※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人口は急減し、空き家は増え続けているというのに、都市部ではタワーマンションの建設ラッシュが止まらない。大都市の「空き家」問題は解決どころか拡大の一途だ。 やめられない、止まらない。産官民が共に作り出した「住宅過剰社会」の恐怖をひもとけば……。

人口減、少子高齢化、都市部への一極集中、グローバル化。地方はこのまま衰退、消滅してしまうのか？　そして「地方経済に未来はない」という俗説は本当なのか！？　著者は、日本企業を「G」と「L」とに分け、安易なグローバル企業楽観論、ローカル企業悲観論に警鐘を鳴らす。世界市場で戦う製造業を中心とした「グローバル経済圏の企業＝Gの世界」と、国内市場においてヒトがサービスを提供する非製造業を中心とした「ローカル経済圏の企業＝Lの世界」。一見、前者の前途には明るい未来が待っており、後者は未来のない産業と思われがちだが、現実はイメージどおりではない。グローバル企業だけでなく、福島交通、湘南モノレールなど、ローカル企業の現場をも熟知したIGPIのプロフェショナルたちが、外食、小売、卸売、製造、宿泊サービス業から学校法人、医療まで、業種ごとの事業の方向性を示し、ローカル経済圏を再生させるノウハウを公開。

都市部で、医療・介護難民が発生するかもしれない――。医療・介護の課題といえば、財政問題だけではない。仮に国費で何とか医療・介護の財源を支えたとしても、各地域で施設や人材が不足すれば満足なサービスは受けられない。 　医療・介護の受け入れ能力が今後逼迫してくるのは、首都圏や名古屋などの大都市圏だ。2030年まではすべての都道府県で75歳以上人口が増加する反面、30年以降は減少に転じるところが多くなる。しかし、東京都や神奈川県、埼玉県、大阪府、愛知県などの3大都市圏では、30年を過ぎてからも75歳以上人口は増加し続ける──。 　地方の高齢化がピークを過ぎた後も、大都市圏の医療・介護需要の増加には拍車がかかるだけでなく、財源である住民税も減少していく。 　高齢化のピークが迫る中、対策は待ったなしだ。

10分で読めるシリーズとは、読書をしたいが忙しくて時間がない人のために、10分で読める範囲の文量で「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」を基本コンセプトに多くの個性あふれる作家様に執筆いただいたものです。自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。是非、お試しください。 まえがき いま、我が国の都市部で暮らす多くのひとたちが田舎への移住を希望している。 東京都在住者へのアンケートによると回答者のうち約40%が希望している、もしくは計画していると回答しその需要の高さが伺える。 しかしながら、その課題として立ちはだかるのが「収入の確保」である。 もちろん、すでに財産を築き将来に亘って経済的な不安のないかたは別だが、そんなひとは少数であり、おおよそのひとたちにとって田舎で暮らしても安定収入は必要になる。 ご想像の通り、田舎での就職はなかなか厳しいのが実情でうまく定職につけたとしても東京都内のそれと比べると平均で30%程度の減収になってしまうというデータもある。 ならば、田舎でのびのびと暮らすのは一般のひとには無理なのか。田舎暮らしは一部の富裕層にのみ与えられた贅沢な特権なのか? いや、ちがう!仕事がないなら作るのだ。決断しよう、田舎で社長になるのだ!という骨のある若者が昨今ふえており、地方社会としては大きな期待を寄せるところでもあるが、起業とはそんなに容易くない。 本書では、田舎で起業したひとたちからの豊富なヒアリングをもとに起業するときのコツや、田舎ならではのやりかたを分析、ポイントごとに解説する。 起業を志す人にいきなりこういうことを読んで頂くのは心苦しくもあるが、田舎で事業に失敗するということは、そこには住み続けることができなくなる・・ということになる確率も高くなると自覚すべきである。人口が少ないがゆえに起業したりすると話題になりやすく、まずもって目立つ存在になる。失敗したときには、まちじゅうの人が知るところになり、名前を覚えられるより先に「事業に失敗した人」という代名詞を付けられ居たたまれないことになることが多い。 特にご家族がいる場合は尚更である。つまり、都会で起業するよりも、失敗したときにあなたの人生に及ぶリスクはある意味高くなる。 さて、本書はそうなる確率を少しでもさげて頂き、ぜひ、幸せになって頂くとともに、疲弊しつつある地方社会の明るいチカラになって頂きたく書くものであり、ここで挫けず、最後までお読み頂きたい。

21世紀の世界経済はインドがけん引する。中国経済の減速が著しい中、人口ボーナスをついに生かし始めたインド。その潜在成長力は世界最強と言って過言ではありません。巨大市場に着々と参入する日本企業の現地責任者にもインタビュー。産業、株、モディノミクスから映画、カースト制度まで、驚きの実態を分析しました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年10月27日号で掲載された特集「インドびっくり経済」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・人口ボーナスが育む成長力 　　　インタビュー　インド商工省　豊福健一朗氏「強まる日本企業の進出意欲」 ・インドを知るためのＱ＆Ａ ・インタビュー　巨大市場で勝負する日系企業の目算 　　　パナソニック　伊東大三 　　　マルチ・スズキ　鮎川堅一 　　　良品計画　山本祐樹 ・立ちはだかる「壁」 　　　法　難しい従業員の解雇 　　　税　理不尽な徴税に注意 ・産業　理系人材と技術力を武器に躍進 　　　宇宙　軍事・民生で開発加速 ・インド再発見 　　　弁当　正確なシステム 　　　映画産業　製作本数は世界一 　　　弁護士　世界最多の人数 　　　貧困層　いまだ３億人近く ・インド株式市場　過去10年で時価総額４倍 ・人材　世界を席巻するインド人 　　　世界に広がる印僑 ・モディノミクス　正念場を迎えるモディ首相 ・財閥　ＧＤＰの７割を占める ・カースト制度　都市部を中心に薄らぐ差別意識

私たちは、｢人口減少社会｣なのに｢住宅過剰社会｣という不思議な国に住んでいます。右肩上がりに空き家は増え続け、15年後には3戸に1戸が空き家になってしまうにもかかわらず、都市部では相変わらず超高層マンションが林立し、郊外では無秩序に戸建て住宅地の開発が続いています。住宅過剰社会は住みにくい｢まち｣の原因です。あなたは最近、自分の｢まち｣が住みにくいと感じることはないでしょうか?

全国で先祖代々のお墓が崩壊寸前の大ピンチ。 　都市部への人口一極集中が様々な問題を引き起こしている。 　地方を中心に「空き家問題」がクローズアップされているが、それ以上に、現在もっとも問題が顕在化しているのが、地方にある実家のお墓問題だ。就職先などの問題から、大都市に出てくる子どもたち。両親の眠るお墓参りにも数年に1回行けるかどうか、というケースも少なくない。また、「家」制度が希薄化した結果、「死んでも夫の墓には入りたくない」と“死後離婚”という造語ができるほどだ。 　この他にも、両親のお墓を自分の家から近い場所に引っ越し（改装）させようにも、都心部の民間霊園は値段がバカ高い。500万程度かかる場合も多い。比較的安い公営霊園は倍率が高く、人気のある霊園では50倍を超える倍率になることさえある。 　また、引っ越しする際にもお寺で管理している場合、寺側から「離檀料」と称して100万円単位の“お布施”を要求されてトラブルになるケースも枚挙に暇がない。さらに親族たちが全員納得するとも限らない。こじれた結果、親族間で仲違いするといった例も多い。これらの問題を炙り出し、ベストな解決法を模索する。

クリニック淘汰の時代、地域医療を担う開業医の使命とは 開業から17年で７つのクリニックを展開 香川県高松市の巨大医療グループに見る 地域の患者に選ばれるクリニックをつくるための経営戦略 ------------------------------------------------------ 都市部と地方の医療格差は深刻の度合いを増しています。 地方において地域の医療を支えるクリニックにとって、高齢化や人口減少などの影響で年々経営環境が厳しくなるなか、医療と経営を両立していくことは容易ではありません。 著者がクリニックを営む香川県の高松市も、そうした地方都市のひとつです。著者は大学を卒業後、脳外科医として香川医科大学（現・香川大学）附属病院で勤務していましたが、２００７年、43歳のときにこの高松市で小さなクリニックを開業しました。 気軽に足を運んでもらえるクリニックで、地域の人の健康を守りたい——その思いで開業を決意しましたが、高松市は当時からすでに人口減少が始まっており、既存の医療機関と同じようなクリニックを開業しても、患者を取り合う競争に追われることになるのは目に見えていたといいます。 そこで、ほかのクリニックとの差別化を図るため、地域の医療ニーズや既存の医療資源などを徹底的にリサーチすることにしました。すると高松市には脳外科手術をする大きな病院はあるものの、脳梗塞など重篤な脳疾患の兆候をつかむことができる脳の検査に特化したクリニックがないということが分かったのです。 脳血管疾患は日本人の死因の４位となっており、重大な脳疾患を発症してからでは大掛かりな手術や治療が必要となります。高齢化が進み多くの人が健康寿命への関心を高めるなか、無症状でも軽度の脳疾患を検査で見つけだし、早期治療に導くクリニックに必ずニーズがある——そう考え、ＭＲＩなど最先端の設備を備え、検査を専門とした脳外科クリニックを開業したのです。すると、開業当初から予想以上の反響があり、好スタートを切ることができたといいます。ニーズがあるという見込みは間違っていなかったのです。 また、患者が通いやすい場所に開業したこと、最新設備や専門医としての知見が信頼の獲得につながったことなど、さまざまな要因がかみ合い、クリニックは地域の人々に受け入れられ、患者は順調に増えていきました。 その後も著者はマーケティングの視点を重視したクリニック経営を行い、地域のニーズを的確に把握して迅速に応えてきました。選ばれるクリニックとなるための施策を次々に打ち出す一方で、エリア戦略として分院展開や脳外科以外のクリニックを開業して拠点を増やし、それぞれの強みを生かす医療ネットワークを構築していきました。そのうえで介護・福祉を含めた多職種連携を進め、地域医療の中核を担う医療グループとなることを目指して成長を続けてきたのです。 本書では、著者の17年間におよぶクリニック経営を振り返りながら、マーケティングやエリア展開、デジタル化による業務の効率化など、地方都市のクリニックが安定した経営を成り立たせるポイントについて解説しています。 地方都市の医療従事者、病院経営者にとって、クリニックの運営の悩みから脱却し、医療と経営を両立させるためのヒントとなる一冊です。

日本では「少子高齢化」「人口減少」「都市部への人口集中」といった問題が長らく社会的な課題とされている。また、大規模な自然災害やパンデミックの経験を通じて、将来への備えも求められている。 　こうした課題は、私たちが住む住宅や街のあり方とも不可分に結びついている。本書は、人口減少時代における住宅や土地について、読者に卑近な問題を取り上げつつ、経済学や行動経済学の知見を用いて答えていく。 　一例として、「持ち家を購入するか」「借家に住み続けるか」という、マネー誌などでも定期的に取り上げられる定番のテーマがある。それぞれにメリット・デメリットがあり、あいまいな結論で片づけられる傾向もあるが、本書は「情報の非対称性」というキーワードをもとに、経済学の視点から鮮やかに解き明かす。 　あるいは、災害と住宅という観点では、自然災害による被害を最小限に食い止めたいなら「危険な地域には住まない」というのが合理的な判断であるが、合理的な人でも危険な地域に住むことはある。ここでは、そのような現象が成立するメカニズムを明らかにした上で、「ではどうすれば災害を防止できるのか」について考える。 　4部12章にわたって展開される「住宅土地問題」にまつわる素朴な疑問と、明快な論旨で提示される回答は、読み手の知的好奇心をひきつけて離さない。 　住宅問題や都市政策に関心を持つ人はもとより、経済学の考え方や行動経済学について学びたい人にも最適のテキストである。

(1) 津波や水災害と高層ビルの長周期地震動対策（海岸部・山間地・都市部） 　　Measures against long-periodo ground motion of high-rise buildings due to Tunami and flood damage.（Near sea, Villages of mountainous area, City area） (2) 教育のシステムを根底から変えて、コスト削減、効率化、教育レベルを上げる 　　By doing change the education basic system, cost reduction increase efficiency education level up. (3) 人口減少、医療費、政府の無駄使いについて 　　Cause of population decline, Medical bills, Useless of government expenses. (4) 株式市場の改革 　　Stock market reform.

交通手段が徒歩や馬だった時代に設定された「都道府県」という仕組みは、もはや合理性を失った。すでに日本人の半数以上は都市部に住んでいる。今後は人口減少が不可避であることを前提に、地域の潜在力を発揮させる「市町村＋州」の単位に、統治機構を賢くたたみ直そう――。道州制論者として長年、地方自治のあり方を考えてきた第一人者が描き出す「日本の未来地図」。

鳥取で“週1”副社長になる！ 地方から日本を元気にする、驚きの「働き方」改革とは 【概要】 いま新時代の「働き方」改革として注目を集める「とっとりで週1副社長になる」プロジェクト。 都市部の“できる”ビジネスパースンを「週1副社長」として招き、オンラインで参画してもらいながら鳥取県の小さな会社の経営支援を依頼する取り組みが大きな話題を呼んでいます。 何と、都市部の人材を地方にマッチングする獲得実績では、人口最小県の鳥取がダントツの1位です。 大企業の俊英が鳥取に続々と集結するそのワケとは？ 本プロジェクトの仕掛け人、松井太郎氏がプロジェクト誕生の経緯から運用ノウハウまですべてを語り尽くしました。

両親の死などをきっかけに「空き家になった実家」の処理に困る人が増えている。売れない空き家は税金や管理費ばかりかかる「不良資産」だ。年末年始の帰省を機に、実家の行く末について考えてみよう。本書は週刊エコノミスト2014年12月16日号の特集「実家の後始末」を電子書籍化しました。 主な内容 Part1　認めたくない現実 ・実家を空き家にしない七つのチェックポイント ・実録　売れない貸せない壊せない 大田区の行政代執行 足立区の解体助成金 ・家の中の片付け　手を付けるのは台所から ・空き家を貸すためにマネープランを考える ・それでも決心がつかない人へ　無料相談や有料見守り ・自治体助成の一覧 ・都市部の二極化　実は悲惨な郊外住宅と都心マンション ・地価下落　高齢化と人口減少で実家が粗大ゴミになる ・法制度　不動産の所有権は放棄できない Part2　未来の可能性 ・政策　中古住宅に新しい評価法 ・仏教界の対策　4軒に1軒が空き寺 ・三大都市圏+福岡　マンションPBRで見る街の資産価値

《座して待つのか？　次の世代に何を残すのか？　公共交通維持のためにすべきことは何か》 ■日本に鉄道が開業して150年。いま、全国の鉄道は大きな岐路に立たされている。新型コロナ禍で巨額の赤字を計上した鉄道各社の経営は厳しく、都市部の黒字で運営を支えてきたローカル線の存廃問題は、もはや避けて通ることができない。人口減少が加速するなか、準備のないまま路線廃止となれば、地域への影響は計り知れない。 ■本書は、客観的な数字を踏まえた野村総合研究所の分析をベースに、どのローカル線を残すべきなのか、廃止する場合はどのような代替手段があるのか大胆に提示。困難な状況を直視し、利用者の利便性と効率性に配慮した新しいモビリティサービスによる代替案、さらには地域の生活インフラまでを視野に入れた持続可能な将来像を具体的に描く。 【目次】 第1章　感染症の流行から鉄道が得た教訓 第2章　ローカル線の誕生と生き残りの歴史 第3章　鉄道ネットワークの未来予測 第4章　どのような鉄道が残り、どのような鉄道が消えるのか 第5章　新しい地域交通のすがた 第6章　交通も含めた生活インフラの継承 第7章　経営目線から見た鉄道ビジネス

2014年、第2次安倍改造内閣発足と同時に打ち出された地方創生。だが地方の人口減少に歯止めはかからず、都市部への集中が続く。 地方創生が失敗している理由は、人口減少問題を地方創生政策で何とかしようとしたところにある。これからの政策に必要とされるのは、少ない人口でも成長可能な機会を見つけること、つまり「脱・人口論」の地方創生だ。そのために実行すべき処方箋とは。成功している「稼ぐ街」に足を運び、その実態を探った。 本誌は『週刊東洋経済』2019年2月23日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

ニッポンのお寺が危機に瀕している。地方では急速に進む少子高齢化、都市への人口流出による檀家減少、住職の高齢化と後継者不在などの問題に直面。都市部でも檀家を確保できないお寺が増えている。ニッポンのお寺はどうなってしまうのか？ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月8日・15日合併号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 仏教界に迫り来る危機 無残！　寺が朽ちていく 【島根県石見地方ルポ】消えていく寺の姿 データで見る「寺院消滅」の現実 Interview「地方の寺は３割以上消える」国学院大学教授　石井研士 うちの寺の収入すべて見せます 【お布施】寺院と業者との深～い関係 巨額損の高野山真言宗。積極運用の苦い教訓 野村証券とのＡＤＲは不成立

いま必要なのは、正社員の賃上げよりも、ハケン・バイト・パートの時給アップだ！　アベノミクスの成否を分けるポイントとは？　生活ダメージを抑えてインフレ目標を達成する方法とは？　「景気刺激策としての賃金格差是正」、「都市部の不動産バブルを受け皿に！」、「人口の都市部集中こそ最高の成長戦略」・・・。日本の景気を回復するために、本当に必要な「三本の矢」を説く、人気エコノミストの日本経済論。（講談社現代新書）

アフターコロナの飲食店経営術！！ うれるメニューは「わかりやすさ」×「あなたらしさ」×「ライブ感」！ 人口6000人以下の過疎の町で繁盛店を生み出した人気シェフが教える、 都市部でも田舎でも店を満席にさせる究極の集客術。 「飲食店が繁盛する理由に資本力や立地条件は関係ない」 「売れるメニューづくりに腕のいい料理人は必要ない」 あまり予算をかけなくても、人口が多い場所にオープンしなくても、 繁盛する飲食店をつくり出すことは可能です。 売れるメニューには共通する絶対要素があり、それを基本にして店づくりを実行すれば、 すぐに集客につながります。 新宿区の人気ワイン食堂「ケラッセ東京」シェフが教える、 飲食店ビジネスの考え方が180度変わる、 コロナ禍のあとも生き残るための新発想。 第1章 地方でも確実に売上アップするメニューづくりの3ステップ 第2章 職人なんていらない! 技術だけでは繁盛しない! ～繁盛店は料理が5割～ 第3章 繁盛店を生み出す売れるメニュー&イベント ～「わかりやすさ×あなたらしさ×ライブ感」で考える～ 第4章 繁盛店を作り出す調理以外の5割の法則 ～3つの簡単な情報発信で売上を1・5倍に上げる方法~ 第5章 あなたは何者なのか」?に繁盛店の答えは隠されている ～自分だけの繁盛キーワード“7つ"を知るワークショップ～ 第6章 客数を増やすための「勝ちパターン」 ～3ステップであなたの店の“繁盛メニューの法則"を完成させる～ 第7章 爆発的にお店のファンを増やし続ける、満席イベントの作り方 ～リピーターから、ファンを増やす！～ 第8章 アフターコロナの飲食店経営術 ～今こそ店の価値を全国に伝えるための7つのアイデアとツール～ 坂東 誠(ばんどう・まこと) 1972年生まれ。青森県十和田市出身。カリフォルニア州立モントレー・ペニンシュラ短期大学卒。 東北三陸を中心に産地から直送される鮮魚と岩手ワインにこだわる、新宿の穴場レストラン「三陸ワイン食堂 ケラッセ東京」シェフ。 同時に＂料理で繁盛する＂他の店舗のプロデュースを、「三陸ワイン食堂 レアーレ」(横浜)、「すみたのだいどころ・ケラッセ」(岩手)など、全国で手掛ける。 かつて生き方に迷っていた自分を救ってくれた＜料理の力＞を伝えるべく、「レストランビジネスに誇りと夢を取り戻せ！」を人生のミッションに、 東北の食材生産者と組んでの新しいビジネス創造を展開。経営者へ向けたセミナーや地方自治体と組んでの料理教室や新店舗オープンなど、“食"での地域活性化を進める。 「ぐるなび」で、＂料理でファンを増やし繁盛店を作る＂テーマで外部講師も務める。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 初めてのお泊まり保育の日、園児たちはわくわくしながら登園します。 いっぱい遊んでごはんも食べて、みんなで眠りにつく子どもたち。ところが真夜中、 トイレに起きた主人公が廊下に出てみると、誰もいない部屋から明かりが……。 そこにいたのは？ 【著者紹介】 [著] 貞松 成（さだまつ・じょう） 長崎県生まれ。早稲田大学大学院政治学研究科修了。株式会社global bridge HOLDINGS 代表取締役CEO。学生時代に少子高齢化による人口減少問題を知る。 都市部の待機児童問題に取り組むなかで、高齢者による保育が理想的であると考え、認可保育所や高齢者と子どもの世代間交流施設などを運営する同社を設立。また、子ども一人一人の成長に合わせた保育を提供するための研究も続けている。 [絵] 片岡 達也（かたおか・たつや） 群馬県生まれ。ファッションホイールデザイナー。アメリカのMHTWheels 社にて「KAOTIK(ケオティック)」シリーズを手がけ、アメリカ、日本においてのオーガニックデザイン(有機質デザイン)ブームの火付け役となる。現在は複数の企業や大学でデザイン顧問やデザイン講師を務めるほか、講演活動もおこなう。

日本経済の足を引っ張っているのは「地方ではなく東京である」。こう聞くと耳を疑う人が多いかもしれないが、日本の現状をつまびらかにすると、驚愕の事実が浮かび上がってくる。 一例として島根県と東京都の失業率を比較してみよう。2017年の10―12月期、2018年１―３月期、島根県の失業率は何と０.６％しかない。それに対して東京の失業率は、2018年４―６月期で２.９％。東京の失業率は一貫して全国平均を上回っている。それに加え東京都の一人当たり県民所得の成長率も経済成長率も全国平均を下回っている。 なぜ、世界一の人口を誇るメガロポリス東京は日本経済の足を引っ張ることになってしまったのか？ 今後の日本は、都市部ではなく地方にこそビジネスチャンスがある。この現実を日本国民が共有したとき、我が国は東京一極集中や少子化といった諸問題について根本から解決することが可能になる。 未来の日本が再生する道を明らかにした１冊。

日本の人口減少が問題になって久しいが、本格化するのは、むしろこれからだ。人口減少は、都市部への人の移動を促し、不動産価値を一変させる。利便性の高い不動産が価格を維持する一方、値段の付かない不動産が全国に溢れる。商圏の維持が不可能となるエリアが続出し、企業の出店戦略も変更を余儀なくされる。人口減少が経済やビジネスに与える影響は、多くの人にとって、従来の想像をはるかに超えるものとなる。 一方で、日本の人口減少と歩調を合わせるように、これまでにないイノベーションの波が押し寄せている。AI(人工知能)を中心とした新しいテクノロジーだ。新しいテクノロジーが普及した世界では、ビジネスのルールは180度変わってしまう。従来の価値観を一掃できなければ、未来を豊かにいきていくことは不可能になる。 新時代に求められるのは、英語をしゃべることでも、皆がプログラミングをすることでもなく、従来の常識や価値観を転換することである。本書は新時代の羅針盤となる1冊だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 現在、我が国において人口減少は都市部よりも地方部で進行している。特に、中山間地帯では「限界集落」と呼ばれる消滅の危機が予想される集落が全国で約3,200存在する（2019年時点）。国土の均衡が取れた発展のためには、地方部の発展が不可欠である。そのための取組みを「食・農」「団地再生」「教育」の3つの視点から紹介する。 【著者紹介】 編：一般社団法人 社会基盤技術評価支援機構・中部 【目次】 まえがき 序論 第１章 地域創生・SDGsの本質 －『五感六育＋α』の実践― 第２章 地域からの創造の力が未来を創る 第３章 持続可能なまちづくりに向けた住宅団地の再生 第４章 瀬戸市菱野団地再生の取組み 第５章 首都圏遠郊外住宅地における地域再生 第６章 次の50年を見据えたハイブリッド型住宅団地の再生～宗像市日の里地区～ 第７章 ディスカッション 第８章 島根県立隠岐島前高校の再生の取組み 第９章 奥三河山間地域の町起こしと高校の再生