フィリップ・コトラーのレビュー一覧
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Posted by ブクログ
広く薄く書かれており、内容が表面的なのでちょっと物足りない。
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マーケティングは、企業の顧客製造部門。
マーケティングの目的は販売を不要にすることだ
マーケティングとは、充足されてないニーズや欲求を突きとめ、その重要性と潜在的な収益性を明確化・評価し、組織が最も貢献できる標的市場を選択したうえで、当該市場に最適な製品、サービス、プログラムを決定し、組織の全成員に顧客志向、顧客奉仕の姿勢を求めるビジネス上の機能である。
変化に直面してとりうる最善の防御策は、変化を糧にする組織をつくること
競合他社を打ち負かしたければ、まず自社に攻撃を挑むことだ。他社が仕掛けてくる前に、まず自らの手で自社の製品ラインを陳腐化させる努力が必要である。
旧態依然たる企業がテクノロジーを導入しても、以前より金のかかる旧態依然たる企業になるだけだ。 p.57
購入する製品やブランドの違いに関心がない(「どれをとっても同じ」)場合や、売り手について何も知る必要がない場合、製品市場はコモディティ市場化するといわれている。
「コモディティなどというものは存在しない。あらゆる製品、サービスが差別化可能なのである」セオドア・レビット
ベネフィット・マーケティング 消費者は感情的な訴えよりも、合理的な主張のほうにより強く影響される
だが機能してないのが現在のビジネス界 -
Posted by ブクログ
一、全体として何に関する本か
英語タイトルは「Marketing in the Public Sector」(公共機関のマーケティング)である。本書が対象にしているのは行政機関だけではなく、電気・ガス・上下水道・郵便などの公共サービスを提供する社会基盤全般で働く職員、社員のマーケティングについて書かれている。公共部門の特徴としては、「公共機関は独占であることが多い」「公共機関は市民の利益のために奉仕する」「公共機関は衆人環視のもとで行われ、メディアの注目を大いに集める」ということが挙げれら、一般企業と置かれている立場が異なる。一般企業のマーケティングのスローガンは顧客価値と顧客満足であるが、公共機関のマーケティングのモットーは市民価値と市民満足である。
二、何がどのように詳しく述べられているか
本書ではまず、マーケティングの基本的な考え方を分かりやすく説明している。重要な要素は①顧客中心主義に徹する②市場を細分化しターゲットを定める③競争相手の特定④マーケティングの4P(Product,Price,Place,Promotion)を利用する⑤活動をモニタリングし修正を加える、の5つである。これらは、ビジネスだけではなく普段の活動をより有意義にするためにも必要だと考えられる。
これらの基本的な考えを整理した上で、本書では世界中で公共機関が行った革新的なマーケティングを実例と共に説明している。例えば、アメリカの郵政公社(USPS)では、「郵便を届ける」という一見単純な製品(Product)のように思えるが、様々な工夫を凝らしてその製品価値を向上させている。魅力的な切手の販売から、新兵の登録やパスポートの申請などの付属サービス、詐欺や個人情報の盗難から家庭を守る方法を説明したDVDの無料提供、切手を買うことによって慈善事業に寄付ができ、乳がんの研究や家庭内暴力の防止などの社会的運動を支援できる制度の導入など、郵政事業と直接関係がないサービスまで提供している。また、市民からの意見を取り入れる仕組みも整っており、年間212の顧客諮問委員会を主催している。これらの取り組みによって、顧客満足度調査では、93%の顧客がUSPSとの取引経験を「素晴らしい」「非常に良い」「良い」のいずれかに評価している。
三、その本は全体として真実か、どんな意義があるのか
あるレポートによると、米国人の84%は価格と品質が同じであれば、より重要な社会問題の改善を支援している企業の製品に鞍替えしても良いと答えている。これは日本におていも同様で、民間企業は「業績も良く、慈善も行っている」という姿勢を今後ますます強めていかなければならないだろう。
四、一番面白かったのはどこか、なぜ自分は面白かったのか
今回、本書を読もうと思った理由は、コーズマーケティングについて学びたかったからである。コーズマーケティングとは、ボルビック社の「1ℓ for 10ℓ」に代表されるような、企業の社会問題や環境問題などへの積極的な取り組みを対外的にアピールすることで顧客の興味を喚起し、利益の獲得を目指すマーケティング手法である。大きな成功例としては、アメリカンエキスプレス社のカードが使われる度に自由の女神修復資金を拠出する制度があり、修復拠出金は約2億円となり、カードの使用率は27%増え、新しいカードの加入者は10%も増えたという。市民の社会問題への関心が高まっている中で、日本の会社も社会問題をきちんと捉え、その解決策を示すことができれば、今以上に顧客満足度も社員の誇りも高めることが可能だと考える。