地方消滅の検索結果
検索のヒント
検索のヒント
■キーワードの変更・再検索
記号を含むキーワードや略称は適切に検索できない場合があります。 略称は正式名称の一部など、異なるキーワードで再検索してみてください。
■ひらがな検索がおすすめ!
ひらがなで入力するとより検索結果に表示されやすくなります。
おすすめ例
まどうし
つまずきやすい例
魔導士
「魔導師」や「魔道士」など、異なる漢字で検索すると結果に表示されない場合があります。
■並び順の変更
人気順や新着順で並び替えると、お探しの作品がより前に表示される場合があります。
■絞り込み検索もおすすめ!
発売状況の「新刊(1ヶ月以内)」にチェックを入れて検索してみてください。
-
8000万人社会の衝撃 地方消滅から日本消滅へ
地方どころか、日本が消える!? 急激な人口減少が始まった。このままいけば、2060年には8000万人台、つまり現在の3分の2にまで減る見込みである。しかも、超高齢社会で、経済成長、社会保障制度などへの影響が深刻だ。また、2014年の日本創成会議による提言=「地方消滅」は全国に衝撃を与えたが、手を拱(こまね)いていれば確実に訪れる未来図なのである。そして、地方が消滅したその先には、日本全体の消滅が待っている!本書は、少子高齢化・人口減少、都市と地方などの国土構造がわが国に及ぼす課題を分析し、「日本消滅を回避する戦略」を検討したものである。われわれは、将来の世代に豊かな日本を残せるのか? -
地方消滅2 加速する少子化と新たな人口ビジョン
2014年刊行の『地方消滅』と、そこで示した896の「消滅可能性都市」リストは、衝撃をもたらした。 それから10年を経て、東京の出生率は0・99になるなど、なお少子化は加速する。 このままだと2100年に人口は6300万人、高齢者が4割の国になりかねない。 本書は、全国1729自治体を9つに分類。 「ブラックホール型自治体」の特性なども分析し、持続可能な社会へ向かうための戦略とビジョンを打ち出す。 目次 序章 「消滅可能性都市896」の衝撃 Ⅰ部 消滅自治体 最新データ篇 第1章 地方自治体「持続可能性」分析レポート 地域特性に応じた人口減少対策が必要 (三村明夫+人口戦略会議) 第2章 全国1729自治体リストから見えた地域の特性 自治体の「人口減少要因」が明らかに (人口戦略会議) 第3章 人口減を止められなかった10年 外国人・寄合・デジタルは救いとなるか (宇野重規×増田寛也) Ⅱ部 2100年への提言篇 第4章 緊急提言「人口ビジョン2100」 安定的で、成長力のある「8000万人国家」へ (人口戦略会議) 第5章 人口減少、どう読み解くか ・少子化・人口減の深刻さはなぜ共有されないか――1990年代の不良債権問題との類似性 (白川方明) ・正社員とパートの賃金格差解消こそ最重要課題――約4割の未婚女性が子どもを持たないと予想 (永瀬伸子) ・東京出生率0・99の衝撃 基本から知る低出生の現実 (小池司朗) 第6章 今が未来を選択できるラストチャンス (三村明夫×増田寛也) 全国1729自治体の9分類