筒井淳也のレビュー一覧

人はなぜ結婚するのか 性愛・親子の変遷からパートナーシップまで

筒井淳也

他者との共同関係を構築するって、やはりハードルが高いしリスクも高い。しかしなぜ人はそこに飛び込むのか、それは性愛という強く感情的なエネルギーが起因している。昔は生殖を目的とした結婚が当たり前だったが、徐々に性愛が重視されるようになってきた。そういう意味では、人が結婚という選択肢を取ることも頷ける。逆に言えば性愛がなければ他者とそこまで深い関係になりたいという動機がないというのがすごくハッとした。

人はなぜ結婚するのか 性愛・親子の変遷からパートナーシップまで

筒井淳也

結婚の条件がよく整理されていた。
(必須条件・・・共同生活をし、互いに助け合うこと
必須ではない条件・・・性愛関係、生殖)

著者はおそらく同性婚や選択的夫婦別姓には賛成なのだろうが、
これらを法制化する上で解決すべき課題について
その責任の所在が当事者にあるかのような書き方がなされていて
そこが引っかかった。

例えば同性愛者の子供は差別されるかもしれないといった課題は、当事者ではなく社会に非があり、当事者に責任はないと思う。
同じように「選択的夫婦別姓を解決しても子供の名前をどうするかという新たな課題が生じる」と書かれてていた。しかし、"子供の名前をどうするか悩むという問題"と"強制的夫婦同姓により発生する女性への人権侵害"は同列に語られるべきではないだろう。子供の名前問題が生じるから女性の人権は侵害したままでいい、といった調子で人権侵害問題を先送りにする理由には全く値しないと思う。

人はなぜ結婚するのか 性愛・親子の変遷からパートナーシップまで

筒井淳也

結婚というものに対して、概念的に歴史史実的に法律的になど様々な角度で議論がされている点は勉強になったと感じたが、明確な筆者の主張は内容に感じた。
私が社会学系の新書になれていないが、タイトルに対する回答が見受けられない点が気になった

人はなぜ結婚するのか 性愛・親子の変遷からパートナーシップまで

筒井淳也

シビルユニオンとか知れてよかった
疑問の提示がわかるわかるという感じだったけど、結局答えはないのか～という読後感だった記憶

数字のセンスを磨く～データの読み方・活かし方～

筒井淳也

何かのデータの数値化することは簡単。
数字が出た事に満足し、本当にそのデータの数値は公平なのかを考えた事がなかったことが気付き。

数値化する要因、仮説などをまず考えた上で、その数値の中身がちゃんと公平なのかを考えると、より正確に信頼できる数値として扱う事ができる。

今回聞き読をしたが、最後の章あたりは、かなり難しい内容で理解するのに時間がかかった。

・定義→比較→因果→確率→目的→個体の順で毎回チェックする癖を実践してみると良い

数字のセンスを磨く～データの読み方・活かし方～

筒井淳也

一読しただけでは今ひとつ全体像が理解できなかった。端的に言ってしまえば、統計には前提や調査内容に完璧なものがないことから、どんな統計結果にでもある意味フィクションが包含されているという内容だった。特に今まで疑問に思ったことがなかったコイントスが表裏1/2ずつの確率であるという前提すら壊れたのは衝撃的だった。

仕事と家族 日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか

筒井淳也

少子化の要因を丁寧に分析はしてある。モデルとなる国が特定できないこと、利害があることもわかる。100点の答えがないことなどわかる。著者の提言、アイデアを出してほしい。まあ、学者だから。こんなところだろう。

社会を知るためには

筒井淳也

社会のルールや生き方を論じているのかと思ったが、それ以前の「社会」の定義や成り立ち、共通認識の話だった。あまり理解出来ていないと思う。ただ挿入されている図は分かりやすかった。

仕事と家族 日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか

筒井淳也

仕事と家族の関係性を各国の行政サービス、統計データから考察した書籍。

日本で子育てする事が無理ゲーと言われて久しいが、その理由である①子育て費用の補助　②共働きと子育ての両立　について他国の状況も知りたいと思い読書。

①子育て費用の補助は北欧・欧州が手厚く、手厚いほど出生率が高くなる傾向という想像通りの結果

②共働きと子育ての両立　は意外性あり、そもそも就業している職業が国により大きく異なっているそう。
②を示すデータとされる産後の就業率はアメリカ、北欧が高い。アメリカは育休期間が短く仕事に早期復帰＋家政婦やベビーシッターの利用によりキャリアを途切れさせず仕事を続けている。
一方、北欧は女性が就いている職業の多くは公務員であり、長期で休暇取得後仕事に復帰している。高福祉国家なので介護や医療などの公務員自体が多く必要とされ、そのサービスの担い手に女性が多いという事だそう。
日本はアメリカに近いが家政婦やベビーシッターを使う事に抵抗感が強く、社会として両立が難しい状態が継続しているという事だった。
また、男性の家事育児時間が長いほど産後就業率は長い傾向。

以上踏まえた感想
子育てをする為にはお金、時間、人手といったリソースが不可欠で、出生率がある程度高い国は行政・民間いずれかがこれらを提供しているとわかった。その国の中でもパートナーの協力有無により仕事と家族を両立できるかは分かれており、現在は当たり前の核家族で子育てをするという事自体が非常に難しい事と感じた。

仕事と家族 日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか

筒井淳也

膨大なデータをそれに基づいた論考が展開される、骨太な新書だ。
「企業経営にしろ政治にしろ、正解が見えない場合には、何らかの合意を作り上げ、そこにコミットするしかない。国として何を重視して、何をある程度壊していくのかについて、最低限の共通理解を構築することなしに、その場しのぎで応急処置を続けていく余裕は日本にはない。」

数字のセンスを磨く～データの読み方・活かし方～

筒井淳也

データ分析を生業としている人にとっては常識的な内容。
素人にはわかりやすい文章で書いてあると思われるので、これから仕事で関わる人はサッと読んでみるとよいかも。

結婚と家族のこれから～共働き社会の限界～

筒井淳也

まえにはページめくってみただけだったのが事情で再読。「「親密性」という言葉は一般の人にはあまり馴染みがないと思いますが、家族、友人関係、恋愛関係、同棲などを含む概念だと思っていてください」ということだけど、「親密関係」にしてほしい。（リベラルな社会で望ましい）「自由な親密性」っていうのがキーワードなんだけど、どんなリベラルな社会だって「自由に」くっつくのはともかく離れたり複数平行してくっついたりするのはそんな望ましいことだと言えるのかどうか……

社会を知るためには

筒井淳也

社会とは緩いつながりである。

社会学とは、もしくは社会とはを考えながら社会学について語ろうとする本。明確な因果関係があるわけではなく、また動いている状態を止めないまま観察するために、その技法や理論は科学的にすっきり割り切れるものではない。社会学が何に陥ってはならないのかを考えさせられるとも思った。誰かやどこかの集団に原因を求めず、複雑に絡み合う現象を記述し説明していく。それはある意味まどろっこしいが、軽んじてはならない学問の方法である。

様々な参考文献や読書リストが提供されているのもよい。

社会を知るためには

筒井淳也

オビの文言
世界は思ってるより「わからない」し「緩い」。

この感覚は、うっかり忘れがちなものだ。
結果を前にして、原因はこれだろうと、つい見えた気になってしまっている。
けれど、副作用みたいな、想定もしていなかった事態がそこに絡んでいる。

じゃあ考えても意味はないのではなく、決めつけないとか、別の方向からアプローチしてみるとか、そういう姿勢が必要なんだろう。難しいけど。

ただ、地球温暖化陰謀論については、結局、ずっと力関係の渦中にいるみたいな感じがしている。
自分で辿ろうにも、情報がありすぎて難しい。
そういう時はどうすればいいんだろう。

「社会学は、心理学や経済学といった近隣分野の学問と比べると、自分の土俵のようなものをはっきりと備えていません。いえ、正確に言えば、土俵を自前で作らないところが社会学の強みであるし、またそうであるべきなのです」

社会学はどこから来てどこへ行くのか

岸政彦 / 北田暁大 / 筒井淳也 / 稲葉振一郎

社会学者4人がリレー形式で行った対談の記録。

理論、量、質という異なる領域の専門家が対談することで、ひとことで社会学といっても、研究の対象や手法などがかなり広く、どれか１つが正しいというものでもない、ということがよくわかる。
でも、こうした交流を通じ、より多角的な分析、理解に繋がるとよいと思う。

社会を知るためには

筒井淳也

社会は常に動かす余地のあるもの
社会の理解は多様である

常に他のやり方もありうることを模索してみる

結婚と家族のこれから～共働き社会の限界～

筒井淳也

家族のかたちについて考える本
どんどんと変わっていく家族のかたちをうまく整理している

前時代では「父母子」ではなく「母子とそれを取り巻く社会のサポート」と言う仕組みで支えていた。
国民の管理のために家長制度などが出来上がった。
自由な親密性のための課題①安定した職②無償労働③高齢化
無償労働についてアメリカでは移民などの外部労働力の仕様、北欧は公的サービスに頼った。
アジアはパラサイトシングル率が高い。共働き＋同類婚により格差が拡大する。世帯への課税。

仕事と家族 日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか

筒井淳也

日本で専業主婦が多かったのは1970年代。それ以前は、農業など家業のため働く主婦が多かった。
スウェーデンでは、4人に一人が公務員。女性は二人に一人以上。その7割以上は介護、2割が保育。9割がケアワーカー。
アメリカのような小さな政府と北欧の大きな政府の国が、女性労働参加が多い。ドイツ、日本はどちらも入っていない。その結果少子化が進んでいる。
アメリカ、カナダは、育児休業制度が発達していないので、女性が高い地位につきやすい。
アメリカ、北欧の出生率が高い。両極端の国。日本、ドイツ、イタリアなど性別分譲が強い国は出生率は低い。

世界で変化し始めたのは、70年代のスタグフレーションのころから。北欧3国は、働き手を増やす政策＝政府の女性雇用を増やした。
アメリカは、雇用の自由化。育児休業制度が発達していないため、女性の長期離脱が少ない。その結果、管理職も多くなる。
アメリカ、スウェーデンは、男性の所得が高くなくても、共働きで生活することを選んだ。
ドイツは、早期退職で若者の雇用を確保しようとした。雇用を縮小する方向でバランスさせた。
日本は労働時間や賃金を減らすことで対応。フレキシブルな日本的雇用の特徴を生かして失業を抑制。女性は非労働力化し、田舎に帰る、という手段で労働力を吸収。その結果、外部労働市場は、非正規が主流となった。

日本では、以前の子沢山から、1950年代に子供は二人または3人、が定着。

少子化の原因は、結婚しないか、結婚しても子供を作らないか。未婚化の要素のほうが大きい。しかしその理由は諸説ある。
未婚化の要因を、経済要因とするか、価値観の変化とするか。
女性の高学歴化、男性の所得低下。
女性は晩婚化、男性は非婚化が進んでいる。
身に着けたスキルを活かして仕事に打ち込みたい、は少数。そこまで積極的に仕事を選ぶわけではないが、女性が経済力を身に着けた結果、結婚に魅力を感じなくなった。
専業主婦になりたいと思っている人は相変わらず多い。
高学歴により収入があるため、結婚のハードルが上がり、男性所得の減少で理想と現実のギャップが拡大した結果、未婚または晩婚が増えた。

女性が活躍している国のほうが出生率が高い、という説と、少子化を食い止めるためには女性が家庭に戻るべき、という説が対立。
雇用労働に従事する女性が増えると出生率は下がったが、ある程度までいくとその効果が中和される。制度の充実で両立しやすくなった。しかし、労働市場に復帰しにくいことが、出生率の伸び悩みにつながっている。男性雇用の不安定化によって、少子化が加速。

両立支援と子育て支援。
その前に、未婚化を防ぐ必要がある。労働力不足を考えると、女性が家庭に回帰することは不可能。
アメリカとスウェーデンでは、女性が仕事と家庭を両立できる環境があり、男性雇用の不安定化があったことが、カップリングを促し、結果的に少子化を抑えられた。二歩では、結婚と仕事の両立が難しいので、それが見えるまで結婚をしない、つまり晩婚化、未婚化が進んだ。

Ｕ字型仮説＝経済の発展段階で、女性の労働参加がＵ字型になる。工業社会では専業主婦化する。
日本で増えた女性労働者はパートアルバイト＝130万円の壁。
1985年は、労働者派遣法と第三号被保険者制度が始まった。女性の労働抑制につながった。
雇用機会均等法は、女性を男性の立場に組み入れるもの。女性が総合職で採用されてもやめてしまう。均等法のパラドックス。

経済がうまくまわらないときに失業者を保証するのはコストがかかる。日本は、企業と家庭がその役割を担ってきた。職能給制度により配置転換が可能だった。
職務単位の働き方では、失業が増える傾向がある。

クォーター制（割当制）一定数の女性取締役を義務付けること。ノルウェーは40％を下回らないように義務付けた。北欧でもその必要性があるのは、女性は公務員、という区分けになっているから＝性別職域分離。

ケアワーカーは、その場所で消費されるから、その場所に住んでいないとできない＝賃金は下がらない。

夫婦の家事参加が均等にならない理由＝仕事の時間が違う、収入が違う、最初は分け合っていても、女性の職場が同じようはならないため、だんだん性別分業に移行する。家事の希望水準の不一致＝女性が自らやったほうが早い。
男性が長時間労働だと家事を行う時間がない。外で長時間働く男性の面倒を見ることは必然となっている。

台湾は儒教国だが、家事分担は日本よりも分業的。

性別分業の克服、真の共働き社会への移行が必要。

結婚と家族のこれから～共働き社会の限界～

筒井淳也

結婚して家族を養うことがどうしてこんなに大変なのだろう..。複雑で厳しい現状を知る一歩

●感想
　「なぜ、結婚して子供を育てていくことがこんなにも大変なのだろう？」誰もが疑問に思うこのことを、本書は定性的・定量的なデータを駆使しながら説明してくれる。根本的な問題は「お金がないと家族運営・子育てできない」「共働きをしても経済格差が解消されるわけではない」ということ。収入の低い男性も女性も結婚によって問題を解決できるわけではない。結婚相手は同程度の収入・学歴を有する場合が多いからだ。世帯収入の少なさが子育ての厳しさに直結するから、「共働きしてもお金がない夫婦」にはどうしようもないという現状がある。加えて、「共働き」は手段である。本来の目標であるべき「自由な親密性の実現」を損ねてはいけない。
　本書の分析をすっきり理解するのは結婚難しい。厳しい現状を踏まえて「次どうしていくべきなのか」が分からない。実行するコトは読者自身が自分のアタマで考えていくことなのだろう。「普通に暮らしていくことが、なんでこんなに大変なんだっけ？」と思ったら、読み返したい。

●本書を読みながら気になった記述・コト
＊「その子供は誰の子どもなのか？」明らかでなくても良い時代があった
・「農耕を行う集落にとって重要なのは、みんなが協力し合って農作物を収穫することです。そこでは、子どもは貴重な労働力です。そして、子どもをもうけるためには、男女が関係を持つことが必要です。しかし、生まれてくる子どもが誰の子どもなんかについては、もちろん気になるところではあったと思われますが、とことん追求する必要がありませんでした」
＊「誰の子どもなのかはっきりさせる必要があるのは世継ぎが必要な場合」
・血統を重視する武家社会では誰の子どもであるかはっきりしていなければならなかった。そのため、姦通が罰せられることとなった
＊子育ている世帯を優遇すればよい、という単純な話ではない
・フランスでは子どもがいる世帯の税制を控除している。では日本もそれを取り入れるべきかというと、そう簡単ではない。国をあげて「単身者を差別する」ことになりかねない
＊世帯単位課税とは
・世帯単位課税の世界では、同じ1000万円の世帯所得を夫婦がどのように分担しようとも税率は変わりません
・夫が1000万円すべてを稼いでいようが、夫と妻で500万円ずつ分担しようが、おなじ
・世帯単位課税は、そのなかに二つの方式がある。一つは合算非分割方式、もうひとつは合算分割方式。非分割方式は、世帯の人数にかかわらず、単純に世帯所得に課税する方式。分割方式は、世帯所得を世帯の人数で割ってそれぞれに課税する
・非分割方式では、高所得者同士が結婚することによって、発生する世帯間の所得格差を是正できる。1000万円の所得を持つ男女が結婚した場合、独身時にはそれぞれ1000万円に課税されていたのが、結婚すると2000万円に対応した高率の課税が適用される
→この税方式問題：所得のある人と結婚する動機が小さくなる。結婚が減るか、女性の就労機会を減らす
・分割方式はフランスなどで導入されている。分割方式では、夫婦の所得を平均した額に課税される。したがって、分割方式では、高所得者が低所得者と結婚するインセンティブを持つ
＊少子高齢化の問題は「自由な親密性の交友」を失わせること
　暮らす相手が選べない、結婚相手も選べない、子どもを持つことも選べない、というのが不幸な状態。少子高齢化が進み経済的に国・国民が困窮すれば、生活の選択肢は狭まっていく　

結婚と家族のこれから～共働き社会の限界～

筒井淳也

◯著者が社会学者だけあってか、さまざまな視点から家族のあり方についてを分析されている。所得税も検討しているのはやや意外。
◯文体が(なぜか)口語的に記載されており、家族の話だけあって幅広い読者層を踏まえているのか。ただ内容との兼ね合いから、すっと頭に入ってこない。
◯内容としては、保守的な家族のあり方が念頭にあると、中々受け入れにくい検討がされているが、結論としてどのようなあり方が現代日本に望ましいのか、その際の政府の対応としてはどうあるべきかが、具体的かつ分かりやすいものではない。そういった意味では、あくまでフラットに分析しているということなのか。