★想定外を乗り越えるサプライチェーン ★「Just In Time」は終焉、「Just In Case」の時代 サプライチェーンは転換点を迎えている。半導体不足、COVID-19、ウクライナ問題などによって既存のサプライチェーンはずたずたにされ、カーボンニュートラルやESGは企業にこれまでとは違った対応を求めています。サプライチェーンの考え方を抜本的に変える時期に来ていることはわかるのだが、ではどうずればいいのでしょうか。それを示してくれるのが本書です。 従来の考え方は「Just In Time」。計画通りに実行してお客様にお届けするのが当たり前という前提の中で、いかに効率的にできるかが主なテーマでした。しかし現在はそれではうまくいきません。精緻な計画を立案したとしても、想定外の事象により実行できないのが常態化しています。 求められるのは「Just In Case」の発想です。サプライチェーンに影響を与える「状況」を素早くとらえてダイナミックなマネジメントを実施します。「ダイナミック・サプライチェーン・マネジメント」こそ、求められるSCMです。 本書はSCMの歴史を踏まえたうえで、ダイナミック・サプライチェーン・マネジメントを「SCM 5.0」と位置付け、経営・デジタル・人材面の施策を多角的に解説します。サプライチェーンに関わるビジネスパーソン必携の１冊です。

ESG投資の拡大やSDGsの普及を受け、企業のサステナビリティの取り組みがこれまでになく重要視されています。本書は、サステナビリティ戦略の策定から情報開示や社内教育の進め方まで、サステナビリティ部門の仕事を網羅的に紹介した初めての本格的な実践書です。著者は、サステナビリティで高い評価を得ている野村総合研究所のサステナビリティ推進室室長。なぜ同社が世界的なESGインデックスである「DJSI World」の構成銘柄に選ばれたのか、「CDP気候変動」で高い評価を獲得しているのか、具体的なエピソードを通して読み取れます。さらに、「ESGの基礎知識」や「ESG実務のための用語集」など初心者のための解説も掲載しています。

「資本主義のハック」を提唱し、企業のこれからについて独自の立場から提言を続ける独立研究者・山口周、 2000年代はじめからサステナビリティ経営・ＥＳＧ投資に関わり、ＳＸ（サステナビリティ・トランスフォーメーション）推進に尽力してきた磯貝友紀。 二人がタッグを組み、先進地域である欧州企業の事例を参照しながら、日本企業にこれから必須の戦略、日本ならではの生き残り策を深く探っていく。　 ＳＤＧsに冷淡なトランプ政権再登場で、近年の「サステナビリティ・バブル」は崩壊、いよいよ本物のサステナビリティ経営の時代が始まる。 一国の政権の思惑など関係なく、世界の大きな流れはすでに見えている。「他社がやるから自分のところもやらなくちゃ」「流行だからその流れについていこう」といった企業は、いまの一瞬だけは良くても、5年後、10年後には間違いなく市場から淘汰される。目の肥えた消費者、世界の取引先に選ばれるのは、環境、人権、格差問題解決といった大きな社会課題の解決を自社の経営課題と捉え、さらにそれをチャンスとしてとらえられる企業だけ。 そのためにいま取り組むべきことはなにか？　二人のスリリングな対話から見えてくる企業の近未来。

サステナビリティ経営を実践するための具体的「How論」を解説 SXに関わるすべてのビジネスパーソンのための指南書 　サステナビリティ経営は、急速にその重要度を増している。SX(サステナビリティトランスフォーメーション)で後れをとると、企業自体の存続も危うくなる可能性が高いため、多くの日本企業が着手・検討している。 　では実際に、どのようにして進めていけばよいのか。 　本書では、具体的にどのようなアクションを経てサステナビリティ経営を実現すべきかを、数多くの日本企業におけるSXを支援してきたベイカレントのSXワーキンググループが徹底解説。SXに向けた事業改革から実行基盤の整備まで踏み込み、企業事例も交えながら具体的な方法論を紹介する。 　更に、先進企業4社へのインタビューを掲載。エクセレントカンパニーの生の声から、SX推進の貴重なヒントを得る。 　SXにこれから着手する方、既に着手しているが進め方に疑問を抱いている方など、SXに関わるすべてのビジネスパーソン必読の一冊。

「サステナビリティ経営」を戦略の核にしない企業は、今後生き残れない！ 　いま世界で、本格的にサステナビリティを軸にした経営改革（サステナビリティ・トランスフォーメーション＝SX）に取り組む企業が増えています。 　SX先進企業は、CO2（二酸化炭素）排出ゼロ（ゼロエミッション宣言）を目標に打ち出し、企業内だけでなく、取引先を含めたサプライチェーン全体で、ビジネスの根幹から環境や社会に配慮するために、事業ポートフォリオ・ビジネスモデルの根本的見直しや、事業自体の再創造に取り組んでいます。 　こうしたグローバルな巨大企業の方針変更は、当然、サプライチェーンに属する数多くの取引先にも影響が及び、対応できない企業は脱落していきます。つまり、自社が望もうが望むまいがサステナビリティ経営に向き合う必要があるのです。 　サステナビリティ経営のムーブメントは、日本にも押し寄せています。ところが、日本企業の危機意識は残念ながら希薄で、「利益につながる事業の本丸」とまでは本気で考えていないところが大半です。 本書『SXの時代』は、読者の方々を、こうした「ムダなサステナビリティ・SDGs合戦」から解放すべく、著者であるＰｗＣ Japanグループの敏腕コンサルタントが、読者のみなさんを「本当のサステナビリティ経営」へといざないます。サステナビリティ経営の基本から、利益を出すための要諦、KPIを設定したマネジメント方法まで、数多くの事例とともにわかりやすく解説しました。

CSR、CSV、ESG、SDGs…… 次々登場する先進のキーワードを整理しつつ体系的に解説し、企業ブランド戦略の理論と実践手法までをまとめたサステナブル経営の入門書であり決定版。営業、宣伝、マーケティング、CSR、ブランド部門を歴任した経験豊富な著者が丁寧に論じる。時代に選ばれ、次代にも輝き続ける会社になるために、すべてのビジネスパーソン必読の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 サステナビリティをわかりやすく科学する 　サステナビリティ（Sustainability）は「持続可能性」という訳語がついており、とりわけ近年は、SDGsの「S」（sustainable）として社会的に広く知られるようになりました。 　著者の京都大学・生存圏研究所は、サステナビリティ科学を標榜する研究所として発足した研究組織です。本書では、研究所で行っている研究教育活動の具体的な成果を通して、"サステナビリティは私たちの身近な生活の中にある"ということを広い層にご理解頂けるよう、イラストや写真を用いて平易な文章で紹介しています。 「サステナビリティ」を理解するために 1　未来の生活を支える新しい材料・エネルギー 2　空から宙まで広がるサステナブルな空間 3　環境変動や災害に適応できる社会を目指して 4　いにしえに学ぶサステナビリティ ミライを拓くサステナビリティ学

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 一橋大学大学院国際企業戦略研究科（ICS）客員教授 名和高司氏、推薦！ “サステナビリティを飾りではなく実践する上での手引書” “「企業価値を向上させる」ために、サステナビリティに取り組むのではない。企業は、「目指すべき世界を実現する」ために、サステナビリティに取り組む必要があるのだ。” ――水上武彦（本書「序章」より） 国連ＳＤＧsの採択、また世界的な脱炭素（カーボンニュートラル）の動きは、企業の経営環境にもドラスティックな影響を与えた。地球環境、人間社会、そして企業がこれからも生き残るための最重要戦略、それが「サステナビリティ」だ。 では、ＣＳＶ、ＥＳＧを包含する「サステナビリティ」を、企業が経営に本質的に実装するためには、どうすればよいのか？　何が必要なのか？ サステナビリティ・コンサルティングの第一人者、水上武彦が、その基本となる理論と概念枠組みから説き起こし、先進的実践事例の紹介や多数の図版で具体的に解説。 ネスレ日本、ＷＷＦジャパンへのインタビューも収録。 サステナブルな企業活動によって営利を創造したい経営者、ＳＤＧs、ＣＳＶ経営、ＥＳＧ経営がいまひとつ腹落ちしていないすべてのビジネスパーソンへ。著者が満を持しておくる必読の入門書。

業種や領域を問わず「サステナビリティへのまなざしあるビジネス」が求められる時代。 コーポレートガバナンスも例外ではない。 多様なステークホルダーとの協働のもと、 持続的な企業価値向上に向けて社会的責任を重視したサステナビリティ経営や、 それを独立取締役や取締役会が監督するサステナビリティ・ガバナンスの重要性が高まっている。 一方で、取締役会として何を決定し、どう発信していけばいいのか、 きちんとした知見をもつ企業は少なく、試行錯誤の状態が続いている。 本書はこうしたニーズに応え、「サステナビリティ×ガバナンス」を 構築する意味と実践手法を解説する。

●会社を語るのに、財務情報だけでは不十分 　財務の情報は、企業の現在の実態を表すには十分だが、今後の企業の持続性を示すには不十分とみられるようになった。脱炭素の動きが世界中で進むとともに、その企業が「責務を果たしているのか」などという視点も含めて、投資家は目を光らせている。日本でもコーポレートガバナンスコードの改訂などで、サステナビリティを巡る課題への対処報告を求めるようになった。 　世界ではIFRS（国際会計基準）を策定する財団がISSB（国際サステナビリティ基準審議会）を設立、その後日本でも2022年にSSBJ（サステナビリティ基準委員会）ができ、日本独自の基準を作るようになった。本書は2025年３月に公表されたサステナビリティ開示基準をもとに、そのポイントを識者が解説するもの。 ●2026年度からの義務化を見据えて企業が前倒しで適用 　早ければ2026年度からの基準適用が見込まれているが、各社が前倒しで適用するべく努めている。世界の投資家のニーズに応える必要があるからだ。システム会社や監査法人などもその対応に迫られる。

現在の企業は、従来のシングル・ボトムライン(経済効率)ではなくトリプル・ボトムライン(企業の社会的責任、環境保護、経済効率)の統合的判断によって評価がくだされる。何世代にもわたる企業経営には、トリプル・ボトムラインの統合概念である持続可能性が必須である。企業戦略におけるサステナビリティの重要性を理論、歴史、ケーススタディをもとに実証し、実践するためのプランニングを提案。サステナビリティの意義、将来への展望とともに、経営者、戦略マネジャーなど職務ごとにすべきことなども取り上げた包括的な内容となっている。企業戦略決定は世界の経済ピラミッドの3つの構成要素、つまり先進国・開発途上国・未開発国の共進化市場で独自のサステナビリティのニーズを見つけることにより下される。ピラミッド型展望を構築することは、企業が自社の経済的成功の重要性を下げ、より高い目的意識を持つことにつながるというピラミッド型アプローチの重要性を説く。

「『サスティナビリティ経営』とは何か、説明できますか？」そう尋ねられて、本質を理解した説明ができる経営者は、決して多くはない。理解があいまいなまま「サステナビリティ」という言葉が飛び交う状況を、合同会社持続可能ＣＥＯ川井健史が解決する。『サステナビリティ』を明日から経営に取り入れるための一冊。※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

ＳＸ（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を取り巻く外部環境は目まぐるしく変化しており、規制の強化や新しい技術の開発などが高速で進行していることからその推進の難易度はむしろ上がっている。本書では、環境・社会・経済すべての価値を向上させるＳＸを実現しようとする日本企業へ方向性と方法論を提示する

「昭和的経営」を脱した 地方の脳神経外科病院の経営改革とは ------------------------------------------ 2018年の病院運営実態分析調査によれば、約7割の病院が赤字経営という実態が明らかになりました。 診療報酬の抑制、少子化による患者数の減少など、病院経営を黒字化することは年々難しくなる一方です。 しかし、赤字の状況にただ手をこまねいていては、安全な医療を地域へ提供し続けることができません。 著者は脳神経外科医で、北海道札幌市の社会医療法人柏葉会の理事長を務めています。 今でこそ経営は順調ですが、著者が着任した当時の病院は億単位の赤字を出し、 経営は非常に厳しい状況でした。 古く非効率な設備に職員も経営陣も慣れてしまい、人件費や管理費がかさんでいました。 また、紙書類による無駄な業務や捺印フローが多数存在していたにもかかわらず 業務の効率化に取り組まなかったため職員の長時間労働は常態化していたのです。 さらに空き病床対策が施されないままなど、時代遅れの「昭和的経営」 が赤字の原因となっていました。 そこで、著者は数々の経営改革を実行します。紙カルテの廃止、 オンライン診療の導入などDXによる業務の効率化で無駄なコストを次々と削減しました。 さらに病床稼働率のデータを分析し、病床の再編・組み換えを実施したのです。 その結果、病院の経営は黒字に転じました。 近年では持続可能な病院経営の実現に向けてさらなるDX活用や働き方改革など、SDGsへ取り組んでいます。 本書では、著者が行った数々の経営改革について解説をしながら、 どのように昭和的経営を脱し黒字経営に転換することができたのか、 そのヒントを示しています。経営難に苦慮する病院経営者や管理職必読の一冊です。

<<企業と投資家の双方の視点から新しい開示のあり方を探る>> 開示基準の統合はどこまで進んだのか、これからの統合報告書はどうあるべきか、内外の投資家はどんな情報を求めているのか。さらにESG 評価機関の動向、先進的な開示の事例など、実務者が把握しておきたい情報を網羅した決定版。 本書は、サステナビリティ情報の開示基準が世界的に統一しようとする時機を捉え、企業の実務者の方々を対象に、必要十分な情報開示のポイントを具体的かつ包括的に手ほどきした実践的な解説書。欧米の状況にも詳しい専門家が、主要なテーマをカバー。第1部は11の視点から最新の情報開示を企業と投資家の双方の立場から解説。実態を示す独自のアンケート分析を示すなど、類書にない内容。第2部は先進企業の実例を解説するとともに、生物多様性や人的資本など注目されているトピックの最新の状況を解説した。実務担当者必備の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サステナビリティの潮流・資本市場からの要請をふまえ、サステナ経営高度化に取り組む先進事例を、京都大学とみずほ証券が共同研究。 ＜本書の構成＞ まえがき 　序章　サステナビリティ経営とコーポレートファイナンス 第１部　金融・資本市場の地殻変動 　第１章　サステナビリティを巡る潮流 　第２章　資本市場の変容 　第３章　ＥＳＧ投資の拡大 　第４章　投資家の期待する企業のＥＳＧへの取り組み――ＥＳＧ・ハイブリッド債券と外国人投資家の視点 　第５章　（補論）事例報告・対談 第２部　企業の取り組みと財務・事業ポートフォリオ戦略 　第６章　明治ホールディングスのサステナビリティ戦略とコーポレートファイナンス 　第７章　レゾナック・ホールディングスのサステナビリティ戦略とコーポレートファイナンス 　第８章　サステナビリティ時代の財務・事業ポートフォリオ戦略 第３部　サステナビリティから考える金融・資本市場の将来と課題（座談会） 　あとがきに代えて――サステナビリティ時代の産学の役割

経済学は複雑な現実をより総合的に捉え，より広い社会的公正を促進する方向に進化できるか．宇沢弘文を継ぐゲーム理論と情報の経済学の大家が，利己的動機や評判の形成といったアプローチのドグマをあばき，サステナビリティの視点から「新しい資本主義」と「新しい社会主義」というシステム構想を披露する．

ビジネスの世界では日常的に使用される「ブランド」「ブランディング」という言葉。頻繁に用いられていながら、使用される場面や個々人の解釈の違いなどによってその中身は様々で、定義も曖昧なものとなっている。 １００社以上のブランディングに関わってきた伊佐陽介氏（株式会社バイウィル代表取締役ＣＯＯ）は、「機能・性能差がないのに売れ続けるものは何が違うのか」に対する答えが「ブランドの差」と考えた。 ①ブランディングとは、経営そのものである ②ブランディングには、一貫性と継続性が必要である ③その結果として、ブランディングへの投資は、本質的な競争優位と企業価値を高めることができる これが、これまでの経験の中で導き出した３つのアンサーである。ただ、その一方で、正しいブランド戦略さえ描けばブランド力は上がり、業績は向上していくものではないとも語る（さらに強化されたアンサーは本書にて提示）。 企業戦略は、ブランディングと戦略を実現する強い組織によって成功につながる。この単純なブランディングにとどまらない戦略こそが「サステナビリティ・ブランディング」である。 本書では、サステナビリティ・ブランディングを定義し、豊富な事例からその成功法則や陥りやすい失敗などを具体的に紹介。ブランディングにとって、流行り廃りとは一線を画した「サステナビリティ」であることの重要性をわかりやすく、かつ実践的に解説した、経営層必読の一冊。

今世紀までに奪われる命=10億人 キルスコアとは： 先進国が選択してきた経済成長と豊かなライフスタイルがもたらした 気候変動　廃棄物　過重労働　分断と孤独　紛争　を要因として失われる人命の数 大量生産・大量消費の時代に終わりが来ていると誰もが理解してはいるが、「持続可能（サステナブル）な社会」を謳ったとて、現実には多くのジレンマや矛盾、欺瞞がつきまとう――結局は皆、「より豊かな生活」をしたいのだから。 欧州拠点の独立系金融シンクタンクの共同創設者で、日本の金融庁や各国中央銀行のアドバイザーも務めた著者が、資本主義が生む膨大な犠牲と社会の致命的結末をあらゆるリソースを用いて「キルスコア」として数値化。 「消費とサステナビリティーの両立」という究極の難題に真正面から向き合い、私たちの姿勢を問う。 私たちは、どうすれば存続できるのか？ 希望は、どこにあるのか――？ 「キルスコアは、サステナビリティーの欺瞞を我々に突きつける。 だがそこにこそ、持続可能な社会実現の可能性が見えてくる。」 ヤコブ・トーメ

【内容紹介】 私は、ユニクロの驚異的な成長を支え、他との決定的なプレゼンスの差を生み出している理由は、創業当初から柳井正社長が抱いていた「社会に良いことをする」という志にあると思っている。人々の共感を得続けなければ、成長を続けることはできない。服を作って売ることを通して、社会に良いことをしようと考えた創業者柳井正社長の志が、従業員にも外部パートナーにも伝播し、その共感が製品にも店舗にもサービスにも表れている。それが日本でも世界でも、人々の間に、新たな共感を広げているのだと思う。 本書は、この成長と表裏一体となっている、25年間のユニクロのサステナビリティへの取り組みをまとめたものだ。おそらくユニクロにとっても、このようにサステナビリティ活動をまとめたものはなかったのではないだろうか。 ユニクロの人気商品を取り上げる記事や、憶測で勝手に語られる「ユニクロ論」は世の中にあふれているが、本書はすべて関係者へのインタビュー取材に基づいて書いている。インタビューに応じてくれた人は、実に30人以上に上る。柳井社長の考えをもとに、そこに共感した人たちが、自ら考え、悩みながら、新たな価値を生み出していく過程が、当事者の言葉を通してヴィヴィッドに語られている。この本を読んでくれた人にとって、それらが小さな気づきとなり、これからの世界をつくっていくうえでまた新たな共感が広がっていくことを願う。 【著者紹介】 ［著］北沢みさ（きたざわ・みさ） MK Commerce&Communication代表。東京都出身。早稲田大学第一文学部卒業。メーカー、テレビ局などを経て1999年ファーストリテイリングに入社。ユニクロの初代PRマネージャーとしてブランディングとPRを担当。2018年に独立後は、マーケティングおよびECのコンサルタントとして、小売・アパレル業界を中心に複数企業を支援中。 【目次抜粋】 ■ACTION 01 | Kashiwa Sato クリエイティブディレクター・佐藤可士和氏が語る ユニクロとの17年間 ・Chapter 01 経営者とクリエイターとの禅問答から生まれたもの ・Chapter 02 ユニクロはなぜ、店頭で花を売り始めたのか？ ■ACTION 02 | History 服屋だからこそできること サステナビリティ活動22年間の歩みと未来 ・Chapter 01 2001年フリースブームの裏で発足していた社会貢献室 ・Chapter 02 ユニクロが目指している新たな事業モデルとは？ ・Chapter 03 未来につながるサステナビリティ店舗 ■ACTION 03 | Beginning 社内に育ったサステナビリティの樹 ・Chapter 01 瀬戸内オリーブ基金への社員参加型の支援スタイル ・Chapter 02 建築家・安藤忠雄氏と柳井正社長の22年間の交流 ■ACTION 04 | Athletes 世界のトップアスリートと取り組む次世代育成 ・Chapter 01 ユニクロのグローバルアンバサダーとは何か？ ・Chapter 02 車いすテニス・国枝慎吾選手と歩んだ14年間 ・Chapter 03 国枝選手の引退会見で柳井正社長が語ったこととは？ ■ACTION 05 | Refugees 「難民問題は社会的な人材の損失」 22年にわたる難民支援 ・Chapter 01 はじまりは難民キャンプへのフリース寄付 ・Chapter 02 ユニクロの難民雇用　ミャンマーから逃れて日本で描く未来 ・Chapter 03 国連難民高等弁務官事務所との知られざるパートナーシップ ・Chapter 04 ユニクロ柳井正社長の、難民問題との向き合い方 ・Chapter 05 国際問題を自分ごと化して考えるためには ■ACTION 06 | Disaster マニュアルのない災害支援 ・Chapter 01 東日本大震災の被災者支援から学んだこと ・Chapter 02 ヨーロッパでの避難民支援とコロナ対応 ■ACTION 07 | Products 世の中を良くするために、商品を通してできること ・Chapter 01 水使用量を99％削減したジーンズをロサンゼルスで開発 ・Chapter 02 金メダリストにも支持された再生ポリエステル素材ドライEX ・Chapter 03 売上利益の全額を寄付する「PEACE FOR ALL」プロジェクト ・Chapter 04 東レとのサステナブルな関係から生まれたリサイクルダウン ・Chapter 05 服に愛着を生むリ・ユニクロスタジオのリペア＆リメイクとは ・Chapter 06 マーチャンダイザーが自らサステナビリティ部へ異動した理由 ■ACTION 08 | Diversity 障がい者の雇用と女性活躍の推進から始まったダイバーシティ ・Chapter 01 ダイバーシティ推進チームは社長室直轄 ・Chapter 02 キャシー松井氏が語るユニクロのビジネス拡大のカギはD＆I ■ACTION 09 | Tadashi Yanai 柳井正社長からのメッセージ 「世界はまだまだ可能性に満ちている」 ・Chapter 01 企業のサステナビリティの本質とは ・Chapter 02 シームレスな世界で「自分だけ良くなる」ことは不可能

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業のサステナビリティへの意識が加速度的に高まっている。 サステナビリティ経営は決して目新しい概念ではない。以前はCSR(企業の社会的責任)や環境経営などと呼ばれ、本業とは切り離された傍流の概念として捉えられていたが、近年はサステナビリティを中期・長期の経営計画の軸に盛り込む企業も増えてきた。 さかのぼれば、日本は江戸時代には究極のリサイクル社会を築き、企業は「世間」というマルチステークホルダーの中で持続的な発展を図り、近代以降は少ない資源を生かすべく、高効率な生産技術やマネジメント手法の開発を重ねてきた。 CSRや環境経営対応についても世界に先んじた対応を見せている。日本企業はサステナビリティ対応においては紛れもなく高いポテンシャルを持っている。 本書では、世界の動向や政府の動向をさまざまな識者、専門家から伺い、日本企業の現在地とその評価を概観し、そのうえで「自社らしさ」という資源を生かしたサステナビリティ経営に取り組む企業とその手法について解説した。サステナビリティマネジメント実践者の道標となる一冊だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サステナビリティ・マネジメントのコンサルタントの著者が、自ら書いて演じたオリジナルシナリオ３部作を収録。STAGE1 誰も傷つかない板金　STAGE２　十一人の怒れるCSR委員会‐ママと呼ばないで‐　STAGE３　ロスト ザ サークルリング。公演を見られない人にもCSRやサステナビリティ、SDGsなどをわかりやすく伝える手段として出版。紙書籍も書店で販売中

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を意味するサステナビリティ経営のしくみがわかる超入門書です。先進企業での取り組みを見ることで自社にどう取り込んでいけばいいかがわかります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「農業は自然に優しい産業」と考えていませんか？農家にお嫁さんが来ないってホントですか？カップラーメンの材料がどこから来ているか知っていますか？。本書では、政府や企業、個人によるSDGsの取り組みの実際、和食やカップラーメンから考える日本の食卓の姿、農業や飲食の現場での働き方など、食べることや農業に関する「当たり前」を、もう一度問い直します。サステナブルな社会の実現につながるアイデアを、第一線で活躍する研究者たちがデータも交えて丁寧に解説します。自ら問題を探究し、考えるための手掛かりとなる一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、農林水産業でドローン活用する上での行政や企業の動向を整理し、農業ドローンビジネスの現状と今後の展望までを分析します。農林水産業に参入したいドローン関連事業者、および農林水産業にかかわる企業がドローンを活用したビジネスをはじめるために必要な情報が網羅された報告書です。第1章の「ドローン市場概況」では、農林水産分野におけるドローンの役割やプレイヤー、活用の現状、行政、市場全体の展望などドローン市場を知るうえで、必要な情報を網羅的にまとめています。第2章では、農薬散布、精密農業、水産業、林業、獣害対策ごとにドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用の可能性と実際に活用すべきかどうか、今後の市場成長性などを分析しています。第3章の「企業動向」では、国内のドローンビジネスに係るプレイヤーを「ハードウェア」「サービス」などに分類し、各企業の取り組みやサービスの特徴等をまとめています。第4章「海外企業動向」は、海外のドローンビジネスに係る企業15社を解説。実際に行っているサービスの特徴などをまとめており、国内企業が参考にすべき取り組みを解説しています。

この先10年の「サステナビリティ経営」を業界別にいち早く体感！ 　本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「ＳＸの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を実現しながら稼ぐ力も高める！ 企業・社会・環境が共存する「本物のサステナビリティ経営」　 　新型コロナの感染拡大や気候変動によるサプライチェーンの寸断といった「不確実性」が高まるなか、企業は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性に迫られています。 　SXとは、企業の成長と環境・社会のサステナビリティの両立を目指すこと。企業が稼ぐ力を高めるとともに、ESGの「持続可能性」を重視し、経営や投資家との対話の在り方を変革していくための戦略指針です。 　これからの経営にとって企業価値を向上させるうえで必要不可欠である一方、取引先を含むサプライチェーン全体で環境や社会に配慮する大きな変革であるため、対応できない企業は脱落することになります。つまり、自社が望もうが望むまいがSXに向き合う必要があります。 　本書は2021年にヒットした単行本『SXの時代』の内容を大幅に拡充し、ビジュアル化してわかりやすく解説するもの。そもそもサステナビリティとは何なのか、なぜ欧米企業は取り組みを進めているのか、取り組まなければどうなるのかといったサステナビリティ経営の基本から、実際に利益を生み出すためのポイント、テーマ別のマネジメント方法まで、先進企業の事例とともにわかりやすく解説します。

丸井グループ・青井浩社長が11人の賢人に聞く ダイバーシティ、ウェルビーイング、カーボンニュートラル、パーパス、エシカル… 時代の先を行く経営のヒントが満載 世界の喫緊の課題となっている気候変動をはじめ、Well-beingやダイバーシティ、コーポレート・ガバナンスなど、サステナビリティは今や企業の最重要課題となっている。環境や社会課題への関心が高いミレニアル世代やZ世代といった若者と向き合うことも欠かせない。2025年には、ミレニアルやZ世代が生産年齢人口の半数を超える見通しだ。将来の顧客や社員となる可能性がある彼ら彼女らの価値観に合わない企業に未来はない。 もっとも、株主や投資家が期待する利益を上げられなければ企業は存続を許されない。サステナビリティを隠れ蓑にするような経営者は、容赦なく「ノー」を突き付けられる。 サステナビリティと事業成長を両立し、様々なステークホルダーの期待に応える経営の在り方とは。そのヒントを求めて、丸井グループ・青井浩社長が、時代をリードする11人の賢人を訪ね歩いた。丸井グループは、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーといった環境対応に加え、人材活用やガバナンスでも先手を打っている。今、注目のWell-beingの取り組みも先頭を走る。 日本を代表するESG先進企業のトップの視点から見えてきたサステナブル経営の要諦を伝える。

近年、持続可能性を意味する「サステナビリティ」、あるいは2015年9月の国連サミットで採択された国際目標である「持続可能な開発目標（SDGs）」という言葉を目にする機会が増えつつある。また、サステナビリティ・SDGsの実現においては、国家という枠組みにとどまらず、企業が果たすべき役割が大きいことも指摘されている。 　現実として、投資家や顧客が企業によるサステナビリティの取り組みを評価し、社員が企業のサステナビリティ、SDGsについての関心度合いで会社を選ぶ状況も明らかになってきている。 　そのような状況下で、SDGsに明示されるサステナビリティと利潤の同時追求は、企業にとって新しいテーマであると同時に、むしろ積極的に目指すべきテーマである。サステナビリティやSDGsを理解しないまま、利潤の追求に走る企業は、淘汰されかねない時代に突入している。 　本書は、次世代産業の中核要因を社会課題の解決に置き、それらを産業・市場として捉え、さらに具体的なビジネスにつなげていくために、「インプルーブ」「エネーブル」「アドボケート」という3つの視点を提示し、これらを通して社会課題の解決と企業としての利潤を同時に追求していくことが肝要と指摘する。 　今なお、サステナブルな社会の実現には課題も多く、急務となっている取り組みも存在する。その中で、本書は、ともすれば日本企業の対応は遅れがちともされるなか、日本企業が日本の強みを活かす余地はあると主張する。 　そして、グローバルな市場で日本企業が存在感を発揮していくための方法を提案する。これからサステナビリティをビジネスチャンス、収益の柱としていく上で、不可欠な情報を網羅する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会課題の解決と“本業”をどう両立させるか？ ・巻頭対談１　伊藤順朗（セブン＆アイ・ホールディングス代表取締役専務執行役員）×江川昌史（アクセンチュア代表取締役社長） ・巻頭対談２　ジャック・アタリ（経済学者）×海老原城一（アクセンチュア　サステナビリティ プラクティス日本統括） ・注目の先進事例を多数掲載！－－アシックス、花王、コニカミノルタ、資生堂、東芝、凸版印刷、Loop Japan、WWFジャパン ・「生物多様性」「TNFD」にどう対応するか ・「サーキュラー・エコノミー」実現への道筋 ・脱炭素の最新動向と注目のベンチャー企業 　持続的な社会を築くサステナビリティへの取り組みが、企業経営で必須となっています。二酸化炭素（CO2）の削減だけではなく、生物多様性、サーキュラー・エコノミー、人権・ジェンダーなど、様々に対応が求められています。中でも生物多様性は、2023年9月、企業の自然に関する情報開示を推進するイニシアチブ「TNFD」（自然関連財務情報開示タスクフォース）の最終版が公表される予定で、今後の大きなテーマとなる見込みです。 　今こそ、企業には、社会課題の解決への貢献と自社のビジネスを両立させるための取り組み、「レスポンシブル・ビジネス」が必要です。 　本書では、サステナビリティの各取り組みについて、最新の状況と企業の対応策を解説。専門家による解説のほか、注目の最新事例を多数紹介します。

気候変動をビジネスチャンスとして捉え、新規事業開発・事業発展を実現するための最新技術やビジネスモデルについて徹底考察。グローバルスタンダードを踏まえ、日本企業が気候変動対応で世界をリードするための道筋を照らす１冊。 ■推薦の言葉 有事に勝つ！脱炭素・サーキュラーエコノミーの加速する世界はビジネスチャンスの宝庫である ――旭化成元社長・浅野敏雄氏 表面的な気候変動対応はもはや許されない。環境を事業戦略の中心に据えて、社会から信頼とサポートを得る企業こそ、サステナビリティ4.0時代の勝者となる。この本はそのための道標となるはずだ ――欧州サステナビリティ第一人者　Dr.Wolfgang Falter氏