経営・企業 - 幻冬舎メディアコンサルティング作品一覧
-
-病院経営は、営利を目的とした企業の経営とは多くの点で異なります。診療や看護、医療技術や医療事務などの特定分野の管理能力、そして「全体最適」の視点が必要です。本書はメディカルエグゼクティブとなって医療管理職を目指すひとのために、経営学の基本的な知識を理解しやすく解説したものです。また医療職でないひとには、医療現場の現状と課題を知り、医療界に貢献ができるかといった視点で読み進めることが可能です。本書は三部構成になっています。第I部は古典的な経営戦略論から最新の経営戦略論までを網羅し、企業経営と医療経営の共通点と相違点を明らかにします。第II部は人と組織の問題を、第III部は医療マネジメントとして、実際のマネジメントと今後の医療経営の課題や展望を論じています。医学と経営学の究極の共通点は「人間とはいかなる存在か」という本質的な課題に取り組むことです。 -
NEW-企業の経営者や役員に贈る、セールスイネーブルメントを徹底的に解説した一冊。 セールスイネーブルメントは、日本ではトレーニングやスキルアップの手段としてよく認識されていますが、この本を通じて知識のギャップが少しでも埋まり、セールスイネーブルメントの概念が日本でより広く理解されることを願っています。それにより、日本の営業生産性が向上し、商談が増え、優れた製品やサービスが市場に広がることで、日本経済に大きな影響を与えることができると思います。多くの方にこの本を読んでいただければ嬉しいです。 （本文より） 〈推薦の声続々！〉 当社でも取り組んでいる、セールスイネーブルメントがシステム思考で紐解かれている必読書です。 ――NIPPON EXPRESSホールディングス株式会社 専務執行役員 古江忠博 営業変革したいけど、なかなか進まない多くの現場。 属人化されやすい営業現場をセールス・イネーブルメントでいかにシステマティックに変革するか。セールス・イネーブルメントの構造を網羅的に理解できる、変革推進者必見の一冊です。 ――NTTコミュニケーションズ株式会社 OPEN HUB for Smart World Director / Senior Catalyst 徳田泰幸 日本はまだまだ属人的な営業が主流。 それが体系的に言語化されたセールスイネーブルメントの決定版だ！ ――富士通株式会社 CRO室Deals Creation, VP, Head of Deals Creation 友廣 啓爾 -
-小さな町工場が見出した商機。 ものづくりへのこだわりとシンプルな戦略を徹底して貫き、 世界が認めるニッチの頂点へ！ コア技術の確立、市場開拓、海外戦略、組織改革…… 革新的なタイヤ加硫機用バルブを開発し、 世界トップシェアを築いたものづくり企業の挑戦の軌跡。 ------------------------------------------------------ 1978年、国内では未曾有のマイカーブームが起こり、 世帯あたりの自動車保有台数が50％を超えようとしていた時代に、 わずか4畳ほどの小さな設計室で一つのバルブが誕生しました。 それは業界の常識を覆し、のちに世界トップシェアを獲得する革新的な製品として 不動の地位を築くものとなりましたが、その道のりは平坦ではありませんでした。 著者が経営する会社は、タイヤ製造に使用する加硫機用バルブや設備機器などを作る ニッチな業界のメーカーです。もともと鉄工所で自動化設備などを設計していた 著者の父が、故郷に戻って起業したのが始まりでした。 「加硫機用バルブ」は、自動車のタイヤを製造する過程で、ワイヤーなど複数の部材を 組み合わせるために熱や圧力を加える「加硫機」を調整する部品の一つです。 以前は米国の大手メーカー製が主流でしたが、壊れやすく修理しにくいという難点があり、 それが当たり前とされていました。加硫機用バルブはニッチな製品であるため作り手が 少なく、品質、構造、仕様などを改良する人がいなかったのです。 著者の父は改良の余地があるものだからこそ商機があるという考えから、価格を抑え、 壊れにくく、メンテナンスしやすい加硫機用バルブの開発をスタートさせます。 その結果、それまでの「高価な割に壊れやすい」というバルブの常識を覆す、 革新的な製品を生み出すに至ったのです。この新製品は、国内はもちろん海外からも 注目を浴び、注文が殺到するようになりました。 しかしその後も、安価な類似品を作る他社との競争や、長時間労働、人手不足、 在庫不足といった中小企業につきものの経営リスクなど、企業として解決すべき 多くの問題に見舞われ、必死にそれを乗り越えてきたと著者はいいます。 革新的なバルブの誕生から45年ほど経った現在、加硫機用バルブの市場において、 著者の会社は推計で国内90％以上、海外30％前後のシェアを占めています。 開発に端を発し、さまざまな波にもまれながら、小さな町工場だった会社は 世界に認められるニッチトップ企業へと成長してきたのです。 本書は、名もない地方の町工場がニッチトップの座をつかみ、その地位を不動なものに するまでの軌跡をまとめたものです。トップへ上り詰める過程で、どのような問題に 突き当たり、それを解決してきたのかも詳しく説明しています。 地方の中小企業やものづくりに情熱を傾ける企業にとって、さらなる発展と成長のヒントとなる一冊です。 -
5.0価値観の共有、事業戦略、人材育成…… 主力事業部門が年間１億の営業赤字。それをたった３年間で黒字化数々の新事業もすべて成功させた“デキル二代目"が事業承継のルールを解説！ 「いまの社長は先代と比べて…」 中小企業の２代目社長は、周りからこのように評されることが少なくありません。 先代はそれこそゼロから事業を興し、また長年にわたって会社を引っ張ってきたわけですから、周りから評価されるのも当然でしょう。 それに比べて事業を継いだばかりの２代目は、どこまでやれるのか未知数な部分が少なくありません。 それだけに厳しい目で見られるのも無理はないと思いつつ、かといって先代と簡単に比べられても困ってしまうというのが２代目の本音ではないでしょうか。 本書はそんな２代目が周りの厳しい視線を跳ね返す成果を出し、先代を超える「社長」へと脱皮していくために必要な考え方や行動を、著者の経験をもとに50のルールとしてまとめたものです。 具体的には、経営者として覚悟、企業理念の再構築、既存事業と新規事業のバランス、人材の採用・育成、財務戦略などに分けて紹介していきます。 -
-ＩＳＯを取得すれば「企業としての信頼感が増す」「社内が活性化する」「業務効率化が図れる」…こんな“思い違い”をしていませんか？多くの企業がＩＳＯの本質を理解せず、そして活用出来ていないのが現状。本書では専門家である著者が、その定義から、企業が持つべき正しい認識や審査状況の問題点を網羅的に提示し、ＩＳＯを企業の「仕組み」として活用するための解決策を解説します。また、ＩＳＯ活用の解決策だけでなく、企業が「組織」としてどうあるべきかなど、企業経営のヒントが満載。良い組織を構築するためにはどのような仕組みが必要なのか？すべての経営者必読の一冊。 -
-IPO目前でまさかのつまずき！ 労務管理が原因で 上場中止や延期になる企業が続出！ 労務管理の基本から、労働時間、未払賃金、 労務関連規定、社会保険、ハラスメントまで—— IPOで求められる労務管理を徹底解説！ ------------------------------------------------------ 社会的信用度を向上させたい、市場から資金調達し事業を拡大させたい、 知名度を上げてより良い人材を獲得したい……。 IPOを目指す理由は経営者によってさまざまです。 しかしIPOを実現するためには、主幹事証券会社や証券取引所の厳しい審査基準を 満たさなければならないため、実際にIPOを達成できる企業は年間100社程度しかありません。 上場審査の基準には、利益額や時価総額、株主数などの項目から定められる形式要件と、 どんな事業をどんな組織体制で運営しているか、企業の状況を具体的に把握し判断する ための実質審査基準があります。日本の上場審査に関しては、 １９９０年代までは定量的な側面が強い形式要件が重要視されていました。 しかし２０００年代に入り過酷な勤務体制やハラスメントなどに対する問題意識が 全国的に広まったことで、コンプライアンスに対する世間の注目度が高まりました。 これらの動きを踏まえ、上場審査でも勤怠管理や36協定違反の状況、安全衛生に係る 取り組み具合などの定性的な側面を確認する「実質審査基準」が厳しくなってきたのです。 著者はこれまで20年以上にわたり、社会保険労務士として労務管理をサポートしながら、 19社のIPOの成功を見届けてきました。また、社外監査役として２社、社外取締役として １社のIPOを経験しています。この実績をもつ社労士は全国を見てもそう多くありません。 多くの企業のIPO実現を支援してきた著者は、労務管理が上場審査通過における重要課題の 一つとなっていると指摘しています。実際に、審査や審査に至る過程で労務管理の問題点が 指摘され結果的にIPOの中止または延期を余儀なくされたケースも存在します。 また、すでに退社した社員から未払いの残業代請求を受けたことをきっかけに多額の 未払賃金債務が発覚するなど、労務管理上のわずかな不備が大きな問題に発展してしまい、 せっかく業績が絶好調で形式要件を満たしていても上場審査で足をすくわれる結果を 招いてしまうことも十分に考えられるといいます。上場審査を通過するためには、 どんな小さな労務課題も洗い出し、一つずつ解消していくことがとても重要なのです。 本書では上場審査で求められる労務管理のポイントについて詳細に解説しています。 IPOを検討している経営者にとって、労務管理のノウハウを身につけ、 スムーズなIPOを実現するための手がかりとなる一冊です。 -
-スピード感のあるマーケティングで アジア進出を成功させよ 豊富な実地調査の経験をもつアジア新興国マーケティングの専門家が語る、 アジアマーケットの現状と進出戦略とは ------------------------------------------------------ 海外進出を図る日本企業にとって、アジア新興国は魅力的なエリアの一つです。 アジア新興国各地には多くの日本企業が製造業を中心に進出を果たしており、 大規模な産業集積、サプライチェーンを形成しています。 また、特にＡＳＥＡＮにおける中間層、富裕層の増加によって、 生産拠点としてだけでなく、消費市場としての魅力も増してきています。 しかしそれだけに、海外の競合による進出競争が激しさを増しているのも事実です。 著者はアジア新興国への進出を目指す企業の支援をするマーケティング会社の代表です。 以前勤めていたマーケティング会社での経験も含め、長年にわたってアジア新興国の ５００件を超える市場調査に携わってきました。 現地の市場を専門的に分析してきた著者は、アジア新興国と日本とでは商習慣や マーケットの動きが異なるため、現地のリアルな情報に着目したマーケティングを 行う必要があるといいます。 例えばアジア新興国の所得水準は年々上がりつつあるものの日本に比べるとまだまだ低く、 特にベトナムの家電市場ではシェアを拡大するうえで機能面の充実より低価格を重視した ほうが市場のニーズにマッチする場合があります。 一方タイでは、新機能について信頼できるものか懐疑的である消費者が多く、 機能についての明確な説明がなければ消費者は離れてしまいます。 またアジア新興国におけるEC市場は非常に動きが活発で、2018年から2021年の3年間で 売上上位3位が激しく入れ替わっています。 特にEC市場が活発なシンガポールやベトナム、タイではLazadaやshopeeという 日本では無名のECモールが売上トップを争っているということも、押さえておくべきポイントの一つです。 発展著しい地域であるだけに、その変化のスピード感、規模感は日本国内のものとは 大きく異なっています。このような地域ごとのその時々のリアルな情報をつかみ、 それに対応したマーティングを行うことが重要となるのです。 本書では、著者が実践してきたアジア新興国マーケティングの成功例を挙げながら、 それぞれの国の最新事情と調査、分析のノウハウを中心に解説します。 アジア新興国でのビジネス展開で成果を上げようと志す経営者にとって、 リアルな現地情報の重要性とその活かし方を知ることのできる一冊です。 -
5.0少子高齢社会で急増する家庭医療のニーズ 地域医療のミスマッチを解消する家庭医療専門医とは？ 患者の幅広いニーズに対応する家庭医療は、 クリニックの安定経営にもつながる ------------------------------------------------------ 地域に根づき、住民から頼りにされる医師になることは、 独立・開業を考える医師にとって理想像の一つです。 しかし、何とか資金を集めて最新の医療設備を整え、自分の得意とする専門診療科の クリニックを開業したものの、経営がうまくいかないケースがあとを絶ちません。 こうした開業後のクリニック経営に頭を抱える医師の多くは、地域における 診療科選びの重要性を正しく理解していない場合がほとんどだと著者はいいます。 医師としてのキャリアを積み重ね、自身のステップアップを目指す医師にとって、 長年自分が専門としてきた診療科で開業したいと考えるのはある意味当然といえます。 しかし、実際には診療科を選択する際には入念な準備が必要です。長く安定した経営を 維持していくためには、市場需要や競合環境、地域特性などを詳細に検討したうえで 競合が激しい診療科は避け、地域のなかで需要が高い診療科を確実に選択しなければ 開業後の集患が厳しくなります。集患できなければ開業資金の返済が経営を圧迫する 一因となり、廃業の危険性すら高まります。 著者は日本プライマリ・ケア連合学会の研修を受け、家庭医療専門医（家庭医）の資格を 取得したのち、2015年にクリニックを開院しました。家庭医とは子どもから高齢者まで すべての年齢を対象にした地域住民の健康のために働く総合診療医です。 家庭医には予防医療や他疾患併存などはもちろん、 各家庭の状況を的確につかむコミュニケーション力も必要とされます。 家庭医としてクリニック経営を続けてきた著者は、家庭医はほかの専門診療科と比べて 安定的なクリニック経営を実現できると断言しています。家庭医は特定の診療科ではなく、 患者の困りごと全般に対応し、地域に寄り添いながら確実に患者ニーズに応えることが できるため、地域住民がいる限り集患で頭を抱えることはありません。 また、家庭医は病歴聴取と身体所見による臨床推論に重点をおいており、 検査に依存した診療は行わないため、莫大な資金を投資して最新鋭の機器をそろえる必要もありません。 地域住民のために尽くし、地域に根づき、長期にわたって患者から頼りにされる先生に なりたいと考えている医師にとって、家庭医は最良の選択であるというのが著者の主張です。 本書ではクリニック開業を成功に導く家庭医療専門医のメリットとその経営ノウハウを 詳しく紹介します。開業を考える医師にとって、経営の安定に対する不安を解消し、 自分が目指す理想の医療について考えるヒントとなる一冊です。 -
3.0重度障害や難病患者が自宅で暮らせるように—— 重度訪問介護サービスをビジネスにした社会起業家（ソーシャルアントレプレナー）の軌跡 ------------------------------------------ 脳性麻痺や難病で重度の肢体不自由がある人や強度行動障害のある人など、 いわゆる重度障害者は、これまで施設・病院で暮らすことが″当たり前"とされてきました。 本人は家で過ごしたい、家族も家で過ごしてほしいという気持ちがあっても、 介助サポートなしで家で過ごすのは容易ではありません。 そんな重度障害者に対して、訪問介護サービスはあるものの、未だに全国的に充実していません。 介護スタッフの成り手が圧倒的に不足しているためなかなかサービスが普及していかないのです。 著者はこの命の尊厳に関わるような重要な社会課題をビジネスの力で解決したいと思い、 会社を立ち上げ、重度訪問介護事業所の全国展開に取り組んでいます。 福祉業界ではタブーとされる利益の追求に切り込むことで、 人材への投資、サービス品質の向上、事業規模の拡大を実現しているのです。 本書は、介護サービスを受けたくても受けられない介護難民をゼロにするために、 ソーシャルイノベーションを起こそうとする一人の経営者の軌跡です。 著者が見てきた重度障害者の現状や重度訪問介護の重要性を、現場の生の声とともに綴った一冊です。 -
-
- -
- -
-2017年の病院運営実態分析調査によると、総損益差額が赤字の病院は約7割にもなるとの結果が出ています。 一方介護事業においても、報酬引き下げや人材不足が原因で、廃業・撤退が相次いでいます。 そのため医療・介護施設の経営者にとってコスト削減は重要な課題です。 しかしコストの約5割を占める人件費を削ろうとすれば、サービスの低下を招いてしまいます。 実はこの人件費と同じくらいのコストをかけながらもあまり改善策がとられていないのが「水道光熱費」です。 著者は医療・介護施設を中心に、ヒートポンプ導入のサービスを行っています。 これは地下水や地中熱などの熱エネルギーを用いることで、数百万から数千万もの水道光熱費を削減できるのです。 本書では、大幅なコストダウンを可能にするヒートポンプシステムの仕組みの解説、導入事例などを紹介しています。 経営者の悩みの種であるコスト削減のヒントをまとめた1冊です。 -
4.0 -
![医療機器開発とベンチャーキャピタル[実践編]](https://res.booklive.jp/923908/001/thumbnail/S.jpg)
4.5医療機器専門のベンチャーキャピタルとして、20年以上、ベンチャー企業の成功も失敗も数多く見てきた著者。 そのなかで感じるのは、国内ベンチャー企業は海外ベンチャー企業と比べ知識不足で未熟だということ。 そこで本書では、起業前に検討しなくてはいけない事柄をはじめ、 ベンチャー企業が開発すべき製品の見極めと価値、ベンチャーキャピタルの役割など、 成功率を上げるために前もって得ておきたい知識をまとめた。 前書では基本的な内容に終始したが、本書では本格的に起業を考えている人へ向けて、 より実践的で踏み込んだ内容を扱っているので、ベンチャー企業を立ち上げる前に読んでほしい。 -
- -
- -
3.0「笑顔」を生む経営、これが原理原則だ！ もっとヤル気が出る・もっと感謝される・だから儲かる！ 従業員のヤル気が上がる、取引先に感謝される、お客様は即・大ファンに、だから会社がグングン伸びる！ ５つの会社を失敗させたのち、激戦の健康食品業界で24年間増収を実現する著者による、会社経営の実践書。 豊富な事例が示す、自社の利益を顧みない究極の顧客サービスの徹底方法。対顧客企業だけでなくあらゆる業種に応用可能な、経営の奥義を伝授する。 ○どうやって「安くて高品質」を徹底追求するか ○お客様に尽くして生涯の自社ファンをつくる ○人の３倍働く社員を育てる人材教育の方法 ○「金なし、学なし、人脈なし」からの起業に成功する極意 ○会社の成長段階で必ず突き当たる壁とその対処法 ○自然と人がついてくるリーダーシップの鍛え方 ○生涯愛される会社を育てるために -
- -
4.5“一流のM&Aコンサルタント”に求められるのは 高い知力と圧倒的な行動力──。 業界別のM&A動向、ディールの実態、キャリアプラン…… ストーリーで学ぶM&Aコンサルタントの仕事 ------------------------------------------------------ 本書はM&Aコンサルタントという仕事について、ストーリーと解説ページでまとめたものです。 今、M&A市場は活況を呈しており、2021年のM&A件数は4280件を数え、 過去最多となりました（レコフデータ調べ）。この背景には、国内外の投資会社が 日本企業を積極的に買収しているほか、事業承継の件数が伸びていることが挙げられます。 このような現状においてM&Aアドバイザリー（M&A仲介）を手掛ける企業も 増加しており、それに伴いM&Aコンサルタントを目指す人も増えています。 M&Aコンサルタントの仕事は、企業のM&Aに関する相談に乗り、実行までのフローを 支援することです。売り手、買い手の企業価値を高めることがミッションであり、 業務内容は企業や業界の調査・分析、M&Aの戦略立案など多岐にわたります。 著者は自らM&Aアドバイザリーの会社を立ち上げ、2022年には第三者機関から 「IT・デジタル領域のM&A成約支援件数 No.1」の認定を受けるなど、 IT・デジタル領域に特化した数多くの案件を手掛けてきました。 著者は、“一流のM&Aコンサルタント”になるためには売り手、買い手両方の企業を 深く理解し、M&Aのプロセス全体に責任をもって取り組むことが必要だと考えています。 なぜなら、M&Aのプロセス全体にコミットし一気通貫で手掛けることで、最大限の効果を 生み出すM&Aスキームを考えることができ、顧客のニーズにより深く応えられるからです。 本書は、失敗を繰り返しながらM&Aの真のメリットを理解し、 一流のM&Aコンサルタントに成長するまでの主人公のストーリーに加え、 業界別のM&Aの動向やディールの実態などについても、解説ページで詳細をまとめています。 M&Aコンサルタントの仕事に興味をもつ人にとって、一歩を踏み出すきっかけとなる一冊です。 -
-チャンバラ合戦や謎解きゲームなど、 社員の意識を劇的に変えるあそぶ研修とは？ ------------------------------------------ 少子高齢化による人手不足が顕在化した昨今、社員が退職するばかりで新たな人材を採用できず経営の悪化に陥る企業が増加しています。 こうした人材難に苦しむ企業の間で、その解決策として重要性が叫ばれているのが社員の「エンゲージメント」を向上させる取り組みです。 エンゲージメントとは社員の企業に対する帰属意識を表す指標で、これが高い企業は離職率の低下や生産性の向上といった、 プラスの作用がもたらされることが分かっています。 本書の著者は多様なあそびを手掛けるイベント運営会社の代表として、あそびを通した社員研修プログラムを提供することで 数多くの企業の経営課題を解決してきました。著者はあそぶことによって役職や年功序列を取り払い、全員がシンプルなルールに則って 平等な関係で取り組むことができ、仕事上の関係だけでは分かりにくい相手の人間性が見えるため、互いの理解を深められると考えています。 また、チーム内で話し合って戦略を練ったり役割分担をしたりすることで普段は関わりのない部署の人とも交流が生まれるため、 仕事をする際にもその経験が活かされ社内の連携が良くなる効果もあると言います。 本書ではチャンバラ合戦や謎解きサバイバルといった実際の著者がおこなっている事例を挙げながら、それがなぜ社員のエンゲージメント向上に つながったのか、そして企業があそびによってどう変化したかについて紹介します。 社員のエンゲージメントに課題を抱えるすべての企業の人事担当者、マネジメント層は必読の一冊です。 -
-中小企業で 「カイゼン」！ デンソーでトヨタ生産方式を学び 、中小企業経営者として実践してきた著者 。 豊富な失敗例と挽回例から、それぞれの現場にどのよう導入するか 自分の頭で考える力を養う一冊。 ・「当たり前」をどうやって伝え、定着させるか ・まず「問題点を見つけやすくする」行動をしよう ・分類し、分析して、要因を探る ・小さくても大事なルールを習慣づけるには ・現場の実態を図に描く：「物と情報の流れ図」 ・プロフェッショナルは、プロセスに拘りたい ・人材育成の前に、「人の質」を理解する ・自分の決断が間違っていた時、どうする？ ・改善を継続するための継続するための4つの心構えとは など -
-会社を継続的に成長させるために、経営者はさまざまな課題と対峙しています。 しかし、コンサルタントに相談しても自社に合わないパッケージ型の解決策や 現場が継続して実行できない提案をされれば意味がありません。 本書では、中小企業がコンサルティング活用で失敗しやすい点を解説しながら、 オーダーメイドで組織改革を行うハンズオン型コンサルティングの概要や特徴を解説します。 ストーリー形式で具体的なコンサルティング事例も掲載。 ------------------------------------------------------------------ 業績向上のために組織改革を行おうと考えたときに、 選択肢として挙がってくるのが経営コンサルタントへの依頼です。 ところが、自社の課題をしっかりと把握したうえで解決をしてくれるのかという不安や、 コストをかけても成果が見えづらいという理由から、 多くの中堅・中小企業経営者は経営コンサルタントへの依頼に積極的になれません。 そこで、本書で提案するのが「ハンズオン型」のコンサルティングです。 「ハンズオン型」は「パッケージ型」と違い、実際に現場に入り込み問題や課題をヒアリングすることで、 その企業にあった解決策を提示していきます。 本書では、10年間にわたって中堅・中小企業の業績向上のための組織改革コンサルティングを行ってきた著者が、 中堅・中小企業がコンサルティング活用で失敗しやすい点を解説しながら、 ハンズオン型コンサルティングの概要や特徴を、事例を挙げて紹介します。 -
- -
-いまや保険は進化を遂げ、保障だけで利用されるべきものではありません。法人保険は税金対策のための、資産を守るための、高度に汎用的なツールへと変容しています。そんな法人保険を、もっと多くのオーナー社長が活用できるように、本書では法人保険のあらゆる使い方を網羅しています。もっと多くのオーナー社長が、法人保険の存在に気付き、辿り付き、適切に活用することで完全無欠な税金対策を実現する、まさに“バイブル”にふさわしい内容の一冊です。 -
3.0日本全国の中小・中堅企業経営者の 相続・事業承継の悩みに応えてきた税理士法人が、 その豊富な経験や最新の税制・法令に基づいた解決策をまとめた 事業承継のガイドブック 事業承継は、ある程度長い時間をかけ、計画的に準備をしておくほうが、 より確実に効果的な対策が実施できます。 しかし、どうすればいいか分からないため対策も講じられないなど、 早期から正しく行うことは簡単ではありません。 本書では、事業承継で生じるさまざまな課題や問題を、 税金に関する悩み、後継者に関する悩み、 経営権に関する悩み、“争族”に関する悩みに類型化し、 それぞれ達成したい目的別に対策方法を提示しています。 税務など専門知識がない方にも分かりやすく、 対策の概要、効果の大きさ、取り組みやすさをまとめています。 ぜひ、本書をきっかけに、適切な事業承継の準備に取り組んでください。 付録「相続・贈与における株価の評価方法」付き。 -
5.0海外企業との法務トラブルでせっかくの利益がパーになる! ? 商品の海外展開・輸入販売で儲けたい経営者必読 長年、国際ビジネス法務に携わる弁護士が、自社に有利な契約のポイントをわかりやすく解説 経済のグローバル化が進展した昨今、ビジネスにおける海外取引は増加の一途を辿っています。 こうして海外現地での事業や海外企業との取引が増えるにしたがって高まるのが、法務リスク。 海外マーケットにビジネスチャンスを見出す日本企業の経営者は、 法務リスクによって利益を損なうことを可能な限り回避する必要があります。 契約についての考え方と具体的な契約のポイントをわかりやすく解説する一冊です。 -
- -
4.0介護ニーズが高まるこれからの時代 介護事業M&Aの重要性はさらに増していく──。 ストーリーで学ぶ介護事業承継の道筋 ------------------------------------------ 超高齢社会に突入した日本では介護ニーズが年々高まっており、厚労省によると通所介護事業所は2020年時点で約4万4000施設を数え、 10年前と比べておよそ1万施設も増加しています。 しかしその一方で、廃業を余儀なくされる介護事業所が一定数存在するのも事実です。 東京商工リサーチによると、介護事業所の倒産数は2015年以降から増加しており、近年では年間100施設以上が廃業しています。 この状況に対して、著者は倒産の大きな理由の一つに国が定めている介護報酬が低いことによる経営の悪循環が挙げられると指摘しています。 介護報酬が低いため介護事業で働く人の給与水準はなかなか上げることができず、施設側は安い給料で人材を確保しなければなりません。 そのため人手を集められない施設は入居者へのサービスの質も低下し入居者は減っていき、施設の資金繰りが苦しくなります。 この負のスパイラルによって廃業を余儀なくされる介護事業所が後を絶たないのです。 介護施設を手放したいけれど、入居者を放り出すわけにはいかない。しかし、もう自分の手で運営していくのは限界だ──。 こうした苦しみを抱えている介護事業の経営者は少なくありません。その解決策として著者が有効だと考えている手法が、M＆Aです。 M&Aであれば、新たに介護施設を運営したいと考えている人へ既存の施設を引き継ぐことができ、利用者はもちろん、 そこで働く介護スタッフの雇用を守ることもできるのです。 本書では複数の医療法人を運営し、73歳から介護事業のM&Aを手掛けきた著者のM&Aストーリーをつづり、 それぞれどのような思いで買収を決意し、その後どのようなエンディングを迎えたのかをまとめています。 悩める介護事業者を救い、日本の介護業界の未来を明るく照らすきっかけとなる一冊です。 -
-介護福祉系YouTuberとしても活躍する介護施設経営者が 勝ち組施設の経営ノウハウを徹底解説 ------------------------------------------ 介護福祉業界では長年、採用難と高い離職率が問題となっています。 求人広告を出しても人が集まらない、せっかく育てた職員が辞めていくなど、 人材不足に悩む介護施設は少なくありません。 公共財団法人介護労働安定センターの「令和元年度『介護労働実態調査』」によると、 約6割半の介護事業所が慢性的に職員の不足を感じており、 そのうち9割が「採用が困難である」と答えています。 しかしながらこれらの統計データはあくまでも全国平均です。 当然、施設によって状況は異なり、人材が離れて倒産してしまう施設もあれば、 人材が集まる勝ち組施設もあります。介護福祉業界では二極化が進んでいるため、 生き残るためにはなんとしてでも勝ち組施設にならなくてはいけません。 著者は現在、住宅型有料老人ホームとデイサービスセンターを運営する会社の社長を務める傍ら、 介護福祉系YouTuberとして活躍しています。人が集まり、人が辞めない施設をつくるためには 他の施設と同じことをしていてはいけない、勝ち組施設になるためには社長や施設がどのような思いで 事業に取り組んでいるかを発信する力が必要だと著者は主張します。 そのための一つの手段がYouTubeです。動画のターゲットを明確化し、 ケアを行う際の心構えや介護施設ならではの施設マネジメント方法を週2回のペースで発信したことにより、 以前と比べて10倍以上の応募が集まったといいます。 また、YouTubeを見て入職してくれた社員には著者がどういった思いで仕事を行っているかや、 事業所の理念が最初から伝わっているため、職員の定着率も向上しこの1年は離職者ゼロが続いているのです。 本書では安定した採用を実現し、離職率ゼロを達成する「発信」に着目した勝ち組施設の経営ノウハウを 解説します。介護事業経営者や施設長の方々にとって、経営のヒントとなる一冊です。 -
4.02017年４月発刊の“新規事業開発ハンドブック”がさらに実践的にリニューアル！ VUCA、メタバース、デザインシンキング、フェルミ推定などの新たなトピックスや実際の適用場面をイメージできるケーススタディを加え、 新規事業プロジェクトを進めていく上でさらに役立つ内容にアップグレードしました。 ------------------------------------------------------------------ 新規事業の取り組みが求められる背景にあるのは、日本の企業が目下直面している巨大なパラダイムシフトの波です。 人々の消費トレンドが「所有」から「利用」へ、「モノ」消費から「コト」消費へと大きく変化している一方で、 企業は、コロナ禍におけるデジタル化、非接触化への取り組み、 脱炭素社会および地政学的リスクへの対応を同時並行的に迫られており、 従来のビジネスモデルだけではもはや立ち行かなくなってきているのです。 まさに「ゲームチェンジ」が起きているのです。 そのような状況下で、新規事業のプロジェクトを任された責任者や担当者の多くは 「どういった手順で進めるべきなのか」「失敗しないためには何に気をつけるべきか」と日々頭を悩ませています。 実際、新規事業の立ち上げは「1000に３つしか成功しない」とささやかれるほど難しいものなのです。 本書では数多くの新規事業プロジェクトに関わり成功させてきた著者が、 これまでに培った経験とノウハウをもとに理論から実践までを７つのステップで構成し、 新規事業立ち上げに必要なポイントを丁寧に解説しています。 また、図版をふんだんに用いることで、まったく知識がない人でもすんなりと学ぶことができるように配慮しています。 -
3.0 -
-クリニック淘汰の時代、地域医療を担う開業医の使命とは 開業から17年で７つのクリニックを展開 香川県高松市の巨大医療グループに見る 地域の患者に選ばれるクリニックをつくるための経営戦略 ------------------------------------------------------ 都市部と地方の医療格差は深刻の度合いを増しています。 地方において地域の医療を支えるクリニックにとって、高齢化や人口減少などの影響で年々経営環境が厳しくなるなか、医療と経営を両立していくことは容易ではありません。 著者がクリニックを営む香川県の高松市も、そうした地方都市のひとつです。著者は大学を卒業後、脳外科医として香川医科大学（現・香川大学）附属病院で勤務していましたが、２００７年、43歳のときにこの高松市で小さなクリニックを開業しました。 気軽に足を運んでもらえるクリニックで、地域の人の健康を守りたい——その思いで開業を決意しましたが、高松市は当時からすでに人口減少が始まっており、既存の医療機関と同じようなクリニックを開業しても、患者を取り合う競争に追われることになるのは目に見えていたといいます。 そこで、ほかのクリニックとの差別化を図るため、地域の医療ニーズや既存の医療資源などを徹底的にリサーチすることにしました。すると高松市には脳外科手術をする大きな病院はあるものの、脳梗塞など重篤な脳疾患の兆候をつかむことができる脳の検査に特化したクリニックがないということが分かったのです。 脳血管疾患は日本人の死因の４位となっており、重大な脳疾患を発症してからでは大掛かりな手術や治療が必要となります。高齢化が進み多くの人が健康寿命への関心を高めるなか、無症状でも軽度の脳疾患を検査で見つけだし、早期治療に導くクリニックに必ずニーズがある——そう考え、ＭＲＩなど最先端の設備を備え、検査を専門とした脳外科クリニックを開業したのです。すると、開業当初から予想以上の反響があり、好スタートを切ることができたといいます。ニーズがあるという見込みは間違っていなかったのです。 また、患者が通いやすい場所に開業したこと、最新設備や専門医としての知見が信頼の獲得につながったことなど、さまざまな要因がかみ合い、クリニックは地域の人々に受け入れられ、患者は順調に増えていきました。 その後も著者はマーケティングの視点を重視したクリニック経営を行い、地域のニーズを的確に把握して迅速に応えてきました。選ばれるクリニックとなるための施策を次々に打ち出す一方で、エリア戦略として分院展開や脳外科以外のクリニックを開業して拠点を増やし、それぞれの強みを生かす医療ネットワークを構築していきました。そのうえで介護・福祉を含めた多職種連携を進め、地域医療の中核を担う医療グループとなることを目指して成長を続けてきたのです。 本書では、著者の17年間におよぶクリニック経営を振り返りながら、マーケティングやエリア展開、デジタル化による業務の効率化など、地方都市のクリニックが安定した経営を成り立たせるポイントについて解説しています。 地方都市の医療従事者、病院経営者にとって、クリニックの運営の悩みから脱却し、医療と経営を両立させるためのヒントとなる一冊です。 -
-後継者に求められるのは 事業を継ぐことではなく興すこと 世代交代の壁に直面しながらも さまざまな経営改革を行ってきた2代目社長が 後継者が行うべき第二創業について指南！ ------------------------------------------------------ 高度経済成長期に創業した中小企業の多くで事業承継が進むなか、 先代から看板を譲り受けた2代目社長には苦悩がつきものです。 先代が経営に干渉してくる、古参幹部がついてこない、 時代に合わない組織体質が染みついていて改革が進まないなど悩みは数えきれません。 著者は父が創業した下請けの紙袋加工会社を2004年に継ぎ、2代目社長に就任しました。 父や古参幹部からの抵抗を受けながらも、組織の再編成や海外での新規事業立ち上げなど さまざまな取り組みを行ってきた経験から、後継者には代々営んできた家業を ただ守るのではなく、第二創業ともいえる変革を起こして 建て替えること（スクラップ＆ビルド）が必要だと著者は主張します。 本書では著者の取り組んできた改革の軌跡をもとに 中小企業の後継者のあるべき姿についてまとめています。 混迷する経済情勢のなかで事業承継に悩む中小企業後継者にとって 経営改革のヒントとなる本です。 -
-激しい変化に対応できなければ企業は生き残れない！ 社会構造の変化、競合の存在、事業承継…… 常に決断を迫られる経営者のヒントとなる一冊！ ------------------------------------------ 企業が生き残っていくのは簡単ではありません。激しい変化に対応できなければ、存続することは不可能です。 実際、需要の変化を見通すことができずに過剰な設備や人員を抱えてしまったり、 突然現れたライバルに低価格競争を強いられて事業が立ちいかなくなったりという話はいくらでもあります。 加えて最近は、事業承継に失敗して売却や廃業を余儀なくされるケースも増えています。 経営は常に企業の存続に関わるリスクを抱えています。 著者の父がはじめた会社は創業から70余年経ちますが、その間、多くの危機に直面してきました。 しかし危機のたびに思い切った経営の革新を進め、現在は介護用品・福祉用具専門の卸会社として、 年間売上171億円という業界トップの業績を残すまでに成長しています。 そして、いまでは長男にバトンを渡し、さらなる成長に向けて邁進しています。 本書では、そんな会社の歩みを振り返りながら、卸からメーカーへ、メーカーから再び卸へという 業態転換や取扱商品の変更、新たな物流システムの開発など、3代のそれぞれが経営者として 何を考えどのような革新を行ってきたのかを改めてまとめています。 経営に携わるすべての人にとって、さまざまな局面における決断のヒントになる一冊です。 -
- -
5.0200人を超える全従業員がいきいきと働く笑顔の絶えない焼肉ホルモンの人気店「龍ノ巣」。 大将（店主）は大阪の小さなかすうどん屋からスタートし、 その後東京・福岡にも進出して現在では12店舗を構える会社経営者となった。 しかし、かつては将来の方向性が定まらない“ブレブレ人生”を送っていた。 大将の人生を一変させた、かすうどんとの出会いとは――。 社会から必要とされていない人やモノに目をつけ、 磨き輝かせてきた著者が仕事や人生に悩む人の心を軽くする！ ------------------------------------------------------------------ 「なんやこれ……！ めちゃくちゃうまい……！」 かすうどんを食べた瞬間、雷に打たれたような衝撃を受けた。 かすうどんとは油かすをのせたうどんで、大阪の南の地域で昔からよく食べられているソウルフードのこと。 それまで働く目的が見えずブレブレな人生を送ってきた男は、 このかすうどんとの偶然の出会いによって飲食業界で生きることを決意し、かすうどん専門店をオープンさせた。 その後、男の人生は決してとんとん拍子には進まなかったが、いいお客さんに出会い、いい従業員に恵まれ、 いい業者さんと知り合えたことで、縁が縁を呼び、運が運を呼んだ。 周りの人たちに喜んでもらうために、自分ができることを全力で楽しんで取り組むようになったことで、 仕事も自分の人生もなぜかうまくいき始めたのだった――。 本書では、著者がたった1人で始めたかすうどん専門店から200人を超える従業員たちがいきいきと働き、 人気店となるまでの過程で起きたエピソードとともに著者が感じた仕事や人生におけるヒントを紹介する。 -
-コロナ禍は、今後もしばらく続く可能性があります。そうなれば、苦境に直面する中小企業が続出することは想像に難くありません。 実際、売上が大幅に下落し、国の支援をすでに受けていても、資金繰りに頭を悩ませている経営者は少なくないはずです。（中略） 経費を節約するだけでは長期化したコロナ禍の根本的な解決にならず、真綿で首を締められているような状態が続くことは避けられません。（「はじめに」より抜粋） ----------------------------------------------------------------- 国内では需要がなくなった商品やサービスを抱える中小企業でも、活路を「海外」に見出せば再生は十分可能です。 ただし、単に日本の商品やサービスを海外に展開するだけでは不十分で、 V字回復を実現するには押さえておかなければならない知識やポイントがあります。 ２０００年以降、日本では企業再生や海外進出についての公的な仕組みが整えられており、 これらの仕組みを上手に活用するのが再生への近道です。また、海外に進出するにあたって、 再生計画をどう作成すれば融資を引き出すことができるのかについても触れています。 グローバル化の発想とノウハウをもつことは、中小企業が厳しい時代を生き抜くうえで大きな武器と力になるはずです。 本書では、企業再生や海外進出について、具体的にどんな仕組みがあり、どう活用したらよいのかを詳しく解説します。 -
-公認会計士はいかなるときも正しくあれ 公認会計士の仕事とは、 企業の決算書が会計基準に基づき、 適正に作成されているか否かについて 監査意見を表明することであり 企業の信用を担保する重要なものである。 ---------------------------------------- 著者は、一橋大学経済学部卒業、公認会計士第二次試験合格後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）、太陽監査法人（現太陽有限責任監査法人）を経て、2008年に監査法人アヴァンティアを設立。太陽監査法人時代にさまざまな業界の企業を担当することで培った経営全般の知識をもとに、企業が目指す未来戦略について実現可能性を正確に分析、将来の企業価値を予測し支援することで多くの企業を成長に導いてきました。 また、慶應義塾大学環境情報学部准教授、千葉大学法経学部講師を歴任し、現在は、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構監事、東プレ株式会社（東証第一部）社外取締役、都築電気株式会社（東証第一部）社外監査役、一橋大学大学院経営管理研究科講師と活躍の場を広げています。 本書では、公認会計士の多くが官僚主義的に監査業務をこなすだけになっている現状に疑問を呈し、企業を育むパートナーとしての公認会計士のあるべき姿を提示します。 -
- -
-「かっこいいムービー＝効果が出るムービー」とは限らない 企業の想いや強みを最大限に引き出すブランディングムービーとは JICA、コメダ珈琲、コニカミノルタ、集英社、USEN、明治安田生命など、 数多くのブランディング映像制作に携わってきた著者が語る、 映像時代の理想のブランディング法とは—— ------------------------------------------------------ ブランディングは、企業が自社商品やサービス、企業そのものの価値や イメージを高めるために行うもので、他社との差別化を図るためにも 不可欠なものといえます。しかし、ブランディングにはさまざまな方法があり、 自社にとって最適な方法を見極めるのは容易ではありません。 そこで著者が提案するのがブランディングムービー、つまり映像による ブランディングです。映像が人の心に直接訴えかける力は強く、 目と耳を通じて魅力をありのままに伝えられること、 ブランドイメージを直感的に印象付けることができることなど、 ブランディングムービーには多くのメリットがあります。 映像制作会社を経営する著者は、他社と差別化しファンを生み出す ブランディングムービーを制作するには、企業の想いや強みを最大限に引き出す 企画づくりが重要だといいます。単に企業や商品、サービスを紹介するのではなく、 企業が伝えたい理念や想いをストーリー化して、狙ったターゲットに向けて 制作・公開するという手法で、これまでに数々の有名企業のブランディングムービーを手掛けてきました。 本書では、ブランディングムービーの効果や制作プロセスについて解説します。 自社や自社製品・サービスの魅力をなかなか世の中に伝えられず、 ブランディングに悩んでいる企業経営者や広報担当者、 マーケティング担当者にとってヒントとなる一冊です。 -
-見栄えやインパクト、流行にとらわれた 表面的なブランディング施策は費用の無駄遣い！ データ分析、シナリオ立案、実行施策、運用 すべてのフェーズを踏まえたブランディング戦略で 企業の魅力を最大限に引き出す！ ------------------------------------------------------ 企業経営において、今やブランディングは不可欠なものです。競合他社がひしめき合い、 似たようなモノとサービスが溢れ、品質や性能をアピールするだけでは他社に 差をつけることが難しくなっています。そのなかで効果的なブランディングによって 消費者に選ばれる企業にならなければ、生き残ることはできません。 ブランディングとは、ブランドや商品のイメージを世の中に定着させることを意味します。 「〇〇といえばあのブランド、あの商品だ」というイメージがすぐにつくようにするのです。 これにより他社との差別化を図り、消費者の選択肢を自社に絞らせることができれば、 競合他社との価格競争に振り回されることなく、恒常的な利益の獲得が可能になります。 しかし、見栄えやインパクト、流行ばかりにとらわれた表面的なブランディング施策では、 いくら時間と予算を掛けてもターゲットには刺さらず、消費者から選ばれるには至りません。 特に、ブランディングの成果が上がらないという企業が陥りがちなのは、ロゴやデザイン、 広告、テレビCMなどを場当たり的に別の業者に発注することで、企業が打ち出すべき 核となる部分がぶれてしまうパターンです。一貫性のない発信を繰り返していては、 いくら弾数を増やし予算を掛けても実を結ぶことはありません。 著者は2012年に会社を設立し、ブランディングを中心に、マーケティングや広告、 プロモーションの企画･開発、コンテンツ制作などを行ってきました。 そのなかで特に重視していることは、ブランディングの入口から出口までの工程を 細分化し、ワンストップで行うことだといいます。 綿密な分析に始まり、市場動向の把握、ターゲットのペルソナ設定、事業や商品がもつ 本質的な価値の掘り起こしを行い、それらを踏まえてターゲットに刺さるブランドの シナリオを立案。そのうえで、シナリオを最適な実行施策に落とし込み、 検証・改善を繰り返しながら施策を運用していく——。 すべての工程に一気通貫して取り組むことで、クライアントの価値を中核に据えて ぶれずに発信していくことが可能となり、初めて効果的なブランディングが実現するのです。 本書はブランディングを成功させるために必要なノウハウや考え方を、 著者が実践しているワンストップ・ブランディングの事例を交えて分かりやすく解説します。 競合との差別化に悩む企業のブランディングを、成功に導くための一冊です。 -
-「何をしたいか」ではなく「何を解決したいか」 課題ドリブンでビジネスを考えることが 起業成功のカギを握る！ 日本で初めての写真代行販売サービスを発案、実施して 累計会員登録数60万人、全国の登録団体6500以上。 元自衛官の天才起業家が語る成功の秘訣とは ------------------------------------------------------ 「世の中のためになることをやりたい」「好きなことで稼ぎたい」 「自分のアイデアが世間に通用するのか試してみたい」 起業家を目指す動機は人によってさまざまです。 そして、起業するからには成功を収めたい、毎年成長し続ける企業にしたい というのは当然の思いです。しかし、起業すれば誰でも成功するわけではなく、 スタートアップ企業が生き残っていくのは簡単なことではありません。 著者はIT技術を駆使した写真販売のプラットフォームサービスを提供する会社を 経営しています。もともとは自衛官として8年間陸上自衛隊に在籍していましたが、 趣味だった写真で人々から感謝される仕事がしたいと思い、カメラマンとして独立しました。 そしてカメラマンとして成功の道をさぐるなか、保育園・幼稚園および保護者向けの オンライン写真販売事業を始めてからは売上が毎年右肩上がりで伸び続け、 2023年現在、サービス利用者は300万人を超えています。 コネも知識もない元自衛官がなぜここまで成長し続ける会社をつくることができたのか——。 その理由は、顧客の課題を解消するという視点でビジネスの種を見つけることができたからだといいます。 「何をしたいか」ではなく「何を解決したいか」という課題ドリブンでの ビジネスモデル構築が、成功のカギとなったのです。 しばしば起業家は自分がしたいことからビジネスを考えてしまいますが、 それでは自己満足の延長に過ぎないと著者は指摘します。 自分の強みや特技を活かしてどんなにすばらしいサービスや商品をつくっても、 それを必要とする顧客が不在ではビジネスは成立しないのです。 顧客ニーズは顧客の困り事、つまり課題から生まれ、その課題を解決することが 顧客への価値提供になり、その対価としてお金を受け取るウィンウィンの サービス・商品が出来上がる――。このように顧客の課題からビジネスモデルを 組み立てることで、5年10年と成長し続ける企業をつくることができるのです。 本書では、顧客の課題を解決するビジネスモデルを確立し会社を成長させることができた 著者の経験を基に、起業を成功させるために必要な考え方や経営のヒントをまとめています。 起業を志す人、新事業を模索する経営者にとって、事業の持続可能性を高めるための発想が得られる一冊です。 -
-今でこそ当たり前のように使われているクラウドサービスを半世紀も前から立ち上げ成長させてきた独立系システムインテグレーターの先駆者・アイネットは、2021年度に創業50周年を迎えます。 アイネットの創業者である池田典義氏は、外資系企業の営業マンとして自身を磨いたあと、1971年にアイネットの前身企業を設立し、2006年には東京証券取引所の市場第一部に上場を果たすなど、オイルショックやリーマンショックといった数々のピンチを乗り越えながら、お客さまの利便性を追求したサービスの創造に努めてきました。 本書は、外資系企業の営業マンから独立し、アイネットを東証一部上場企業にまで育て上げた池田典義氏の半世紀にわたる軌跡と、経営者としての成功の秘訣などがつづられています。 人生やビジネスにおいて困難に直面している人や、今よりももっと成長したいと望んでいる人に最適な一冊です。 -
-ストーリーで分かる赤字企業の再建のあり方 ------------------------------------------------------ 景気悪化懸念、デジタル化対応、人口減少……。 これらが重くのしかかるコロナ禍以降の社会において、経営資源である ヒト・モノ・カネが乏しい中小企業の多くは苦境に立たされています。 実際、コロナ禍対策の補助や支援が手薄になるにつれ、 中小企業の倒産件数は増えている状況です。 本書は事業再生に悩んでいる中小企業経営者に向けて、 30代で2度事業失敗を経験した著者が、“ラストチャンス”の場と覚悟を決めて 承継した赤字まみれの家業をどのようにして立て直したのかをまとめています。 著者が引き継いだ家業は斜陽の縫製工場で、入社時点ですでに債務超過を起こし 倒産寸前の状況でした。立て直しに向けて、 まず縫製工場の閑散期が長すぎる点に着目し新規事業の開拓を進めます。 さらに無断欠勤、突然の退職は当たり前という問題だらけの社内環境にメスを入れ、 社内のルール設定や人事の刷新を推し進め、黒字経営を実現。 コロナ禍で一時は売上70％減のダメージを受けましたが、 ニーズを先取りしてマスクの製造を開始し、売上15倍のV字回復を達成しました。 これらの改革をストーリーでまとめたものが、この一冊です。 どんな赤字企業でも、アイデアと行動力で再生することができる──。 著者の足跡が、読者にとって大きな道標になるはずです。 -
4.0コンサルティング実績1000件超! 医科・歯科特化の税理士が明かす“人事労務管理の極意” 「優秀なスタッフを採用したい」「スタッフの離職を防ぎたい」 人事労務管理に悩むクリニック経営者は多いと思います。 また、人材採用や雇用の側面のみならず昨今では、 「セクハラ」「パワハラ」などの加害者としてクリニック経営者が訴えられるケースも増えています。 人事労務の知識をおろそかにすれば、質の高い医療を提供できなくなるだけでなく、経営を揺るがしかねない事態に陥るのです。 本書では多数の社会保険労務士を擁する医科・歯科特化の会計事務所の所長が、クリニックにおける人事労務管理の具体的なノウハウを解説します。 -
- -
-52歳までサラリーマンだった著者が退職を決意して起業したのは、自身の考えを形にするにはトップでしかできないと判断したからだ。決裁を現場に任せ、リーダーを選挙で選ぶなど、働く人が会社の上下関係や束縛にとらわれない、可能な限り自由で自己実現できる環境を作りたかった。その思いを実現すべく、平成19年5月に長野県で開業し、以来10年間で有料老人ホーム7施設、利用者定員412名、職員数225名にまで展開、県下で圧倒的NO1となった。本書は起業に至る経過や、職員とともに、決裁や選挙などをどう織り込んで、どう変えたかを述べた。また税務署と理不尽な係争についても記した。国民を監督する立場の、お役所の組織のあり方の問題だ。調査後の弊社からのクレームに対して、間違いを間違いと言えない「お役所体質」に対しても提案している。多くのビジネスマン必携の1冊。 -
NEW-社会へ利益を還元し、 地域の基幹産業となる—— 社会福祉法人の理事長が語る 万年赤字を脱却するための正しい経営とは ------------------------------------------------------ 社会福祉法人は、障がい者、高齢者、生活困窮者などに向けた福祉サービスを提供し、地域の安心・安全な生活を支える重要な存在です。人々が快適な生活を送るうえで欠かすことのできない地域の基盤ではあるものの、2021年度の福祉医療機構の調べによると、全国の社会福祉法人の約3割が赤字経営を続けています。 著者は、障がい児・障がい者並びに高齢者向けなどの25の施設を経営しています。そのなかで、多くの社会福祉法人の赤字経営の背景には「奉仕の精神」を建前にして、従業員の待遇を無視した利用者ファーストな働き方にあると考えるようになりました。こうした自己犠牲に頼る経営では、従業員の離職が相次ぎ、サービスの質が低下する悪循環に陥ってしまいます。 また、赤字であっても国や地方公共団体からの補助金に頼ることで経営自体が成り立つことも多くあります。加えて、放漫経営によるずさんな施設管理も重なることで、ますます経営は悪化してしまうのです。 著者はこうした状況を打開するために、ヒト・モノ・カネという3つのポイントを重視した改革を実行しました。まず、待遇の改善によって従業員が働きやすい環境づくりに励み、さらに施設の拡充や、徹底的なコスト管理に努めた結果、黒字化を実現しています。 本書では、多くの社会福祉法人が赤字経営に苦しむなかで、黒字経営にこだわり、事業拡大と地域への再投資を続ける著者の取り組みをまとめています。赤字経営を脱却したいと考える社会福祉法人の経営者にとって必読の一冊です。 -
-介護福祉の現場では夜間、介護士1人が20人の高齢者を介護している！この現実が高齢化社会の真の危機である。高齢者介護ビジネスで成功した著者が業界の実態を赤裸々に告白。黒字経営者だった著者がなぜ業界と決別したのか。国、行政、業者、そして介護福祉に無関心な日本人を斬る！介護福祉業界を取り巻く人間の主義、思考は極端に歪んでいる！“高齢者需要”を当て込み、利益追求主義で参入している事業者が増えた結果、高い志を持って福祉の世界に入った事業者が翻弄さている――。社会的弱者を助ける「慈善事業」と己の利益しか考えない「偽善事業」の分別がなされていない現状を憂いる著者が、全日本人に問いかける「人間の本質」とは。“信念”をもって邁進する“生き様”が伴って初めて夢は叶うのだ。 -
3.5不要な投資をせず、理想のクリニックを実現する 医療機関専門の税理士がポイントを解説 1998年に約4200件だった一般診療所は、 2016年7000件以上と倍近くに増加しているという結果が、 厚生労働省の調査により明らかとなりました。 しかしその一方で新規開業の10件中5件程度は経営に不安があり、 そのうち1件は経営難に陥っていると著者は述べています。 インターネットの普及により、患者が医療機関を比較検討する時代になり、 患者に選ばれる診療所をつくるための経営努力が必須となっているのです。 医師に実力・魅力があったとしても、資金繰りがうまくいかない例も多くあります。 開業コンサルタントに頼りきりで不必要な投資をしてしまった、 話を鵜呑みにして高額な機器を購入し、資金が尽きてしまった…。 そのような医師を数多く目の当たりにした著者の経験から、 これだけはやってはいけないという「落とし穴」を本書にまとめました。 理想のクリニック実現のためのポイントをわかりやすく解説した1冊となっています。 -
-長時間労働が見直され、社員の能力を上げようにもすぐに結果を出すのは難しい……。そんな現代日本においては、個人の生産性を決定づける「パフォーマンス」を高めることが、企業の生産性向上に効果的です。そして、パフォーマンスは、ストレスチェックで明らかになる「ストレス量」に大きく影響されています。 -------------------------------- 現在、常時50人以上の従業員が働く事業所においては、年１回以上のストレスチェックが義務化されています。ところが、ほとんどの企業では、ストレスチェックは社員の健康管理のために行われており、効果を最大限発揮できていません。社員の健康管理に加えて、データに基づいた人員配置で会社全体の生産性を高めてこそ、ストレスチェックは真に有意義なものになるのです。 本書では、ストレスチェックから得られたデータについて、どのように活用すれば企業の生産性が向上するのかを解き明かします。その方法は、科学的なものであり、どの企業でも再現することができます。人事担当者の経験やスキルに頼らなくても、科学的で適材適所な人材配置が可能になり、結果として企業の生産性向上につながります。 -
3.0企業の経営継続性（サステナ）を実現するためには、環境変化に適応して守るべきものと変えるべきものをうまくバランスさせながら、自ら変革し続ける――進化適合することが重要である。 100年企業・高島株式会社が生き残りをかけて創り出した歴史的叡智――それこそが「7つの流儀」である。 インテグリティ（誠実一筋）／レジリエンス（復活力）／進化適合／ ウィンウィン（共存共栄）／財務の健全性／堅実経営／ダイバーシティ（多様性） 現高島株式会社代表取締役社長高島幸一氏と日本で一番大切にしたい会社シリーズ（あさ出版）で知られる法政大学大学院教授坂本光司氏によるスペシャル対談つき -
-「昭和的経営」を脱した 地方の脳神経外科病院の経営改革とは ------------------------------------------ 2018年の病院運営実態分析調査によれば、約7割の病院が赤字経営という実態が明らかになりました。 診療報酬の抑制、少子化による患者数の減少など、病院経営を黒字化することは年々難しくなる一方です。 しかし、赤字の状況にただ手をこまねいていては、安全な医療を地域へ提供し続けることができません。 著者は脳神経外科医で、北海道札幌市の社会医療法人柏葉会の理事長を務めています。 今でこそ経営は順調ですが、著者が着任した当時の病院は億単位の赤字を出し、 経営は非常に厳しい状況でした。 古く非効率な設備に職員も経営陣も慣れてしまい、人件費や管理費がかさんでいました。 また、紙書類による無駄な業務や捺印フローが多数存在していたにもかかわらず 業務の効率化に取り組まなかったため職員の長時間労働は常態化していたのです。 さらに空き病床対策が施されないままなど、時代遅れの「昭和的経営」 が赤字の原因となっていました。 そこで、著者は数々の経営改革を実行します。紙カルテの廃止、 オンライン診療の導入などDXによる業務の効率化で無駄なコストを次々と削減しました。 さらに病床稼働率のデータを分析し、病床の再編・組み換えを実施したのです。 その結果、病院の経営は黒字に転じました。 近年では持続可能な病院経営の実現に向けてさらなるDX活用や働き方改革など、SDGsへ取り組んでいます。 本書では、著者が行った数々の経営改革について解説をしながら、 どのように昭和的経営を脱し黒字経営に転換することができたのか、 そのヒントを示しています。経営難に苦慮する病院経営者や管理職必読の一冊です。 -
-大手外資系製薬会社の管理職として勤める五十嵐健は、順調にキャリアを積んでいたものの、自分の責任範囲の狭さや社内の意思決定の遅さに対してもどかしさを感じていた。そんな折に訪れた転職のオファー。「社員が誇りを持てる会社をつくりたい」――社長の熱い一言で、外資系製造業の人事本部長に転向。そこで彼が直面したのは、はかどらない人員削減策、意思表明できない社内風土、発揮されないチームワーク、管理職たちの社長に対する愚痴の数かず……。果たして彼は、数々の人事課題を解決し、事業を再生することができるのか？ 経営者、人事担当者は必読！ 実践にも活用必須の痛快経済小説。 -
-19床の診療所から始まり257床の地域中核病院へ。 診療科と病床機能の再編、DX導入、地域包括ケア、働き方改革…… 四国の病院理事長が行った病院改革とは。 激変する社会環境の荒波を乗り越えるヒントが得られる一冊。 ---------------------------------------------------- 予測できない大きな変化に翻弄されるVUCAの時代、 多くの経営者がいかにして次に襲い来る荒波を乗り超えていくかに頭を悩ませています。 そんな時代だからこそ、経営者は社会における企業のパーパス（存在意義）を明確にして原点に立ち返り、 事業目的を追求することが大切だといわれています。 病院経営もまた同じです。 医療従事者は何のために存在しどのように患者のニーズに応えていくべきなのか。 パーパスを明確化することで自ずと取り組むべき課題が見えてくるはずです。 本書は、先代である父から故郷の病院の経営を引き継いだ著者が、 さまざまな改革を成し遂げた軌跡をまとめています。 「どんな患者も見捨てない」 「患者を家族のように思う」という先代から受け継いだDNAを 「人を真ん中においた病院」という分かりやすい言葉に変えてパーパスとして示すことで、 スタッフ全員の意識を大きく変え組織が一丸となって歩むことへとつながりました。 未曽有の天災、新興感染症、ロシア・ウクライナ紛争など、 予測できない外部環境の激変に翻弄され変革を迫られる経営者にとって、 今を乗り越えるためのヒントが得られる一冊です。 -
4.0コンビニエンスストアを1万軒以上も上回る歯科診療所の施設数。一方で少子化によって患者は年々減少し、過当競争が激化しています。年間で1600軒もの施設が廃業し、「大廃業時代」といわれる歯科業界で生き残っていく方法とは――。 古くて患者さんも少ない歯科医院を引継ぎ開業。そこからたった5年で25医院を展開する医療法人社団に成長させた著者が実践してきた、歯科業界で生き残っていくためのノウハウをまとめました。 「デンタルチェアを倒して待ってもらうための工夫」「時給換算してみると、効率的に時間を使っているかが分かる」「自分とスタッフのフォーメーションで患者さんを導く」「『様子を見ましょう』は禁句。はっきりとした提案が患者を増やす」など実践的なポイントを数多く紹介。 何を改善すればいいか分からず悩んでいる方にぜひ読んでほしい一冊です。 -
5.0 -
-企業が障害者雇用に失敗する原因の一つは、障害者を会社の枠組みに当てはめようとすることにあります。会社が一人ひとりの特性を理解し、能力を発揮できる環境を整えることで、障害者は会社の貴重な戦力になります。 多くの障害者を雇用し、創業以来10年連続で業績UPを実現してきた著者が、「適職配置」や「コミュニケーション」「フォローアップ体制」など、あらゆる視点から、障害者雇用成功のためのノウハウを解説します。 目次 はじめに 第１章 社員の2人に1人！ 障害者100人を雇用して業績を上げ続ける会社 第２章 高い離職率、頻出する社内外トラブル…… 障害者雇用は難しい⁉ 第３章 障害者でも特別扱いは一切禁止！ 各障害の特性を活かした適材適所で能力を最大に引き出す 第４章 100人を“デキる社員”へ！ 生産性を最大限高めるための、障害者社員との接し方 第５章 定着率94％を実現！ 障害者が安定して働けるフォローアップ体制の構築 第６章 障害者は「コスト」ではない、貴重な「戦力」だ！ おわりに -
- -
3.0 -
-
-
- -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社の解散を考えている小規模企業の経営者へ 有限会社を持っていた著者が、自分の会社を清算するために実施した基本事項や注意点を時系列に沿って細かく解説！ 最初に読んでほしい会社解散の入門書 -
- -
4.0わずか14年で全国に42拠点、年間患者数59万人・治療実績73万件を誇る 美容外科クリニック院長が明かす情熱の経営とは これまでの美容医療は自由診療であることを理由に、法外な金額を請求されることも決して珍しいことではなかった。 さまざまな美容医療業界でまかり通っている“業界の常識”に問題意識を持ち、独自に解決したことで顧客から絶大な支持を受け、異例の急成長を遂げた医師がいる。それが、湘南美容外科クリニック総括院長相川佳之氏だ。 相川氏は、ビジネスのあらゆる部分で顧客視点を貫く経営を行ってきた。 その結果、開院からわずか14年で42の分院を構え、海外にも分院を構えるほどの一大グループを築き上げた。その勢いはとどまることを知らない。 業界のタブーに挑み続け、異例の成長をなしえた医師が考える情熱の経営とは何か――。 若き病院経営者の成功の秘訣が、今明かされる。 第1章 経営者のコンプレックスが会社を急成長させる 第2章 感謝の声より不満の声を重視すれば事業は拡大する 第3章 経営者の成長が、そのまま社会の業績として表れる 第4章 経営者の情熱は、理念化すると正確に伝わる 第5章 高い数値目標より、魅力と現実味のある目標を立てる 第6章 社員の士気を高めることを最優先にした組織をつくる 第7章 高い志と圧倒的情熱を持った経営者が顧客とスタッフに支持される -
4.0日本の衛生用品メーカー「サラヤ」が、東アフリカのウガンダで続けている「100万人の手洗いプロジェクト」(2010年〜)と「病院で手の消毒100%プロジェクト」(2012年〜)の記録。 文化も商習慣も違う土地で手指消毒剤の製造、販売事業を一から立ち上げ、病院の衛生環境向上を実現していく姿に迫る。 ボランティアではなくビジネスとして現地と関わり、手洗いの習慣を根付かせようと奮闘した人々の軌跡を描く。 SDGs(持続可能な開発目標)とは何か。 きれいごとだけでは達成できない、途上国での社会貢献ビジネスのリアル。 サラヤ株式会社 1952年、戦後間もない日本における衛生環境の向上を目的として創業。 当時大流行していた赤痢の感染予防のため、手洗いと同時に殺菌・消毒ができる「パールパーム石けん液」(公定書外医薬品)を開発。 以後、環境への負荷が少ない植物系食器用洗剤「ヤシノミ洗剤」や羅漢果エキス配合の自然派甘味料「ラカント」など、 「衛生・環境・健康」の理念のもと予防・衛生用品の製造・販売を手掛ける。 また、原材料の生産地であるボルネオの環境保全やアフリカのウガンダでの手洗い運動など社会貢献活動も積極的に行い、 イオン環境財団の「第1回 生物多様性日本アワード」(2009年)や外務省の「第1回ジャパンSDGsアワード」(2017年)ほか多数を受賞。 現在は持続可能な取り組みとしてアフリカでの手指消毒剤の現地生産・販売を開始させるなど、社会貢献ビジネスを展開している。 -
4.0Ｍ＆Ａにおいて、譲渡先の候補になるのは事業会社だけではありません。 「ＰＥファンド」への譲渡もまた、有力な選択肢であり、 事業会社とのＭ＆Ａとは違ったメリットが数多くあるのです。 ＰＥファンドの活用という経営戦略の選択肢を知らないままＭ＆Ａを実施してしまうのは、 非常にもったいないことだといわざるを得ません。 （「はじめに」より抜粋） -------------------------------- 近年、中堅・中小企業にとって、 ＰＥファンドを活用できるチャンスが、どんどん広がってきています。 ＰＥファンドとは、非上場企業の株式に投資をするファンドです。 投資をした譲渡企業へさまざまな経営資源（人材やノウハウ、資金など）を投じて、 経営をサポートしながら企業価値を上げることを目指します。 そして企業を成長させ、最終的には株式を上場させたり、 より良い相手へＭ＆Ａを実施したりしていくことが役割です。 ＰＥファンドはオーナー経営者自身のみならず、 従業員、取引先など、すべての利害関係者に益する存在だといえます。 しかし、わが国ではまだこのＰＥファンドの本質や、 メリットへの理解が広く浸透しているとはいえません。 本書ではＰＥファンドの仕組みや特徴、中堅・中小企業のＰＥファンド活用方法について、 さまざまな事例を用いながら分かりやすく解説します。 -
4.0安価な輸入品の席捲や廃プラ運動などにより衰退の一途をたどる国内ストロー業界。 そんななか、経営を立て直し再び成長する道を切り拓いたシバセ工業。 多品種小ロット生産、オープンイノベーション、外径検査装置の開発……。 Ｖ字回復を遂げた中小企業に見る、衰退産業の生き残り戦略とは。 ------------------------------------------------------------------ 1970年から外食産業の発展とともに成長してきた日本のストロー業界はバブル崩壊後、 安価な輸入品への置き換えや小口取引の減少などにより衰退し、 ストローメーカーは相次いで倒産や廃業に追い込まれていきました。 大手乳業メーカーのストローの下請け企業であったシバセ工業にも、 業界を取り巻く状況に対応できず生き残りに苦戦したという過去があります。 2002年には売上が最盛期の８割減にまで落ち込み、 さらにその後もプラスチックストローが環境に悪いという風潮が同社を追い込んでいきました。 この窮地を抜け出すきっかけとなったのが、既存商材である「飲料用ストロー」の見直しです。 「ストローは飲み物を飲むためのもの」という固定観念から離れ 「工業用ストロー」という新しい市場を確立したのです。 シバセ工業はそのほかにも多品種小ロット生産への挑戦やM＆Aによる製品ラインナップの拡充、 事業の多角化などさまざまな取り組みを行い、経営再生への道を切り拓きました。 業界を衰退させる出来事はいつ、どこで起こるか分かりません。 技術革新、ライフスタイルや価値観の急変などあらゆることが業界存続の脅威となります。 しかし、ビジネスモデルの転換や技術の研鑽によって新たな市場を創出すれば、 業界の成長期と同様またはそれ以上の成長を実現することができるのです。 本書は、シバセ工業の復活と成長の記録を綴った一冊です。 新規市場の創出をはじめとした同社の取り組みについて解説し、 衰退産業に身をおく中小企業に活路を示します。 -
- -
-継続的に成長し続ける組織をつくる！ 元マッキンゼーの敏腕コンサルタントが徹底解説。 人材戦略と事業戦略を連動させ、 組織のポテンシャルを最大限に引き出す「組織能力開発」とは ------------------------------------------------------ いつの時代においても組織のポテンシャルを最大限に引き出すことが経営の要です。 戦後、日本企業は長期雇用を通じて労働力を確保し、組織全体の力を高めることで、 日本経済に大きな成長をもたらしました。しかし、人口減少やデジタル化といった 時代の変化につれて、かつて良しとされていた「終身雇用」や「年功序列」などに 代表される日本的経営は行き詰まりを見せるようになりました。 こうした状況を受けて経済産業省は2022年5月に、 「人的資本経営の実現に向けた検討会報告書～人材版伊藤レポート 2.0～」を公表しました。 時代の変化に対応するためには人材を資本ととらえ、その価値を最大限に引き出す 「人的資本経営」が重要だと述べられています。 そして、この人的資本経営を実現するうえで、最も重要な視点として同レポートで 指摘されたのが経営戦略と人材戦略の連動でした。 しかし、この二つを連動させるのは簡単なことではなく、組織の価値を最大化 させるための具体的な施策が多くの企業で不足していると著者は考えています。 著者は米国ＭＩＴスローン経営大学院で経営学を学び、 その後マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社して、 主に通信・ソフトウェア業界における情報システム構築のコンサルティングに従事しました。 そして1997年には自らコンサルティング会社を設立し、企業がもつポテンシャルを 最大限に引き出す「組織能力開発」のサービスを提供してきました。 組織能力開発は組織のもつ能力を的確に把握し、組織全体を同じベクトルに向けて 自走させることができる仕組みです。 著者は実際にこのサービスを提供することで多くの大手企業を支援してきました。 本書では企業の経営層、事業部長、人事部長などへ向けて、 事例を交えながら組織能力開発の重要性とそのノウハウを分かりやすく伝えます。 戦略を立案し実行するもののなかなか前に進まないという状況を打破し、 大手企業の組織変革を成し遂げるヒントとなる一冊です。 -
-ジュエリーに宿る想い・物語を次世代につなぐ 世界で一つの特別なジュエリーを届けたい——。 ジュエリーリフォーム事業に注力し、 業界でのニッチトップを確立した社長の軌跡 ------------------------------------------------------ ジュエリーの価値とは何か――。 そう問われると、美しさや宝石の希少性を挙げる人が多いと思います。 しかし著者は、ジュエリーには見た目の美しさや金額で示される価値だけでなく、 目には見えない価値が存在すると考えています。 ジュエリーを購入するとき、多くの人は何らかの理由をもっています。 恋人への愛の証として、自分や家族が人生の節目を迎えたときの記念としてなど、 ジュエリーには強い想いや特別な物語が宿っているのです。 著者がその価値に気づいたのはがんを患い、治療後、再発に怯える日々のなかでした。 著者が経営する貴金属・宝飾品の製造会社では、 もともと指輪の空枠（宝石を留める前の状態の枠）の製作などを行っていました。 しかし宝飾品市場が縮小し、これまでどおり事業を続けるだけでは生き残ることが 難しくなったことから、古いジュエリーを形やデザインを変えて作り直す ジュエリーリフォームにも着手するようになります。 そうしたなかで著者は41歳のとき、突然のがん告知を受けます。 絶望の淵に立たされた著者がそれを乗り越えるきっかけとなったのは、 自身のマリッジリングの存在でした。夫婦の絆・互いの想いが込められたリングが、 再発の恐怖に怯える闘病の日々を支えてくれました。その体験のおかげで、 心をつなぐジュエリーの本当の価値に気づかされたのです。 そして、ジュエリーリフォームはジュエリーに込められた想いを蘇らせ時を越えて つないでいくことができる、非常に意義のある事業だと考えるようになりました。 その後は、それまで以上にジュエリーリフォーム事業に力を入れるようになります。 ただ顧客の要望を聞くだけでなく、リフォームを希望する理由やそのジュエリーに まつわる思い出などを丁寧にヒアリングすることを社員たちに徹底したのです。 また、ジュエリーに込められた想いを形にできるよう、デザイン力や技術力の 向上にも注力しました。そのような取り組みが顧客の信頼を得ることにつながり、 著者は顧客数を増やして事業を成長させていくことができたのです。 本書では著者がジュエリーリフォーム事業を始め、 その後がん闘病を経て事業の価値を見直した経緯や、どのように事業を 発展させてきたのかなど、これまでの歩みをまとめています。 ジュエリーやジュエリーリフォームのもつ価値と魅力を伝えるとともに、 宝飾品業界に限らず成長を目指して奮闘する経営者にとって 新たな展開へ踏み出すためのヒントが得られる一冊です。 -
3.0 -
-某有名シャワーヘッド販売代理店300社中売上1位！ カリスマ営業マンの軌跡から学ぶ ネットでもリアルでも通用するセールス理論！ アプローチ⇒デモンストレーション⇒クロージング 顧客の購買意欲を引き出す 「セールス3段階理論」を貫けば 対面販売でもEC販売でも成功できる ------------------------------------------------------ 良いモノをつくったのに思うように売れない—— そう頭を抱える経営者は少なくありません。 著者はこれまで25年にわたって、セールスの世界で圧倒的な結果を出してきました。 21歳のときには訪問販売で1本40万円のスチームクリーナーのセールスマンとして 全国1000人中でトップ10の成績を収めました。 その後に手がけた某有名シャワーヘッドのEC販売代理店事業では、 最初の10カ月だけで売上5億円を突破、1年目から正規代理店300社中、 WEB販売実績No.1を達成しました。 本書はそんなカリスマ営業マンである著者がこれまでの経験を踏まえて確立した、 ネットでもリアルでも通用する「セールス3段階理論」を解説しています。 またセールスの基本、売れる組織づくり、リピート客をつかむコツなども 説いていますので、セールスやマーケティングにかかわるすべての人の役に立つ一冊となっています。 -
-河村泰貴氏（株式会社吉野家ホールディングス代表取締役社長）推薦！「不毛な同質化競争から抜け出し、業界や国をも超えた共創によるイノベーションによって次代を切り開こうとする中村氏に大いに共感します。世の中にイノベーションが起こる時、はじめそれを人は『前代未聞』と言うのです。」 「もう企業同士が国内で争っている場合ではない。マーケットをグローバルにおいて、それぞれの企業の強みを融合し、そして世界に向けて共創してく時代だ」。日本の江戸前寿司に誇りを持ち、カリフォルニアロールに代表される欧米のRoll Sushiをリスペクトしながらも、第三の寿司コンセプト（グローバルコンセプト）としてAburi Sushiの創造を実現した中村正剛氏。彼のビジョンは、ブランドの先にあるカルチャーの創造である。Aburiを外食産業のグローバルブランドとして成功に導いた著者が語る、経営ビジョンと経営ストラクチャーにある独自の戦略とは。 -
5.0市場が縮小する業界で生き残る！ 外注業務の内製化を突き進めてたどり着いた異業種参入 経営危機から8つの事業を展開、 資産総額27億円まで成長できた戦略とは―― -------------------------------------------------------- 日本の人口が減少するのに伴って、 市場規模が縮小し厳しい状況に立たされている業界は多くあります。 著者が身をおく葬儀業界もその一つです。 人口減少は死亡する人が減ることを意味し、葬儀の減少に直結します。 著者は祖母が始めた葬儀会社を1998年に引き継ぎましたが、 死亡者数減少によるマーケットの縮小が目に見えているのに加え、 葬儀の規模も縮小傾向にあり、葬儀単価は右肩下がりで 事業の先行きに強い危機感を抱いていました。 しかし、その25年後の2023年現在、著者の会社は葬儀業を含めて 8つの事業を展開し、資産総額は27億円、年間売上高は14.5億円、 ROE（自己資本利益率）は10％、自己資本比率は40％を超えています。 このなかで、葬儀業と並ぶ柱になっているのが農業です。 葬儀会社が農業をやっているというと多くの人はまったく関連のない 異業種に参入したと思うかもしれませんが、そうではありません。 著者は業界が縮小するなかで売上を伸ばすのではなく、 利益率を改善させる方向に舵を切りました。 その際に取り組んだのが外注業務の内製化です。 もちろん内製化には固定費もかかりますが、固定費が負担にならないよう 本業とのコストシナジーを考え、他の事業でもリソースを活用できるよう シミュレーションを繰り返しました。 そして内製化によって利益率の改善が実現できたことで、 結果的に農業をはじめとする複数の異業種参入につながったのです。 葬儀業界の外注業務は多岐にわたります。葬儀で使う生花の仕入れ、 葬儀や法事の仕出しの製造などがありますが、著者はそれらを次々と内製化していきます。 たとえば生花であれば蕾のうちは一般用に販売し、 その後開花した花は葬儀用に使用することで無駄をとことん省いたのです。 さらに葬儀の返礼品として使える商品開発にも乗り出し、着目したのが米でした。 米であれば返礼品としてだけでなく、仕出しにも活用できます。 そこで北海道に農業生産法人を設立し農業に参入しました。 7haからスタートした田畑の面積は、今では52haにまで拡大し、 葬儀業との両立で経営は安定しています。 こうした経験から、既存事業の外注業務に目をつけて取り込みながら 新たな分野に参入すれば、中小企業にとっても大きなビジネスチャンスがあると著者は主張します。 本書では著者がどのようにして異業種に参入して成功したのか、 その視点や発想、取り組みを紹介します。 経営者にとって新たなビジネスモデルを創出し、未来を切り拓くためのヒントがつまった一冊です。 -
-「第三者の経営参画で既存の経営体制から脱却」 「M&Aで得られた資金で新規事業を立ち上げ」 「株は100％売却。ストックオプションで二段階目の利益を」 M&AとIPOの組み合わせで会社を成長させる 「成長戦略型段階的M&A」を徹底解説。 -------------------------------------------------------------------- M＆A（株式譲渡、事業譲渡など）とIPO（株式公開）は、 企業を持続的に成長させたい経営者にとって有力な選択肢の１つであり、 それぞれに特徴やメリットがあります。 M&AとIPOを段階的に行う「成長戦略型段階的M&A」は、両者のメリットを享受できる手法です。 M&Aの買い手企業の経営参画は事業価値の向上につながり、 創業経営者は創業者利益を確保しながら会社を成長させていくことができます。 本書では、連続起業家であり自身もM&Aによる成功体験をもつ著者が、 M&AとIPOの特徴やメリットを紹介したうえで、 「成長戦略型段階的M&A」を成功させるための方法や押さえておくべきポイント、 注意点などを解説しています。実際の成功事例も交えながら、 企業の成長戦略を実現する方法を伝えます。 -
- -
-今、アパート経営の状況は大きく変わってきています。 手間をかけなくても、いつも入居者が入り利益を生むという時代は、 過去のものとなりつつあります。 アパート経営においては、売上を上げる(入居者を獲得する)ことと、 得られるべき売上金を入居者から回収する(家賃、更新料を支払ってもらう)ことが 課題になっています。 本書では、筆者が実務で得てきた「プロが行うアパート経営」のノウハウを、 可能な限り公開。 利益を出し、最大化するための方法を、七つの方程式に要約し解説しています。 この七つを考えながらアパート経営に取り組めば、利益の最大化が実現できるはずです。 -
-起業の喜びも束の間、会社の存続をかけ資金繰りに頭を悩ます日々……。 創業から１年以内に約３割の企業が廃業するといわれているなか、生き残るために必要な融資の知識とその活用法を、起業ステージに合わせて紹介します。 -------------------------------- 「借金＝悪」 「利息を払うのはムダ」 「資金繰りに困ったときにだけ借りればいい」 そう思っている経営者は多いと思いますが、それは誤解です。 起業したもののわずか1年で倒産という実態が決して珍しくないなかで、長期にわたって安定した経営をするためには、創業直後からの借入による資金調達が必要不可欠です。事業拡大を目指す際も、タイミングや手順などを踏まえ、さまざまな傾向や対策をあらかじめ知っておけば、融資を受けられる可能性は格段に上がり、成長するチャンスは無限に広がります。 本書では、起業ステージに合わせた最適な融資プランや具体的なノウハウを、項目ごとに記載し、事例などを交えながら分かりやすく紹介しています。税理士資格をもち、これまで多くの融資サポートを実践してきた著者による解説だからこそ、すぐに役立つ情報が満載です。 -
- -
-地域の資源（ヒト・モノ・カネ）を活用し 経済を循環させることが地方中小企業存続のカギ！ 従来の地方創生は大企業誘致や補助金などの積み上げによる移住者獲得、 特産品開発、観光動画によるPRといった全国一律のものが主流だった。 それは話題をつくって人を呼び、金を落とさせるという大都市型の手法であり、 地方間の競争を強いるものでしかなかった。 しかし宮崎県日向市の産業用機械製造会社を二代目社長として引き継いだ著者は、 地域課題の解決のために自社のモノづくり技術を活かし、 地域の価値を生み出して地域経済の発展に貢献することが 地元中小企業の使命であり存在意義であると考える。 宮崎の主産業である農業をモノづくり企業として支援する野菜工場の設立を はじめとしたさまざまな生産機械の開発・製造を進め、 2015年には「地域の視点や県内資源を活用した事業活動により、 地域経済の活性化や、域内に産業振興への貢献をした」との理由で 宮崎中小企業大賞を受賞する。 本書では地方中小企業の経営者に向けて、自社がどのような役割を果たすべきか、 それを通していかに地方の活性化を実現するのかを具体的な取り組みを通して紹介する。 地方創生の方向性と地方中小企業が今後歩むべき道を示す一冊である。 -
4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 風船、豚の貯金箱、お化け…… ビジュアル化すれば、 ややこしい会計が誰でも分かる！ 会社の経営改善にもつながる 唯一無二の会計メソッドを徹底解説！ ------------------------------------------------------ 経営において「会計」は避けて通れないものであるだけでなく、 経営を改善し会社を発展させていくうえで重要な指標となるものです。 しかし、多くの中小企業経営者はその難解さから苦手意識をもっており、 人任せにしてしまいます。 著者も当初会計に苦手意識をもっていた一人です。 著者は金属加工メーカーの社長と結婚し、取締役として経理部門を任された際、 数字や専門用語ばかりの決算書を前に絶望したといいます。 しかし、会計を理解するために書籍を何十冊も読破したり 会計セミナーに参加したりするなかで、決算書が単なる記録ではなく、 読み解くことで会社の強みや問題点、経営改善点などが見えてくるものだと 気づくに至りました。 そして経営者だけでなく、社員一人ひとりが会計を知って 経営視点をもつことができれば、必ず組織は強くなる——そう考えた著者は、 自身の苦い経験をもとに、より多くの人に分かりやすく短時間で会計を伝えようと、 ビジュアルイメージを多用した独自の会計学習法を編み出しました。 それが、本書で紹介する「風船会計メソッド」です。 風船会計メソッドでは、売上を風船に置き換えたり、 貸借対照表を豚の貯金箱に置き換えたりすることで、 会計のもつ難解なイメージにとらわれず、楽しくその仕組みを理解することができます。 「数字は苦手だし、会計は難しそう……」 そんな苦手意識をもった人に向けたとにかく分かりやすく会計が学べる一冊です。 -
- -
3.0 -
-一人ひとりの社員は優秀なのに、 チームパフォーマンスが上がらない……。 そんな悩みを抱える管理職・リーダー層、待望の一冊。 ---------------------------------- マネジメントにおいて、個人パフォーマンスの数値化は進んでいますが、 チームのパフォーマンスを数値で評価することは、ほとんどの組織においてできていません。 そもそも、チームのパフォーマンスとはどのように計測すればいいのか？ 著者は、統計学的なアプローチからチームパフォーマンスを上げるメンバーの８つの行動要因と、 その行動を積極的にさせる９つの心理要因を特定することで、この疑問に対する答えを提示しています。 そしてこのメンバーの９つの心理要因を数値化し計測することができれば、 チームパフォーマンスを確実に上げていくことが可能になります。 本書では、なぜこの９つの心理要因が重要な役割を果たすのか、 また、どうやって改善していけばいいのかを実際の事例を交えながら解説していきます。 個人の力の総和ではなく、メンバーの相乗効果による強固なチームを作るための新しいマネジメントの教科書です。 -
-伝統産業を異業種とつなぎ イノベーションを起こす 鋳物メーカーの5代目社長の 伝統を守り発展させるための変革とは—— ------------------------------------------------------ 伝統工芸の業界は厳しい状況に置かれています。 伝統的工芸品の生産額は1983年の5405億円をピークに、 2020年には870億円へ減少し、市場は縮小の一途を辿っています。 また伝統的工芸品の従事者は1979年の28.8万人から、2020年には5.4万人にまで落ち込み、 約40年のあいだに生産額、従事者数ともにピーク時の5分の1以下に減少しているのです。 このような状況のなか、著者は1916年に富山県高岡市で創業した鋳物メーカーの 5代目社長に就任しました。 高岡は400年の歴史を持つ「高岡銅器」の産地で、国内の銅器の9割以上が この地で生産されています。著者の会社は創業当初は高岡銅器を継承する 真鍮鋳物の仏具や茶道具、花器などの生地を納める下請け業者でしたが、 その後、４代目であり、職人としての経験と技術、卓越したデザイン力を強みにもつ 父の代で変革を試みます。2001年よりデザイン性の高い真鍮のベルや風鈴を扱う 自社ブランド「能作」の製造・販売を始め、マーケットの変化にも柔軟に対応し、 約20年間で売上を1.3億円から18億円にまで拡大させました。 一方、著者は職人としての知識や経験がなかったにもかかわらず、 入社してから５代目社長に就任するまでの12年間でいくつもの新しい事業を始動させています。 例えば、職人の技術や伝統工芸の魅力をより多くの人に知ってもらうために、 産業観光事業を開始。本社に工場見学や鋳物製作を体験できる工房を設け、 工場への年間来場者が13万人を超える富山県の観光名所へと成長させました。 また、錫の食器で提供するカフェレストランも併設し、 日本の伝統工芸を身近に感じてもらえるよう取り組みも行っています。 さらには旅行業登録をして旅行ツアーの企画・販売を開始した他、 自社が扱う錫に着目し、結婚10周年を祝う「錫婚式」のブライダル事業を生み出しました。 今の時代に沿った伝統工芸の継承方法と自社の強みを生かした社会の需要に応える事業とは 何かを常に考え、現在に至るまで、日々挑戦し続けているのです。 本書では危機的な状況にある伝統工芸の業界において 著者がどのような変革をおこなってきたのかを紹介します。 同業者だけでなく、後継者不足などさまざまな問題に悩むものづくり企業や 中小企業の経営者とその後継者にとって、問題解決の助けとなる一冊です。 -
4.5課題山積の不動産会社はいかにして 「不動産×IT」のハイブリッド企業に進化したのか？ 「失敗することでしか前進する道は切り拓けない――」 知識なし、経験なしで真っ向から挑んだDXの軌跡 ---------------------------------------------------------- デジタル化の遅れが顕著な不動産業界において著者はアナログ中心の現状に疑問と危機感を抱いていた。 著者が代表取締役を務めるプロパティエージェントは、不動産開発販売事業のほかに DX事業やシステム受託開発事業を手掛けており、 早くから稟議や商談、契約書の電子化など自社のDX にも力を入れてきた。 現在の日本ではDX責任者がまだ十分に育っていないため 中小企業ではDX推進の責任者をおくこと自体が難しく、 中堅企業でもDXに取り組んでいない会社は多い。 またDXに取り組んでいたとしても「コストばかりかさむ」といった課題に直面し、 「どうしたらいいか分からない」と悩みを抱えている企業も多い。 このほか、電子化すること自体が目的になってしまい、 「経営効率を高める」というDX本来の目的を達成できていない事例も多いと著者は指摘する。 本書では著者自身が自社のDX を進めた過程を時系列でたどり、 失敗や成功、課題についてまとめることでデジタル化の過程を明示していく。 そのうえで著者が経験から得た知見やノウハウをもとに、DXの必要性を伝え、 多くの企業が陥りがちな課題や落とし穴についての解決方法を提示する。 -
3.0事業承継には、踏むべき5つの鉄則がある 周囲から愛され、頼られ、尊敬される―― 「デキる」二代目になるための鉄則とは!?先代から事業を引き継いだ「二代目社長」の多くは、 「創業者」である先代とは異なる悩みを抱えています。 大きく分けると「変化する市場への対応」「部下とのあつれき」「先代との対立」です。 先代社長の価値観に縛られず、経営ビジョンを社員と共有し、 会社を成長させるためにはどのような方法があるのでしょうか。 実は、事業承継には5つの鉄則があります。 それは次のようなものです。 「本当の自分自身を発見すれば『軸』ができ、前に進むパワーが生まれる」 「先代との対立は自然なこと。正しい方法で向き合えば乗り越えられる」 「先代と自分の思いを融合して新たな経営理念を生み出せば、社内外を巻きこめる」 「会社のビジョンを経営計画に落とし込んで、自社が進むべき方法を明らかにする」 「『自立型人材』を育成し、全社のチーム力を飛躍的に高める」 本書では、周囲から愛され、頼られ、尊敬される「デキる」二代目になるための5つの鉄則を詳しく解説します。 -
-大手企業の地方進出、異業種からの参入、安価なサービスの増加…… 業界を取り巻く環境の激変でディスラプトされる地方の葬儀業者—— 家業の葬儀会社を継いだ３代目が、生き残りをかけて伝統産業の変革に挑む。 ---------------------------------------------------------- VUCAの時代、企業が生き残っていくためには、スピード感をもって変化に対応していく必要があります。 著者は、家業の三代目として大分にある葬儀会社を引き継ぎました。 地方の葬祭業者の多くは、長い間地域の葬祭需要だけで経営が成り立ってしまっていたことから、 事業モデルやマーケティングなどの点において、ほとんど変化しない状態が続いてきました。 しかし、昨今は大手企業の地方進出や異業種からの参入などの環境変化により、 シェアの低下と価格競争が起こりその未来は決して明るいとは言えません。 著者の会社も例外ではなく、ほんの数年前まで 「収入源は地域の葬儀と法要のみ」という古い体質のままの状況でした。 葬祭業を進化させていく必要性を感じた著者は、 「葬祭サービス」という観点で自分たちにできることを探し、変革を推し進めていきます。 生前からの葬儀の相談やの相続、保険、遺品整理の相談、お墓がなくても供養ができる海洋散骨、 樹木葬、宇宙葬などの新しい葬儀の形を取り入れるなど、 従来の業界の概念を覆すサービスを次々と確立していったのです。 本書では、旧態依然とした地方の中小企業が業界の慣習やタブーに臆することなく 変革に取り組んできた軌跡をまとめています。 葬祭業はもちろんのこと、地方の伝統産業などの要素をもつ企業が、 レガシーな体質から脱却し新たな成長の一歩を踏み出すためのヒントとなる一冊です。 -
-日本企業にも本格的な「脱炭素経営」を採り入れる時代が到来しました。これまでの中途半端な「低」炭素ではありません。「脱」炭素なのです。企業が自らの事業を通じて排出する温室効果ガス・CO2を限りなく「ゼロ」にする事業構造に変革していくことです。（「はじめに」より） 来たるカーボンニュートラル時代、投資家や消費者に評価され生き残ることができるのは、自社事業の脱炭素化と成長の両立を実現できる企業。 エネルギー生産性（EP）、炭素生産性（CP）といったエネルギー効率指標に着目し、DXのその先を見据えた経営変革の方策を示す。 現場レベルでの具体的な施策を早急に開始したい経営者、次世代を担う経営者に必読の一冊。 -
3.5投資・運営・教育・シェア・金主・人材不足に悩めるビジネスマンよ、刮目せよ。利益率を上げるために必要なのは「感情」と「戦略」だ。年間500人を超える経営者へセミナーや講演を行う藤田氏。―ふと経営者としてこのままで良いのか？と考える事があります。ノウハウが分かれば売上を上げる事はできる。でも、納得いく経営をするのは難しい。そんな問題を野村監督は解決してくれました。「褒めるとか叱るとかの根底にあるのは愛情なんだよ」 中小企業だからこその経営の悩みを根本から解決策まで、分かりやすく解説。野村克也の成功に至るまでの苦悩や、人の使い方、オーナーとの確執…貧乏でも、知名度がなくとも、天才でなくとも、1番になった男の「ぼやき」が明日の活力へと変わる。 -
3.0 -
-人を信じ、人との出会いを大切に 会社を経営していくために——。 金儲けという「欲」を制するものが、 ビジネスを制する。 ------------------------------------------------------ 一般的に、ビジネスでは少しでも多くの利益を上げていくことが最良とされます。 起業の成功を示すために高額の年商を示すのはその好例で、 多くの人はお金を儲けたいという欲望をもってビジネスに身を投じています。 しかし一方で、そうした欲よりも自分の裁量や顧客との信頼関係を重視して、 自分らしい経営をしたいという理由で起業する人もいます。本書の著者も、 自分の欲を捨て、とにかく人を信頼し、出会いを大切にして自分の会社を経営して いきたいという想いをもって、金儲け主義とは真逆の経営を貫く経営者の一人です。 著者は現在、一人で立ち上げた中古車買取り事業のフランチャイズ本部を 運営しています。かつては広告制作会社の経営者として数人の従業員を 雇っていましたが、時には徹夜も厭わず働いてくれる従業員に対し、 経営者として報いることができているのか、さらなる利益を追求することが 果たして従業員たちの幸福につながるのかと思い悩んできたといいます。 そして、納得できる給料を払えないのであれば従業員は雇わないという誓いのもと、 湘南の地で一人で中古車買取り事業に参入しました。組織を拡大し販路を広げていく 経営ではなく、よりシンプルに、よりプリミティブに、そしてよりスマートな経営を 展開する、いわば欲張らない経営を心掛け、実践してきたのです。 実際に著者のビジネスモデルに共感する仲間をフランチャイズとして募集したところ、 今では100人以上の人たちが中古車買取り事業に関わるようになっています。 彼らもまた欲張らない経営を心掛けることで顧客や取引先と良好な関係を築き上げ、 自分に合った理想の働き方を実現しています。 本書では、ワークライフバランスを重視し自分の裁量で働く著者の仕事術を、 それに至る経緯と経験を交えて紹介しています。会社を運営している経営者や 仕事に悩み起業しようと迷っている人たちの助けとなる一冊です。 -
-現役アスリートを採用!? 園長という役職は不要!? 常識にとらわれない改革を次々と行う破天荒な理事長が描く 保育業界の未来とは―― ------------------------------------------------------ 保育業界では労働環境の悪化やそれによる働き手の不足といった問題が顕在化し始めています。 業界内での人材獲得合戦は熾烈を極めており、実際保育士が集まらずに閉園に追い込まれている 保育園も少なくありません。 このような状況下において保育園経営者たちは、保育士から選ばれる園へと 改革を進めていかなければなりません。 しかし経営者には園を働きやすく、魅力的な職場へと変えていこうという意識が低く、 待遇や労働環境の改善はなかなか進みません。保育業界には昔から、子どものためという大義名分のもと、 自分を犠牲にしてでも働くべきという“暗黙の了解”が存在してきました。 園児たちがいる間はひたすら子どもに尽くし、園児たちが帰った後も事務仕事や会議などを 残業で行うのが一般化しており、労働環境は決していいとはいえません。 著者は2006年に実家で営む保育園に入職したとき、人手不足にあえぎ、 そのしわ寄せを受けるスタッフたちが暗い目つきで働く現場の惨状に戦慄したといいます。 自分が継ぐ法人の内情がこのままでいいはずがないと強く感じた著者は、シフト制の徹底、 残業および無駄な会議の廃止、公休の新設、有給休暇の取得推進など、 保育業界の悪しき常識をぶち破る改革を次々と行ってきました。 著者の型破りな改革に異議を唱える者もいましたが、変化のない旧態依然とした保育園業界に 波風を立てることによって考えに共感する人たちが集まり、安定した採用や 10年間で７つの園を新設するという結果にもつながっています。 本書では、サーフィンを趣味とすることから「波乗り理事長」と呼ばれる著者が 業界の常識という荒波をどう乗りこなし、保育士、園児とその親から選ばれる個性的で唯一無二の保育園を いかにしてつくり上げたのかを記しています。 保育士ファーストによる職場改善の具体的な方法や、事業拡大のノウハウ、 人材獲得戦略といった経営手法についても解説します。 仕事に悩み、何かに挑戦したい人、何かを変えなければいけないと思う人たちに 手に取っていただきたい一冊です。 -
-地方商店の課題を解決するビジネスモデルを構築し、 わずか1年で３０００店を開拓。 地方ベンチャーが全国規模で成功するための戦略が分かる！ ------------------------------------------------------ 地方で起業しても成功するチャンスはない。起業の環境は大都市のほうが整っているため、 大都市で起業したほうが成功できる——そう思っている人は多いと思います。 確かに東京や大阪などの大都市では、金融機関や自治体が主催するビジネスアイデアコンテストや、 誕生間もないスタートアップを応援するアクセラレータプログラムが数多く用意されています。 また、ベンチャーキャピタリストと呼ばれる人たちが次の有望な投資先を探しているのも 大都市の企業が中心です。大都市は人口が多い分、働き手となる人材も地方に比べて多くいます。 顧客になり得る人や企業、仕入れ先についても同様です。 このように、大都市のほうが起業成功のチャンスがあるように見えるかもしれませんが、 必ずしもそうともいえないと著者はいいます。 起業支援プログラムが多いといってもライバルの数も多いので、 自分たちが支援されるかどうかは分かりません。 また、人材の獲得競争も熾烈を極め、オフィス賃料は地方とは比較にならないほど高くなっています。 このように見ていくと、必ずしも大都市のほうがチャンスがあるわけではないというのです。 今から10年前、著者は長崎を代表する会社をつくりたいと強く想い、25歳のときに起業しました。 当時の長崎には、大都市にあるようなビジネスコンテストもアクセラレータプログラムもなく、 人口も大都市圏に流れて減る一方です。 しかし、起業して4年目に手掛けた野球用品の買取で著者の会社は急成長し、 以降、買取の取扱商品を拡大しています。年間取扱高は308億円におよび、取引先は全国に拡がり、 人材も全国から応募が来るといいます。現在は長崎を代表するベンチャー企業として 「長崎県ネクストリーディング企業」に認定されたのに加え、 アジア太平洋地域13カ国に本社を置く100万社以上を対象にした 「アジア太平洋急成長企業ランキング」で149位にランクインし、小売部門で第5位に入っています。 本書は地方で起業して成功を収めた著者が、会社がどのようにして世界で注目される急成長企業に なることができたのか、その軌跡をたどりながら紹介しています。 起業して10年のあいだにビジネスモデルをどう磨きあげてきたのか。人材をどのように集めたのか。 営業力をいかにして鍛え全国展開に至ったのか。ブランディングをどのように進め知名度を高めてきたのか。 そして何より、地方ならではの強みをどう活かし成長につなげてきたのか—— 地方で起業することに関心のある人にとって、ヒントが詰まった1冊です。 -
4.0 -
5.0小さな地方工務店を継いだ2代目社長は いかにしてPER40倍の東証上場最先端企業に生まれ変わらせたのか—— ------------------------------------------ 地方の中小企業をとりまく経営環境が急速に悪化しています。 人口減少に伴い市場は縮小を続け、少子高齢化の進展で若い働き手が減るなど人手不足は深刻で、 倒産・廃業の危機は日増しに大きくなっているのです。 「生き残るために今こそイノベーションが必要だ」といわれながら、 日本企業がイノベーションに成功し劇的な成長を遂げたという話はほとんどありません。 ましてや従来型産業に属する地方の中小企業においては、イノベーションなど遠い世界の話です。 著者は熊本県に本社がある工務店の社長です。創業者だった父の死をきっかけに後を継ぎ、 住宅業界に足を踏み入れ感じたのは、この業界がいかに旧態依然とした従来型産業であるかということでした。 しかし、旧態依然としているということは裏を返せばそれだけイノベーションを起こすチャンスが あるということだととらえた著者は、時代遅れのこの業界に革命を起こし、 これまでにない新しい工務店をつくろうと決意します。 カテゴリー別住宅サイトの制作運営、YouTubeチャンネルの開設、 有名ブランドとのコラボレーション住宅の建築、ＡＩによるプラン提案サービス「マイホームロボ」の提供、 3Dプリンター住宅の開発など、数々の取り組みによって事業は急成長を遂げ、 売上は社長就任当初の１億円程度から現在（２０２２年６月期）では１３７億円にまで拡大。 社員数もたった４人から３３１人にまで増えました。 そしてついには東証マザーズ（現東証グロース）上場を果たし、 時価総額も20倍以上に拡大し、一躍脚光を浴びることになったのです。 本書では、著者が父から受け継いだ小さな地方工務店を、 いかにしてPER40倍の東証上場の最先端企業に生まれ変わらせたのか、その取り組みをまとめています。 従来型産業でいかにしてイノベーションを起こして生き残り成長していくのか、 日々悩み奮闘している多くの経営者にとって経営改革のヒントとなる一冊です。 -
-会社の売上50％アップ！ 創業50年、変化のなかったろ過布の会社が企業理念を作り直し、生まれ変わった 企業理念を見直し、自社の存在意義を社員と共有する—— 社員を巻き込み、新規事業を進めてグローバル進出を可能にした、 ニッチ企業２代目社長の経営哲学とは ------------------------------------------------------ 大手企業や競合他社との競争を避け、ニッチトップ戦略を取る中小企業は少なくありません。 参入の少ない小さな市場を独占し、安定した利益獲得を目指す戦略ですが、 近年は技術革新や環境変化のスピードが速まっており、ニッチ市場でトップを取れば 長期にわたって安泰というわけではなくなっています。これまで高いシェアを誇っていた ニッチ市場に新たな競合が生まれたり、顧客ニーズの変化によって市場そのものが 明日には消えてしまったりするリスクに常にさらされているのです。 ニッチトップ戦略を取る中小企業も、他分野への進出や常に変化に柔軟に対応できる 組織の適応力が必要とされています。しかし長年変化のなかった組織では、 新規市場参入など柔軟な変更に対して社員から反発を受けることも少なくありません。 創業者である父の後を継ぎ、２代目社長として著者が経営する会社は 「ろ過布」を製造するニッチトップ企業でした。1973年の創業以来、 大手の参入しないニッチ市場にありましたが、変化が激しい時代において、 この先もずっと市場が存在し続けるとは限らないと、著者は危機感を抱いていました。 そこで、自社の事業分野を広げようと考えたものの、新たな顧客開拓と製品開発に 挑むことに、社員たちからは強い反発を受けてしまいます。 著者は社員の理解を得るために、まず企業理念を明確にし、なぜ事業形態を変える 必要があるかを動画で伝えるなど、さまざまな工夫をして意識改革を進めました。 メーカーとして自社の強みを活かしてできることは何か、新たに挑戦できる分野は ないのかといったことを社員に投げかけるとともに、自らも必死に経営を学び、 自分なりの経営哲学へと発展させていったのです。 こうした努力を続けることで、組織が一つにまとまり、社員一人ひとりが自発的に 自社について考え動けるように変わっていったといいます。結果、著者の会社は 社員主導による新規事業の立ち上げを実現させ、海外事業を進められるほどに成長してきました。 本書では、長年変化のなかったニッチ企業で、どのようにして社員の意識を変え、 新たに海外事業を展開するまでに至ったかを紹介しながら、組織改革の要点をまとめています。 変化の必要を感じながらも停滞から抜け出せずにいるニッチ企業の経営者にとって、変革のヒントとなる一冊です。