初学者でも読めばわかる、金融テキストの決定版の2023年最新改訂版です。 日本の金融業の現状、金融をめぐる制度、戦後の金融の歴史をバランスよく解説している点が特色。ウクライナとコロナ、二つのショックが金融に与えた影響や、東京証券取引所の市場再編、フィンテック、デジタル通貨、ブロックチェーンなど、最新の動向についてもくわしく解説しています。 数式はまったく出てこないので、数学が苦手で金融理論の勉強をあきらめた読者でも、最後まで難なく読み通すことができます。数学が苦手な学生を対象とした講義で、非常に使いやすいテキストです。

テックの巨人「ＧＡＦＡＭ（グーグル、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト）」は、米国株式市場を一手に牽引するほど肥大化を続けている。他方で、中央集権から分散への動きも始まっている。ＧＡＦＡＭの寡占体制にあらがうべく「ウェブ3.0」という新しい思想が芽吹いている。ブロックチェーン技術をベースに個人と個人が直接つながる世界は、プラットフォーマーによるデータ独占と正反対だ。 だがＧＡＦＡＭもメタバースという次世代市場の獲得を狙う。「ウェブ3.0」の最前線や、マーケティングの常識を変えるＮＦＴにも迫り、なぜメタバースに傾注しているのかを徹底解明する。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月16日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

東京証券取引所は2022年4月4日、足かけ5年も取り組んできた市場区分変更を実施した。だが最上位のプライム市場の上場企業数を絞り込むという目的はかなわず、ガバナンスに問題を抱える企業も放置されたまま。このままでは投資家の日本株離れは加速する懸念もある。玉石混淆の解消を狙った東証の改革案が頓挫した経緯を徹底検証。さらに、近い将来に上場維持が難しくなりそうな銘柄を探ったランキングなど必見のデータを満載した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月9日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

本書は、「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」という経営理念で歩んできた竹中工務店が、その長い歴史の中で学んだ経営の姿を、企業の歴史や規模によらず応用できる品質経営の方法論として紹介するものです。 激動する企業環境の中で、次の世代に向けて、経営システムの質を向上させようと日々努力されている、日本の未来を拓いていく方々にとって必読の書です。 TQM(Total Quality Management)をすでに実践し、よりレベルアップしていきたいという企業だけでなく、これからTQMを導入しようとする企業、導入後数年で迷い道に入り込んでしまっている企業、長年やってきて何となくマンネリ化してしまっている企業などにとって、企業存在価値を高め企業永続をめざすヒントとなります。

富国強兵、殖産興業を支えた明治新政府の金融制度はどのようにつくられたのか？　当時の膨大な資料をもとに歴史の一コマが初めて明かされる。 本書は、前史として江戸時代の大坂における両替商の金融機能と役割について検討した後、明治維新から明治14（1881）年頃までの間に実施された銀行制度の整備にかかわる動きを、為替会社の創設と破綻処理、国立銀行制度の創設と明治9（1876） 年の条例改正を基軸に据えて、ダイナミックかつ学術的に描き出すことをねらいとする。 銀行制度の整備にかかわる動きを分析するに際し、新たな制度を導入するにあたって何が障害になり、それらはどのように克服されたのか、新たに導入された金融機関の経営はどのような状況にあったのか、といった観点を重視して、文献資料に加えて各種の統計データを利用するとともに、金融論の視点を加味して検証した結果を提示することにした。 そうした分析視角に対しては、「現代的過ぎて、経済史ではない」という批判もあるかもしれない。しかし、そこに本書の特色があり、その意味で、やや異色の金融史として位置づけられる。

2030年日本の向かう先はどこなのか。都市計画、経済学、社会学、メディア、政治学の次世代を代表する知性が分野を横断して論じる。 第Ⅰ部は、若手の論客、安田洋祐氏と西田亮介氏が、経済学と社会学の視点から未来を見渡す「武器としての社会科学」の可能性を論じる。西田氏はメディアのあり方を、安田氏はゲーム理論で言う「ゲーム」を取り上げる。 第Ⅱ部は、ノンフィクション作家として稲泉連氏が東京パラリンピックを題材に「ストーリー」、政治史家の村井良太氏が佐藤栄作政権という「ヒストリー」を描く。戦後の物語り方を問いかける、いわば「物語る歴史」がテーマである。 第Ⅲ部は、饗庭伸氏と牧原出氏が、都市計画・国土計画を素材に空間の変化をとりあげる。饗庭氏は都市のスポンジ化と過去に縛られがちな「経験の檻」を「反転」させようとするのにたいし、牧原氏は国土計画からフラット化する世界へと空間イメージを拡げつつ、空間を回転させる「パノラマ」を提案する。

SAP導入企業のデータ活用基盤構築を永年専門に行っているコンサルティング企業が、データドリブン経営のあるべきについて語る。昨今、DXの進展とともに企業のデータ活用が急務とされるなか、システムを導入しても効果的な活用に至らず、その恩恵にあずかれていないケースがほとんどである。これらの多くは「システム導入ありき」の考えで始まり、そもそものビジョンがないがしろにされていることが原因であると考えられる。本来、データドリブン経営は企業変革であり、人や組織、ITシステム、資金などリソースを総合的に投下しないと実現できないものである。企業が目指すべきデータドリブン経営とはいかなるものか。その本質を探るべく、過去に手がけた管理会計システムや経営管理システムの案件を考察し「真のデータドリブン経営の方法論」を提示する１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,162社の最新データを収録。 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 •会社名 •連結・持分法適用の区別 •郵便番号 •所在地 •電話番号 •代表者名 •設立年月 •資本金 •持株比率 •従業員数 •決算期 •売上高 •純利益 •配当有無 •事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

ロシアのウクライナ侵攻を契機に、資源や食糧の供給・価格が世界的な影響を受けている。こうした事態では、グローバリゼーションが岐路に立ち、地政学リスクの回避から、経済のブロック化が深まるとの指摘もある。 ロシアと中国、インフレ、半導体不足、カーボンニュートラルなど注目すべき5大テーマを図解を使いながら解説する。また、景気、雇用、暗号資産などへの疑問を解決し、金融政策、為替、景気などの基本知識まで、「経済を読み解く力」を身につけてほしい。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月2日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

◆技術者に売る力をつける一冊 良い製品、良いサービスを開発さえすれば「売れる」時代は、もはや終わりました。売れるものの裏には、マーケティング理論に基づく仕掛けがあります。ものを売る力をつけて仕事に取り組めるか否かが、技術者の方々が今後活躍できるかどうかの、鍵を握っています。 本書は、多忙な技術者の方々に、マーケティングの知識や技術を、手軽に身につけられるよう、60の基本常識を厳選して解説しています。 ※本書は、2021年3月に日科技連出版社が刊行した書籍を東洋経済新報社が電子化したものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 他に類書のない“株価年鑑”、銘柄の特徴が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実　 全4295銘柄を収録 １．東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 ２．東証グロース・名証ネクスト・札証アンビシャス・福証Q-Board ３．その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) ４．2022年中に上場廃止した銘柄 ●●●主な掲載項目●●● 4市場銘柄編 2022年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計3358社について、 ・上場以来の年足株価(高値・安値) ・最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高 ・最近10年間の月足チャートと出来高 ・上場以来の年足高値・安値とその年月 ・上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分 ・資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 ・最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 新興市場銘柄・その他銘柄・2022年上場廃止銘柄編 新興市場上場銘柄(東証グロース・名証ネクスト・札証アンビシャス・福証Q-Board)540社、その他銘柄315銘柄、2022年上場廃止82銘柄については、 ・最近4年間の年足株価(高値・安値) ・最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) ・最近4年間の月足チャート ・上場年月（上場廃止銘柄は上場廃止年月）と株価採録市場名 ・上場以来の高値・安値とその年月 ・最近4年間の1株当たり利益 ・最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2022年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 2023年版の巻頭特集 2022年時価総額ランキング

経済安全保障、国際的な人権対応の変化、サスティナビリティ、ESG等の動向を踏まえた最新法令等を反映し、全面改訂！　 豊富な図版を使い実例を織り交ぜながら、さまざまなケース別、法令別にノウハウを提示。 企業法務の最前線で活躍する著者がやさしく解説する。

中国の歴史のなかでも、後漢末期から晋王朝成立までの『三国志』の時代は、特に日本人になじみの深い時代となっている。複雑な外交が展開された時代でもあり、その難しさは現代においても変わるところがなく、『三国志』に描かれる人間の葛藤や苦悩、智謀と計略、危機に際しての行動や決断、悲運や幸運などは、今の時代に生きる我々が共感を持って重ね合わせることができるものばかりである。本書は『三国志』に登場する数々のリーダーの実像に迫り、その叡智によるリーダーシップを理解しやすいイラストを交えたエピソードともに解説する。

日本の基幹産業であった重厚長大産業の国内製造工場に逆風が強まっている。工場閉鎖ラッシュで特定の大規模工場への依存度が高い地域経済にとっては大打撃だ。工場からの税収減だけではなく、雇用の維持や人口流失は地域経済を縮小させていく。このような構図は、日本のあちこちで増えていく。脱炭素や資源高、人手不足、経済安全保障など「新たな六重苦」が製造業を襲うなか、これからの日本経済を支える構図を組み立て直す構想力は見えてくるのか。 本誌は『週刊東洋経済』2022年3月26日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

本コンテンツは2022年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 2022年は未曾有のニュースが多くありました。2月にはロシア軍によるウクライナ侵攻が勃発。凄惨な現状を知らせる報道は、戦争を知らない世代が増える日本にも衝撃をもたらしました。ウクライナのNATO加盟を発端とするこの戦争により地政学への関心が高まり、ランキングでも『13歳からの地政学』が1位に。 加えて、類を見ないインフレも日本経済を襲いました。先の見えない経済不安から、資産にまつわる書籍も上位にランクイン。世界三大投資家ジム・ロジャーズがこれからの10年を予測する『世界大異変』や、芸人で元国税職員による『世界一やさしいお金の貯め方増やし方』、会社四季報を30年以上編集した著者による『会社四季報はココだけ見て得する株だけ買えばいい』など、東洋経済の強みが生かされた作品が並びました。　 「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2022年で400号を突破。今後も幅広いテーマで展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,883 companies' earnings forecasts revised until December 9,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,883 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

敵対的買収を中心に劇場型のTOB（株式公開買い付け）が激増している。その裏では弁護士や会計士、ＰＲ会社、ＩＲ会社などさまざまな分野のプロフェッショナルが活躍し、実質的に彼らが日本のＭ＆Ａを仕切っている。ルールが整備途上の日本では「Ｍ＆Ａマフィア」とも呼ばれる一団の働きが買収合戦の帰趨を決める。舞台裏でうごめく「人」に焦点を当てた、その知られざる実像に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年3月12日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会の状況は反映されていません。

コスト削減できなければ、コンサルティング報酬は０円！ ”完全成果報酬型”のプロ集団が2000社超の成功実績をもとに伝授する 間接材コスト削減の超実践アプローチ！ インフレから企業を守る経営者の必読書！ 【間接材コストを削減する８つのステップ】 　STEP１　コスト削減余地の事前分析 　STEP２　コスト削減を成功させるための事前準備 　STEP３　仕様やサービスの最適化 　STEP４　購買体制の見直し 　STEP５　発注／調達単価の最適化 　STEP６　最適な取引先候補の見つけ方 　STEP７　WIN-WINを実現する実践交渉テクニック 　STEP８　契約書のチェックポイント なぜ、自社のコスト削減が進まないのか？ 　原因１．現場担当者の動機付けの不足 　原因２．見直し困難な“聖域”あり 　原因３．専門性の不足 　原因４．専任担当やミッションの欠如 　原因５．“見える化”できていない 　原因６．一元管理できていない 原因は現場ではなく、経営陣のリーダーシップ不足にあった！

米国などに比べて公的保険制度が充実しているにもかかわらず、日本の生命保険契約件数が約1億9000万件に達する。海外からは「オーバーインシュアランス（過剰な保険契約）」ではないかと指摘されることもある。金融庁も民間の生命保険は、あくまで「公的保険（制度）を補完する」ものと位置づける。保険商品のバリエーションも多岐にわたり、自分に必要な保険商品の選択やリスクに応じた保障をどう考えれば良いのか。商品性から生保の経営・営業体制から指摘される課題まで生保業界の最新事情を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月26日号掲載の27ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【全世界で50万部突破！世界中で話題の1冊、日本語版ついに登場！】 【著作累計100万部！日本でも大ヒット『誰でも30分で絵が描けるようになる本』の著者マーク・キスラー氏の代表作＆最大のベストセラー、初の「大人向けの入門書」！】 【この１冊だけで、絵がみるみる上達する！ちょっと絵が描けると、仕事でも超便利！】 【手を動かすことで、認知症予防効果も期待できる！新しい趣味になる！】 アメリカで最も権威ある文化賞のひとつ「エミー賞」を受賞したアメリカの大人気画家キスラー氏が、ユーモアを交えながら、「自分が描きたい絵」「プロ級の絵」を、誰でも楽しみながら描けるようになる秘訣を伝授！ 「人の顔」「目」「手」「立体的な建物」「花」「球体」「タワー」「リンゴ」……などなど、 どんなものでもわずか「20分？30日」で、驚くほど上手く描けるようになる「キスラー式メソッド」を一挙公開！ ★日本でも５万部のヒット『誰でも30分で絵が描けるようになる本』をさらに極めた、全世界で５０万部売れている著者の最高傑作！ ★「人の顔の描き方」「立体的に絵を描くコツ」「プロの技術」が、全部１冊で、驚くほど簡単に習得できる！ ★多くのアーティストやアニメーターを排出した「絵画教室の内容」が丸ごと１冊に！ ★誰でも実践できる「キスラー式メソッド」なら、難しいノウハウなしでどんなものでもスラスラ描けるようになる！ ★すべての基本は「４つの基本要素」＋「９つの基本法則」だけ！「応用力」がつくから、何でも描ける！ ★必要なのは紙と鉛筆だけ！家にある「身近なもの」を使って、どんどん上達！ ★テクニック不要！楽しみながら学んで「自分の描きたい絵」が自信をもって描けるようになる！ ★ルネサンス期に生まれた500年にわたる絵画技術を、「誰でも描ける形」にわかりやすく完全メソッド化！ もっと楽しく！もっと気軽に! 初心者から本格的に学びたい人まで、全員に役に立つ！ 「絵心がないから……」は単なる思い込みかもしれません！ 誰でも「キスラー式メソッド」なら絵が描けるようになります！ この１冊で、コンプレックスを完全解消し、「絵が描ける人」にあなたもなろう！

ビジネスプロセスマネジメント（BPM）は、ビジネスパーソンの必須スキルとして重要視されているものの、いまだ正確なイメージを持てずにいる人・組織は少なくない。本書は、BPMの考えや仕組みをわかりやすく解説し、業務理解の入門書として好評を博した前著『ビジネスプロセスの教科書』（2015年7月刊行）をもとに、業務のデジタル化や経営環境の変化など最新の潮流に伴う変化を反映。さらに、数多くの事例を通してビジネスプロセスにおける課題を浮き彫りにし、全体の構造を見抜く視点や考え方、人・組織のあり方、効果的に変革していくため方法を解説し、全体の７割をアップデートした大改訂版である。経営者や現場に携わる業務担当者の疑問に答える、最も新しく、最も実践性の高いBPM書籍の決定版。

実際に政策決定に参画した著者による決定版！ ノーベル経済学賞受賞のスティグリッツ教授による定評あるロングセラーテキスト 公共部門の経済行動、公共支出の問題を厚生経済学の基礎からやさしく解説 待望の原著第4版の翻訳！ コラム・練習問題も充実 「日本が、パンデミックや気候問題の解決、また不平等危機の回避、さらには製造業中心からグリーンおよび高齢化社会でサービス・知識中心の経済に進もうとするときの大規模な構造転換を首尾よく行おうとするならば、公共部門が重要な役割を果たすであろうし、またそうしなければならない。本書は、公共部門がその役割を最もうまく果たし、その結果としてすべての日本人の福祉水準を高めるための方法を示す原理を教えてくれるだろう」（「日本語版への序文」より）

コロナ禍は、日本の医療システムが抱えてきたさまざまな矛盾、脆弱さを露呈させた。これを契機とした再編機運にざわつく地域がある一方で、経営拡大に勢い込む勝ち組の医療法人もある。独自に入手した最新決算データから、その現実が見えてくる。ファンドも絡んだ病院の再編や診療所の廃業ラッシュから、日本医師会の強烈な利権団体ぶり、有力医師が受け取る製薬マネーの実態まで。日本の医療のリアルを徹底追跡した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月19日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会情勢の変化は反映されていません。

新型コロナ感染は世界各国で政府債務を急増させた。日本は政府債務プラス高齢化プラス人口減少という問題を、世界の先頭に立って解決しなければならない。国債を消化してきた過剰貯蓄は持続できない可能性をはらんでいる。政府債務の増大は国家による市場の侵食をも意味し、2020年代は国家と市場の役割が大きな議論となる。 　 ●財政政策について内容、規模、資金調達方法、時間軸など多様な価値判断を含む論点を整理し、コロナ禍による政府支出と、昨今、世界的に官民で活発化している環境投資との類似性を考察します。 ●日本と先進各国が巨額の政府債務を抱えながら財政破綻しない理由と将来について検討します。「過剰貯蓄が政府債務をファイナンスしている」というメカニズムがあるとはいえ、コロナ禍を経て、経済における政府債務の「負担感」は重みを増しています。世界と日本の潜在成長率、生産性、消費、人々の政治的意思決定にも変化がみられます。過剰貯蓄という現象の変質と、それが経済政策の変更、特に財政再建への転換を迫る可能性を考察します。レアなシナリオとしてハイパーインフレの可能性も示します。 ●国家による市場の侵食という現象について考察します。コロナ禍における政府支出は、個別の良し悪しは別としても介入的なものが増えています。環境投資やITインフラ投資でも民間から見ると市場を歪める例があります。金融市場ではコロナ前から日銀がETFを購入しており、もはや日銀の「救助活動」は止められません。そうした実態を示すとともに、市場において国家の存在の拡大をどこまで認めるかという問題を考察します。

今こそＤＸを再点検する 最大のリスクは「何もしないこと」 「ＤＸの本質とは何か」「組織としてどう対応すべきか」 経営者必携の一冊！ サイバー攻撃による被害 ＜ ＤＸ投資をしない機会損失 セキュリティのリスクを恐れて、ＤＸの取り組みを先送りするような判断を下せば、 「デジタル・ディスラプション」に対応できず、はるかに大きな経営リスクを招く DXの成功に向けて、経営トップは、健全なリスクテイクを遂行していく必要があります。 DXによりもたらされる利益と損失の可能性を見極め、戦略的にリスクを受け入れるための活動 ―― それが「DXリスクマネジメント」です。 【主要目次】 序　章　ＤＸ成功のマインドセット――リスクベースで捉える 第１章　新経済パラダイムとＤＸ――チャンスとリスクに気づく 第２章　ＤＸの戦略的条件――成功バターンを認識する 第３章　ＤＸのロードマップ――実現アプローチを理解する 第４章　ＤＸリスクマネジメント――価値創造を確実にする 付録Ａ：ＤＸのロードマップ 付録Ｂ：ＤＸの役割・責任

「仕事はあるのに、利益率がぐっと落ちてきている」　あるトップは、現在のゼネコンの豊作貧乏ぶりについてこう語る。工事は大型化の傾向にあり、とくに首都圏の再開発工事が巨大化。手がける大手デベロッパーからの値下げ圧力で採算は厳しい。ダンピングも横行し、受注時の工事採算が大幅に低下している。 一方、ハウスメーカー首位の大和ハウス工業は、物流施設や商業施設などにも果敢に投資し業容を急拡大。2021年度営業利益見込み3200億円。ゼネコン4社を足し合わせても及ばない。「競争激化」、「建設コスト高騰」、「若者の業界離れ」、「株主からの揺さぶり」という、ゼネコンに襲いかかる4つの脅威、成長勢力の強さの秘密に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

日本有数のシンクタンクであるみずほリサーチ＆テクノロジーズが2023年の経済見通しを徹底予測！ 定番テーマはもちろん、いま旬のテーマまで網羅し、 ｢日本経済｣「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」ごとに10の論点を解説します。 【これだけは押さえておきたいキーワード】 ＩＰＥＦ／新しい資本主義／ＥＵグリーン政策／カーボン・クレジット／ブルーエコノミー／ネットゼロ目標／大学ファンド／ビジネスと人権／資産所得倍増プラン／メタバース／Ｗｅｂ３．０／次世代電池／ＮＦＴ／ＦｏｏｄＴｅｃｈ／ＤＸ／ヤングケアラー／心理的安全性／バッテリー電気自動車

「時代はDAOなのか？」…。「DAO」とはDecentralized Autonomous Organizationの略で、「非中央集権の自治組織」という意味の言葉だ。ブロックチェーン上で発行する「トークン」に議決権のような権利を持たせて、トークンの保有者が組織の運営者になるとのこと。アメリカではすでにDAOがベンチャーキャピタルから資金調達を行うなど、株式会社に代わる新たな組織形態として注目されている。ブロックチェーンが生み出した、これまでの枠組みではちょっと理解が難しい話だが、大手企業の事例も交えながら、なるべくわかりやすく解説する。新しい世界の様子を覗いてみよう。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月29日号掲載の31ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

『名将言行録』は、戦国時代の武将から江戸時代中期の大名まで、日本を代表する名将の言行を収録した逸話集。幕末の館林藩士である岡谷繁実（1835‐1920）が、アメリカのペリー提督が率いる使節団を目の当たりにして衝撃を受け、「日本人の精神的指針」を示す必要性を痛感したのをきっかけに執筆を開始。1300以上の歴史書を渉猟・抜粋し、実に16年の歳月をかけて明治2（1869）年に完成し、明治9（1876）年に刊行された。以来、政財界のトップをはじめ在野の多くの人々によって読み継がれ、明治42（1909）年の増刷版の刊行に際しては、長年にわたって愛読していた大隈重信が序文を寄せたことでも知られている。 本書はオリジナルの『名将言行録』から93名の人物による100の言葉をピックアップし、見開き2ページで名言の意味や背景を解説。戦国武将たちを組織のトップ、リーダーと捉え、現代社会のあらゆる組織に属する人に向けて、応用しやすい解釈を行っている。 戦国時代、特に、織田信長、豊臣秀吉、徳川家康により天下統一が行われるまでの日本は、下剋上、弱肉強食、合従連衡が繰り返し行われ、めまぐるしく情勢の変化する混沌とした状況にあった。一方、現代の日本はバブル経済の崩壊以降、20年以上にわたって経済の低迷を経験する中で従来の価値観が通用しなくなり、自然災害や感染症の問題に直面する現在にあっては、ますます不確実性が増している。戦国時代と現代、この2つの時代状況には似たものを感じずにはいられない。 およそ100年にわたって武将たちが合戦を繰り返した戦国時代には、魅力溢れるトップが次々と登場して活躍した。彼らが残した言動や逸話には、現代を生きる人間にとっても、大いに役立つ教訓が多く残されている。

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に取り組み、ガバナンスやリスク管理など、情報開示の国際的な枠組みを反映した、長期の経営戦略が上場企業には求められます。こうした非財務情報開示への対応が遅れれば、投資家からは魅力のない企業と見なされ、企業価値を低下させることになりかねません。こうした状況を反映し、会計基準も日夜アップデートされ、会計士の負荷も高まる一方です。これまでの不正会計が明らかになれば、会計監査の信頼性を高めようと、規制も強化される歴史がありました。事業会社、監査法人の双方で、大きな環境変化を迎える中、生き残るためのすべを探ります。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月22日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

『十八史略』は、中国において、元の時代に曾先之という人物が編んだ歴史書である。中国の宋代までの歴史をダイジェスト版としてまとめており、日本では『論語』『唐詩選』などとともに、幾度となく漢文の教科書に採用されてきた。 　特に、『十八史略』は、宋代までの歴史の流れを大きく捉えることができるだけでなく、中国の舞台で活躍したリーダーたちの実像を知ることができ、人生の機微を捉えた諺なとども豊富に紹介されている。 　日本ではこれまで『十八史略』を下敷きとしてビジネス書や小説が多数描かれているため、こうした作品を通じて中国の有名な故事成語を覚えたり、「鼓腹撃壌」「鶏鳴狗盗」といったエピソードを耳にしたりした人も多いだろう。 　かつての日本人は、中国の古典から漢文の素養を身に付け、中国という国のありようを想像していた。しかし、現在は漢文を学ぶ機会も少なくなっており、中国の歴史に対する関心も薄れつつある。 　『十八史略』には、中国の歴史に名を残した多数のリーダーの言行が書き記されている。輝かしい業績はもとより、失政も含めて、現代のリーダーが学ぶべきロールモデルにあふれている。また、リーダーとして人を見る目を養っておくためには、たくさんの人と出会い、読書を重ねる中で多数の人物像に接し、自らの人生を豊かにしておく必要がある。その際のテキストとして、『十八史略』には現代日本においにも十分通用する魅力がある。 　本書は、『『韓非子』に学ぶリーダー哲学』『『貞観政要』に学ぶリーダー哲学』（いずれも東洋経済新報社）に続く、リーダー哲学の解説書。『十八史略』に登場するリーダーたちの「リーダー哲学」に焦点を当て、そのエッセンスを解説していくものである。100の項目を通じて、歴史の流れも整理されているほか、コラムでは代表的な人物や故事成語も学ぶことができるようになっている。 　リーダーとして成長を目指す人にとって、参考となる事例に満ちた本といえるだろう。

21世紀を生きる私たちは、長寿化の進行により100年ライフを過ごすこととなる。これまでは、「教育」「仕事」「引退」という人生のステージを順に送るのが当たり前だったが、これからは3つのステージが時に入れ替わり、仕事も途中で変わるのが一般的になると『ライフシフト1・2』は指摘する。また、マルチステージを生き抜くためにお金や土地といった有形資産のほか、生産性資産、活力資産、変身資産の3つに分類できる「無形資産」が極めて重要になると述べている。 「100年時代」　私たちの人生と戦略がゼロからわかる超入門。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

富裕層への課税を強化する流れは世界中で強まっている。日本の税率が高いことを嫌い、税率の低い国に資産を「フライト」させることも。だが2018年から国税庁は、海外の税務当局と口座情報を定期的に交換する取り組みを始めるなど、国内だけでなく海外での資産の動きにも目を光らせる。今や富裕層の資産状況は丸裸も同然だ。そればかりか、これまで節税の常套手段にも悉くメスが入れられようとしている。生前贈与も同様だ。「相続税・贈与税の一体化」で、生前に渡した財産がすべての相続とみなされる方向性は確実で、タイムリミットは近い。富裕層に必要な節税、相続、詐欺被害への完全対策を網羅した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月8日号掲載の31ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

スペシャル・インタビューとして、欧州の知の巨人ジャック・アタリ、エネルギー問題の権威ダニエル・ヤーギン、世界金融危機を警告したラグラム・ラジャンをはじめ永守重信日本電産会長、十倉雅和経団連会長、小林鷹之経済安保相、コラムニストのブレイディみかこ、ネットフリックス共同CEOテッド・サランドスなど、今とこれからの16のテーマへ全18名が登場する。 テーマ別には「持続可能性」「資本主義」「格差と分断」「性差（ジェンダー）と賃金」「人材活性化」「エンパシー（異なった意見を持つ他者への共感）」「脱成長」など、今の世相を生き抜くために不可欠かつ関心の高い視点から、今を語ります。 本誌は『週刊東洋経済』2021年12月25日・2022年1月1日合併号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報（肩書を含め）は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

―2025年までの経営改革で勝者となるか、敗者となるかが決まる 失われた20年へのリターンマッチが、ここから始まる！ グローバル市場で、買収一本槍でM&Aを推し進め、既存事業とのシナジーを生み出せず、グループとしての価値が棄損され、グローバル市場で評価されない日本企業の現象。 それが、「ジャパニーズ・ディスカウント」である。 【ジャパニーズ・ディスカウントに陥る3つの要因】 １：グローバル市場で急激にプレゼンスが低下している ２：楽観的なビジネス予測と過去の成功体験で、時代にそぐわない戦略思考をする ３：本質的な課題解決を後回しにし、競争力が低減している コンサルタントとして、第一線で「経営戦略」「M&A」に従事し20年活躍してきた著者が、「ディスカウント」回避の成功施策例として、シーメンス、日立製作所、シュナイダーエレクトリック、ソニーグループといった、コングロマリット企業を分析。多くの経営者へ、企業再生、企業価値を高める経営の要諦を示す。

500年以上も茶室で語り継がれてきた禅語の力を、茶の湯と禅語の聖地大徳寺で修行した和尚が、いまの世に生かす。 <目次> はじめに 第 1 章 自由自在に生きるとは。 第 2 章 理想を手放さない。 第 3 章 明日の心配を、今日しない。 第 4 章 気配りで、うまくいく。 第 5 章 バランスはいつでもむずかしい。 第 6 章 余計なことをやってる場合じゃない。 第 7 章 これしかない、があればいい。 第 8 章 喜怒哀楽、それが人間。 あとがきにかえて

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,865 companies' earnings forecasts revised until September 14,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,865 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

世界の自動車メーカーの間で熾烈な“電池争奪戦”が起きている。 脱炭素政策の下でＥＶ（電気自動車）などへの電動車シフトを進める自動車各社にとって、電池を必要量調達できるかは電動化戦略を左右する。電池はＥＶの製造コストの3～4割を占める高額な部品。自動車メーカーとしてはできるだけ安く調達したいが、足元では価格上昇に見舞われている。そうした中、「ＥＶに消極的」とみられていたトヨタ自動車も、ついに電池をめぐる戦いに名乗りを上げた。海外と比べて国の支援が弱い現状で、世界的なＥＶ化で国内の電池産業は厳しい戦いを迫られている。 本誌は『週刊東洋経済』2021年11月27日号掲載の14ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。 安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2022年9月20日までの市町村合併及び変更等に対応

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 未上場企業の情報を入手できる唯一の会社情報誌 ◆未上場企業　約13,000社　収録 ◆企業発掘、マーケティング、就職・転職活動に最適 知られざるトップシェア企業、歴史を拓いた業界のパイオニア、 地方の有力企業、上場持株会社傘下の中核事業会社、 成長著しいベンチャー企業など、 日本を代表する株式が未上場の有力企業を満載。 ◆本誌だけの独自情報 インターネットでは検索できない業績・役員・取引先・大株主など貴重な情報を多数収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 東証グロース上場企業等を含む上場企業3,860社、40,319名の役員人事録 氏名、役職、代表権の有無、社外取締役・社外監査役の区別、入社年、役員初就任年とその役職、就任年月、前歴・兼任先、生年月日、出身都道府県、最終学歴、担当職、役員持株数を掲載。 「指名委員会等設置会社」の代表執行役・執行役データも同上項目について掲載。 使いやすい社名・人名索引付き。出身大学、女性役員、社外役員、役員報酬関連の各種集計も充実

高度成長期の遺物である「昭和モデル」から脱却し、これから20年で次世代に明るい未来を用意できるか。本誌のアンケート結果では、日本社会の未来について「ある程度悲観」「大いに悲観」が約7割と、「大いに楽観」「ある程度楽観」の25％を大きく超えた。低成長に賃金の伸び悩み、日本型雇用の限界など、日本経済を取り巻く環境は一段と厳しくなりつつある。経済成長や雇用・働き方、日本型経営など主要な7つの論点から日本の進路を占う。 本誌は『週刊東洋経済』2021年11月6日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

2002年と2011年に2度の大規模障害を経験している「みずほ」。21年に入ってからも頻発している障害。なぜ、こんなに頻度が多いのか。インフラとしての役割も持っている銀行のシステムでは安定稼働が第一。そこにはコストをかけるのが基本。ところが、みずほはコストカットの圧力が強く、お金も人も不足しているようだ。3行統合から20年。みずほ誕生時からの歴史も振り返えり、今後のみずほはどうなっていくのか、最新の戦略や企業向けのメインバンク調査を基に分析する。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月23日号掲載の33ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

自動車業界はカーボンニュートラルという難題を突きつけられている。環境規制をリードする欧州は、2035年にハイブリッド車（ＨＶ）を含むエンジン車の販売を実質的に禁止する方針を発表し、世界の自動車業界に衝撃を与えた。欧州系メーカーも相次いでＥＶメーカー化を宣言。メルセデス・ベンツも2030年にＥＶ専門になるという。 トヨタ自動車を筆頭に日本勢が強いＨＶは「当面の現実解」としているが、「パリ協定」で掲げる2050年の温暖化ガス排出実質ゼロへ向けた見極めが大事になる。ＥＶを基点に自動車産業のビジネスモデルがどう変わっていくのか。新しい潮流に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月9日号掲載の38ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

ビジネスなどのコミュニケーションで「話す力」は必須なスキルだ。さまざまなシーンにおける「話し方」は、聞く力、読む力、書く力とあいまって、理解や共感を得ることができる。プレゼン、面談、営業、会議など話し方とコミュニケーションのスキルを完全レクチャーする。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月2日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『全国大型小売店総覧』は百貨店・スーパー、専門店、ホーム・ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000㎡超）を掲載。新規出店予定や増床予定店舗情報も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,861 companies' earnings forecasts revised until June 15,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,861 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

＼ＳＤＧｓについての知識を深めるだけでなく、就職活動にも役立つ企業情報が満載です！／ “持続可能な”社会づくりで、“持続可能な”企業に。 国際課題解決のために定められたＳＤＧｓに、日本はどのように取り組んでいくべきでしょうか。 各国の取り組みに注目が集まるなか、長野県では企業側のSDGｓの取り組みを支援する制度を先進的に制定しました。本書はそんな長野県に焦点を当て、各企業の工夫を本書でたっぷりと紹介します。　　 ＳＤＧｓに関する本は沢山ありますが、その多くは企業の取り組みの紹介で留まります。本書では、取り組みはもちろん、企業理念、製品開発、人材育成など、事業の根幹に関わる点まで深堀りしていきます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 各種の統計情報や独自に入手した最新データをもとに、まちの立ち位置が一目でわかります。各指標には全国順位も併記しており、各種のランキング表も充実。 収録内容 ●「住みよさランキング」などすべての市区の最新情報を収録 ●都道府県、町村、政令指定都市区部など、すべての地方自治体をカバー ●全市町村ランキング(人口増減率、人口密度、個人所得など)を一挙掲載

2021年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。後編では、フィンテック、物流、ＥＣ・小売り、美容、食品・農業、インフラ・不動産、モビリティ、医療、人材、教育の各事業領域から58社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。 本誌は『週刊東洋経済』2021年9月4日号掲載の32ページ分を「後編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,174社の最新動向を一挙掲載。

2021年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。前編では、連続起業家、フェムテック、大学発ベンチャー、コンピューティング、メディア・エンタメ、営業支援、業務管理・効率化、コミュニケーションの各事業領域から42社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。 本誌は『週刊東洋経済』2021年9月4日号掲載の30ページ分を「前編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 不確実性、情報、インセンティブ、ゲームといった最新のミクロ経済のツールを使って経営に関するさまざまな問題を実践的に解決するための思考方法を学ぶ。全２巻完結。

2017年、人手不足とコスト増大を理由に、荷受け量の抑制と運賃の値上げを表明したヤマト運輸。日本郵便や佐川急便もこの動きに追随した。それから4年、物流業界の様相は異次元の競争に突入した。主役は「アマゾン」。ファーストリテイリングよりも売上規模の大きいアマゾンジャパンは、物流網を再構築し、よりコストの安い中小運送業者や個人事業主へ業務を委託している。その波は大手小売り業界を巻きこみ、倉庫や配送が大手の物流会社から小売業へ移っている。「アマゾン化」した物流システムは、小売りと消費者に何をもたらすのか。各社の現状を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2021年8月28日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

文章を書くことは「人生を変える」ほど重要になった。では、そのスキルはどうやって引き上げればよいのだろうか。さまざまなシーンや目的に応じて、専門家がそのポイントを解説する。マスターすれば、ビジネスでは「無敵」ともいえる文章術を手に入れることができる。 本誌は『週刊東洋経済』2021年8月7日・14日合併号掲載の33ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■本誌は『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(約5,400社)別に編集。 現地法人の詳細データを親会社の情報とあわせて一覧できます。 ■業種別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。 主な掲載項目 会社別にみた海外現地法人 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,500社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。 日本側出資企業の最新情報 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 海外現地法人の基本データ 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 会社別にみた海外支店・駐在員事務所 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業)

顧客志向経営を目指す、すべてのビジネスリーダーへ 「見えない顧客」と「見えない知識」。 企業が直面するこの2つの課題を解決するのが、 「大量のテキスト情報を自在に分析するテキストマイニング」である。 この技術の本質は、「人とシステムとのコラボレーション」にあり、 その基本的概念とVOC分析～最新の知識生成に至る発展の歴史を 豊富な事例と共に解説する。 本書は、企業のコールセンターやホームページ、各種アンケートに寄せられる膨大な量の「顧客の声」を驚くほどの早さで分析を行い、顧客データの全体像だけでなく、少数意見までをもすくい上げ、顧客の要望や苦情を見える化できる「テキストマイニング」のすべてを紹介します。 苦労して集めた「顧客の声」を集めるだけで終わらせることなく、「顧客の声」を戦略的に経営に利用し、的確できめ細かい対応を実現する「テキストマイニング」の技術を実務に即して解説。企業にとってのリスクの予兆を的確に把握し、新たな課題を見つけ出し、まったく新しい商品開発をも生み出すことができる「テキストマイニング」は、Web時代の企業経営の中核を為す重要な実務で、企業が勝ち残るために必要な戦略です。 本書は「テキストマイニング」の基本コンセプトから、その仕組み、活用の仕方、効果の分析など、トータルな解説書として最適です。

実際に取引される金融商品から、家計と企業の資産・負債の選択、金融システムから金融政策にいたるまで、社会人として必要な「金融リテラシー」を身につけるための最初の一冊 ◎本書では、金融論の基礎知識として、金融取引の解説からはじめて、家計と企業の金融資産・負債選択、金融システムと金融機関、代表的な金融商品、金融政策、国際金融に関する話題を５部構成で説明していきます。 ◎第１部では、金融取引と金融市場の概要を説明した後に、資金循環統計という統計を用いて誰が誰に対してお金を流しているのかを概観します。 ◎第２部では、家計と企業の金融資産・負債選択に関する基礎理論と現状を学びます。特に、家計の金融資産・負債選択に関する基礎理論では、資産運用に関する標準的な考え方を説明しています。 ◎第３部では、金融取引を成り立たせる制度である金融システムについて説明します。老後の備えにかかわる、日本の公的年金、企業年金を含む私的年金の仕組みを解説し、なぜ老後の備えが必要か説明します。 ◎第４部では、代表的な金融商品市場の現状と金融商品価格の決まり方を説明します。 ◎第５部では、グローバル経済と金融政策について説明します。金融商品の卸売市場にあたる市場の金利を統制しているのは日本銀行です。市場の金利が変化すると、住宅ローンの金利などにも影響が及びます。金融政策は生活にも密接にかかわるのです。

高齢化社会に歯止めがかからない。世の中の変化につれ、相続の常識も変わってきた。相続の問題は多岐にわたる。親の財産がどれくらいあるのか。預貯金をすぐ下ろせるのか。税金はいくらかかるのか。相続財産のうち、最も多い34％強を占めるのが土地だが、遺産分割のやり方など、わからないことだらけだ。配偶者や子など相続する人々の皆がわからないことだらけでは、トラブルになる危険も高い。相続の基本から、よくあるトラブルと解消法、生前贈与の将来動向まで取り上げた。いざというときに慌てないよう、準備は早めが肝心だ。 本誌は『週刊東洋経済』2021年7月31日号掲載の26ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1631社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1.＜総解説＞2022-2023　CSR/ESG重要テーマ30 2.サステナビリティに関するグローバル形成を主導する中国とEU 3.グローバル調達で求められるサステナビリティ 4.SDGs経営による脱炭素、DX時代のサバイバル（―2030年に向けてのSDGs進捗分析を踏まえて―） 5.SDGsがベースになる新資本主義 6.すべての道はIFRSに通ず（―サステナビリティ情報開示統合化の意義―） 7.サステナブル投資の近未来 8.指数ベンダーから見た日本のESG投資の動向 9.コロナ禍で大きく変わった働き方の課題 10.パンデミックとLGBTQ（―社会は変わったのか？―） 11.「プラチナキャリア」人材の活躍が企業の持続的成長のエンジンとなる（―「プラチナキャリア・アワード」が社会を変革する― ） 12.金融面からプラチナキャリア形成を支援（─プラチナキャリア・インデックスとは─） 13.企業のCSR活動はB2Bブランド構築に影響を与えるのか 14.脱炭素へのグレート・リセットは実現するのか、それとも別の世界になるのか 15.持続可能な調達による企業およびサプライチェーンの価値向上（─1次サプライヤーから最上流への展開に向けて─） 16.社会課題をどう解決するか（―拡大する企業の社会貢献活動に欠かせないNPOとの連携―） 17.（インタビュー）「全体最適」で考えるNPOと企業の連携 18.CSR年表（CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み） 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ） 総合ランキング・格付け：全37ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2022年版上位800社 ・過去15年間（2007～2021年版）のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2022年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2022年版上位300社 ・CSR・財務格付け2022年版 ・ESG企業ランキング2022年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2022年版上位300社 ・SDGs企業ランキング2021年版上位500社 ・新・企業力ランキング2022年版上位1000社・業種別上位20社　……ほか 個別ランキング：全78ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率（ROC）ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社　……ほか その他多数のデータを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2022年版では約3万3,000社)を収録。中国、タイ、シンガポール、インドネシア、ベトナムなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 主な掲載項目 現地法人編 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 支店・駐在員事務所編 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 集計編 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,864 companies' earnings forecasts revised until March 15,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,864 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

商学部・経営学部の学生の多くが「経営学を勉強することにどんな意味があるのだろうか？」という疑問を抱いていることでしょう。「経営学は儲かる方法を教える学問なのか？それにしては、名経営者といわれる人たちがみな経営学を学んだわけでもないし、そもそも『儲かる方法』なんて学問の対象になるのか？」というもやもやした思いを持ったまま卒業していく学生も少なくありません。 本書は、そういった経営学部生の「もやもや」を解消し、経営学を学ぶ意義をわかりやすく説き、戦略論、組織論、会計学、マーケティングといった経営学の各学問分野が、どのように相互につながっているのかを解説します。商学部・経営学部１年生だけではなく、社会人の学び直しにも役立つ一冊です。

吉田氏がソニーを率いて4年目に入った。この間、初の純利益1兆円超えを果たし、株価も2倍に上昇させた。2021年4月にソニーは「ソニーグループ」と社名を変更し、6つの事業グループをフラット化し、シナジーを徹底する「掛け算」経営へ進みはじめた。これまで液晶や化学、電池といった技術的競争力を持つＢｔoＢ製品次々と切り離していった歴史がある。これからは「楽しいことをするのがソニー」というＤＮＡを生かす道を大胆に進み始めたのかもしれない。 本誌は『週刊東洋経済』2021年7月17日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

戦後75年の間には、男女雇用機会均等法、育児・介護休業法、男女共同参画社会基本法など、男女格差の解消や女性のキャリア・就労支援などに向け、さまざまな制度整備が進められた。だが、日本の多くの企業へ目を向けると、まだまだ十分には解消できていない。その背景や要因、これからの道筋など、ファクトとデータで考える。 本誌は『週刊東洋経済』2021年6月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全33,871社の最新データを収録 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 •会社名 •連結・持分法適用の区別 •郵便番号 •所在地 •電話番号 •代表者名 •設立年月 •資本金 •持株比率 •従業員数 •決算期 •売上高 •純利益 •配当有無 •事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

総合商社は大きな時流の変化に応じて、アメーバのように業態を変えながら生き残ってきた歴史がある。金融危機で迎えた冬の時代には、トレーディングから事業投資、資源権益に転換。その後の「資源ショック」からは、非資源へ投資や事業構成の軸を変える動きが続いた。そして、気候変動・脱炭素、デジタル化、ＥＳＧと再度の大転換はあるのか。商社を目指す就活生にも知って欲しい、商社の現在と未来の姿。激変する商社ビジネスの最前線に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2021年6月5日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ── いまこそ長期の波動で株価を見るべき時です。他に類書のない“株価年鑑"、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実 全4257銘柄を収録 1.東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 2.マザーズ・JASDAQ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board 3.その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) 4.2021年中に上場廃止した銘柄 ●●●主な掲載項目●●● 4市場銘柄編 2021年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2732社について、 上場以来の年足株価(高値・安値) 最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高 最近10年間の月足チャートと出来高 上場以来の年足高値・安値とその年月 上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分 資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 新興市場銘柄・その他銘柄・2021年上場廃止銘柄編 新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1142社、その他銘柄285銘柄、2021年上場廃止98銘柄については、 最近4年間の年足株価(高値・安値) 最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) 最近4年間の月足チャート 上場年月(上場廃止銘柄は上場廃止年月)と株価採録市場名 上場以来の高値・安値とその年月 最近4年間の1株当たり利益 最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2021年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 2022年版の巻末特集 2021年時価総額ランキング 資料 日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移

かつてないほどの需要に沸くコンサル業界だが、あるコンサル会社の首脳は「圧倒的に人が足りない」とこぼす。そこには、日本の企業全体が直面する喫緊の課題としてＤＸ（デジタルトランスフォーメンション）への取り組みがある。だが、コンサル会社の実像は日常からは見えづらく、その実態はベールに包まれている。依頼を検討しているが、使い方がわからないという経営者もいるだろう。そこで近年のコンサル業界の動向やビジネスモデルを徹底解説、コンサル会社と付き合ううえでのノウハウを紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2021年5月15日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

2020年、コロナ・ウイルスは世界経済、国際関係、そして地球上のほぼすべての人の日常生活を破壊し、何億人もの人々が職を失い、死の恐怖におびえた。 かつて世界経済全体が数週間のうちに20％も縮小したことはなく、世界経済の95％が同時に苦境に立たされたことはなかった。 ウイルスは私たちの健康だけでなく、経済をも猛烈な勢いで攻撃し、今や世界中のいかなる国も、ビジネスや金融のグローバルな網目から逃れることはできないのだ。 政治家や中央銀行、製薬会社など、さまざまな個人や組織の思惑や利害関係と、中国や欧州、イギリス、アメリカといった世界各国がとった政策とその帰結を克明に追いつつ、中国の台頭やトランプの暴走、ワクチンの開発競争や中央銀行の施策、政府による巨額の財政出動、世界銀行などの国際機関の動きまで、コロナ危機に見舞われた世界を俯瞰する。 2008年の経済危機を描いた『暴落』で高い評価を得た歴史家が、金融、政治、ビジネス、そして人間模様の物語を巧みに織り交ぜながら、すべてが変わってしまった2020年を克明に描き、グローバル化した経済や金融の世界を読み解く、現代世界を理解するための必読書。

株式投資などと比べて「ミドルリスク・ミドルリターン」とされる不動産投資。中でも賃貸住宅は景気変動に強く、不況期にも稼働が落ち込みにくいとも言われる。預貯金や債券などの金融商品よりも総じて利回りが高いことも魅力だ。他方で、コロナ禍が賃貸市場に及ぼす影響は無視できない。これまで以上に賃借人のニーズは変化し、多様化している。そうした中で結局は赤字で苦しんでいる投資家がいることも現実だ。先行きが見通せない状況下、何が不動産投資の優勝劣敗を分けるのか。現場の光と影を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年4月24日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,848 companies' earnings forecasts revised until December 14,2021. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,848 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

2021年4月、2018年から3年にわたって経営の舵取りを続けてきた車谷暢昭社長ＣＥＯの辞任と綱川氏の社長再登板を説明する会見会場。にもかかわらず、そこに車谷氏の姿はなかった。騒動が表面化したのは、4月6日に英投資ファンド、ＣＶＣキャピタル・パートナーズから東芝に「提案書」が届いたときだった。そこには、東芝株を1株5000円で公開買い付けし非公開化、3年後に再上場を目指すとあった。 東芝経営陣・社外取締役、ファンド、東証、経産省など、大きな力が幾重にも絡み合う。そうした中、事業仕分けでリストラは終わり黒字維持は保つが、次の成長事業は不透明だ。従業員12万人を超える巨艦企業はどこに向かうのか。 本誌は『週刊東洋経済』2021年5月22日号掲載の20ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

日本のオフィスは歴史的な転換期を迎えている。リモートワークが定着しつつあるなか、これからのオフィスはどうあるべきなのか。コスト削減と業務効率化を両立するオフィス戦略は、いかにあるべきか。求められているのは、従来とはまったく異なるファシリティマネジメントである。 ところが、日本にはその担い手がきわめて少ない。レイアウト変更や移転といった案件が持ち上がるたびに総務部や管理部が片手間に担当するような脆弱な体制では、新たな働き方にふさわしい快適な環境づくりなど、望むべくもない。 単なるオフィスデザインにとどまらず、働く環境を最適化する新たな価値や選択肢を提供するオフィスコンサルティングで、費用を節約しながら、賃貸オフィスでも、画期的に働きやすい職場環境を手に入れることができる。 本書では独自のオフィスコンサルティングでファシリティ分野のイノベーションを巻き起こした気鋭の経営者が、長期的な企業価値を高めるためのオフィス戦略を、実践例とともに解説する。不動産や設計、施工、デザインなど、オフィスにまつわるさまざまな業界を知悉するからこそ生み出される貴重な知見は、経営トップこそ学びたい。

個人の能力の総和と組織の能力は、 なぜ一致しないのか？ どれだけ多くの優秀な個を集め鍛えたとしても、必ずしも強い組織となるとは限りません。 一方で、一般的にはさほど優秀な個を集めたわけではなくても、組織としては強くなり、高い業績をあげる企業も数多くあります。そうなると疑問がわいてきます。「人」すなわち「個」と、「組織」の関係です。 個人の能力の総和と組織の能力は必ずしも一致しません。 ではどうすればいいのでしょうか。 組織には組織の行動原理があり、それを構成するヒトにも固有の思考原理があります。 本書では、生きている存在としての組織やヒトの原理を探索していきます。

時代は大乱世に突入した。貧富の格差拡大や気候変動に代表される環境破壊、ＡＩ（人工知能）など制御困難なテクノロジーの脅威が資本主義を揺さぶる。同時に米国の民主主義が混沌とし、「一党独裁」の中国が台頭する中で、国家と社会、個人のあり方が今後根本から問われてくる。戦後社会の信念とイデオロギーが崩れ落ちる今、私たちに必要なのは、危機の根本を知り、それを乗り越えるための道を示す思想を手に入れることだ。脱経済成長を旗印に支持を広げる新マルクス主義と新型コロナで完全復活したケインズ主義を軸に、大思想家が残した知恵を学び直そう。 本誌は『週刊東洋経済』2021年4月10日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

自動車業界は2020年前半の新型コロナウイルスによる大減産から一転、その年末にかけて急速に販売が回復してきたが、半導体不足という新たな壁に行く手を阻まれた。2021年1～3月の半導体不足に伴う減産影響は世界で100万台近くになるとの推計もある。なぜ半導体不足が自動車産業を直撃したのか。そこには、単なる需要の急回復だけではない、今とこれからの産業構造の変化も見てとれる。半導体パニックが製造業王者・自動車業界に突きつけた課題は重い。 本誌は『週刊東洋経済』2021年3月27日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。このため、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

新型コロナウイルスの感染拡大による度重なる緊急事態宣言の発出。外食、ホテル、エアライン、アパレルなど、直撃を受けた企業業績は大打撃だ。資産売却や資本増強、リストラや支援金などで短期的な手当は可能でも、インバウンドや需要の蒸発が長引けば、さらなる苦境にさらされる。倒産ラッシュのカウントダウンはすでに始まり、危機はこれからが本番だ！ 本誌は『週刊東洋経済』2021年3月13日号掲載の20ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。このため、新型コロナウイルス感染症等による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

コロナ禍で、人と会ったり飲み会をしたりといったストレス解消法がしづらくなった。テレワークの利点はあるものの、はじめて気づくストレスも気になってはいないか。そんな今だからこそ、心身の整え方を「脳」「睡眠」「運動」「食事」の専門家が教えるコンディショニング術から学び、ストレスフリーな日常を目指そう。健康面だけではなく、仕事の効率も上がり一石二鳥かもしれない。 本誌は『週刊東洋経済』2021年2月27日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

理論・制度・現状をバランスよく説明した、基礎から中級レベルの金融テキスト。コラムでは、近年の金融をめぐる時事的な話題を取り上げ、平易に解説している。

１９世紀からの世界経済の歩みを、覇権国の盛衰に焦点を当てながら検証。政治体制や社会意識にまで視野を広げて資本主義盛衰の大きな流れを捉えた好書。

●コロナ禍を受け、生活者の意識や行動はどのように変わったのか？ ●2万人の調査でわかった、QOLを高め、自分らしく幸せに生きるための手がかり満載！ ●「ライフデザイン3.0」…自ら未来を描き、それに向けていつからでも始められ、何度でもやり直し、方向転換しながら歩むスタイル ●幸せを生み出す3つの人生資産「つながり」「お金」「健康」を保ち増やす具体策は？ 今回、コロナ禍中での実施となった2万人の生活者アンケート定点調査。当たり前だった日常はどう変わったのか、3度の臨時調査の結果も踏まえ総合的に分析し、Afterコロナのライフデザインを考察する「ライフデザイン白書」2022年版としてまとめた。つながり、お金、健康の３つの人生資産を基盤に、いつからでも、何度でも、方向転換しながら、一人ひとりがそれぞれの幸せを追求する「ライフデザイン3.0」を提唱。働きがいや楽しい職場をめざす「幸せ視点」の経営も浸透するなか、幸せに「なる」ではなく、幸せを体感し、幸せであり続けるWell-beingのあり方について改めて考えるための一冊。 ＜トピック＞ 不要不急こそ必要急務／サーキュラーエコノミー／家族の絆とＤＸ／ＧＤＷ（国民総充実）／ジェンダーニュートラル／eSports時代到来／健康でなくても幸せ／ユニバーサル社会／Society5.0／利他と利己　寛容さ／人生100年時代のwell-being／大金持ちよりゆとり感／トキデザイン消費／多様性の価値認識／サステナビリティ／「ＦＩＲＥ」は実現するか／自分で決める幸せ／ＷＬＩ（ワークライフインテグレーション）／障害と生きる、持病と生きる／ジョブ型雇用とエンゲージメント…

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 環境問題を有限な希少資源の効率的利用という経済問題としてみる立場から一貫して分析、解説した、極めてオリジナリティの高いテキストである。

21世紀の世界経済を左右するグリーン革命の号砲がついに日本でも鳴り響いた。2020年10月、菅首相（当時）は2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。日本・欧州・米国・中国、各国の政府、産業界が描くシナリオと技術開発を探りながら、21世紀の産業界の大問題をわかりやすく整理する。 本誌は『週刊東洋経済』2021年2月6日号掲載の33ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。したがって、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中級レベルのミクロ経済学テキストの決定版。豊富でわかりやすい図、理解を助けるための例題と練習問題等々、ミクロ経済学の真髄を理解するのに最適の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 １９７３年の創刊以降、ベストセラーを続けるハンディな用語辞典の改訂版。掲載項目は約１２００。しっかりとかつ簡潔に解説した研究者・実務家必携の一冊。

はしがき 　社風は決して一日で作られるものでなく、長い年月の積み重ねであることは、いうまでもない。だから、人がその企業の社風を語る場合、その歴史を無視することはできないのである。激しい経済の動きの中で、競争相手に打ち勝って、今日の繁栄をもたらしたのは、創立者の苦労もさることながら、その後継者たちの卓越した経営手腕にも負うところが大きい。したがって、良きにつけ悪しきにつけ、経営者の強い個性がその社風に反映する結果となる。 　しかし、一方では新しい時代の流れもある。古い教育制度で育てられた幹部と、戦後の自由闊達な空気の中で育ってきた若い社員たちとの、感覚のズレは否定することはできないだろう。労働組合の発達もまた無視できない。企業はこの新しい時代にいや応なしに自からを適応させていかねばならず、社風はその面から変えられていく。 　一見、円満な家庭とヨソ目にはみえる家でも、それぞれ「家庭の事情」があるように、順風にのって成長を続ける企業にも「社内の事情」があるようだ。企業にシミついた気風、経営者の個性、さらに新しい群像の台頭がそれぞれからみ合って、複雑な社風を作り出し、少しずつ変わってきている。 　このように、社風は多面的にとらえなければならないが、限られたスペースの中で紹介していくことは非常にむずかしい。本書は、週刊『東洋経済』の同人の中で、会社分析を専門とする記者が、日常接する各社の中から興味ある社風をとり上げたものである。どこまで社風の紹介に成功しているか疑問なしとしないが、その点は読者のみなさまのご批評に待つこととする。第一編の四〇社と併せ、合計八〇社を紹介したので、併せてお読み下されば幸いである。 一九六四年四月

はしがき 　家に家風があり、人に人柄があるように、会社には社風というものがある。 　社風も、会社によってさまざまであるが、それらは主として経営首脳者の態度によるところが大きい。その意味から、本書に登場する会社には、案外ワンマン社長の例が多い。川崎製鉄の西山社長、日産自動車の川又社長、電気化学の野村社長などがその例である。会社を再建ないし繁栄に導いた経営者の気迫、人柄が、そのまま社風になっている例である。浜松の日本楽器の場合も、川上会長の人柄が現会長に乗り移り、そのまま社風となった例であるが、その経営の底流にある徹底的な合理的経営は、そのまま、会社の経営の模範となるものであろう。 　社風の成りたちは各社各様であるものの、ともかくこれらの会社は変転の激しい経済界の長年の風雪にたえ、今日の栄冠をえたのである。社風も、そのことと無関係ではない。この社風あればこそこの繁栄ありで、また裏をかえせば、この鍛練にたえてこの社風ができたのだともいえるであろう。そうした意味から、大なり小なりの会社経営に当たる人はもとより、投資対象の選別にも役だつと思う。また、会社員である人びとや、これから就職しようとする学生の皆さんにも読んでいただきたい。 　本書は、週刊『東洋経済』の同人の中で、会社分析を専門とする記者が、日常接する各社の中で興味をひかれる社風をもつものをとり上げて紹介したものである。限られた時間とスペースの中でまとめたものなので、会社の選択にも内容にも、まだまだ不十分のそしりを免れない。ご叱声をいただければ幸いである。 一九六三年四月

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,831 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.

日本を代表する製造業の雄、三菱重工業と日立製作所。かつては新会社を設立し、世界最大規模の総合インフラ企業が誕生するという構想があったが、あえなく破談。その後に変身を速めた日立と、変身できない三菱重工。両社はまさに対照的な道を歩む。選択と集中を進めた日立と違い、三菱重工では大きな事業ポートフォリオの組み替えが進まない。明暗が分かれた三菱重工と日立を主軸に、製造立国・日本の未来を探っていく。 本誌は『週刊東洋経済』2021年1月23日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。したがって、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

「人新世」か、「資本新世」か、 世界システム論の新次元を切り開いた話題の書 世界の知識人たちが注目！　 気鋭の米環境史学者による主著、待望の邦訳！ 斎藤幸平氏（『人新世の「資本論」』の著者）推薦＆巻頭解説を寄稿

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。 安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2021年9月21日までの市町村合併及び変更等に対応

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 未上場企業の情報を入手できる唯一の会社情報誌 ◆未上場企業 約13,000社 収録 ◆企業発掘、マーケティング、就職・転職活動に最適 知られざるトップシェア企業、歴史を拓いた業界のパイオニア、 地方の有力企業、上場持株会社傘下の中核事業会社、 成長著しいベンチャー企業など、 日本を代表する株式が未上場の有力企業を満載。 ◆本誌だけの独自情報 インターネットでは検索できない貴重な情報を多数収録。

新型コロナは富裕層の投資家に『いつ何が起きてもおかしくない』と思わせたのか。『資金を寝かせておくことは逆にリスク』と考えたのか。『積極的な運用姿勢への転換』が必要と判断したのか。一般にはまだ知られていない、さまざまな対象に投資し、大きなリターンを得ている富裕層。そこで、1億円以上の金融資産を保有する富裕層の資産運用術を徹底取材。「お金の達人」たちのポートフォリオとともに、具体的なノウハウを紹介する。とはいえ、ハイリスクへの注意も必要だ。 本誌は『週刊東洋経済』2021年1月9日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。したがって、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

新型コロナウイルスのパンデミックが世界の風景を一変させてしまった2020年。これから世界はどこへ向かうのか。世界各国で新型ワクチンの緊急使用許可が承認、ワクチン接種が始まった。その効果とともに人々の心理が変わってくると、今度は次の問題が待ち受ける。「復興」と並ぶ、もう1つのキーワードは「後始末」だ。世界中で民間銀行預金や現金などのマネーストックは異例の膨張を見せ、日本でもバブル期以来の伸びとなっている。また、米国の対中政策、グリーン投資やＤＸの加速などが絡んで複雑な状況を生み出しそうだ。そこで、2021年の重大テーマを選び、大胆にリスクシナリオを占った。21年ははたして真の復興への第一歩となるのだろうか。 本誌は『週刊東洋経済』2020年12月26日・1月2日合併号掲載の26ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。したがって、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 東証マザーズ、ジャスダック上場企業等を含む上場企業3,831社、40,584名の役員人事録 氏名、役職、代表権の有無、社外取締役・社外監査役の区別、入社年、役員初就任年とその役職、就任年月、前歴・兼任先、生年月日、出身都道府県、最終学歴、担当職、役員持株数を掲載。 「指名委員会等設置会社」の代表執行役・執行役データも同上項目について掲載。 使いやすい社名・人名索引付き。出身大学、女性役員、社外役員、役員報酬関連の各種集計も充実。

経営環境が厳しい製薬業界では、薬価の引き下げや後発品の台頭、大型新薬の開発難などがあっても、製薬は研究開発費を確保することが生き残るための必須条件だ。そこで、効率化の白羽の矢が立つのは営業体制だ。コロナ禍で対面営業が激変、「ＭＲ君」などＩＴ化の急拡大で、構造変化の影響を大きく受けるのはＭＲ（医薬情報担当者）だ。だが人員リストラだけで解決できるのか。風雲急を告げているＭＲの将来、製薬会社の苦闘を検証する。 本誌は『週刊東洋経済』2020年12月19日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。

「暴言」を吐くAIチャットボット 「人種差別」をする犯罪予測AI 「男女差別」をする人材採用AI・与信審査AI…… AIの「暴走」をどう防ぐか？ 「技術」「ブランド」「ガバナンス」「組織・人材」 ４つのアプローチで「責任あるＡＩ」を実現する 「責任あるＡＩ」のベースにあるのは 「人間中心」のデザインであり、人間が意思決定の中心となることである。 「責任あるＡＩ」実現のために守るべき規範が「ＡＩ倫理」である。 【主要目次】 Part1「責任あるＡＩ」「ＡＩ倫理」とは何か？ ●なぜ今「責任あるＡＩ」が重要なのか？ 　・デジタルツインの波とＡＩ 　・労働生産性におけるＡＩの貢献 　・意思決定におけるＡＩの役割 　・加速するＡＩへの法規制 ●求められる「AI倫理」とは？ 　・アシモフの「ロボット工学原則」と抜け穴 　・ＡＩのガイダンス制定の世界的な流れ 　・「責任あるＡＩ」と５つの行動原則「ＴＲＵＳＴ」 ●AIの潜在的リスクに備える４つの観点からのアプローチ 　・ＡＩに混入する潜在的リスクとは？ 　・各産業分野におけるＡＩ適用と考えうるリスク 　・ＡＩの導入・定着のために求められる施策とは？ Part２「責任あるAI」を実践する４つのアプローチ ●技術のリスクを防ぐアセスメントの方法 　・ＡＩの開発プロセスで忍び寄るリスク 　・リスクを表面化させるアルゴリズム・アセスメント（ＡＡ）とは？ ●ブランド価値を守り、高めるESGアプローチ 　・ＥＳＧによるブランド価値の創出・向上 　・ＡＩ開発においても無縁ではない「環境」意識 ●ガバナンスにおける効果的な「火消し」の方法 　・ＡＩガバナンスのロードマップ 　・日本企業で導入が広がるＡＩガバナンス ●組織・人材に「ＡＩ倫理」を根付かせる 　・研修プログラムとコミュニケーション 　・具体的事例を用いた演習 　・リーダー企業になるためのチェックリスト

生涯のマネープランを策定するのは早いほどよい。改正高年齢者雇用安定法の施行や「老後資金が2000万円不足する」などと、後に波紋を呼ぶ金融庁報告書が公表されたのは2019年6月。中高年には、老後に備えたマネープランの重要性が認識されたが、意外にも将来の生活設計に危機感を抱いたのが30代を中心とした若い世代だった。もちろん、資金運用のスタートは40代や50代でも十分に間に合う。ライフスタイルを見直し、基本を押さえて育てるようにコツコツと殖やす、お金と投資の超入門。 本誌は『週刊東洋経済』2020年12月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

長引くコロナ禍で在宅時間が増えたビジネスパーソンは多い。時間に余裕のできた人々の間で、この機会を生かして在宅で稼ごうというニーズは、世代を問わず広がっている。稼ぐと一口にいっても、手段や額はさまざまだ。自分にできることは何か、どのようなサービスやツールを使えば効率的か。これまでの経験やスキルを棚卸しして、自分に合うものを見極める必要がある。在宅仕事の実例や注意点を見ていこう。 本誌は『週刊東洋経済』2020年12月5日号掲載の30ページ分を電子化したものです。 情報は底本編集当時のものです。このため、新型コロナウイルス感染症等による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。