作品一覧
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4.21巻902円 (税込)令和日本の最も重要な戦略的課題は、力による現状変更に躊躇しなくなった中国の封じ込めである。台湾有事は現実の懸念であり、その際には尖閣諸島や沖縄も戦場になる可能性がある。自衛隊は本当に国土・国民を守り切れるのか。日米同盟は機能するのか。そして国民に「有事への備え」はあるのか。陸海空の自衛隊から「平成の名将」が集結、「軍人の常識」で語り尽くした「今そこにある危機」。 -
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4.01巻946円 (税込)日本は、中国、北朝鮮、ロシアなど猛烈に核能力を向上させている国に取り巻かれており、数千発もの核兵器の射程内にある。「唯一の被爆国の悲願」としての核廃絶は正しいが、本当にそれを望むならば、東アジアの現状を踏まえた、ありうべき国家戦略を日本自身が構想しなければならない。内閣、自衛隊、メディアなどで核政策に深くコミットしてきた４人の専門家が、「タブーなき核論議」を展開する。 -
3.0いまや世界の「鬼」となってしまった中国。日中両国の道はどこで分かれたのだろうか。中国共産党に煽られてきた愛国主義の炎は、逆に共産党を追い立てる熱風となった。格差と汚職と少数民族弾圧は止まるところを知らない。今の中国を西側との協調路線に戻すことは容易ではなく、日本外交の英知が問われている。今日、アジアで先進工業国家として自由主義的秩序の創生に向けたリーダーシップを発揮できるのは、日本だけである。北東アジアで、米国が頼りにできる出城も日本だけだ。韓国は腰が定まらず、南半球の豪州は遠い。将来の超大国インドはまだ小さい。台湾有事をどう抑止するのか。尖閣をどう守るのか。それらは皆、日本の主権と安全に直接影響する。一番切羽詰まっているのは日本であり、日本自身の現実主義に立った戦略が求められている。共産党と人民解放軍の支配する中国と向き合う戦略的思考、歴史観の両者に根差した外交戦略、軍事戦略を構築する。 -
4.2【緊急出版 反撃能力保有！】 中国の台湾侵攻は予想より早い。 そのとき日米は中国に勝てるのか。陸海空の自衛隊最高幹部OBと元国家安全保障局次長が鳴らす最高レベルのアラート。 ----------------------------------------------------------------------- 「勝てるのか」「自衛隊員は何人死ぬのか」と問うた 安倍総理への回答 ----------------------------------------------------------------------- 今、日本に必要なのは「総力戦」だ ２０２５年から27年、アメリカは通常戦力でも核戦力でも中国を抑止できなくなる。中国の台湾侵略で日米はどう戦うのか。中国はどう攻めてくるのか。アメリカと中国はどちらが強いのか。日米同盟のリスクは何か。安保３文書の背景「危機の実態」を明らかにする。 -
3.81巻990円 (税込)現実味を増す台湾有事に備え、自衛隊の元最高幹部たちが「有りうるかも知れない有事の形」をシミュレーションしてみた。シナリオは、グレーゾーンでの戦いの継続、物理的な台湾の封鎖、全面的軍事侵攻、終戦工作の４本。実際に有事が発生したら政府は、自衛隊は、そして国民は、どのような決断を迫られるのか。リアルなストーリーを通じて、「戦争に直面する日本」の課題をあぶり出す。 -
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4.0【戦後日本のタブーを超えて、リアルな課題を的確に解説】 敗戦後、経済と軍事が完全に遮断されてきた日本。経済安全保障はこの遮断の克服を迫っている――。防衛省、防衛装備庁、経済産業省、警察庁、公安調査庁、さらに、防衛産業、商社と幅広い背景の専門家が参加し、軍事、宇宙、技術流出規制、防衛産業育成、武器輸出、秘密特許、学術界との関係、サイバー、インテリジェンス、米国の動向など、多角的に経済安全保障問題を捉え、改革を提言。 【執筆メンバー】 ・荒井寿光 知財評論家、元防衛庁装備局長 ・兼原信克 同志社大学特別客員教授、元国家安全保障局次長 ・國分俊史 東京大学先端科学技術研究センター特任教授 ・坂本吉弘 安全保障貿易情報センター顧問、元通商産業審議官 ・玉井克哉 東京大学先端科学技術研究センター教授 ・長瀬正人 グローバルインサイト代表取締役社長、元三菱商事 ・西 正典 日本生命保険特別顧問、元防衛事務次官 ・西山淳一 未来工学研究所研究参与、元三菱重工業 ・横尾洋一 経済安全保障マネジメント支援機構研究員、元公安調査庁次長 ・渡辺秀明 防衛技術協会理事長、元防衛装備庁長官 ・利光 尚 安全保障貿易情報センター参与、元三菱商事 -
4.5歴史的背景、経済安全保障、領土問題――。第二次安倍政権で整備された安全保障政策体制にもとづいて日本の安全保障について包括的に解説する生きたテキスト。 ●日本の安全保障体制をつくった当事者による力作 米国が中国の台頭に対してあからさまに嫌悪感を示し、なりふり構わず対抗策を示しています。ファーウェイをはじめとする中国ハイテク企業の製品を使う企業と米政府との取引を禁じるのはその典型例です。この方針はバイデン政権でも変わりません。日米安全保障の傘のもと経済のみを考えていられた幸せな時代は終わりを告げ、日本は他の諸外国と同様に安全保障を真摯に考えざるを得ない時代になっているのです。 しかし、日本の安全保障は第二次安倍政権でようやく体制が整えられたばかりで（国家安全保障局の創設）、その仕組みや創設の背景などをきちんと説明した日本人のための安全保障論は未だにありません。 本書は、初代国家安全保障局長谷内正太郎氏（元外務次官）の懐刀として創設時から国家安全保障局次長を務めた著者が、日本の安全保障のすべてを解説するもの。国際関係の現状認識から説き起こし、日本の安全保障政策体制の発展過程、官邸の機能、経済・技術安全保障の課題、日米同盟、歴史戦、インテリジェンス、韓国との付き合い方、領土問題の正しい捉え方までを解説。日本の安全保障を2020年の視点で包括的に捉えた初めての本です。記者も学者も知らない安全保障体制の情報に基づく、生きた日本外交論のテキストです。 -
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
知らなかったことや、頭から抜けていたことを知識として再インストールしながら思考の下地にすることが重要。本書には「日本の安全保障」に関する、そうしたベースとなる考え方や知識が溢れている。偏っているようにも見えるが、自国の安全保障を考えるという事は、原則的に自国第一主義で考えるという事で、軟弱な国際協調主義とは少し異なる。安全保障のための協調であるべきだ、という思考の順序が肝要だ。
その下地として、何を保有していて何が抜けているか、そのどの部分に強く重要性を感じるかは、読者の経験や立場によって異なる。少なくとも私にとって本書は、今までの経験を補完するものであり、考え直させるものだった。
例えば -
Posted by ブクログ
【読書レビュー 647】
兼原信克『日本人のための安全保障入門』日本経済新聞出版、2023年
以下、本書より。
敗戦国の日本はGHQの指令の下で「平和国家に生まれ変わる」ために、国全体から軍事色を消そうとしてきました。そのため、経済官庁、産業界、学術界において安全保障リテラシーがゼロになってしまったことは先ほど説明しました。軍事に関する巨大な知的真空が日本政府の中枢にできてしまったのです。
さらに、1952年の独立後は、冷戦の冷気が東側陣営から学術界に深く入り込み、学識者の多くが、日米同盟反対、日本再軍備反対（非武装中立）に大きく傾きました。今では想像もできませんが、当時、マルクス・レーニ -
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Posted by ブクログ
＜目次＞
はじめに
第１部台湾有事ｼｭﾐﾚｰｼｮﾝﾝ
序想定する背景
ｼﾅﾘｵ①ｸﾞﾚｰｿﾞｰﾝの継続第３次台湾海峡危機
ｼﾅﾘｵ②検疫と隔離による台湾の孤立化ﾍﾞﾙﾘﾝ危機
ｼﾅﾘｵ③中国による台湾への全面的軍事衝突
ｼﾅﾘｵ④危機の終結
第２部座談会ー台湾有事の備えに必要なものは何か
第１章台湾の価値を正しく認識せよ
第２章国家戦略上の弱点
第３章自衛隊は準備できているか
第４章戦時における邦人輸送と多国間協力
20225/20発行
2021/8/14-15に行われた日本戦略研究フォーラムに
よる政策シュミレーションの結果と、2021/11/11に
行われた参加者のうち４名の座談会の様子 -
Posted by ブクログ
核の傘、核抑止、核不拡散、核廃絶etc.核をめぐる様々な議論について、各識者が意見を言い合う座談会の記録。
それぞれのテーマについての現状や課題を様々な立場から意見を出しているので、状況を把握するのに役に立った。
なにより、この座談会がウクライナ侵攻前の2021年9月に行われていて、この内容が語られていることに、まずびっくりした。
ロシアによるウクライナ侵攻の状況を見ていて、ロシアの核使用のハードルがものすごい低いことを痛感させられたし、それとは別に中国の核戦力を含めたあらゆる軍事力増大に恐怖を覚える昨今だが、そのあたりどのように対峙していくべきなのか、どういう議論をしていくべきなのか、考え
