大村大次郎のレビュー一覧

サラリーマンの９割は税金を取り戻せる あらゆる領収書は経費で落とせる【増税対策編】

今まで筆者が書いてきたものをサラリーマンがターゲットとして、再構成しなおしたような内容。
医療費控除やふるさと納税などはすぐに使えるかもしれないので、知識として知っておく価値はあるかなと思う。

サラリーマンの９割は税金を取り戻せる あらゆる領収書は経費で落とせる【増税対策編】

給与は増やせないけど、手取りは増やせる！
課税対象となる所得を減らすことで税金を減らす。今の自分に使えそうなのは、社会保険料控除と、ふるさと納税くらいかな。
将来的には住宅ローンの控除、扶養控除(妻、子供、両親)とかも検討の余地あり。

あらゆる領収書は経費で落とせる

業務で必要と言い切れるものは、全て経費化できるという事
中小企業であったとしても、

福利厚生費や研修費を上手に活用することで、
従業員と会社の税負担を軽減する事で、Winwinの関係を気づければよい
ということ。

ただ、人事制度としてのフレキ性については、一切触れられていないので、
あくまでもそうゆう視点を得るためだけの、限定的な内容。
中小企業・個人事業主向き。かな。

あらゆる領収書は経費で落とせる

勉強になるけど、著者の、国税出身という立場でグレーゾーンの攻め方を悪徳商法みたいに教えてて、あまり気持ちの良いものではなかった。

あらゆる領収書は経費で落とせる

元国税局員の税金のお話。
まー、大体想像できる内容だった。
知識（雑学）として、読んでおくにはいいかも。
実務にはほとんど役立たないな。

税務署員だけのヒミツの節税術 あらゆる領収書は経費で落とせる【確定申告編】

①変動所得の計算　②倒産防止共済
上記の２つは研究の余地あり。
その他の記載事項はそりゃそうだ。確かに事業に関係すればね。
それが実際の調査官を相手にいえるかどうかは別問題だ。

あらゆる領収書は経費で落とせる

うそをつかなきゃOK！
ということでしょうか。

青色申告にしちゃった後だよー、と軽く後悔しつつ読みました。
「経費」の考え方、参考になりました。

役人に学ぶ「闇給与」のススメ

中央公論新書の『あらゆる領収書は経費で落とせる』の焼き直し。というか「本のカバーを差し替えただけじゃん！」というくらい同じ内容。
そちらが既読の人は読む必要なし。

あらゆる領収書は経費で落とせる

個人事業を始めたので...税金対策ということで購入した本。

しかし、まぁ内容はサラリーマン向けでした。なるほど話題はいくつかありましたが、今更教えていただいてもどうにもならん。

(2013/1/22)

あらゆる領収書は経費で落とせる

キャバクラの領収書を経費で落とす方法や、愛人への手切れ金を経費で落とす方法。そんな通常とは異なる角度から経費、税金を紐解くことによって納税についての本来の性質を知る。という内容がテーマ。

著者の大村氏の本は殆ど読んでるけど、全く同じ事が書かれていて新たな発見は無かった。

でも、この時期になったら気になって買って読んでしまうんだなぁ。。。

あらゆる領収書は経費で落とせる

あらゆるものを経費で落とすことができる、ということを元国税調査官が、ものすごく歯切れ良く解説している。とにかく明確に述べられているので、非常に分かりやすい。

あらゆる領収書は経費で落とせる

特に目新しいことが書いてあるわけでもなかったけど
それは私の従事している職業の為であって
全く経理に明るくないお仕事だったとしたら
もしか目から鱗がおちたのかな？
この系列の本にしては読みやすかったんで
★は３個で。

あらゆる領収書は経費で落とせる

特に目から鱗が落ちたというわけではありませんでしたが、
領収書の考え方については，大いにこれからの経費の落とし方の参考になりました。

あらゆる領収書は経費で落とせる

何冊も著者の本を読んでいるがいまいちピンと来ていなかった。これは友人から相談を受けているものにもこたえられる一冊。税務、会計の知識を人のために使うためのきっかとしたい。

以下レバレッジメモ

企業には福利厚生費という支出が認められています。福利厚生費というのはその名の通り社員の福利厚生のために使うお金のことです。福利厚生費は大企業のみならず中小企業、零細企業にも認められています。社長一人しかいない会社であっても、普通に福利厚生費を出すことができるのです。というより、中小企業こそ福利厚生費を活用するべきだと筆者は思います。なぜなら福利厚生費を活用すれば自由自在に利益調整ができるからです。スポーツクラブの会費、感激のチケットや社員の昼食代、夜食代に至るまで、福利厚生費として出すことができるのです。これをうまく活用すれば、企業の経費は飛躍的に広がると言えます。
自宅のパソコンを経費で落とす方法
必ず会社の業務で使っていなければならないということです。そういう記録を残す義務はありませんが、なるべくなら何か記録を残しておいた方いいでしょう。それと税務署の税務調査が入った時などは、会社に持ってこられるようにしておいた方がいいということです。だからデスクトップではなくノートパソコンにしておいた方が無難だといえるでしょう。薄型テレビ、ブルーレイの時と同様なのですが10万円を超える場合は減価償却資産となるので注意を要します。
書籍や雑誌の基本的な考え方は会社の業務に少しでも役に立つもので阿波会社の経費で落としてもOKということです。
接待交際費5000円稲井は損金計上、飲食棟をした日時、場所、人数、金額などをきっちり記録に残す。また外部の人を接待した場合にのみ適用。
コンサートやスポーツ観戦費用を経費とで落とすことは可能。会社が支払いをすること、ただ特定の社員だけにしないよう。ディズニーの入場券も同様。
流行の福利厚生費はカフェテリア方式、ポイントを付与して自由に利用
キャンピングカー、クルーザー、語学学校代、スポーツクラブ、旅行経費
キャバクラも経費となる。最近の接客業の状況を聞いたり、ビジネス情報のヒアリングもできる。ただ、漠然と行くのではなくレポートを作らなければいけない。
会計の世界では誤解されていることがたくさんあります。たとえば先に述べたように領収書のあて名は必ず、会社名でなくてはならないなどと言われることがあります。でもそんなことは、会計の規則で決まっているわけではありません。また税法で決まっているわけでもありません。つまりは単なる都市伝説にすぎないのです。また会計という分野は本当に重要な情報がマニュアル本には載っていないということがよくあるのです。たとえば、どんな会計の本にも事業を始める時には税金の申告は青色申告がいいと書いてあります。しかし実際には決してそう言い切れるものではありません。青色申告は申告書を作るのに非常に手間がかかり税理士に頼まなければわからないようなケースも多々あります。なので実は零細事業者にはあまり向いていません。零細事業者の場合は、白色申告の方がよほど楽で納税額も低いということが多々あるのです。会計の目的は表向きは企業経営の正確な実態を反映したデータを作るということになっています。しかし会計の本当の目的というのは目にも述べたように計画した通りの利益を出すことです。つまりは取引先、銀行、税務署に見せてもおかしくない申告書を作ることであり、いかに見栄えのいい決算書を作るかということです。
現在の税法ではどういう支出が福利厚生費に該当するか、という明確な定めはないのです。だから福利厚生費というのは企業の判断に任せられています。
税務署は時々このグレーゾーンに自分本位の解釈を押し付けてくることがあるのです。税務署がつけてきた文句のほとんどは根拠のないものであり、納税者がとことん争えば、覆るケースが多いのです。しかし納税者は、それを知らないままに税務署の言うことに従っている場合が多いのです。
この世には脱税しやすい業界というものがあり、そういう業界では日常的に脱税が行われています。つまりはきちんと税金を払っていないのです。たとえばお寺のお坊さん。また業界によっては税制上非常に優遇されている業界もあります。たとえば開業医は領収書など何もなくても収入の7割は経費として認められるという制度があります。
税務の世界では十五三一という俗語があります。これはサラリーマンの収入は10割捕獲できるけど自営業は5割農家は3割政治家は1割しか捕獲できないという意味です。

決算書の9割は嘘である

● また国税調査官は、粉飾決算の企業を税務調査することは避けなければなりません。粉飾決算の企業を税務調査すれば、追徴税を取るどころか、税金の還付をしなければならなくなるからです。

● アジア諸国などでは日本に比べて法人税が安くなっています。なので、日本の本社よりも、海外の子会社に営業利益を多く計上させます。日本の本社が受け取るロイヤルティーを低く設定したり、本社から子会社へ格安で資材の提供を行ったりするのです。

● 企業にとってもっともいいことは、「自分が予定している程度の利益を出すこと」なのです。

決算書の9割は嘘である

タイトル買いした。

批判的に読み始めたけど、そら当たり前やん。
って、ところもあるんだけれど
日々の業務の中で
反省すべき箇所もあり、
今後の業務にプラスになりそうです。

図解 脱税のススメ 驚くほど手口がよくわかる

脱税し調査が入り発覚するまでのルートがよくわかる。
査察官にもノルマというものがあり、どれだけ調査をしたかが成績に関わってくるのだ。
脱税しそうなところには常に目を光らせているのも頷ける。
ここではどんな職業が脱税しやすく、またその方法についても書かれている。
税務署の組織は課税と徴収の2つに分かれているわけだが、普段脚光を浴びやすい課税に対し、仕事がきつい割りにあまり世間に知られていない徴収はなかなかなり手が無いらしい。
全ての人が素直に税金を払ってくれてるわけではないので大変なのだろう。