株主との対話による企業価値向上の実際 日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードにも対応 ロングセラー『IR戦略の実際』の後継本 ・本書は、企業が投資家に対し、投資判断に必要な企業情報を適時に、継続して提供するＩＲ（インベスター・リレーションズ）の基本と実際、課題など包括的に解説します。 ・投資家との積極的な対話をうながす日本版スチュワードシップ・コードや、コーポレートガバナンス・コードの導入をきっかけに、ＩＲの重要性はこれまでになく増しています。 ・企業価値向上の手段としてＩＲに取り組む企業の実例をふんだんに盛り込みました。 ・著者は、日本ＩＲ協議会の事務局長・首席研究員を務める第一人者です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本で唯一の民間非営利団体で「日本のIR活動の情報センター」が集約したIRの現状、動向、データの最新保存版。 大きなトレンドから細かい手順まで、包括的・具体的にIRの姿を浮き彫りにする構成。IRオフィサーが知っておくべき重点課題や法令・制度などの基本情報、IR実態調査結果などによる現況と見通し、実務上の留意点と多様な企業事例、資本市場の評価が高い企業の特徴、IRオフィサーに役立つデータ集を掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 大きなトレンドから細かい手順まで、包括的・具体的にIRの姿を浮き彫りにする構成。IRオフィサーが知っておくべき重点課題や法令・制度などの基本情報、IR実態調査結果などによる現況と見通し、実務上の留意点と多様な企業事例、資本市場の評価が高い企業の特徴、IRオフィサーに役立つデータ集を掲載。 【目次】 ・はじめに ・日本IR協議会　倫理規程 ・IR行動憲章─企業価値の向上と資本市場の発展のために─ ・日本IR協議会の活動内容 ●Focus ・IRの重点課題 ・改善点を探る─「IRカウンセリング」から─ ・IR関連の法令・制度 ●Step1　IRの基本と概論─ IR担当者になったあなたへ─ ・IRの基本と課題 ・IR活動の現状を知る─「IR活動の実態調査結果」から─ ・外国人投資家を知る─その重要性と最新動向─ ●Step2　IR実務情報─ステップアップのためのIR実務情報─ ・IR活動の実行メニュー ・経営を支えるIR実行のポイント─IR行動憲章「実行の手引き」から─ ●Step3　IR優良企業を目指して ・IR優良企業の表彰とその傾向 ●Data　IR関連情報のデータ集 ・人気アナリスト調査 ・国内証券会社リスト ・主要リサーチハウスリスト ・主要機関投資家リスト（信託銀行） ・主要機関投資家リスト（損害保険） ・主要機関投資家リスト（生命保険） ・主要機関投資家リスト（投信・投資顧問） ・IR支援会社概要 ・日本IR協議会会員一覧 ・IR用語集

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本で唯一の民間非営利団体で「日本のIR活動の情報センター」が集約したIRの現状、動向、データの最新保存版。 大きなトレンドから細かい手順まで、包括的・具体的にIRの姿を浮き彫りにする構成。IRオフィサーが知っておくべき重点課題や法令・制度などの基本情報、IR実態調査結果などによる現況と見通し、実務上の留意点と多様な企業事例、資本市場の評価が高い企業の特徴、IRオフィサーに役立つデータ集を掲載。

優しい子に育ってほしいけれど、自分の意見を言えないようでは困る。自分の意志を持ってほしいけれど、わがままなのはだめ。子どもが育つとき、自己主張と自己抑制が共にできることが大切なのはわかっていても、そのバランスは難しい。両者を等しく重視するイギリスと、自己抑制を尊重しがちな日本を比較教育学を用いて比べながら、子どもたちはどうやってこれらを身につけていくのか、親はそのためにどうすべきかを探る。

2018年6月にコーポレートガバナンス・コードが改訂され、企業はガバナンスの変革が求められています。 実はこの改訂コードには、日本企業における従来の経営を大きく変える「地雷」がいくつも埋められている－－。 企業では、経営者の暴走や不祥事リスクを抑え、チャンスをつかむ積極果敢な経営を後押しするガバナンス体制の構築が欠かせません。 本書は、企業でガバナンスに携わる人の“バイブル”「これならわかる コーポレートガバナンスの教科書」の筆者、松田千恵子氏の新著です。 改訂コードに完全対応。新たに盛り込まれた「原則」の意味や背景を紹介し、日本企業が陥りがちな「落とし穴」や対応方法を解説しています。 経営者の選解任のルールづくりは？　次の経営者候補の育成は？ 社外取締役の選び方は？　取締役会で議論すべき内容は？ ガバナンス事務局の効率的な運営方法は？　など、企業経営の最前線にいるガバナンス担当者の悩みは尽きません。 本書ではこうした課題について、具体的な実践方法を分かりやすく紹介します。 最新のコーポレートガバナンスの理解と実践に役立つ「決定版」です。

右肩上がりの成長が望めず、不確実性の高い現代を乗り越えるための立案で悩ましいのが経営戦略。従来ならば売上と利益を伸ばすことに注意していればよかったものの、現在はSDGs、ESGなどのサステナブルな対応も検討する必要があります。本書は、チャンドラー、アンゾフに始まる経営戦略論の基本的なところから、事業戦略、全体戦略まで幅広いテーマをわかりやすく解説。これからの時代を生き抜くための必須知識が理解できる一冊です。

スチュワードシップとコーポレートガバナンスの２つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。 ２つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー［企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー］はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「ＰＲＩ（責任投資原則）署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。 日本版スチュワードシップ・コード（2014年）とコーポレートガバナンス・コード（2015年）の制定以降、日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる。 すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され、「共通社会情報」となっている。セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は、おそらくはアナリストに本来の仕事（調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定）を促すことになるだろう。 ガバナンス革命とは、長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない。 長期的な企業価値の向上を通じて、投資家は着実に（その成果が株価に反映されることにより）リターンを得ることができる。そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる。

日本企業の最新ケーススタディ 前著『日本企業のコーポレートファイナンス』に続き、日本企業の事例をそろえた待望の第2作。実務家・研究者の双方から強く支持される良書の続編。 投資やM&Aの判断、新規事業参入といった経営戦略に、資本コストや価値分析などコーポレートファイナンスはどう活かされているか。経営と財務の結合の最前線を、日本企業のケースをもとに明らかにする革新的研究。

「コーポレートガバナンスとは、トップを交代させること」。著者は、コーポレートガバナンスをこう定義します。コーポレートガバナンス改革元年ともいわれる2015年。スチュワードシップ・コードの制定に次ぎ、コーポレート・ガバナンスコードが制定され、社外取締役の実質的義務化も行われるなど、安倍政権の成長戦略の目玉のひとつとなっています。 しかし、コーポレートガバナンスは仕組みをつくるだけでは機能しません。実効性のある運用を行うためには、コーポレートガバナンスの本質の理解がとても重要になってきます。 本書では、コーポレートガバナンスにかかわる実務を担うビジネスパーソンの方々に、コーポレートガバナンスとはなにか、なぜ今、企業のガバナンスが重要とされているのかについて、わかりやすく解説します。 さらに、コーポレートガバナンスについての理解が必要になる背景には、海外も含めた子会社管理など、日本企業にグループ経営の視点を含めた、マネジメントの変革が求められていることがあります。グループ経営の現場で、担当者が抱えている悩みや課題は大きくなっています。本書は、こういった現場の悩みにもこたえる実践書になっています。

<<企業と投資家の双方の視点から新しい開示のあり方を探る>> 開示基準の統合はどこまで進んだのか、これからの統合報告書はどうあるべきか、内外の投資家はどんな情報を求めているのか。さらにESG 評価機関の動向、先進的な開示の事例など、実務者が把握しておきたい情報を網羅した決定版。 本書は、サステナビリティ情報の開示基準が世界的に統一しようとする時機を捉え、企業の実務者の方々を対象に、必要十分な情報開示のポイントを具体的かつ包括的に手ほどきした実践的な解説書。欧米の状況にも詳しい専門家が、主要なテーマをカバー。第1部は11の視点から最新の情報開示を企業と投資家の双方の立場から解説。実態を示す独自のアンケート分析を示すなど、類書にない内容。第2部は先進企業の実例を解説するとともに、生物多様性や人的資本など注目されているトピックの最新の状況を解説した。実務担当者必備の一冊。

プライム市場で生き残り、企業価値を上げるコーポレートガバナンスとは？ そんな疑問に答える最強の指南書。 ガバナンス改革は、経営改革だ！ 企業でガバナンスに携わる人のバイブル、「これならわかる コーポレートガバナンスの教科書」、 「ESG経営を強くする コーポレートガバナンスの実践」の筆者、松田千恵子氏のシリーズ第3弾です。 2021年6月に再改訂されたコーポレートガバナンス・コードに完全対応。 新たに盛り込まれた原則の意味や背景を紹介し、サステナブル経営のポイントを指南します。 2022年4月に東京証券取引所の市場区分が変更され、企業にESGが不可欠なものになります。 特に最上位の「プライム市場」には、より高度なガバナンスが求められます。 企業価値を高める取締役会の運営とは？ 近年、日本で力を増すアクティビストへの対策は？ など、日本企業が直面するガバナンスやサステナブル経営の課題について、分かりやすく解説します。 「ガバナンスにどう対応するか」という解説はもとより、そこから一歩踏み込んで、 「マネジメントとしてこれからどうするか」という解説も充実させました。 「サステナビリティやガバナンスは専門的で難しいかも」という人でも大丈夫です。 今回も「難しいことは言わない」「綺麗ごとも言わない」「何かあればイチから説明する」の三原則を貫きました。 コーポレートガバナンスの本質的な事柄について、「腹落ち」できることを目指しています。 企業の経営者やガバナンス関係者だけでなく、企業におけるマネジメントをどう考えるか・どう変えていくかを考えるビジネスパーソンにも役立つ、経営指南書の「決定版」です。

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。

2030年の達成をめざす17のSDGs（持続可能な開発目標）が国連で採択されました．現在，SDGsに向けたさまざまな取組みが行われており，植物バイオテクノロジーの分野でも実用化に向けた研究・開発が進められています．本書では，私たちの暮らしや健康，地球環境の改善に関わる研究・開発を，食品と医薬品を例に紹介します．専門家が語る植物バイオテクノロジーの実状を感じとれるでしょう．

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 情報科教員になるために履修することが求められている「情報と職業」に関する教科書です。 働くとはどのようなことか、就職に備えるとはどういうことか、働くために必要なルール、働く満足感を得るには、という時系列的に解説している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スチュワードシップとコーポレートガバナンスの2つのコードが一体となり促す日本企業の改革。何が起こり、どこに向かうのかを示す。 【主な内容】 はじめに 第1章　インベストメント・チェーンと説明責任の輪 第2章　英国のコーポレートガバナンス 第3章　過度なショート・ターミズムの克服を目指したケイ報告書の意義 第4章　日本版スチュワードシップ・コードと伊藤レポート 第5章　企業価値向上のイメージを描写する情報開示 第6章　経営者とのスチュワードシップ関係を追求する機関投資家像 第7章　ESG投資とそれをプロモートするアセット・オーナーの存在 第8章　取締役会評価の時代

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 マーケティングや投資、事業評価、M&Aなどに関わる人を対象に、コーポレート・ファイナンスの全体像を図表付きでわかりやすく解説した入門書です。さらに、会計の基礎・財務分析・ガバナンスも解説しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 マーケティングや投資、事業評価、M&Aなどに関わるビジネスパーソン、ビジネススクールで学ぶ学生・ビジネスパーソンを対象に、コーポレートファイナンスの全体像をわかりやすく解説した入門書。

ポストコロナの激変する環境下において、企業が将来像を確立することの重要性は夙に指摘されるところである。特に、我が国に多い多角化企業やグループ企業では、傘下の事業の成長状況を見据えながら、そのバランスを取りつつ、企業全体としてどのように将来を描いていくのかが益々重要な経営課題となりつつある。 ＮＴＴによるドコモ完全子会社化や、ニトリによる島忠ＴＯＢなども、グループにおける全体最適を考えつつ、次世代の成長を見据えるという流れに即した動きといえるだろう。 しかし、日本においてはこうした「企業（全社）戦略」については従前語られてこなかった。戦略には大別して「事業戦略（Ｂｕｓｉｎｅｓｓ　Ｓｔｒａｔｅｇｙ）」と、「企業（全社）戦略（Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ　Ｓｔｒａｔｅｇｙ）」がある。前者については昨今理解も進み、数々の良書も出版されてきたが、後者についてはほぼ未開拓である。経済産業省の事業再編研究会においても「日本企業には、事業戦略はあるが全社戦略がない」ことが問題意識として共有された。そして、コーポレートガバナンス・コード改訂においても「資本コストを見据えた事業ポートフォリオ・マネジメント（＝全社戦略）の確立」に関する要請が強化されることになった。 こうした流れを受けて、企業側も「本社を司令塔とする全社戦略、全社改革」（いわゆるＣＸ、Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ　Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ）の必要性に関心が高まりつつある。 事業ポートフォリオ・マネジメントに強いフォローの風が吹く一方、「では具体的にどうすればいいのか」に応えられるような書籍は驚くほど少ない。本書は、強まる「全社戦略」策定ニーズに向けた教科書の「決定版」である。

「繰り返し」の仕事は消滅する! 新たな時代のニーズを掴め! DX/AI/SDGs/MOTをあなたの武器にする本 はじめに 大失業時代、学び続けないものは生き残れない ・2030年までに1600万人が今の職を失う 1章 人生100年時代と「一所懸命」モデルの崩壊 ・DXによって学んだことの賞味期限はどんどん短くなる 2章 AIとDXを自分の言葉で語れるようになろう ・雇用を減らすイノベーション・生み出すイノベーション 3章 DXの本質は、ビジネスモデル変革 4章 最も弱いスキルを鍛えない限り、成長はない 5章 データを正しく解釈しよう。 新型コロナと日本人 ・日本のコロナ対応、欧米と日本で評価が180度異なるのはなぜ? 6章 エネルギー革命と成長する企業の決断 ・再生可能エネルギーは企業にとって「負担」ではなく「投資」 7章 投資家が重要視する「サステナブルファイナンス」とは おわりに 自己実現への道しるべ

自分の頭で考え、はっきりと意見を言える子どもに育ってほしいというのは親の自然な願いだろう。しかし、自己主張の発達と深く結びついている「自尊心」は、謙虚さが賞賛される日本において、常に歓迎されるとは限らない。そこに矛盾があるとしたら、自己主張できる子を育てるためにはどうすればいいのか。日本人独特の自尊心を考察し、教育学の視点から、保護者の価値観の影響や、子どもの成長との関わりを明らかにする。

VUCAの時代と呼ばれる現在、ビジネスパーソンは環境の変化に応じて学び続けることが必要である。本書は、ビジネスパーソンから転じて、社会人を対象にしたビジネススクール(大学院)で教鞭をとる実務家教員による編著で、学び直しの実践者たちの軌跡である。