副島隆彦のレビュー一覧

プロが厳選する 世界大恐慌が来ても絶対大丈夫な株200銘柄

久保修 / 副島隆彦

とても勉強になりました。

これから経済が不安定になっていくので株式にバリュー投資（半値で買い、元の値段になるまで長期保有）をして自分の資産を蓄えていこうとう主旨の元、その候補としての銘柄を「インフラ・経済成長化」「暴落したら買い」「軍需」「産業廃棄物・都市鉱山・鉱物資源」「時価総額は小さいが成長見込み」の5つの観点で紹介されています。

紹介されている銘柄に共通するところは
・需要がある（長期に渡るメンテナンス要、定期的に購入されるもの）
・経営陣がしっかりしている
・技術力がある
・資金力がある
かと思いました。

また、経済不安定の理由は、ウクライナ戦争のロシアへの経済制裁によって逆にロシアが資源現物経済（エネルギー・金でルーブルの信用を強化）を構築しつつあり、これまで主力だったドル（米国）の信用が脅かされているということでした。

世界はどこまで行っても西と東で動いているんだなと思った次第です。

世界が破壊される前に日本に何ができるか

孫崎享 / 副島隆彦

日本最高のインテリジェンスと外交のプロお二人の対談本。
冒頭からその凄まじい内容に私の身はたじろいた。
「情報なくして判断なし」本の帯に書いている通りの事が外交では起こっていることを痛烈に感じた。
平和ボケに安穏としている日本人に一石を投じた警告本!
もっと確かで多面的な情報を収集しそれに基づいた判断をすることの重要性を再認識した。

闇に葬られた歴史

副島隆彦

副島さんの日本の歴史研究本です
第1部戦国・江戸時代編
第1章信長を殺害したのはイエズス会・ローマ・カトリック勢力
第2章徳川家康
徳川家康すり替え説
第3章本当の戦場とは
幕末明治初期の日本は、アメリカの南北戦争の余剰物資や兵器の後片付けの処分の戦争経済ために、イラク戦争、アフガニスタン戦争と同じように、日本国内で日本人同士で凄まじい殺し合いをさせられた。
第4章松尾芭蕉
間宮林蔵の功績
第2部古代編
第5章現在はアメリカの属国王
第6章日本は漢代の華僑が作った
「日本史の誕生」の岡田英弘学説を支持する
5世紀までの韓半島には、日本と同じでまだ国家の形成はない。だから朝鮮人や韓国人の渡来という考えはおかしい。渡来人(帰化人)とすべきは、紀元1世紀の前後から日本にやってきた古代中国人(漢人)たち、いまでいえば華僑のことである。
華僑の居留地の周りにできた集落が国になっていった
難波の仁徳天皇陵など倭の五王が発掘調査されれば、日本にも遊牧民(騎馬民族)がきていた証拠がゴロゴロと見つかるだろう。
古代から東アジア全体に浸透する華僑ネットワーク
現代の東南アジアの暴動とも通じる、反華僑運動としての「大化の改新」
663年の白村江の海戦での敗北後、日本列島が中国大陸と韓半島から断絶し、倭国の華僑たちに日本建国を促した
第7章聖徳太子は蘇我入鹿である
聖徳太子はいなかった「聖徳太子非実在説」
物部氏も蘇我氏も華僑系。
「大化の改新」で中大兄皇子(天智天皇)と共同してクーデターを実行した藤原(中臣)鎌足は、白村江の戦で滅亡し日本に来た百済の王子だった余豊璋が中臣鎌足その人。
彼は戸籍制度や近江律令を中心になって作った。
根拠として、蘇我入鹿が殺される時に、「韓人が我を刺殺せり」と絶叫したと「日本書紀」に載っている。唐人とは書いていない。
当時の東アジアの情勢は、現在の日本、中国、北朝鮮、韓国とそっくりで、まるで写し絵を見ているよう。

世界人類の99.99％を支配する カバールの正体

副島隆彦 / 西森マリー

私達が知るべきことが書かれています。
しかしながら、この本だけ読んでも全体像を掴めないと思います。
テレビ／新聞からの情報からは得られない情報でとても意味があるのですが、記載内容はわかりにくいです。特に後半は文章のようで箇条書きといっていい構成。話が飛んでしまってついていけません。折角の内容なので、もう少し掘り下げてほしかったですね。
佐野美代子さんの本（3冊とボリュームがありますけれど）のほうがわかりやすいと感じました。すみません。

このままムーンショット計画について行って無限の（＝バーチャルの）世界で生きるもよし、調和の世界で生きていくもよし。さようなら～

目の前に迫り来る大暴落

副島隆彦

著者、副島氏は2024年に株式、債権の同時大暴落を予言しているもので有ったが2年前倒しで予言が的中したと言える。確かにその点は、先見の明があると言える。コロナを契機に世界的に金融緩和が進みお金のばら撒きによる金余り相場へ突入した。ナスダックの暴騰を見れば、いつかは大きな修正が入る予感は誰しもかんじていたはずだ。そこを考えれば予測、予言が不可能な内容ではない点は注意が必要だ。その他色んな裏話も、楽しく読むことが出来る。半分はエンタメと思って読んで欲しい。

有事の金。そして世界は大恐慌へ

副島隆彦

社会人になりたての頃からずっと追いかけている著者の一人です、私も歳を重ねましたが先輩である著者達も高齢となり、何人かは天国にいかれています。その中でこの本の著者の副島氏は元気に執筆活動を続けてくれています。

今年二月末から勃発したウクライナ戦争、あれに関する副島氏の解説を聞きたかったので、この本が出版されて良かったです。特に世界送金システム(SWIFT)からロシアが外されて、ロシアは自滅すると思っていました、ルーブルの価値が落ちたので予想通りでしたが、その後、ルーブルの価値が戻ってきたのかが何故かずっとわからない状態でした。この本で解説されてあって良かったです。

ウクライナ危機は、長らく続いてきた体制が変わるきっかけになるのだと確信しました。ドルが暴落する、中国元の価値が上がる、円高になる、これらがずっと繋がらない状態でしたが、この本でそれらが結びついた気がしました。

以下は気になったポイントです。

・政府の命令で金の販売と買取を停止させられるのが怖い、それは２年後の2024年より前に起きるだろう。これは、預金封鎖と新札切り替えよりも早く実施されるだろう、今年３月２５日にロシア政府が金を国内でのルーブル通貨での固定価格（グラム5000ルーブル）で買い始めたからである、それで大きく金本位制への道が始まった（p１４）日経新聞の記事によれば、６月３０日までの購入価格はグラム5000ルーブルであり、金の安定した供給を確保し、金鉱産業が円滑に機能することにつながる水準である（p１６）４月２９日にはルーブルで金を固定相場で買うことを決めた（p２２３）

・金グラム１万円となるのは、NY市場で１オンス＝2500ドルまで上がった時である、この理由はロシア政府がルーブル通貨で、原油と天然ガスを売るという政策を決めたから。そしてルーブルを固定価格で金を買うことで、ある種の金本位制に世界がなっていくから。これは2023年末だろう、この時はウクライナ戦争の泥沼状態は、第三次世界大戦の始まりを見せ始める、手持ちの金の半分を、グラム15000とか２万円で売ることを考えて良い（p１８）世界が大恐慌に突入するのは2024年１０月くらいだろう（p１０８）

・今は１ドル120円台だが、ドルの暴落が起きて一桁落ちて１０分の１となる時代が来る、それがドル体制の終わりで１ドル＝１２円となる、所がこの時に日本政府の大きな決断がある、円を１０倍に切り上げて、１ドル＝1.2円となる。（p２２）

・２年後の新札切り替えの時に、今の一万円は、1000円となる。このゼロを一個取ることが、リデノミネーションである。これによりタンス預金（例えば１０億円）は新札切り替えで使えなくなる、預金口座の引き出し制限（クランプダウン）が行われる、月給４０万円のサラリーマンは月給が４万円となる（p２６）

・ペリーがやってきた幕末から為替は「メキシコ１ドル金貨（スペイン帝国の金貨）」が小判１両であった、当時のアメリカはイギリス帝国とスペイン帝国の財力に頭が上がらなかった、その時の１両には金は２０グラムしか入っていなかったが、日本では金貨１枚＝銀貨５枚に対して、西洋では銀貨１５枚であった。外国商人はその小判を溶かして取り出した金を本国で交換すれば３倍の銀貨が手に入った（p４１）

・明治、大正時代は１ドル＝１円であったが、昭和に入って日本のインフレが激しくなって１ドル＝６円となった、金解禁により日本の金が流出したので。高橋是清のデフレ解決のために円安政策をとって外国輸出を増大させて１ドル＝１２円となった、昭和恐慌は収まった。このまま太平洋戦争へ突入、敗戦後もこのレベルであった。（p４４）

・やがて襲いかかってくるインフレに向かって、１万円札よりも高額紙幣を発行しようというのは愚の骨頂である、逆の方向に向かうべきである、ドル体制の崩壊に立ち向かって、円の力を１０倍にするリデノミネーションが行われる（p４５）

・ウクライナでは「フル・モービライゼーション」をすぐに行った、１８歳から６０歳までの男は総動員令で国外に脱出・避難できなくした、３月１８日には完全徴兵令にして「ドラフトレター＝赤紙」が男達に配達された、これで１００万人の民兵を作るという。（p８２）

・ロシアの外貨準備７６兆円の地、半分の３８兆円は差し押さえたが、残りの４０兆円程度は奪われなかった、内訳は金２３００トン（１７兆円）、中国元・その他で４０兆円（p１１５）

・ロシアの国連人権理事会の資格停止決議案に対して、国連総会でG２０カ国は、１１カ国が賛成、反対は中国とロシア、そしてインド、インドネシア、サウジアラビアなどが棄権した。賛成９３カ国に対して、反対＋棄権が８２カ国、欠席が１８カ国、国連加盟国は１９３カ国である（p１２５）

・初期のブレトン・ウッズ時代(1944-1971)が、ゴールドとドルの結合、ブレトン・ウッズ２時代は、それ以降から現在までで、インサイドマネー＝米ドルが裏付けられたとすれば、ブレトン・ウッズ３時代は、アウトサイドマネー（マネー以外のゴールドやコモディティ）に裏付けられる時代になると、ポズサー（元NY連邦銀行、米財務省勤務）は述べ、現在の通貨体制の終焉を、先進７カ国がロシアのウクライナ侵攻を受けて、ロシア外貨準備を凍結した日（２月２６日）と位置付けている（p１３７）

・ヨーロッパ諸国は、今アメリカ産のバカ高い（スポット６０ドル/100万BTU、ロシア産パイプライン：６ドル）天然ガスを買わされている、ロシアからの輸入を無理矢理対露制裁で止められたから、いずれアメリカのこの策略に気づくヨーロッパ諸国は怒り出すだろう（p１５２）

・アメリカはロシアをSWIFTの決済システムから追放したことで、自らドル支配体制を壊したとも言える。これにより世界中の全ての資金の流れをアメリカは監視できていた、その権力を自ら投げ捨てた、だからドルによる支配体制は徐々にどころかあと２年で一気に衰退するだろう（p１６６）

・令和４年４月２１日にあったG２０の財務省・中央銀行総裁会議（議長国インドネシア、ワシントンで開催）で、ロシアの財務相と中銀総裁が登場した時、G７メンバーは一斉に抗議の退場をしたが、日本の鈴木財務相と黒田日銀総裁は立ち上がらなかった、他の１３カ国の非白人の新興国と共に残った（p１７２）日本の戦後史で画期的なことである、この時ついに世界史の軸が動いたのである。日本はアジア諸国の一国として、新興国側についた（p１７５）

・日銀の自己資本は９兆円、５４０兆円の国債残高があって、それに対して当座預金があるので、国債金利が現在の0.２％から0.３％まで上がったら、日銀はデフォルトする（p２０３）

・2022年４月から、１部・２部・ジャズダック・マザーズの４市場から、プライム・スタンダード・グロースの３市場へ再編された。プライムでは時価総額１００億円、スタンダードでも１０億円が義務付けされた、以前は５億円以上で良かった（p２３３）

2022年5月30日作成

日本は戦争に連れてゆかれる――狂人日記２０２０

副島隆彦

本日、ウクライナとロシアが戦争状態に入った。
本書が脳裏に浮かんだ。

ある意味、印象的だったのは、

　1941年(昭和6)の2月8日の早朝、「大本営発表」で真珠湾攻撃があったとラジオで放送されたとき。このラジオ放送で、日本国民の全員が一瞬、騒然となって血相を変えた(だろう)。けれども、次の瞬間から、日本国民は吹っ切れたように、戦争にのめり込んでいった。このとき日本人は、一瞬のうちに集団発狂状態に陥ったのだ。
　しかし、日本がアメリカと戦争を始めるなどと思っていた日本人は、ほとんどいなかったのだ。日本政府の一番上のほうと、軍部の上のほうのわずかな人間たち以外は、アメリカと戦争するなどとは思いもしなかったのだ。
　これが真実だ。それなのに一気に吹っ切れたようになって、日本人は集団狂躁状態に突っ走った。このことが怖いことなのだ。

というところ
（本著ではもう少し詳しく書かれています。）

自分は戦争したくないといくら思っても、そのように振る舞えない、もしくは今回のワクチンのように流されて行く人が多数になってしまう。ことをあらためて考えさせられる良書でした。

政治家選びは、慎重にしましょう。

政府が狙う！あなたの個人資産を何があっても守り抜け！！

根尾知史 / 副島隆彦

社会人になってから３０年以上、ほとんどの期間において、この本の監修をされた副島氏の本を読んできました。この本は、副島氏の教え子である梶尾氏が書かれた本です。

新札切り替えが2024年に予定され、デジタル通貨は現在開催中の北京五輪から使用されるようです。これから仕事関連だけでなく、生活においても益々デジタル化が進むことが予想されます。この本の中に書いてあった「コロナ関連補助金をマイナンバーカードとリンクさせれば一気に普及が進む」というのはその通りだと思いました。

この本の主張は、自分の資産の一部をゴールドに替えて、それを日本ではなく海外に一時逃避させて、頃合いをみて日本に戻すか、海外で子供などに引き継がせるべきであると書かれています。また、日本人にとってはネックであった言葉の壁も、今ではSNSや翻訳アプリを利用することでなくなりつつあることが書かれていました。

資産を今まで通り日本に置いておくべきか、また現在では明白になってしまったインフレ時代を乗り切るために、自分がいつまで働くかも含めて色々と考えさせられた本でした。

以下は気になったポイントです。

・コロナ危機を口実にしたコロナ対策支援金が、ものすごい勢いで政府によって日本国にもばら撒かれた。総額は１年半で、３０７兆円であった、世界中では２５兆ドル（２８００兆円）であり、中国のGDP＝１７００兆円よりも多い（p１６）

・世界基準の三大分散資産は、株（金融資産）・不動産、そして金（貴金属、他の高級品含む）である（p３３）

・インターネットのオンライン上では、言語の壁は、容易に乗り越えられる時代になった、自動翻訳機能とチャット、メールによって海外とのコミュニケーション力が恐ろしく増幅したことの重要性に早く気づくべきである（p３５）

・デジタル・トランスフォーメーション（DX)の最大の目的は、お金や現金決済のデジタル化である、これによりすべてのお金の受け渡しとやり取りを、電子情報として政府の税金官僚たちが把握できるようにしたいのである（p６０）

・香港が中国政府に乗っ取られて共産主義化することはない、世界の金融資本や国際企業を集めるアジアの金融・貿易ハブとして残り続ける。香港には世界に通用するイギリス式の近代法制度がある、それと自由市場の資本主義の経済体制がある、そして自由貿易ができる関税ゼロの自由貿易決死システムが整っている。さらに地理的・地政学的に恵まれた貿易港の立地がある、従って、「香港・マカオ・深圳」の三角地帯が新しいデジタル人民元が流通する「人民元経済・金融特区」となる（p７４）

・2024年に新札が発行される新円切り替えがある、さらに2030年までに「紙のお金」である紙幣を減らして「デジタル日本円」＝中央銀行デジタル通貨を国の正式な通貨にすることを決めている、この時に国民の資産をすべて把握する。その上で奪い取る、そのためにマイナンバー制度を導入、こうやってコロナの巨大財政赤字をリセットするつもりである、これは世界の大きな流れの一環で、日本だけではない、世界中の中央銀行が今、同じような目標を掲げている。世界の国々がコロナ対策費として、コロナマネーをじゃぶじゃぶと増刷してしまったので、世界で一斉に中央銀行デジタル通貨を発行する動きに一斉になっている（p８３）

・国内の企業の生産活動は止めることはできない、だから個人の資産に対する預金封鎖があったとしても、企業の経営・取引・決済は維持される。そのために企業及び個人事業主の決済口座である法人口座は、預金封鎖の対象にならない。現在銀行に積み上がっている、2000兆円にもなる国民の「個人金融資産＝預金、投資信託、保険・年金など」に対してだけ、引き出し制限をして、９割を取り上げることになるだろう。（p８５）

・これで政府の負債を相殺して精算し、国の債務を帳消しにする。1200兆円ある法人の金融資産は封鎖されることはない。個人の金融資産を法人に移す方法は、経営者であり株主でもある個人が自分の会社に資金を「貸し付ける」という形を取るのが最も自然である（p８５）

・出口戦略＝売るか、引き継がせるか、の決断が大事である。これに対して、誰に売るか、誰に引き継がせるかは決めてあるべきだ。書面に一筆サインだけすればいいようにしておく（p１１６）

・外貨預金をして通貨のリスク分散をしたいのであれば、日本以外の外国の銀行で、外貨口座を開設すべきである（p１２３）

・みずほ銀行は、旧興銀と旧勧銀という政府系銀行が統合して設立された、おおもとは第二次世界大戦中の植民地銀行である、イギリス政府にとってのHSBCや、スタンダード・チャータード銀行と同じである。日本政府はこの歴史の因縁が続く「みずほ銀行」をなんとか密かに静かに処分したいと考えている。最後は三菱と三井の二大銀行制で、日本の金融界を管理、統制したいのである。地方銀行は９９、旧国立銀行系の第一地銀６２と、土着互助組織の第二地銀３７である（p１８２）

・数年後にはデジタル人民元（e-CNY)が世界の主要な決済通貨になるだろう、そんために中国政府には５万トンくらいの金地金の準備金がある（p２１２）

・欧米のエリート、支配者たちは、新興の国々から、新しい経済拡大と発展が起こることを、どうしても抑え込みたいのである。そのために「脱成長」という奇妙なスローガンをぶち上げた。「お前たち貧乏な途上国の有色人種たちは、こうこれ以上、経済成長・技術発展などするな、地球の環境が悪くなる。今の貧しい、無知なレベルのままで自然と暮らして、幸せで満足していろ」ということである。そのことが「脱成長」「SDGs＝持続可能な開発」や「ESG=環境、社会、企業統治」など、生気のないキャッチフレーズによく表れている（p２４３）

2022年2月6日作成

コロナ対策経済で大不況に突入する世界

副島隆彦

いつも大胆で分かり易い予測をこの数十年に渡って本に記してくれており、この本の筆者である副島氏にはお世話になっています。

資産保全の観点からのアドバイスに従ってきたお陰で、個人的にも良い思いをさせていただいています。通貨の価値が下がっているので金価格が上昇する、各国間の為替（ドル・ユーロ・円）は発行総数量の大小関係により変わってくる等、少しはわかるようになってきました。

ワクチンのお陰で日本では、2021年９月頃から急激に感染者数が減ってきていますが、給付金に続いて事業を続けるために受けてきた融資の利息や元本返済が始まるこれからが、大不況への始まりなのかもしれませんね。

以下は気になったポイントです。

・１オンスの金価格は現在は２２万円程度であるがこれに４万円くらいのプレミアム価格がつく、３年後には１枚５０万円くらいになっているだろう（p１８）

・明治初めに１ドル＝１円で為替は始まった、１円で一人の使用人の年収分であった、戦争直前は１ドル＝５、６円、戦争直後は１ドル＝１５円、３年後の昭和２３年には２７０円、これが昭和２４年の固定相場制で１ドル＝３６０円になった、これを再び１ドル＝１円に戻そうという動きがある、２０２４年のハイパーインフレ時に通貨単位の切り替えをして円の価値を対外的に大きく引き上げる＝リデノミネーション、新1000円札を1000円札に「１０倍に切り上げ」して発行する。この時にはドルが激しく暴落（１０円）しているだろうから円の値段（価値）は１０倍になる。つまり１００倍の切り上げを行なって、１ドル＝1.1円が目標になる（p１５４）


・世界で一番有力なCBDC（中央銀行デジタル通貨）は、どう考えても中国のデジタル元である、まずアジア諸国がデジタル人民元に自国通貨を切り替える、１万ドル以下の小口決済に使われるだろうと、中国人民銀行総裁はコメントした。世界を支配しているドル覇権（米ドルによる世界通貨体制）にデジタル人民元（本当は人民幣）がとって代わっていく（p２６）小口決済はモバイル決済（スマホ決済）である（p２６）

・２０１１年には東日本震災、原発事故があったのに１ドル＝７５円となった、日本国の信用と工業生産力があり日本国債を買うと４％利回りがつくので世界の中央政府までもが日本に投資したので円高になった、日本国を助けようとしたわけではない（p３１）

・1998年からの日本の大銀行連鎖倒産事件で日本政府は６０兆円の公的資金を投入して不良債権の肩代わりをした、アメリカは嘲笑ったが、その８年後のリーマンショックで同じことをやってアメリカ全ての銀行を救済した、この時の資金は政府発表は２兆ドル（２０００兆円）だが、本当はその１０倍の２０兆ドルである（p６２）

・先進国は為替で自国の通貨を暴落させないようにしている、米ドル・欧州ユーロ・日本円は秘密協定があって動かさない（１ドル＝１１０円、１ユーロ＝１３０円）で世界体制を維持するので、どこまでも国債を発行して、お札を刷る（p７８）

・小さな商店主はお店を閉めていたら月に１８０万円（１日６万円）出た、その前に２００万円をもらっている、自営業の個人事業主も同様、金利ゼロ・担保なし・使途問わない（融資の審査なし）で７０００万円とかの融資がおりた（p１０７）２０２０年３月からのコロナ騒ぎで、財務省が入札を売り出す国債のうち、半年もの・３ヶ月ものの短期債が突然増えた、それまでの２０兆円程度から２０２０年は８２兆円を超えた。（p１１０）

・途上国帯（アフリカ、中南米、アジア）では、米ドルが流通している状況に憤慨して、首相や大統領たちが自国通貨を投げ出して、ビットコインやデジタル人民元を自国通貨にしてしまえという動きに出ている、ドル覇権の崩壊の始まりは２０２４年だと予言する（p１４０）

・コロナウィルスとワクチン強制を使った世界への脅迫と扇動は計画的に作られて起こされている、都市を封鎖し飛行機を止めてワクチン接種せよと脅迫する萎縮効果でインフレが起きないようにしている、コロナの危機で加熱経済を抑え込めばいい、それを５年に１度行えば良いのだと、ロゴブ教授は言っている、これは支配者たちの間ではタブーになっていて誰も口に出して何も言わないことになっている（p１４２）

・コロナウィルスで死んだとされる人はほとんどば老人で、この人々はインフルエンザで死んでいる数とぴたりと一致する。このことを知っている人はみんな知っているが、なのに言わないことになっている、もう８０、９０歳の老人たちと元々糖尿病などの既往症、病歴がある人たちだけがインフルエンザで死ぬ（p１４４）

・２０１２年にアメリカ国内でmRNAを使う遺伝子組み換えの研究が禁止された、実験そのものがウィルス拡散の危険を伴うと分かったから。そこで中国・武漢で研究を続けさせて２０１７年にコウモリ起源のSARSベースのコロナウィルスの製造に成功し、これはネイチャーに発表されて有名になった。それを２０１９年１０月に武漢で行われた世界軍人オリンピックでばら撒いた（p１５１）

・アメリカ国内で起きている重要な問題の一つは、ビックテック５社（GAFA＋マイクロソフト）を規制しようという動きがどんどん厳しくなっていること。FTC（日本における独占禁止法を執行する公正取引委員会のような独立の国家機関）の委員長に若い女性（カーン女史）が選ばれた。アメリカ政府はビックテック５社をブレイクアップすると決めた、分解・解体すること（p１６３）

・日本では２０１８年にソフトバンクとヤフー合弁でペイペイというモバイル決済の会社ができた、そして２０２１年にLine Payを吸収したので、東京五輪最中にペイペイ加盟店でLINE Payも使えるようになった（p１８０）

・地上2000-5000キロにはヴァン・アレン帯があり高放射線の帯であり、生物は一瞬のうちに溶けて死滅する、その向こうの３６万キロのところにある月には人類は行けるわけがない（p１９８）

・テスラは持ち前の高度なソフトウェア技術を駆使して既存の電池セルを流用する形であっという間にEV用大出力バッテリーを開発してしまった、つまりテスラの中核技術は自動車ではなくて、電力を制御するソフトウェアにある。テスラは再生可能エネルギーの普及を見込み、太陽光パネルに接続できる家庭用蓄電池システムを商品化しており、日本国内でもすでに販売している（p２０２）

・フリーエネルギーが実用化されれば、人間が働かなくてもいい社会が成立する。トヨタは２０２１年５月に水素自動車（カローラ）で２４時間耐久レースに出場して完走した。燃料電池の技術の先にフリーエネルギーがあると考えている。もう一つ、電磁波発電があり、これは電磁波を使って発電するので、蓄電（バッテリー）や送電の必要がなくなる、まさに、電気エネルギーを制御するソフトウェア時代である（p２０６）

・３年後の２０２４年に強く予想される世界大恐慌の時には、金の値段は今の３倍になるはず。本当はイギリスとフランスは各々５万トンのゴールドを持っているだろう、中国はすでに３万トン持っている（p２３０）

2021年11月6日作成

世界覇権の大きな真実 ロスチャイルド230年の歴史から読み解く近現代史

副島隆彦

この本の著者の副島氏は何年も追いかけていますが、この回のテーマは、ユダヤ財閥のロスチャイルド家の歴史です。今から９年前に出された本の改訂版です。

欧州のロスチャイルド家と、それよりも新興勢力である米国のロックフェラー家、どちらも世界の歴史（事件）に大きな影響を及ぼしてきたファミリーの様です。ロスチャイルド家を通して歴史を振り返っている本で、歴史を異なった視点から見ることができ楽しく読ませてもらいました。

以下は気になったポイントです。

・王様（国王）から徴税人の権限を与えられた宮廷ユダヤ人たちは、民衆から過酷な税金の取り立てを行うようになった（p５７）ユダヤ差別はここから生まれた（p５８）

・多くの人が秘密で集まって、お金を出し合って困っている人、あるいは一番欲しがっている人に貸すということをした。ここで金利が生まれる、こういった集まりが「講」である、この無尽講が銀行業の始まりである。かつての相互銀行は全て「〇〇無尽」であった（p７４）

・フィリップ４世は1291年の第９次十字軍に負けて帰ってきたあと資金に困った、大借金を抱えていた、そこで自分が立てた傀儡の新ローマ法王と共に、緊急勅令を出して突如1307年10月13日に、欧州の主要都市で、一斉にテンプル騎士団員を逮捕して皆殺しした。この日が呪われた「１３日の金曜日」である。この政治弾圧により、欧州の国王・諸侯たちは借金からは一旦は逃れられた。そして生き残ったテンプル騎士団は地下に潜り、やがてユダヤ商人として純化していった（p７６）

・オーストリアは、今はすっかり小さな国だが、1916年までは欧州における大国であった。さらに遡れば１２世紀からの欧州の唯一の帝国である。神聖ローマ帝国の首都がウィーンである。それに比べたら、イギリスもフランスも王国に過ぎないので、帝権までは主張できなかった。この重要な一点から欧州を理解すべきである（p８４）最後のオーストリア皇帝、フランツ・ヨーゼフ１世の祖父（＝２代前のフランツ２世）の時、神聖ローマ皇帝の称号を自ら放棄して、オーストリアとハンガリーだけの二重帝国になった（p８５）

・欧州は1871年の普仏戦争の後は、第一次世界大戦が勃発するまで大きな戦争はなく平和な時代が続いた、１９世紀全体が欧州貴族と富豪たちにとっての大繁栄の時代であった、欧州はこのように200年間のバブル経済が続いた（p１０３）

・ロスチャイルド・パリ家は、日本の徳川家（江戸幕府）を支援した、それに対してロンドン家は、徳川幕府を打ち倒して新しい政府を日本に作らせようとした。当時の西南雄藩（薩長土肥）の４つの外様大名に裏から支援して操った。（p１２０）

・幕末に上海からやってきた、ロスチャイルド家と組んで日本の金融を動かす財閥になっていたのが三井財閥である、越後屋（今の三越デパート）＝三井商店（三井総本家）は、江戸時代を通して、両替商・為替業ですでに日本最大の金融資本であった（p１２４）それに対して大阪の住友は、別子銅山から始まった鉱山業である、住友はドイツ・シーメンスと繋がった（p１２５）

・石油ランプの登場までは、鯨の油からロウソクを作り、明かりにしていた。それが石油ランプの出現で、一気に鯨漁は廃れた、これが巨大なエネルギー革命であった、ロックフェラーの石油がエネルギー革命を起こした、この事実は日本では教えようとしない（p１４２）

・三井ロスチャイルドを体現する「渋沢栄一」と、三菱ロックフェラーの岩崎弥太郎は、隅田川の屋形船の決闘とのちに呼ばれる争いをしている、この時期に渋沢は、三井系の船会社（共同運輸会社）を三菱弥太郎に奪われた。渋沢が作った共同運輸会社は、無理やり合併させられて「日本郵船」となり、日本最大の船会社になった（p１５７）

・イングランド銀行が発行する「ベース・マネー」として、銀行券の発行量が決められた、それは「イングランド銀行が保有する金と銀の地金プラス1400万ポンド（のちに1600）だけしかポンド紙幣を発行できない」である。この1823年の通貨法の成立で、スターリング（信用のあるという意味）ポンドは、世界でも飛び抜けて信用ある通貨となった。中世欧州の、ベネチアのダカート金貨、スペイン帝国の金貨（メキシコ１ドル銀貨）の時代が終わった、このことで世界の通貨制度に安定が生まれた（p１６０）

・イギリスは製造業分野での優位性と競争力を喪失していったが、それでもイギリスが世界覇権国としての地位を維持し続けられたのは、金融部門で優位な状態にあったから、だが、通貨発行量が抑制されていたので、経済成長を続けるためにさらに必要なマネーを十分に供給できなかった、そのため１９世紀は欧州で１０年ごとに資金不足による不況の波が襲っている（p１６２）

・1914年にイギリス中心の金本位制が瓦解、やがてイギリス政府はポンド紙幣と金の交換を停止した、だから1914年前後に５つの帝国（ロシア、清、オスマン、大英帝国、オーストリア＝ハンガリ）が滅んで、アメリカ帝国だけが残った、これで、ロスチャイルド家からロックフェラー家に世界覇権が移った（p１７２）

・1971年8月15日に、アメリカは「金とドルとの兌換停止」を電撃発表したが、アメリカはドルの価値をゴールドでなく、石油で裏打ちするようにした、これが、米ロックフェラー石油財閥による世界支配の継続である、ドル石油体制である（p２５４）

・住友財閥は元々は、ドイツ・ロスチャイルド系グループである、この他に、古河財閥・森コンツェルン・日産コンツェルン・川崎重工もこの傘下に加わる、みずほ銀行（旧第一勧銀、富士、興銀）も大きくはこの系列である。三井と住友の合併は、その前年(2000)のJPモルガンとチェース・マンハッタン銀行の大合併の余波を受けたもの。アメリカにおけるロスチャイルド家の生き残りのためであった（p２６３）三菱ロックフェラー系と対決するためには、三井と住友は組むしかなかった（p２６１）

2021年5月8日読破
2025年5月30日作成

もうすぐ世界恐慌 そしてハイパー（超）インフレが襲い来る

副島隆彦

第一回目の緊急事態宣言が発令されていた中で読んだ本です。この本の著者である副島氏は、もう２０年以上追いかけています。2020年４月末に発行された本です。

彼の著者の中では、一環として「ゴールドを買い続けなさい」と記されてあったので、その通りに実行しています。資産形成を称して、株式投信、外国通過預金など、色々とやってきましたが、私の中ではプラスになっているのは、ゴールド投資のみなので、彼のアドバイスには感謝しています。

１年以上前に読んだ本ですが、部屋の片隅に埃を被りかけて置かれていたものでした。本日は雨降りでレビュー書きに時間が取れそうなので良かったです。

以下は気になったポイントです。

・2020年３月９日のNYの株暴落の真の原因は、原油価格が暴落したから、コロナ暴落と言われたが、それは副時的原因であって、本当は原油（WTI）の暴落である。NYの株価と原油価格は連動している（p２７）ロシアとサウジは裏で秘かに示し合わせている、ともに組んで仕掛けて、アメリカ国内のシェール石油とシェールガスの生産を妨害しようとしたのが真の原因である（p３０）

・今こそ１オンス＝1600ドル台のゴールドを買う時期である、国内価格１グラム＝5800円で安い、最低五年間は握りしめる覚悟でいるべき。そうしたら金の値段が国際的に跳ね上がる（p４２）

・日本の株価は16,000円を切ると、各種の危険な仕組み債という債券が紙切れになる、年率２０％とかの高利回りを約束している仕組み債、リンク債、エクイティ債、ノックイン債が自然淘汰されて投資資金のほぼ全額が戻って来なくなる。（p５６）

・アメリカ経済は何がなんでも金の高騰を抑え付けなければならない、金が高騰すると、それはドルの敗北を意味する、米ドルの基軸通貨としての強さを維持しなければならない。今も世界貿易の決済の４４％はドル、ユーロが１６％、日本円が８％、中国人民元はもうすぐ１０％になる（p８２）

・渋沢栄一の新10,000円は、きっと千円札に変わるだろう。これを通貨単位の変更（リデノミネーション）という。２０２４年はこの事態となる（p８６）この時には、１ドルが現在の107円から「１０円」に暴落しているだろう、ユーロも同様（p８８）

・WBCによればアメリカには金保有が8134トンあると言われているが、もうほとんどない。一方、ロシアと中国には報告以上に保有している（ロシア：2230に対して1.2万トン、中国：1942に対して６万トン）（p１０３）

・アメリカ人のお金持ちは、みんなメープルリーフ金貨、カンガルー金貨、ウィーン金貨で持っている、これが６倍になる１２０万円分になる時代が来るまで持っているべき、ドルが暴落した時に日本は国家体制としてアメリカに付き合わないと宣言するだろう。そして、あたらしい世界体制（中国、ロシア、インド、中東）に移り、金ドル体制（ブレトンウッズ体制）が正式に終わる(p１０８）

・金利がゼロということは、資本主義の終わりということ、金利なるものが無いと経済の原動力である成長が止まった、ということ。（p１１５）ソフトバンクの２７腸炎の「社債＋負債」のうち、１７兆円は、みずほ銀行が背負っている。１４兆円が融資、３兆円が社債。（p１７７）

・世界の自動車の３大グループは、１）トヨタ連合（国内のスバル、マツダ、スズキまで実質従えている）、２）ドイツVW連合（BMW,Porche、ベンツ）、３）FCA（フィアット、クライスラー、フェラーリ、ランボルギーニ、アルファロメオ、オペル、ルノー日産三菱）連合である（p１８５）

・中国では、血清（感染して軽症のまま回復した者から採取した血液から作ったもの）、血漿（血液から、主に赤血球と白血球を取り除いた後の薄いヨーグルトのような液体）を注射して多くの重症者が回復した。感染者９万人のち８万人は回復した、残りは死亡（公表3000人の倍ていど）と重症者6000人（p２０６）

・イタリアがEUの中からG7を裏切って真っ先に中国の「一帯一路」構想に同意し署名した（2019.3.23)ので、イタリアへの懲罰としてヒラリー派はイタリアにウィルスをばら撒いた（p２１８）

・日本人は今シーズン（2019-20）は１９９人しか通常インフルエンザで死んでいなく主要国では一番少ない数字である。しかしこれを言うと厚労省から睨ませるので箝口令が敷かれている、アメリカでは１万2000人が死んでいる（p２２１）アメリカ国内では通常型のインフルエンザの方がすごく、死者は毎年６万人、日本でも年間１万人くらいは老人がインフルエンザで死んでいる、年間の死者１００万人（新生児は７０万人）のうち９割が老人、それに対してコロナによる死亡者は１９０人程度（p２２２）

2021年3月21日作成

金とドルは光芒を放ち 決戦の場へ

副島隆彦

この本の著者の副島氏には私が社会人になった平成元年頃からお世話になっています、中途半端な言い方ではなく、期日を明確に書いてくれるところが恐れ入ります、本を書くまでに入念な調査をしているからだと思います。

この本はアメリカ大統領選挙が終わったばかりの時点で刊行された最新本で、私にとっては５４冊目の本となります。レビューをこのサイトに載せている冊数なので、もっと読んでいるはずですがとにかくお世話になっております。

これまでの著作の内容は多岐にわたっていますが、今回のテーマは彼が長年（２０年以上）は購入をすすめてきたゴールドが凄い価格（グラム１万円）になる、つまり通貨の価値がそれほどまで下落することを意味しています。日本円、そして金価格のベースになっているドルの価値が両方落ちれば、そのような価格になることもあるかもしれません。

この本ではそうなる時期を２０２４年としています、現時点から３年半程度、丁度私が従来の定年を迎えている時です。その時に備えて、この本に書いてあることを自分なりに理解して行動に移していきたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・この半年間で一番大事だと思うのは、令話２年４月２７日に、日銀黒田総裁が「（市場から、いや本当は日本政府の財務省から直接）国債を無制限に購入する、必要ならいくらでも買う」と言い切ったときである。これは財投債、大企業社債、CPでも無利子、無担保、無制限で買ってやると言ったのである（p４）

・WGC（ワールド・ゴールド・カウンシル）は、金や地球上に１８万トンあると言い続けているが、本当は６０万トンある。スイスとロンドン市場に溜まっている。日本の天皇家の金も、バチカン（ローマ教会）と、スイス銀行とロンドンBOE（イングランド銀行）に預けられている（p２４）

・金の値段は４年後（2024)には、今の５倍になるだろう。１オンスは今の2000ドルから１万ドル、国内価格はグラム6000円が３万円となる。１万円の壁を超えるのは2021年前半だろう（p４１）

・１円（１両）＝１ドルで始まった円は次第に弱くなっていき、昭和になると１ドル＝６円、８円となった。金解禁の再停止をして金の流出を防いだが、円は下落した。このとき欧米は政府による計画的通貨ダンピング（円切り下げ）と怒った。敗戦時には１ドル＝１２円＝最下級兵士の月給、になっていた。これをGHQは、１９４７年（終戦から２年後）に、１ドル＝３６０円とした（p４９）

・東日本大震災の後、１０月に１ドル＝７５円という超円高となっている、日本国債を買うと安心、安全であり、割増金利が付くそうだということで、各国政府、中央銀行が、イランや北朝鮮まで買いに来たためである。１９９４年に超円高となった（１ドル＝８４円）はクリントン政権が日本叩きをしたため（p５１）

・米国で今回行った事業会社への融資は、２００８年の金融危機時にも踏み込まなかった極めて異例の措置である、これでFRBの買取資産（本当は負債）が、４兆ドルから６兆ドルに膨らんだ、米財務省の隠れ財政赤字も今年１年で真水で、１兆ドル増えた。これはやってはいけないこと（p６０）

・日銀が無制限に国債を買って無制限にお札を供給する、これは恐ろしいことだが、アメリカもEUも同じことを始めた。この副作用（天罰）が起きるのは４年後の２０２４年である。（p６３）

・日本のコロナ経済危機対策の事業規模は、リーマンショック後（２００９年４月）は、総額５６兆円であるが、今回は１次補正（２０２０年４月）及び二次補正（５月）は合計２３４兆円、真水で４０兆円である（p６７）

・今はまだニューヨークの先物市場が作る金の値段が国際金価格であるが、あと数年でニューヨークが力を失って、金の値段は、上海黄金交易所(SGC)とロンドンのLBMAが日本でも表示されるようになるだろう（p８０）

・２０２４−２５年までにアメリカ初の世界恐慌が起きる、この時に手持ちの金の半分を売るべき、金の取引停止が政府から発表されるので。その時には米ドルが暴落、そして日本ではリデノミネイション（通貨単位の変更）が起きる、１万円が１０００円になる、これは２０２４年に決まっている、新札切り替えと同時に行う（p８２）

・今度やってくる世界恐慌では、国の抱えている借金がものすごいので、デフレにならずに旧来の恐慌とは逆に激しいインフレとなって国民生活に襲いかかる。このことに注意すべきである（８４）

・英豪資本（金鉱山のニューモントゴールドコープ、バリックゴールド）は、英ロスチャイルド財閥系であり、アメリカのロックフェラー財閥とはいがみあいがある、カナダもオーストラリアもアメリカに進んで金を売って助けることをしなくなるだろう、この辺が世界史の転換点で、アメリカの没落が見えてくる（p１０７）

・日本の米の値段は中国市場で決まりつつある、大連北方のハルビンを中心とする中国東北部３省の巨大な大平原地帯が現在は大米作地帯になっている。ここで収穫される米の質がかなり向上した、今では日本のコシヒカリクラスまで作っている。クボタの浄水器と東レの半透膜技術を導入しているから（p１０９）

・日本の農産物は大阪取引所に市場が移っているがほとんど取引がない、その理由は、大手スーパーや冷凍庫業者が、生産農家や地方の港から直接、トラック５台、１０台分とかを買い付けるから、魚も同じである。豊洲の卸市場でセリにかかっている魚はほんのわずか。表面上は活況なふりをしているだけで、実際の値段は市場外の取引で決まっている。豊洲市場は、高級すし屋、小さな魚屋、料亭が新鮮な高級品の魚を買うためにある（p１１０）

・銀は江戸時代は、金の４分の１くらいの値段であったが、今では１００分の１以下に落ちている。銀は世界的に余っているが、それでも銀が蘇る時代がくる、２０１１年４月の１２５円を超えて、やがてグラム２００円になるだろう（p１２２）

・金貨を買うのであれば、メイプルリーフ（カナダ）、ウィーンハーモニー（オーストリア）、イーグル（アメリカ）、カンガルー（オーストラリア）が良い。１オンス（31.1グラム）２４万円、売るときは２１万円（p１２７）

・ほとんどの人は専門家まで含めて日本政府の言うことを信じてボケッとしているだろう、そして預金封鎖と新円切り替えに引っかかって自分の金融資産を失うだろう、昭和２１年（１９４６）２月に起きたことがまた起きる（p１３２）

・武田製薬はイギリスのシャイアー社という同業を６兆円で買ったのに、なぜか逆転してしまった。武田の真面目な研究開発部門は解体されてしまった（p１４２）

・金を売る時は、買ったところに売りに行くのが基本だが、高額の場合は税務署に目をつけられるので、お金に余裕のある友達に市場価格よりも１割程度安い値段で売ること（p１４３）

・国民が保有する金融資産別の階層分け、超富裕層：５億以上、8.4万世帯、富裕層：1-5億円、118万世帯、準富裕層：322万世帯、5000万円以上、アッパーマス層：720万世帯、3000以上、マス層：4203万世帯である（p１５１）

・先進国以外の新興国や発展途上国では、お札をどんどん発行したり国債を増発すると、誰もお札を使いたがらないので、米ドルとの関係ではお札の価値は下落、そして物価がすぐに３倍とかになる。なので貧乏国の政府と中央銀行はお札と国債を発行できない（p１８０）

・GAFA+Mの株式時価総額は合計で７兆ドルであり、ニューヨーク３市場の３分の１を占めている。このテック大手の株価が大きく崩れる（半分程度）時が、アメリカによる世界支配の終わりだと考えている（p２０８）

・ソフトバンクグループの銀行からの借入金３１兆円のうち、１７兆円はみずほ銀行から、三井住友と三菱からは３兆円ずつ（p２１４）資産の部が３７兆円あるが、無形固定資産（のれん代、知的財産）が６兆円もある（p２１５）

・スーパーシティ構想の法案（改正国家戦略特区法）は令和２年５月２７日、コロナ禍のドサクサで国会を通して成立した。スーパーシティとは、国が選んだ自治体（特区）を人工知能とビックデータのIT技術を使って未来型の都市にするもの。ここでは自動運転、テレワーク、キャッシュレス決済、遠隔医療、ドローン荷物配送が行われる。恐るべき監視社会の誕生である（p２５３）

・日本の輸出大企業（トヨタ、日立、パナソニック、ソニーなど）の経営トップが、もうこれ以上アメリカのビジネスでアメリカ政府の脅迫で利益を奪い取られたら、うちはやっていけない、と悲鳴をあげている。日本は徐々にアメリカから少しずつ離れざるを得ない。これは韓国、台湾、香港、フィリピン、タイ、インドネシアの動きを見ているとわかること（p２５６）

・ドイツは欧州全部の面倒を見ることに決めた、ドイツはイタリアとスペインを助ける、それぞれ２１兆円と１７兆円を援助、これらの３分の２は返さなくてもいい資金である。これは欧州全体の大きな政策転換である。欧州は静かにアメリカの支配から離れて、ドイツが領導しようとしている。欧州は今や、ドイツ第４帝国の版図になりつつある（p２６４）

・２０１９年１０月に中国の武漢で発生した新型ウィルスは、アメリカ軍の中のヒラリー派が蒔いたもの、米中の生物化学兵器戦争であり、この戦争に中国は勝利した。コロナウィルスを迎撃した、疾病の防御や沈静化ではなく迎撃した、そういう論文が中国で出た。中国は戦争をアメリカとせずに、衰退するのを待っている（p２７１）

2020年11月14日作成

激変する世界を先読みする

副島隆彦 / 佐藤優

「逆問題」についての議論が興味深かった。
最初の結論をとりあえず想定し、未来においてその事象が起きるにはどのような条件が揃えば成立するかを考え予言する。
これがインテリジェンスの仕事であると佐藤氏が記述している。

これに対して副島氏も中等教育で頭の良い人物は、練習問題を大量に解き、実際に問題に直面した時に答えから逆算することができると述べている。

大学入試対策の際に数学の問題で解法が思いつかず、解答を見て、このような解法思いつく訳がないということにしばしば私は直面した。
今思えば、こうした逆問題の発想が当時はなかった（そして今も）ことに気づいた。

米中激突 恐慌――板挟みで絞め殺される日本

副島隆彦

社会人になった平成元年頃からこの本の著者である副島氏の本は読んでいます。中国の現在書記長である習氏をかなり前から取り上げた方で、中国の成長をいまだに自信をもって言い続けている方のように思います。

どの国にも様々な問題があるとは思いますが、中国の経済成長は長い歴史を振り返ってみると、ずっと世界一であったのので近いうちに米国を超えることがあっても不思議ではないでしょう。今年(2019）前半には米中貿易戦争で盛り上がりましたが、この本に解説があるように、結局は米国が折れることで収束してくれることを願っています。

副島氏によれば、生来的にはドル安元高、日本はドルに対しては強いのかもしれませんが、将来基軸通貨になるかもしれない元に対してはどうなのでしょうか。難しいとは思いますが、ドル資産だけではなく、元の資産保有も考えるべきなのか等と、この本を読んで考えさせられました。

以下は気になったポイントです。

・2020年の大統領選挙でトランプが再選された翌年の１月に米株価の大暴落が起きるだろう（’ｐ３３）

・黒人ボクサーのチャンピオンであった、フォアマンとは、昔の大農園の奴隷頭のことをいう。彼らは本当は半分失業していて不定期収入で食べている、5000万人くらいいる（ｐ３７）

・実は石油は世界で余っていてダブついている、石油よりも天然ガスのほうがエネルギーとして世界的に重要な時代になっている（ｐ４８）

・アメリカは中東からも全面撤退となる、すでに中東の北半分（シリア、イラン、イラク、トルコ）はロシアの支配下にある。今は、サウジアラビアとイスラエルのみが味方である（ｐ４９）

・ゼロ金利もOKというバカな話は本来はあり得ない、金利が消えてしまったら、お金というものの性質が根本から変わる、資本主義が終わってしまう（ｐ５６）

・日銀（中央銀行）が刷り散らかすお札（紙幣）と、政府（財務省）が刷り散らす紙切れ（国債＝国家の借金証書）を交換しあって、国家（政府）の毎年の借金の分を穴埋めしている、なので景気対策としての財政出動の余裕はない（ｐ６３）

・金融危機に続いて、政府の財政崩壊が起き、世界大恐慌が始まる、それは５年後の2024－25年である（ｐ６６）

・ダラス・ヒューストン間の高速鉄道は開通しない、長官４人が必死になって地元を説得しても地主たちが土地を売らないとアメリカは新幹線を通すことができない（ｐ７７）

・アリペイとウィーチャットの凄いことは、お金の支払いを全部、スマホとスマホをピタッとくっつけるだけでできてしまう。実店舗ではQRコード、友人同士の送金はお互いのスマホをかざすのみ。驚きなのは、このネット決済には、銀行の口座、クレジットカード会社が介在していないこと、貸付、預金までやっている（ｐ８２）

・金価格は、今後２年で１オンス＝2000ドルを突破して、史上最高値を更新するとシティグループが予想した、今は最後の金の買い場である（ｐ９９，１１９）

・中国は金を６万トンくらい持っている、ロシアも米国債を売り払って金を購入していて、保有高は1.2万トン（５４兆円）である（ｐ１１６）

・2019年6月には、グーグル・インテル・マイクロンテクノロジー・アップル、マイクロソフト等は、ファーウェイとの取引停止はわが社の経営に重大な支障をきたす、と要望書を出した（ｐ１４３）

2020年1月12月日作成

生命保険はヒドい。騙しだ

副島隆彦

副島隆彦、怒ってるね～。

主人も読んでたけど、一言。
はじめの１／３で言いたいこと全部書いてある。

①主契約（終身）の部分を大きくする。

②定期特約（掛け捨て）の部分を小さくする。

③１，２を満たす保険があれば、入ればよい。
で、保険の見直しは、前の保険を破壊して、
改悪することが多いので、気をつけましょう。

④県民共済はよい。
例えば、埼玉の還元率は９７％
えらい。

⑤ほとんどが積立式の保険がよい。
低解約返戻金型未配当特別終身保険◎

日本人が知らない 真実の世界史

副島隆彦

モーゼに率いられて出エジプトをしたのはエジプトの屯田兵で、ペリシテ人も早くに送られた同じ屯田兵であった。この出エジプトの中で、彼らはユダヤ教を発明し、ユダヤ人となった。モーゼ五書がまとめられたのは、新約聖書より後でありギリシャ語であった。黒海の北にあったサガール国は、ユダヤ教を国教とし、その人々はアシュケナージ・ユダヤ人と呼ばれ、東欧などに散り、イスラエル建国の時には8割を占めていた。ユダヤ人は、負け戦になるとペリシテ人になって、そのままその地にとどまった。ヨーロッパ諸国を建国したのは、ヴァイキングであり、突厥、匈奴、モンゴル、オスマントルコたちは、皆チュルク人である。しかし、人種、民族などというものはない、みんな混血してしまっているから。一神教がなければ、人類はもっと幸せであったろう。
ーとまあ、思い出せるまま書いてみた。納得できることがいっぱいあった。アーサー・ケストラー「第13支族」、ベネディクト・アンダーソン「幻想の共同体」、シュロモー・サンド「ユダヤ人の発明」、ユヴァル・ノア・ハラリ「サピエンス」の4冊が、副島氏の考えのもとになっているという。寡聞にして初めて聞く本ばかりだが、世の評価はどうなのだろうか。

激変する世界を先読みする

副島隆彦 / 佐藤優

このお二人の対談の割には、分かりやすい表現および内容でした。

ふだん日経新聞などを読んでいるだけでは触れられない、
（というより報道されない）記述が盛りだくさんです。

私は、時事ニュースのバランスをとるため、この手の書籍を読むようにしています。こういう見方もあるのだと、視点の違いに驚かされます。

国家分裂するアメリカ政治 七顛八倒

副島隆彦

＜目次＞
まえがき
第１章アメリカ合衆国が分裂する日
第２章トランプ政治、七転八倒
第３章ヒラリーを逮捕し裁判にかけろ
第４章人権尊重、平等、人種差別をしないの思想滅びる

2019/3/15初版発行
P5アメリカは10年後に３つの国に国家分裂する
P72-75（アメリカは）新幹線すら通せない。反対運動、
　用地買収
P153ムーニー(MOONIES)の主要メンバーであるﾋﾗﾘｰ・
　ｸﾘﾝﾄﾝ。ムーニーを作ったのはﾛｰﾏﾝｶﾄﾘｯｸ（ﾊﾞﾁｶﾝ）の中
　の反共主義僧侶集団（おもにｲｴｽﾞｽ会）と、CIA、
　ｲｽﾗｴﾙ政府一部。トランプはここと戦っている。
P167ﾋﾗﾘｰの６万６千通の漏出メール。
　ｱｻﾝｼﾞ、ｽﾉｰﾃﾞﾝによって一部公開。600-800通は出せない
　リビア・ｶﾀﾞﾌｨを殺せ、ﾘﾋﾞｱから奪った資金をシリア、
　イラクに送れ、これはISの資金、。。
P170（ムーニー）日本安倍も同じ、韓国、北朝鮮
　指導部も同じである。
P181トランプは2024まで。
P189リベラル派で人権重視のアメリカ知識層は～
　学校で教えられたことが通用すると信じ込む。
　（そうではないと）柔軟に考える人達がいる。
　日本人はこのことが分かる。～アメリカにはない。
　敗戦国になったことがない、帝国に生まれ育って
　いるから、「理想通りに社会はなるべき、自分たちの
　考え方が正しい」と傲慢なのだ。
P214リバータリア二ズム、保守思想、外国のことは
　知らない
P243（自由、平等、博愛）人権尊重、平等、人種差別
　しないの大理念が崩れつつある。～戒律である～
　ヨーロッパ白人文明の人権宣言以来の大思想～
　これに変わる思想がない
P246日本国憲法の上に、日米安保がある

「トランプ暴落」前夜――破壊される資本主義

副島隆彦

＜目次＞
まえがき
１章2019年のトランプ暴落
２章アメリカ貿易戦争の正体
３章2024年の大恐慌に向けて世界はこう動く
４章金とドルの戦いは続く
コラム仮想通貨への投資は危ない
５章近づく国家財政破綻
あとがき
巻末特集　産業廃棄物と都市鉱山推奨銘柄２５

2018/11/10初版
P45イギリスがEU離脱を急ぐのはユーロ危機起きた時に
　負担させられるのがいやだから
P61（トランプは米中貿易戦争をしているのではなく）関税
　という税金外国製品にかけて、国の税金収入を上げたい
P92中央政府21兆ドル(2300兆円)の財政赤字
　＋50州と40都市の財政赤字
　＋健康保険、年金支払いの赤字
　＝60兆ドル～70兆ドル
　＋民間部門での赤字（銀行、証券）60兆ドル
　＝120兆ドル（１京４０００兆ドル）
P131ｲｰﾛﾝ・ﾏｽｸ（南アフリカ育ちのﾛｼｱ系ﾕﾀﾞﾔ人）は、
　ﾗｰﾑ・ｴﾏﾆｭｴﾙ（ｲｽﾗｴﾙとの２重国籍ｱﾒﾘｶ人＝ｼｶｺﾞ市長）
　と組んでいる。
　ﾐｼｪﾙ・ｵﾊﾞﾏ（ｼｶｺﾞ労働組合運動の最大の大物黒人
　（水道組合の大幹部）のﾌﾚｰｻﾞｰ・ﾛﾋﾞﾝｿﾝの娘）は
　ｼｶｺﾞ最大の政治実力者。
　ｼｶｺﾞはＮＹに次ぐ大都市。

副島節が切れがいい。
2024に世界大恐慌、日本は預金封鎖、覇権はアメリカ
から中国へ。

激変する世界を先読みする

副島隆彦 / 佐藤優

この二人の対談が面白くないわけがない。知らない人物や事柄が多くて自分の知識の無さを痛感したが、とても勉強になる内容で柔軟な視点の大切さを感じた。