ 社会福祉法人は、障がい者、高齢者、生活困窮者などに向けた福祉サービスを提供し、地域の安心・安全な生活を支える重要な存在です。人々が快適な生活を送るうえで欠かすことのできない地域の基盤ではあるものの、2021年度の福祉医療機構の調べによると、全国の社会福祉法人の約3割が赤字経営を続けています。 著者は、障がい児・障がい者並びに高齢者向けなどの25の施設を経営しています。そのなかで、多くの社会福祉法人の赤字経営の背景には「奉仕の精神」を建前にして、従業員の待遇を無視した利用者ファーストな働き方にあると考えるようになりました。こうした自己犠牲に頼る経営では、従業員の離職が相次ぎ、サービスの質が低下する悪循環に陥ってしまいます。 また、赤字であっても国や地方公共団体からの補助金に頼ることで経営自体が成り立つことも多くあります。加えて、放漫経営によるずさんな施設管理も重なることで、ますます経営は悪化してしまうのです。 著者はこうした状況を打開するために、ヒト・モノ・カネという3つのポイントを重視した改革を実行しました。まず、待遇の改善によって従業員が働きやすい環境づくりに励み、さらに施設の拡充や、徹底的なコスト管理に努めた結果、黒字化を実現しています。 本書では、多くの社会福祉法人が赤字経営に苦しむなかで、黒字経営にこだわり、事業拡大と地域への再投資を続ける著者の取り組みをまとめています。赤字経営を脱却したいと考える社会福祉法人の経営者にとって必読の一冊です。 -
-
-スピード感のあるマーケティングで アジア進出を成功させよ 豊富な実地調査の経験をもつアジア新興国マーケティングの専門家が語る、 アジアマーケットの現状と進出戦略とは ------------------------------------------------------ 海外進出を図る日本企業にとって、アジア新興国は魅力的なエリアの一つです。 アジア新興国各地には多くの日本企業が製造業を中心に進出を果たしており、 大規模な産業集積、サプライチェーンを形成しています。 また、特にＡＳＥＡＮにおける中間層、富裕層の増加によって、 生産拠点としてだけでなく、消費市場としての魅力も増してきています。 しかしそれだけに、海外の競合による進出競争が激しさを増しているのも事実です。 著者はアジア新興国への進出を目指す企業の支援をするマーケティング会社の代表です。 以前勤めていたマーケティング会社での経験も含め、長年にわたってアジア新興国の ５００件を超える市場調査に携わってきました。 現地の市場を専門的に分析してきた著者は、アジア新興国と日本とでは商習慣や マーケットの動きが異なるため、現地のリアルな情報に着目したマーケティングを 行う必要があるといいます。 例えばアジア新興国の所得水準は年々上がりつつあるものの日本に比べるとまだまだ低く、 特にベトナムの家電市場ではシェアを拡大するうえで機能面の充実より低価格を重視した ほうが市場のニーズにマッチする場合があります。 一方タイでは、新機能について信頼できるものか懐疑的である消費者が多く、 機能についての明確な説明がなければ消費者は離れてしまいます。 またアジア新興国におけるEC市場は非常に動きが活発で、2018年から2021年の3年間で 売上上位3位が激しく入れ替わっています。 特にEC市場が活発なシンガポールやベトナム、タイではLazadaやshopeeという 日本では無名のECモールが売上トップを争っているということも、押さえておくべきポイントの一つです。 発展著しい地域であるだけに、その変化のスピード感、規模感は日本国内のものとは 大きく異なっています。このような地域ごとのその時々のリアルな情報をつかみ、 それに対応したマーティングを行うことが重要となるのです。 本書では、著者が実践してきたアジア新興国マーケティングの成功例を挙げながら、 それぞれの国の最新事情と調査、分析のノウハウを中心に解説します。 アジア新興国でのビジネス展開で成果を上げようと志す経営者にとって、 リアルな現地情報の重要性とその活かし方を知ることのできる一冊です。