2018年も17年と同様、データ分析に関する本が上位に入った。さまざまな意思決定の場で、科学的根拠(エビデンス)が重視されるようになってきていることの証左だろう。加えて、経済成長や経済学の在り方を考え直す本がランクインしたことも18年の特徴といえるだろう。

「２０１８年は崩壊元年として刻まれかねない」──。神社界、仏教界の関係者は共にそう位置付ける。神仏習合の慣習を禁止した「神仏分離令」が出され、大騒乱となったのは奇しくも１５０年前の１８６８年のことだ。現在、神社本庁と全日本仏教会が、おのおのの事情で苦境にある。神社と寺院の１５０年越しの大騒乱を追った。

超売り手市場が継続する中、ますます活況となったインターンシップ。「採用選考の指針」の最終年度に当たる学生の現状を「学生が行ってみたいインターンシップ人気企業ランキング」から分析する。

数百万円もする高額ながん手術や放射線治療が一挙に“大衆化”する。2018年4月から「ロボット支援手術」は胃がんなど主要がん種で、約300万円の「粒子線治療」は前立腺がんで、それぞれ健康保険が適用される。選択肢が増える中、納得のいく治療法はどれか。医療機関はどこか。医療機関や医師の実績を明らかにする。

戦前、日本で私立の旧制高校５校といえば、旧帝大へ無条件で入学できた富裕層向けのエリート校で、１００年以上の歴史を誇る。紆余曲折を経て、それぞれが独自の改革を進めている。卒業生の厚みが分かる「社長数データ」とともに、５大学を徹底解剖する。

働き方改革の掛け声の下、政府は副業容認へと大きくかじを切った。これまで副業は、収入補填のイメージが強かった。しかし最近では、本業のスキルを磨く、転職・起業に備える、好きを仕事にする、定年後も働くといった目的のために副業を始める人が増えている。そこから新たな世界が広がる人もいる。

現場で使えて、自分の仕事を強化する「会計力」はビジネスパーソンに必須となっている。しかし、安心してほしい。勘所さえ押さえてしまえば、理解は簡単なのだ。簿記の知識も不要だし数式なども暗記する必要はない。早速始めてみよう！

2010年6月、多重債務者の撲滅を旗印に改正貸金業法が完全施行された。多重債務者の数は、統計上大幅に減少したが、貸金業者の多くが廃業、貸出残高は激減した。その結果、短期の資金繰りをノンバンクなどに依存していた中小零細事業者は、資金の借り先を失った。その間隙を縫ってはびこっているのが、新型のヤミ金だ。

2018年度産のコメから減反優遇が廃止され、コメ農家が享受してきた既得権益が消失する。経営マインドのあるJAと、補助金依存体質が抜けないJAの二極化が進むことになるだろう。自立した農家・農業事業者だけが生き残れる大競争時代の幕が開いた。熾烈な競争を勝ち抜くための方法をお届けする。

株式と債券、商品先物を一元的に扱う「総合取引所」に向け、日本取引所グループと東京商品取引所が協議に入ることで合意した。複数の監督官庁などステークホルダーの思惑が交錯し、一向に進まなかった構想が実現に向けて動き出している。だが、まだ事態は予断を許さない。構想から足かけ12年を迎えた攻防の行方を追った。

わが家は相続とは無縁。ましてや子どもたちが財産をめぐってモメる“争族”なんてあり得ない。そう考えている人が少なくない。だが、実際はそうではないと、相続の専門家たちは口々に言う。実際に専門家たちが直面した争族の事例をひもとき、争族の実態に迫ってみよう。

かつて世界で水揚げされる魚の半分を取り、消費市場としても世界一のお魚王国だった日本。しかし水産資源枯渇と日本の漁業が抱える構造問題のくびきにとらわれ、その王国は消えて久しい。日本の魚は、どこへ行くのか。

AI革命によるリストラがにわかに進み始めた。3メガバンクが3万人超の削減を打ち出し、損保大手も営業事務の9割自動化を決めた。企業のAIサバイバルが本格的に始まったのだ。個人も際限なき格差拡大にのみ込まれようとしている。企業も個人も、AI革命に対応できるか否かが生死を分ける「AI格差」時代に突入した。

学校の成績を例にとろう。その良しあしに、最も影響しているものは何か。親のしつけか、先生の教え方か、はたまたいい友人の存在か、要は本人の努力次第なのか。エビデンスに基づき、個人差に最も影響するのは、生まれながらの遺伝的素養だとするのが行動遺伝学である。その最新知見が教える遺伝のホントをご紹介していこう。

いま、郊外が危ない。人口減少と少子高齢化の荒波が、刻一刻と首都圏や関西、中京をはじめとする大都市圏にも押し寄せつつある。郊外はもちろん準都心でも、まだら模様に「勝つ街、負ける街」が形成されつつある。その勝敗を分かつのは、都心からの“距離”だけではない。あなたが住む街は勝ち残れるのか、徹底検証する。

地域密着の旗を掲げ、中小企業を支えてきた信用金庫と信用組合が岐路に立っている。企業数や人口の減少により、経営基盤が揺らいでいるからだ。どぶ板営業を徹底する信組、合併に動く信金がある一方、危機感のない地域も存在する。生き残りを懸けて、もがく信金・信組の現在地に迫った。

団塊世代の大量引退時期が迫り、大廃業時代の足音が聞こえる。廃業するか、事業承継を検討するか──。オーナー経営者のあなたは、わが子のように育ててきた会社への“最終決断”をどう下すべきなのか。10年後のゴールを目指して、あなたらしい「会社の畳み方・譲り方」を検討してほしい。

2016年4月に始まった電力小売り全面自由化で約500社まで膨らんだ電気小売りの新規参入事業者「新電力」が、苦境に立たされている。大手電力の猛反撃で価格競争が激化。20年度の規制料金撤廃を前に脱退組も出てきた。新電力に勝ち目はあるのか。

働き方改革が声高に叫ばれる中、企業は残業時間を減らそうと躍起になっている。だが、働き方改革の本質は生産性を高めること。まずやるべきは、仕事の効率を高めることなのだ。そこで、誰でもすぐに使えて仕事の効率が格段に上がる時短スキルを伝授する。今度こそ、仕事が速い人になろう。

ブランド総合研究所による第13回「地域ブランド調査2018」が発表された。47都道府県および1000市区町村を調査対象とし、全国3万人が各地域のブランド力を評価する日本最大規模の消費者調査だ。魅力度上昇幅1位の伊勢市の取材レポートのほか、項目別ランキングを、同研究所の田中章雄社長と共に分析した。

ご飯やパンなど糖質の多い食物を制限すれば、満腹になるまで肉を食べても体重は減るのか。また病気を予防できるのか。やはりカロリーを減らすべきなのか。食事法には、よく分かっていないことが多くないか？　では、科学が支持するのは？　医師が支持するのは？　エグゼクティブが実践しているのは？　最強の食事術に迫った。

国内化粧品大手のポーラ・オルビスホールディングス（HD）が好業績と裏腹にざわついている。HD元ナンバー２が社長の過去の捏造疑惑を告発し、退任を迫ったからだ。元ナンバー２は追放されたが、経営基盤を揺るがしかねない遺産騒動が再燃。投資家の間でリスクとしての受け止めが徐々に広がっている。

ビジネスモデルとは、「どのように価値を創造し、顧客に届けるかを、論理的かつ構造的に記述したもの」といえる。そして、良質なビジネスモデルはそれ自体がイノベーションとなり、組織自体を変え、ライバルに対し持続的競争優位を実現する。そんなビジネスモデルのつくり方を考えていこう。

ゲームにさほど興味のない人でも、ｅスポーツという言葉をよく聞くようになったと感じていることだろう。実際にどんなものなのか、ビジネスとして有望なのか、勝者は誰か、検証した。

今度こそ、最後のチャレンジにしたい。幾度も英語に向き合おうとしてきたものの、イマイチ効果が得られていないあなたに吉報がある。時間もおカネも労力もかけない、究極の「省エネ英語」ならば、無理せず学習を続けられる。中学レベルから始める「英語習得のエッセンス」を存分に詰め込んだ。

パソコン上で行う作業を瞬く間にこなすソフトウエアロボットであるRPA。ツールベンダーたちは「加速的普及」を疑わない。今後、さまざまな職場に、ずぬけた事務処理能力のスーパー新入社員として入ってきそうだ。ただし、このロボット新入社員は、かなりデリケートで厄介な面を持つ。正しく導入し、付き合う法を紹介。

静岡県には巨大な都市が二つある。全国の市区町村の中で、面積が２位の浜松市、５位の静岡市だ。広さだけではない。製造業、商業、金融、農業など各分野で両者はまるで競うかのように存在感を発揮している。一方で、そこに現れた課題は日本の縮図ともいえる。

石油化学産業は、常に市況に振り回される宿命にある。また、巨大組織は、すぐには変われない。それでも、自らの意思で体質転換を図ろうと必死でもがく企業がある。三菱ケミカルホールディングスの改革の歩みと、課題を検証する。

世界を震撼させたリーマンショックから10年がたつ。主要国の財政出動や金融緩和で恐慌入りは免れたものの、ショックが遺した爪跡は深い。経済構造の変化や危機再来の可能性を分析するとともに、規制が強化された投資銀行の現状を探った。

企業にとって、ビジネスのデジタル化は経営課題の一つだ。テクノロジーの進化は、同時にマーケティングを進化させた。企業はあらゆるデジタルメディアを駆使し、消費者とどうつながるべきなのか。最前線の取り組みをランキングと共にお伝えする。

温泉宿泊客数は年間1億3000万人を超え、2011年度からV字回復している。破綻した旅館などを買収して再生させる事業者の活躍、個性的な旅館の存在、鉄道などインフラの充実、外国人観光客の増加などにより、温泉街には数年前とは違う景色が広がっている。その様子を伝えるべく、全国を歩いて取材した。

戦艦「武蔵」を建造した長崎造船所を持つ三菱重工業など、重工系が成長をけん引した日本の造船業。しかし今では、かつて三菱重工に教えを請うていたオーナー系造船専業会社の今治造船が国内首位に躍り出る。順位が逆転した国内造船業は、未曽有の危機に直面しており、敗戦処理の道を進む造船会社も出てきそうだ。

欧米で火が付いた日本食ブームが、アジアに到来している。実は、醤油のキッコーマンがブームの陰の立役者。空前の日本食人気に沸くシンガポールを現地取材し、醤油と日本食の二本柱で世界に挑むキッコーマンの野望を追った。

企業の採用予定数は８年連続で増加と、構造的な売り手市場が継続。インターンシップの導入が増加し、採用活動に早期化が見られた。今シーズンの状況を企業と学生双方の視点から振り返る。

1997年11月、北海道拓殖銀行と山一証券が相次いで破綻した。誰もがつぶれないと信じていた大手金融機関の破綻は、国民に大きな衝撃を与え、日本が変容するターニングポイントとなった。20年後の2017年には、再びバブルの足音が聞こえてきた。日本は「失われた20年」から教訓を得ることができるのだろうか。

ＥＵの安全保障が激変している。ロシアが得意とするサイバー攻撃やフェイクニュースなどで敵国を弱らせる“ハイブリッド戦争”がＥＵ加盟国に仕掛けられているからだ。新冷戦の最前線となっているリトアニア、フィンランド、ベルギーを巡り、その攻防をレポートする。

日本の食品企業が、米国での商機を狙っている。日本食ブームの広がりや、健康志向の高まりなどが背景にある。だが、米国はブームに乗って成功できるほど甘い市場ではない。勝ち組となった企業は、何十年にもわたる現地化のための努力を続けてきた。難攻不落の米国市場で、日系企業はどう戦うべきか。内実に迫る。

福島第一原子力発電所事故後、原発の「リスクとコスト」は急激に膨れ上がった。他の電源に比べて「原発が安全で低コスト」という前提が覆り、もはや原発事業は電力会社が単体で支えられる領域を超えてしまった。政府は支配下に置く東京電力ホールディングスを手始めに業界再編をもくろむが、一筋縄ではいきそうにない。

右派と左派。そう聞いても自分とは関係ない、遠い世界の話だと思う人が多いだろう。だが、現在の日本を両極から読み解くと、これまでとは大きく異なる社会、経済、政治の側面を見ることができる。企業・経営者の保守人脈から自称リベラルの真実まで、左右にまつわる事象を硬軟織り交ぜてお届けする。

EU（欧州連合）の足元が揺らいでいる。中核国ドイツのメルケル首相の求心力に陰りが見え、イタリアではEUに懐疑的なポピュリズム政権が誕生した。2019年3月が期限のブレグジットをめぐる交渉も停滞している。そこにトルコ経済の混乱による難民流入増懸念が浮上。EUをめぐる主なリスク要因の先行きを予測した。

外食チェーンはあの手この手で“胃袋”を奪い合っている。せっかく飲食店でおなかを満たすなら、料理とともにそのビジネスモデルまで味わい尽くしたい。顧客満足率、経営力、従業員満足度で各外食チェーンを格付けし、ビジネスモデルを解説する。この一冊を携え、食欲と知識欲を満たしてほしい。

投資額数千億円、絶対に止まらない無数のメーンフレームが支える日本最大の“巨艦”。こんなITシステムを持つことで知られるのが金融業界だ。しかし、この巨艦に台風級の大波が迫りつつある。日本企業のIT化の先駆者でもあった金融ITシステムは、どこに行こうとしているのか。

ホテル＆エアラインが絶好調だ。インバウンドに加え、日本人の出張や旅行需要も堅調。プレーヤーが続々と増え、競争も白熱している。ユーザー１万人調査では、多様化するニーズを捉えた個性あるホテル＆エアラインがランキング上位を飾った。2020年の東京オリンピックに向かって、ますます盛り上がる両業界に迫った

大手自動車メーカーのＳＵＢＡＲＵ（スバル）で不正発覚が相次いでいる。リーマンショック以降、北米市場の販売増で業界トップクラスの“稼ぐ力”を身に付けたが、その飛躍的な成長の陰で一体何が起きていたのか。信用失墜した六連星は、輝きを取り戻すことができるのか。

人手不足、市場の飽和──コンビニエンスストア業界を取り巻く課題が指摘されて久しい。そこに、加盟店従業員の社会保険加入という問題が新たに浮上した。保険料負担は決して軽くはない。従来のビジネスモデルが通用しなくなるおそれがあるが、本部の腰は重く、対応は不十分だ。

2017年度上半期の新築マンション市場は、首都圏では供給戸数は低水準になり、平均販売価格は高騰している。都市部の戸建て市場では、2022年にさく裂する時限爆弾が注目を集める。東京五輪後のマンション市場はどうなるのか？　戸建ての大暴落は起きるのか？　先の読めない時代の住まいの選び方をお伝えする。

不妊がいまだタブー視され、オープンに語りにくい日本。そのせいか、インターネット上には口コミなど実にさまざまな情報があふれ、患者たちは右往左往している。不妊治療の実際を解説するとともに、全国不妊治療施設に実施したアンケートを基に医療機関の実績も明らかにする。

世界で電気自動車（ＥＶ）シフトが加速している。2030年には新車のＥＶ構成比が26％に達するという予測まで飛び出した。ＥＶへのシフトは、日独米が牛耳ってきた自動車産業の構造を破壊するインパクトがある。日本を代表するレガシー企業であるパナソニックとトヨタ自動車は、この荒波を乗り越えられるだろうか。

松下幸之助氏が松下電気器具製作所を３人で創業してから満100年が過ぎた。今や連結売上高７兆円、従業員25万人を抱える巨大企業となったパナソニックは、これまでとは異なる存在への変貌をもくろむ。新と旧。ぶつかり合う二つのパナソニックを追った。

何事にも透明性が求められ、情報公開の重要性が叫ばれるようになってから久しい。ところが、いまだにベールに包まれてまったく実態が分からない人たちがいる。企業の相談役と顧問だ。その一部はこれまで、好き放題やってきた。しかし、制度改革でいよいよ光が当たることになる。それに先駆けて、実態を初調査・初公開する。

多くのサラリーマンが加入する健康保険組合の保険料は上昇傾向にある。原因は高齢者の医療費の負担増加だ。採算が悪化し、解散する組合も後を絶たない。まとまった統計のない健康保険組合のデータを収集してランキングを作成し、実態に迫った。2018年4月から枠組みが変わった国民健康保険の保険料動向も分析する。

勉強してキャリアアップに役立てたい。そう思っていても、いざ勉強しようとなると、何から始めたらいいか分からないし、忙しくて続けられそうにない。そんな人におすすめしたいのが「独学」だ。好きなことを、自分のペースで、好きな時間に勉強することができる。「独学力」を高めて、今後のキャリアに役立てよう。

2018年6月15日に施行された住宅宿泊事業法（民泊新法）。民泊仲介大手エアビーアンドビーの登録物件数が8割弱も激減するなど、影響は大きい。一方、ルールが明確になったことで、企業が民泊ビジネスへ本格参入し、ホテルや旅館の脅威に。民泊で“下剋上”が起ころうとしている、宿泊業界の最前線を追った。 「週刊ダイヤモンド」（2018年6月30日号）の特集2を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。くわしくは「週刊ダイヤモンド」でご検索ください。

世界初の時価総額１兆ドル超えを記録し、「史上最も価値の高い会社」となったアップル。その規格外の強さは、まさに常識はずれの経営スタイルによるものだ。アップルのビジネスに巻き込まれた企業・産業は例外なく、その激しさに翻弄される。決して甘くはないアップルの内側に迫る。

10兆円ファンド設立や英アーム買収など、世界が刮目する飛躍を見せるソフトバンク。最強の「テック財閥」になるべく、海外事業に注力する孫正義は未知の領域に足を踏み入れた。一方、国内では、急速な海外シフトに戸惑う社員が増え、孫も知らない事態が進行している。世界と日本に分裂するソフトバンクの内幕に迫った。 「週刊ダイヤモンド」（2017年9月30日号）の特集を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。くわしくは「週刊ダイヤモンド」でご検索ください。

アパレル業界で、ファッションとテクノロジーを掛け合わせた造語である「ファッションテック」がにわかに注目を浴びている。IoT（モノのインターネット）や人工知能などを活用した新たなサービス企業の登場は、アパレル事業のあり方を大きく変える可能性がある。台頭するファッションテック企業の最新事情を探った。 「週刊ダイヤモンド」（2018年6月23日号）の特集2を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。くわしくは「週刊ダイヤモンド」でご検索ください。

ビジネスマンはなんといっても体が資本。日々の激務に耐えうる健康な体は競争の激しい時代にあって強い味方になる。そろそろ老後が気になり始めた人たちは今から準備しておくことで健康長寿を実現したい。生活習慣の改善から、病気の発見、治療、そしてアンチエイジングまで、すべての人びとに役立つ情報を提供。 「週刊ダイヤモンド」（2011年12月31日号）の特集を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。くわしくは「週刊ダイヤモンド」でご検索ください。

2018年1月にスタートした「つみたてNISA」は、財務省の反対を押し切った森信親・金融庁長官の強烈な後押しがあってできた制度だ。その真意は、マイナス金利下にあって本気で資産形成を目指すならば、長期・分散投資が不可欠であるということだ。本書で、その詳細を解き明かしていこう。 「週刊ダイヤモンド」（2017年9月23日号）の特集を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。くわしくは「週刊ダイヤモンド」でご検索ください。

世界のマネーフローに異変が起きている。その原因は、景気拡大が続く米国の金利上昇だ。大規模な金融緩和は転機を迎え、低金利・低インフレという“適温相場”の土台が崩れ始めた。株価上昇の勢いは鈍化し、リスクの高い新興国からマネーが流出し始めた。債務危機の再来の可能性もゼロではない。『週刊ダイヤモンド』（2018年6月16日号）の特集2を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

データと現実の重要な接点となるのが位置情報だ。スマートフォン、自動車などから収集される位置情報は、蓄積されれば“ビッグデータ”という宝の山と化す。位置情報利用の鍵となるデジタル地図をめぐっては、世界的な覇権争いが繰り広げられている。国内10兆円といわれる地図ビジネスの大きな可能性に迫る。『週刊ダイヤモンド』（2012年11月17日号）の特集2を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

30年前、約25％であった大学進学率は約53％に達した。その一方で、18歳人口は1992年の205万人をピークに、約120万人まで減少。このため大学は大きく変化している。だが、親世代のイメージは20～30年前のまま。この間に何が起きたのか。偏差値や志願者、就職などから「大学序列」を徹底分析した。『週刊ダイヤモンド』（2017年9月16日号）の特集を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

2018年4月、石油元売り業界2位の出光興産は新経営体制が発足。海外での石油事業や有機ELなどの新規事業を大胆に進める“第二の創業”ともいえる計画を発表した。一方、大株主の創業家とは絶縁状態のままだ。新体制は難しいかじ取りを迫られている。『週刊ダイヤモンド』（2018年6月9日号）の特集2を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

石油の3割が海底から生産されるなど、資源開発の舞台が陸から海へとシフトしている。各国が、資源確保のために、そして、探査・生産などのコア技術を世界に売り込むために、“海底資源”に殺到している。果たして、日本勢に勝算はあるのか──。現場の最前線に迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2015年7月11日号）の特集2を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

決算書を読み解こうとして挫折した経験はないだろうか。それはやり方を間違えていた可能性が高い。実際の企業のエピソードとともに楽しく数をこなせば、自然と決算書を読み解けるようになっていくのだ。本書では100以上の実例を掲載した。ぜひ、肩の力を抜いて、100本ノックを受けてほしい。『週刊ダイヤモンド』（2017年9月9日号）の特集を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

今後、海外産の液化天然ガス（ＬＮＧ）を乗せたタンカーが続々と日本にやって来る。電力・ガス会社が東日本大震災後に先を争って調達したものだ。しかし、米国からの本格輸入が始まったばかりだというのに、早くもＬＮＧ貯蔵量の余剰が懸念されている。電力・ガス業界を襲うＬＮＧパニックの真相に切り込んだ。 『週刊ダイヤモンド』（2018年6月2日号）の特集2を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

思春期の娘と父親は、価値観がおそろしく違う。娘が日頃、何を考え、どんな日常を過ごしているのか。「われわれ大人が残したこのどうしようもない日本の状況を、子ども世代はどう見ているのか」も、父親世代が気に病んでいる問題だ。近くて遠い、知りたくてもなかなか本音が探れない「娘の頭の中」を解明していこう。 『週刊ダイヤモンド』（2012年3月24日号）の特集を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

お金、健康、孤独の不安に押しつぶされそうになる定年前後のサラリーマン。役職定年によって、一線を退く年齢が前倒しになり、その不安は増すばかりだ。仕事や家庭と今後どう向き合っていくべきなのか。自問自答するその実像と、定年後を生き生きと過ごすための「歩き方」を探った。 『週刊ダイヤモンド』（2017年9月2日号）の特集を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

かつて半導体で世界一を誇ったＮＥＣの衰退が止まらない。タマネギの皮をむくように、半導体やパソコンといったかつての看板事業を売ってきたが、次の主軸事業が見つからないのだ。温和なキャラクターを捨て、改革にまい進し始めた新野隆社長は、新たな看板事業を創出できるのか。 『週刊ダイヤモンド』（2018年5月19日号）の特集2を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

北朝鮮の挑発、中国の軍備増強、米国の世界の警察官撤収宣言――。かつてないほどに日本の安全保障が脅かされている。にもかかわらず、防衛省・自衛隊はだらしがない。異なる背景を持つ「防衛七族」が飽きることなく権力闘争を繰り返しているのだ。このままでは、「日本の防衛」が危ない！ 『週刊ダイヤモンド』（2018年5月19日号）の特集2を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

ディズニーといえば、世界で最も強力なエンターテインメント・ブランドだろう。世界中のパークで提供される良質なサービスにも定評がある。その一方で、意外に認識されていないのが、同社の強みは「物語をかたちにする高い技術力」にあるという点だ。そんな、知られざるディズニーの舞台裏に迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2018年5月19日号）の特集2を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

世界最大の新車販売台数を誇り、膨張を続ける中国自動車市場。今や世界の自動車メーカーにとって、中国事業の成否は業績を左右しかねない重要事項だ。だが、巨大市場で繰り広げられるゲームの進行役はあくまで中国である。その中国は自らが自動車強国になる野望を抱き、布石を打ち始めている。 『週刊ダイヤモンド』（2018年5月19日号）の特集2を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

介護保険制度の改悪が、ひっそりとだが、確実に進んでいる。負担額は増え続け、仕組みは複雑化するばかり。介護への備えが“自己責任”の時代に突入する中、いざ自分や家族が介護状態になったとき、一体何ができるのか。そのノウハウを余すところなく伝授しよう。10年先を見据えた現役世代も必見だ。 『週刊ダイヤモンド』（2018年5月19日号）の特集2を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

ビジネスマンの英語習得の必要性が高まっている。顧客や取引先だけでなく、今後は外国人採用が増え、英語を“公用語”にするのは一部の企業にとどまらなくなるからだ。一方、中国語は、従来の英語のように、その使い手の価値が急上昇。それぞれの効果的習得法をまとめた。 『週刊ダイヤモンド』（2018年5月19日号）の特集2を電子書籍化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

老朽化したインフラ、公共施設が今後急増する。老朽化の進展でその維持・補修費は膨らむ一方だ。撤去、統合、複合化で残すインフラ、施設を絞り込まざるを得ない。その現状を伝えるとともに、自治体の決算を分析し、維持・補修に行き詰まる公算の大きい自治体を選び出した。

歌に音階、英語に文法があるように、仕事にも確立された手法が存在する。それが、ロジカルシンキング、問題解決法、フレームワークだ。しかし、それは一部の大学などを除けば社会人になるまで誰も教えてくれない。高年収・高効率の人なら皆実践しているこの技術を身に付けない手はない。

人間は、情報の約８割を視覚から得ているといわれる。なにかを伝えたいときは、視覚＝ビジュアルに訴えることが最も効果的なのだ。プレゼン、営業、マネジメントなど、仕事にビジュアルを活用すれば驚くほど効率が上がる。誰でもすぐに使えるビジュアル活用の極意を伝授しよう。

「米国第一」を掲げ、保護主義的な政策へひた走るトランプ米大統領。中国との間で繰り広げられる追加関税などをめぐる制裁合戦は、“貿易戦争”と呼ばれるほどの事態に発展した。このままトランプ氏が暴走を続けた先に何が待ち受けているのか。米中貿易戦争をめぐる世界や日本経済への影響、今後のシナリオを点検した。

戦後日本の経済発展を支えた６大企業集団。バブル崩壊などを経て、その多くは地盤沈下してしまったが、今なおしぶとく生き残っている。三井・住友・三菱の３大財閥系と芙蓉・三和・一勧の３大銀行系はいかにして没落し、どのような形で存続しているのか。発展と衰退のはざまで揺れ続けた６大企業閥の因縁に迫る。

年金受給開始年齢の引き上げなどから「サラリーマンとして仕事人生を全うする」という選択肢には現実味がない時代。これまでの経験を生かして一勝負かけるか。頭の隅で「起業」を意識したことがないサラリーマンはいないはずだ。実はいま、ネット革命によって起業というハードルはかつてより格段に低くなっている。

火を使わない加熱式たばこの市場が“燃えたぎって”いる。国内で急速に普及が進むなか、出遅れたＪＴが新商品の投入で巻き返しを図るなど、各社が火花を散らす。一方で、増税や受動喫煙対策などの逆風も。加熱式たばこバトルの最前線を追う。

景気の後退や社会環境の変化、技術革新で、さまざまな職業や会社が没落していったなか、医師はいまだ高い社会的ステータスと収入を確保している。働き方から収入、勤務実態、訴訟リスク、受験難易度まで、あらゆる角度から医師を徹底調査。医療界のヒエラルキーの頂点に位置する医師の生態と仕事の現実を明らかにする。

「あなたのお金」を殖やし、守る。金融庁と銀行の戦いは新局面を迎えている。テレビドラマ「半沢直樹」でも繰り広げられていた、不良債権問題をめぐる両者のバトルも今は昔。この新たな戦いは、あなたの財布の中身や人生設計を左右する。資産形成改革の波に乗り遅れないためには、この戦いの行方は見逃せない。

段ボールなどの包装材は、経済活動を支える重要なインフラの一つである。だが、主役はあくまで中身の商品であり、副資材である包装は買いたたかれるのが常で、業界の地位は低かった。そんな状況を変革してきたのが、業界最大手企業であるレンゴーだ。同社の改革の歩みと今後の課題を検証する。

日本はとっくに中国に負けていた！　キャッシュレス社会が到来し、日本よりも便利な生活が送れる中国。製造業からサービス業へ、模倣からイノベーションへかじを切った中国の産業競争力はさらに高まっている。中国に勝つにはどうすべきなのか。中国とのつながり方を模索して「勝ちパターン」を構築する時に来ている。

ソニー、パナソニック、シャープは、2012年3月期、3社合計で1兆6000億円という大赤字を計上した。業績不振に弱り切った日本の家電メーカーに、中国、韓国、台湾企業が狙いを定めている。敗色濃厚な日本の“基幹産業”。勢いづく中、韓、台メーカーの実像と、日本の家電が失敗に至った本質的な原因に迫る。

今、学生が入りたい会社は？　3年連続の3月採用広報開始となった2019年新卒採用では、インターンシップの最低日数要件が緩和され、1日で完結するキャリア教育プログラムなど採用広報解禁前からの接触が増加。人材獲得競争が激しさを増す中、学生の就職に対する意識はどう変わったか。その変化を読み解く。

トップ営業マンはなぜ質問を３回繰り返すのか？　高級シャンプーはなぜ平日に売れるのか？　その答えは、人間の心理にある。優秀なビジネスマンを観察すると、本人は意識せずとも「心理テクニック」に当てはまる会話や行動を駆使していることに気づく。心理の基本を学べば、彼らが抜きんでている本当の理由がわかる。

破壊と創造をひたすら繰り返し、ファーストリテイリングを売上高2兆円目前まで成長させた柳井正会長兼社長。しかし、まだ満足する様子はない。働き方からビジネスまで、会社を丸ごと改革しようともくろんでいる。この改革が進めば、世界一の背中と柳井会長の引退が見えてくる。「最後の破壊」は無事完遂されるのか。

ガソリンスタンドが大転換期を迎えている。少子高齢化に加え、ハイブリッド車などの環境対応車が普及期に入り、需要が急減しているのだ。足元では毎年のように大量の閉店・廃業が相次いでいる。そこで国は規制緩和を念頭に、新たな石油製品の流通方法を模索し始めた。スタンドは生き残れるのか。石油業界は大きく揺れている。

近年の脳科学の進歩によって、睡眠のメカニズムが少しずつ解明されてきた。今では、睡眠をおろそかにすると命に関わること、一方で、睡眠の質を高めれば日中のパフォーマンスが向上することも分かっている。睡眠状況の自己診断から快眠のためのスキルまで、睡眠のすべてをさぐる

かつて６兆円を超えていた日本企業の交際費は、いまでは３兆円を割り込んで半分以下となった。交際費急減に、各業界の構造転換が重なって、企業は接待のあり方を激変させ、ひいてはこれまで常識とされた営業の流儀をも変質させた。接待という営業の最前線に何が起こっているのか。

あなたのみならず、親や実家も狙われている──。相続税の増税や将来の年金不安を煽って、賃貸アパート建設やワンルームマンション投資を勧める業者が数多い。だが果たして、期待通りの果実は得られるのだろうか。複数の業者の資料を入手し、徹底分析を試みた。

生活保護をめぐる議論が、かつてなく沸騰している。受給者数は210万人を突破、給付額は3.7兆円に膨らんだ。この事態に、社会保障と税の一体改革関連法案には、不正受給や就労意欲に欠ける受給者への厳格化が盛り込まれた。ニッポンの生活保護制度が限界を迎えている。

伊藤忠からユニクロを経てファミリーマート社長に就任した澤田貴司。就任前には3週間に渡って自ら店舗スタッフを経験し、弱点となっていた中食改革を中心とした商品力強化や、店舗の負担軽減策を進めている

増資インサイダー疑惑、金利操作等、金融市場で不祥事が相次いでいる。いずれも金融のプロフェッショナルが引き起こした事件だ。彼らはなぜ暴走したのか。金融市場を歪めた“真犯人”の正体を徹底解明する

国内大手取引所で起きた不正流出事件を機に、仮想通貨業界は大きな転換点を迎えようとしている。金融庁は規制に向けて本腰を入れ、業界団体は対立を乗り越え統合に向かった。未成熟なイノベーターたちは今後どうなるのか。取引所の内情に迫った。『週刊ダイヤモンド』（2018年3月17日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

仮想現実（バーチャルリアリティ、VR）の世界に入れる専用機器が相次ぎ発売される「VR元年」。 フェイスブックが3月に専用機を発売し、ソニーも10月から参入、新たな市場が形成されつつある。 「スマートフォンの次」と期待されるVR市場に、グーグル、アップル、マイクロソフトもなだれ込 みそうで、新時代の覇権争いの序章が始まった。 『週刊ダイヤモンド』（2016年7月9日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

社名には、およそ「グローバル企業」を想起させる要素はない。 だが、今や関西ペイントは、連結売上高の56％を海外で稼ぐ。 国内の受注生産を主体とする日本企業にとって、驚きの展開である。 『週刊ダイヤモンド』（2015年4月25日号）の特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

巨額損失、決算延期、債務超過、上場廃止へのカウントダウン─。激流に呑まれた東芝は自らの生存を懸けて優良資産を切り売りし、いつしか三流に転落してしまった。今、ただ一つ残った一流の半導体まで売却しようとしている。皮肉にもこのドル箱事業には世界中の大物経営者が続々と食指を動かしてきた。凋落する東芝とは裏腹に半導体の世界は沸騰し、グーグル、アップルからトヨタまで入り乱れた異種格闘技戦の様相だ。「三流の東芝」と「一流の半導体」。その最前線を切り取った。『週刊ダイヤモンド』（2018年3月17日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

「薬は副作用が怖いから、医者に阻止されないように黙って飲むのをやめよう。 安全で効果もバッチリある健康食品で病気は治せばいい。 毎日の食事は地元産の自然食材だけを口にしているから安心・安全」 その選択、ちっとも安心・安全ではない。 エセ科学による宣伝広告や迷信、偏った報道、インターネットのエセ情報が氾濫し、 健康に対するまっとうな判断力を鈍らせていく。 薬、健康食品、自然食材との本当に賢い付き合い方を探った。 『週刊ダイヤモンド』（2017年6月17日号）の特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。