著者が自らの体験談を豊富に織り交ぜて戦後史を語った、異色の経済書。 日本経済の変貌が著者個人の視点と経済学者としての大きな視点の両方から描かれます。 最初の記憶は、4歳のときに遭遇した東京大空襲。 戦後復興期に過ごした少年時代、1964年の大蔵省入省、アメリカ留学、そして80年代のバブル、90年代・2000年代のグローバリゼーション－－。 日本経済は、ダイナミックな成長と成熟を遂げる半面で、 経済思想や政策手段の中に、戦時経済体制的なものをいまだに残している、と著者は指摘します。 戦後70年を迎え、日本経済を改めて理解するための必読書です。

本書では、ニュースなどでよく出てきた「証券化」とは何か。サブプライム・ローン･ショックはどのようにして世界的金融危機にまで至ったのか。危機が起こった後のアメリカ政府とＦＲＢの対応は、どこが誤りだったのか、といった問題を平易に解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 何が“得”で、何が“損”かを意識することで、驚くほど簡単に、人と世界を動かすカラクリが見えてきます。この動きが見えると、ニュースがわかり、ビジネスの戦略が見え、生活は劇的に変わるようになります。 あなたの「お金」は一体どこへ消えたのか？この1冊ですべてがわかる、目からうろこの経済入門書です。 ＜主要目次＞ 第1章　経済学って何ですか？ 第2章　競争ってすばらしい？ 第3章　景気って何ですか？ 第4章　経済政策って何ですか？ 第5章　個人はどう生活すればいいですか？ 第6章　日本経済ってどうなんですか？ 第7章　政策、ニュースの正しい見方

日本経済低迷の理由は円高にあり！　河上肇賞受賞の気鋭エコノミストが、為替レートと経済のカラクリを一から解説。円高って何だっけ、という基礎の基礎から始めるので、よく分かる、読みこなせる。間違った「専門家」の言うことを鵜呑みにせず、円高を克服するために、今私たちにできることは何か、を考えよう。円高が日本のデフレ、名目ＧＤＰ、税収、貿易収支をいかに減らしているのか、豊富なグラフも使って分かりやすく説明。【光文社新書】

タカハシ先生に聞いてみよう！　・デフレと円高はなぜ良くないの？　・借金が９７３兆円もあって、日本は大丈夫なの？　・年金は積立方式にすればいいんじゃないの？　・再分配政策がうまくいけば、経済成長しなくてもいいのでは？　・スウェーデンみたいに、消費税を年金の財源にすればいい？　・法人税ゼロは大企業優遇じゃないの？　・地方分権って、いったいどういう意味があるの？【光文社新書】

NISAを契機に「人生とお金」を考える。 2014年1月から、日本版少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」がスタートする。この制度は、2013年末で廃止される現在の証券優遇税制（20％→10％）の代わりに導入され、株式や投資信託などの金融商品の値上がり益(キャピタルゲイン)と配当金(インカムゲイン)を非課税にするというもの。限度額や運用期間に制限はあるものの、なにより「利益が非課税」という点は、個人投資家にとって大きなメリットをもたらす。また、対象期間が10年という長期にわたることから、個人の資産運用を大きく変える可能性を秘める。制度の概要から、運用上の注意点、各種金融商品との親和性までを目黒陽子さんが解説します。元大和証券勤務のフィナンシャルプランナー。主婦であり母親でもある著者の視点は、単なる新優遇制度の取り説には、留まりません。結婚、出産、持家購入、教育、老後・・・リアルな「人生とお金」の関係を踏まえたNISAの賢く得する利用法を多角的かつ懇切丁寧にレクチャーします。

賃金上昇や人民元高などで中国での生産コストが高まり、中国よりもインドネシア・タイへの投資を優先する日本企業が増えている。 　中国の生産年齢人口は15年にピークを迎える見通しだ。豊富な労働力を安く提供するという発展モデルは維持できない。一方、都市住民の消費レベルは急速に向上している。「世界の工場」を市場に変えることはできるのか。中国で急拡大中のイオンのショッピングモールや無印良品、日本式介護施設など、最新情報を交えながら「中国ビジネス新常識」を紹介。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年11月15日号掲載の36ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 中国　高成長の終わり 習近平5つの試練 　【1経済政策】過剰投資抑制に全力 　【2不動産市場】崩落回避へ政策転換 　【3企業改革】技術革新を誰が担う 　【4法治の推進】地方への統制がカギ 　【5近隣外交】経済力使い緊張緩和 習近平を動かす2つの危機感 【現地報告】地方の「官製バブル」は崩壊寸前 看板政策・都市化の落とし穴 アリババだけじゃない!　世界が認めた中国の成長企業 　【復星集団】中国のバフェット、日本投資の全貌 【奇虎360科技】百度を脅かすネット市場の風雲児 　【華為技術】通信のガリバー、その発想と危機感 　 金融でアリババ追うテンセント Interview日本は中国とどう付き合うべきか 【中国ビジネス7つの新常識】「世界の工場」を市場に変える 　【新常識1】消費の進化は日中で同時進行(イオン、ヨーカ堂) 　【新常識2】モール建設数は世界ダントツ 　【新常識3】成金趣味を卒業。無印良品が大攻勢 　巨大モールの増殖で圧倒される百貨店 　【新常識4】介護福祉には国策の追い風 　【新常識5】自分でやるより出資で儲ける 　【新常識6】撤退には相応の覚悟と準備を 　【新常識7】法令順守要求は先進国並みに

日本のロックバンドや豚骨ラーメン、子供服、日本庭園、インフラ技術などが世界各地で高く評価されている。こうした「ソフトパワー」は国全体のブランド力を高め、輸出などで大きな経済効果をもたらしている。身近すぎて気づきにくいその力を、外国人の目を通じて検証し、その作り方を探った。

安倍晋三首相の意を受けて・いままでにない次元・の大胆な金融政策を打ち出した黒田日銀総裁。市場や経済界は大歓迎だが、本当に日本はデフレから抜け出せるのだろうか？　また、物価は目標どおり２年で２％上昇するのか？　いずれにしても物ごとの本質を捉えた議論なくして予測しようとしてもなかなか難しい。 　本書は、現在の円安の本当の理由、デフレの正体など、今回のアベノミクスの効用を、慶應義塾大学准教授の小幡績氏と経済学者池田信夫氏両者が忌憚なく交わした対談録である。非常にわかりやすい言葉で語られているので、現在日本が置かれた状況を簡単に理解できる。 【目次】 第１章　黒田体制で日銀はどうなるか 　黒田総裁への評価は意外に高い 　相場が信じれば株価は動く 第２章　円安の原因はアベノミクスか 　為替はなぜ動いたのか 　円安はどこまで行くか 　円安は日本経済の実力 　デフレもインフレも実体経済の反映 第３章　デフレの正体は賃下げ 　日本経済は「デフレ不況」ではない 　量的緩和でインフレ予想は起こらない 　バブルの教訓 　物価と資産価格の動きの分離 　賃金の引き下げがデフレの原因 　本丸は労働市場 第４章　アベノミクスは副作用の強い偽薬 　バブルは再来するか 　財政ファイナンスのリスク 　安倍首相の取るテールリスク 　金利上昇で何が起こるか 　輸入インフレは起こるか 　第５章　停滞から脱却するには 　日本はもう「貿易立国」ではない 　本丸は労働市場改革だ 　世界的に進行する新興国との賃金の「大収斂」 　人材の活用が成長の鍵 　 （アゴラ・シングルシリーズ：A5版で60ページ相当）

1月22日、日本銀行が安倍政権の要求を丸呑みする形で、２％の“インフレ目標”を導入した。安倍首相の日銀に対する強い干渉は、足元のところ円安・株高を誘導したように見えるが、そもそも「インフレ率２％」とは実現可能な数値なのか。はたして日銀は政府の要求を何でも聞くようになったのか、そうした政府・日銀の関係は世界的に見て適切なのか――。 「週刊ダイヤモンド」2013年2月2日号の特集『日銀陥落』では、日銀と政府の交渉の裏側で何がおこっているのか、今回の政策決定が何を意味しているのかをデータ満載で解説。この度、同特集を電子書籍化しました。新聞を読むだけではわかりにくい、日銀の動きをまとめています。雑誌の他のコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。

「ピケティ『21世紀の資本』はけっして難しい本ではない。分厚いだけだ」。700ページを超える大著を明解に翻訳し、大ベストセラーとして世に送り出した翻訳者が、本書の誤解されがちな点や本書に忠実な解釈、さらに日本経済と世界経済をめぐる「考えるヒント」を教えてくれる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年3月号掲載記事を電子化したものです。

【電子書籍限定】「麹町経済研究所シリーズ」が今回取り上げるのは世界を議論の渦に巻き込む「デフレ」。デフレが悪なのか善なのか。人為的なのか自然現象なのか。研究者ですら意見が割れる……そんな難解なデフレを理解する一助を目指しました。 「知られざるデフレの正体編」では、そもそも「デフレとは何か」「デフレの判定方法」から「日本の長期デフレをノーベル経済学賞学者やFRB議長がどう評価したか」までが、主人公・平研究員と新聞記者との軽妙なやりとりを通して学べます。 仕事、投資、日常生活、すべてに関わる知識をここで身につけましょう。

安倍首相のTPP交渉参加表明を「リーダーシップが発揮された」と評価するエコノミストが、「いまから参加するのは不利」といった反対派の主張を一つひとつ崩していく。　※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年5月号掲載記事を電子化したものです。

日本の電機産業に求められるのは、「テレビをやめる」というレベルの判断ではなく、ある領域の事業を丸ごと捨てる「革命」だ――。経営のスペシャリストが、日本メーカーが苦境を経て復活に至るまでの道筋を指南する。　※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年4月号掲載記事を電子化したものです。