地方消滅の検索結果

  • 地方消滅と東京老化

    地方消滅と東京老化

    ビジネス・実用
    4.0
    1巻1,056円 (税込)
    896の自治体が消滅するとした衝撃のベストセラー「地方消滅」(中公新書)。だが地方消滅の裏側では超高齢化による「東京老化」が加速する。地方の実情を知り尽くす増田寛也と、少子高齢問題の第一人者の河合雅司が強力タッグ!地方消滅の危機に備え、あるいは打ち勝つための具体策を提言する!
  • 地方消滅2 加速する少子化と新たな人口ビジョン

    地方消滅2 加速する少子化と新たな人口ビジョン

    ビジネス・実用
    3.8
    1巻1,012円 (税込)
    2014年刊行の『地方消滅』と、そこで示した896の「消滅可能性都市」リストは、衝撃をもたらした。 それから10年を経て、東京の出生率は0・99になるなど、なお少子化は加速する。 このままだと2100年に人口は6300万人、高齢者が4割の国になりかねない。 本書は、全国1729自治体を9つに分類。 「ブラックホール型自治体」の特性なども分析し、持続可能な社会へ向かうための戦略とビジョンを打ち出す。 目次 序章 「消滅可能性都市896」の衝撃 Ⅰ部 消滅自治体 最新データ篇 第1章 地方自治体「持続可能性」分析レポート 地域特性に応じた人口減少対策が必要 (三村明夫+人口戦略会議) 第2章 全国1729自治体リストから見えた地域の特性 自治体の「人口減少要因」が明らかに (人口戦略会議) 第3章 人口減を止められなかった10年 外国人・寄合・デジタルは救いとなるか (宇野重規×増田寛也) Ⅱ部 2100年への提言篇 第4章 緊急提言「人口ビジョン2100」 安定的で、成長力のある「8000万人国家」へ (人口戦略会議) 第5章 人口減少、どう読み解くか ・少子化・人口減の深刻さはなぜ共有されないか――1990年代の不良債権問題との類似性 (白川方明) ・正社員とパートの賃金格差解消こそ最重要課題――約4割の未婚女性が子どもを持たないと予想 (永瀬伸子) ・東京出生率0・99の衝撃 基本から知る低出生の現実 (小池司朗) 第6章 今が未来を選択できるラストチャンス (三村明夫×増田寛也) 全国1729自治体の9分類
  • 地方消滅 東京一極集中が招く人口急減

    地方消滅 東京一極集中が招く人口急減

    ビジネス・実用
    3.9
    1巻1,012円 (税込)
    このままでは896の自治体が消滅しかねない――。減少を続ける若年女性人口の予測から導き出された衝撃のデータである。若者が子育て環境の悪い東京圏へ移動し続けた結果、日本は人口減少社会に突入した。多くの地方では、すでに高齢者すら減り始め、大都市では高齢者が激増してゆく。豊富なデータをもとに日本の未来図を描き出し、地方に人々がとどまり、希望どおりに子どもを持てる社会へ変わるための戦略を考える。第8回新書大賞受賞作。
  • 地方消滅の罠 ――「増田レポート」と人口減少社会の正体

    地方消滅の罠 ――「増田レポート」と人口減少社会の正体

    ビジネス・実用
    3.6
    1巻968円 (税込)
    「2040年までに全国の市町村の半数が消滅する」とぶちあげ、「すべての町は救えない」と煽って衝撃を与えた日本創成会議の「増田レポート」。だがその警鐘にこそ、地方を消滅へと導く罠が潜んでいる。「選択と集中」などという論理を振りかざす本当の狙いは何か。「棄民」への政策転換がなされたように見せかけているのはなぜか。限界集落問題が「つくられた」ことを示して話題となった社会学者が、増田レポートの虚妄を暴き、地方を守るために必要な論理と、再生に向けた道筋を示す。
  • 8000万人社会の衝撃 地方消滅から日本消滅へ

    8000万人社会の衝撃 地方消滅から日本消滅へ

    ビジネス・実用
    3.5
    1巻902円 (税込)
    地方どころか、日本が消える!? 急激な人口減少が始まった。このままいけば、2060年には8000万人台、つまり現在の3分の2にまで減る見込みである。しかも、超高齢社会で、経済成長、社会保障制度などへの影響が深刻だ。また、2014年の日本創成会議による提言=「地方消滅」は全国に衝撃を与えたが、手を拱(こまね)いていれば確実に訪れる未来図なのである。そして、地方が消滅したその先には、日本全体の消滅が待っている!本書は、少子高齢化・人口減少、都市と地方などの国土構造がわが国に及ぼす課題を分析し、「日本消滅を回避する戦略」を検討したものである。われわれは、将来の世代に豊かな日本を残せるのか?
  • 地方消滅 創生戦略篇

    地方消滅 創生戦略篇

    ビジネス・実用
    3.9
    1巻814円 (税込)
    地方消滅を避け、真の地方創生へ進むシナリオとは? 全国896自治体の消滅可能性を指摘し政治を動かした増田氏と、GDPと雇用の7割を占めるローカル経済の可能性を明らかにした冨山氏が語り合う。なぜ「選択と集中」は避けられないのか、移民を受け入れるべきか、大学が職業訓練を行うべき理由、東北地方がもつ可能性、自動運転やドローンなど新技術と地方の関係……日本を襲う危機を見つめ、解決策を探る。
  • 人口減少による地方消滅は避けられるか(朝日新聞オピニオン 日本がわかる論点2016)

    人口減少による地方消滅は避けられるか(朝日新聞オピニオン 日本がわかる論点2016)

    ビジネス・実用
    -
    1巻110円 (税込)
    このままの人口減少が続けば、全国の自治体の半数は消滅してしまう可能性がある――。そんな将来予測にせきたてられるように、国は「地方創生」に乗り出した。「50年後に人口1億人維持」の目標を掲げたが、達成は容易ではない。ただ、若者を中心とした「田園回帰」のうねりも見える。地方消滅を避けられるかどうかは、大胆な少子化対策に踏み出すとともに、こうした流れをどこまで大きくできるかにかかっている。 『朝日新聞オピニオン 日本がわかる論点2016』(2015年11月6日発売)所収

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