米国や日本における歴史的な株価の上昇を支えているのは、各国の中央銀行が世界にばらまいたマネーだ。だが、その裏にある膨大な債務が、新たな金融危機を引き起こす火種となる。　本書は週刊エコノミスト2017年11月7日号で掲載された特集「危ない世界バブル」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・金融緩和が招いた「債務中毒」　近づく臨界点に打つ手なし ・マネーはどう動く【インタビュー】寺島実郎（日本総合研究所会長） ・官民「２大バブル」　市場への政府介入で膨らむ公的債務　過剰な金融緩和で民間債務も膨張 ・株高・債券高・不動産高の落とし穴　五つのバブル「ＨＩＥＥＲ（ヒア）」の恐怖 ・米欧の資金循環　欧州勢の米社債投資　ユーロ圏金利上昇で逆流も ・「米ローン３兄弟」　「自動車」「学生」「クレジット」にリスク ・積み立て不足の米年金　州・地方政府の不足額は1.8兆ドル ・「黄信号」のオイルマネー　原油価格低迷に苦しむ産油国　海外資産取り崩しでマネー逆流も ・くすぶる中国リスク　米緩和縮小で人民元安圧力　マネー流出で信用収縮も ・「欧州発」危機　不良債権処理遅れるイタリア　総選挙で「ＥＵ離脱」不安も ・カタルーニャ問題　独立強行なら財政悪化や企業流出 【執筆者】 松本 惇、池田 正史、平山 賢一、長谷川 克之、吉川 雅幸、青木 大樹、石原 哲夫、畑中 美樹、宮嵜 浩、安達 誠司、大槻 奈那 【インタビュー】 寺島実郎

米欧の中央銀行が９月以降、保有資産の圧縮に着手する動きを強める中、日本銀行は物価目標２％達成まで量的緩和政策を続ける。そのリスクを追う。本書は週刊エコノミスト２０１７年９月19日号で掲載された特集「異次元緩和の賞味期限」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 量的緩和の限界迫る　買える国債がなくなる時 金融政策転換　日銀も米欧中銀に遅れるな 次の一手は引き締めか、緩和か　危機対応で課題残す日銀 マクロ政策の枠組み変更が必要　日銀は「総括的検証２・０」を示せ マイナス金利再来リスク 【国債】量的緩和の持続性に限界　金融システム安定性自ら損なう 【国債】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【為替】円安の効力失った金融政策　海外発の円高要因が迫る 【為替】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【資産バブル】成長率上回る住宅価格値上がり　緩和長期化すればバブル招く恐れ 【資産バブル】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【執筆者】 後藤 逸郎、花谷 美枝、鈴木 敏之、河野 龍太郎、早川 英男、愛宕 伸康、藤原 裕之、米倉 茂、竹中 正治、大槻 奈那、塚崎 公義

「まさか」――。英国で今年６月に実施された欧州連合（ＥＵ）離脱を問う国民投票では、大方の事前の予想を覆して「ＥＵ離脱」支持が多数を占めた。 離脱手続きの行方は不透明で、欧州経済や世界の金融市場などに与える影響も計り知れない。 その衝撃の大きさを、現地ルポなども交えて緊急リポートする。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年７月12日号で掲載された特集「英国ＥＵ離脱の衝撃」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・大惨事に向かおうとする英国　視界不良におびえる世界 ・「ポンド危機」再来？　歴史的な通貨急落劇を展開　脆弱な世界２位の経常赤字国・英国民投票が問うＥＵの未来　統合拡大、深化は曲がり角　結束緩い「アラカルト欧州」化も ・「連合王国」の危機　スコットランドなど独立機運　四つの「国」の複雑な事情 ・現地ルポ　主権を取り戻そうと情に訴えた離脱派　ひ弱なエリートの残留派を打ち破った ・地方労働者の一揆が現実となり先が見えなくなった英国と世界 ・アベノミクスに逆風　輸出減、円高で日本も打撃　デフレ逆戻りのリスクが大・１００年前の密約　中東混乱の根源はサイクス・ピコ協定　英国の「三枚舌外交」の罪と罰 ・マーケット＆専門家の視点 ・インタビュー　ポール・シュアード ・相場予想　英国ＥＵ離脱で、為替、日経平均、米政策金利はどうなるか ・インタビュー　津上俊哉 ・どうする中央銀行　自国通貨高への対応に苦慮　最も緩和余地の乏しい日銀 ・インタビュー　水野和夫 ・インタビュー　浜矩子 【執筆者】 武田紀久子、田中理、石野なつみ、今井一 長野雅俊、武田淳、福富満久、安井明彦 窪田真之、阪井勇蔵、上野剛志、柴田秀樹 山口曜一郎、丹治倫敦、井上健太、市川眞一 飯塚尚己、阿部健児、週刊エコノミスト編集部

金融とＩＴ（情報技術）を融合させたフィンテックは、身近なところでお金を生み出し、金融の仕組みを進化させ始めた。　本書は週刊エコノミスト2017年6月6日号で掲載された特集「お金が増えるフィンテック」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 第一部 ・おつりを投資に回す　意識せずに資産を増やす ・フィンテックで戦う企業50社＋主な提携企業 ・銀行融資はもう古い　ビッグデータとＡＩで素早く融資 ・アマゾン融資を活用　出店者の取引情報で迅速 ・スウェーデン　「現金お断り」の時代　銀行窓口もキャッシュレス ・英国　「ペイエム」　スマホと電話番号でカンタン送金 ・中国　広がるシェアリング　モバイル決済が新産業を生む ・インド　キャッシュレス先進国に　高額紙幣廃止でスマホ決済倍増 ・ブロックチェーン　ダイヤ流通を健全化、送金で銀行中抜き ・【インタビュー】沖田貴史（ＳＢＩリップルアジア社長） ・決済が進化する　レジはもういらない　支払いを意識せずに買い物する ・米国最新事情　ロボアドバイザー、音声認証……ＡＩで飛躍するフィンテック ・メガバンクのフィンテック活用 第二部 ・インシュアテックで保険革命　契約者の健康増進を図る“脱保険”商品に注力 ・営業が変わる　ＡＩアドバイザーで成約率アップ 第三部 ・仮想通貨と国家　中央銀行もデジタルへ　揺らぐ通貨独占権 ・権力不要の通貨でドル基軸は終わる ・【インタビュー】岩下直行（京都大学公共政策大学院教授・元日銀フィンテックセンター長） ・日本の技術を採用　カンボジア中銀が新決済インフラ開発へ ・【インタビュー】岡田隆（ソラミツ共同最高経営責任者） ・仮想通貨の幻想　ビットコイン七つの誤解 【執筆者】 大堀 達也、松本 惇、東海林 正賢、佐藤 吉宗、中島 真志、矢作 大祐、佐藤 隆広、両角 真樹、小林 啓倫、松原 義明、山口 泰裕、志波 和幸、田代 秀敏 【インタビュー】 沖田 貴史、岩下 直行、岡田 隆

世界経済、なかでも先進国は成長力を失っている。先進各国の中央銀行は景気浮揚のために積極的な金融緩和を行っているが、最近は効果よりも、株価がバブル気味になるなど副作用の方が懸念され始めている。米国、欧州、日本、さらに中国を加えた４極の今後の中央銀行政策とマーケットの動きを占う。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月10日号で掲載された特集「緩和中毒」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・世界４極の果てしなき緩和　リーマン・ショックの再来も ・米国　利上げを阻む３要因 ・欧州　限界に近づくＥＣＢの金融政策 ・日銀　異次元緩和に出口は見えない ・中国　14年11月以降６度目の利下げ ・株式市場はどう反応するか 　　　緩和マネーは株式に向かわざるをえない 　　　市場予想以上の緩和なら２万１５００円も ・年末の為替はどうなる　米利上げ開始は？ 　　　大統領選見据えドル安誘導 　　　休止したドル高トレンドが復帰 　　　正反対の日米金融政策で円安に 　　　ＥＣＢの明確な緩和意思でユーロ安 　　　ＦＲＢ12月利上げでユーロ一段安

安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」の成功を背景に、順調に上昇してきた日本株相場だが、今年に入り、大きな波乱が起こりつつある。その波乱要因は、ギリシャ危機と中国株式市場の乱高下である。 今後、ギリシャ危機は、株式市場にどのような影響を与えるのか。著者は、1金融市場混乱シナリオ、2世界的株高シナリオという、2つの正反対のシナリオを提示し、どちらが実現の可能性が高いかを検討している。 1の金融市場混乱シナリオでは、ギリシャ危機が世界に伝播し、世界的に株価が下落することになる。このシナリオで特に懸念されるのは、厳しい経済状況にあるロシア、ブラジルなどの新興国である。 2の世界的株高シナリオでは、ギリシャ危機や中国危機が予想以上に拡大しない限り、世界的な金融市場の混乱は避けられるとみる。このため、「適度な」危機が長続きすれば、世界の中央銀行の金融緩和は長続きするため、世界的な株高が続くことになる。 いずれにしても、歴史的にみて永遠に景気が拡大することはなく、いまの株高と円安が永遠に続くことはない。景気サイクルが存在する以上、やがては、相場が反転することになる。大きく株高と円安になるようであれば、その反動で強烈な株安と円高がやってくることになる。 本書は、金融業界30年以上の金融のプロ中のプロの著者が、ギリシャ危機と中国株下落の世界市場に与える影響を分析し、次のバブルとその崩壊のシナリオを紹介する。 <目次> はじめに 序章 ギリシャ危機と中国危機が世界を揺り動かす 第一章 世界を揺るがすギリシャ危機 　1 ユーロバブル崩壊がギリシャ危機を生んだ 　2 なぜギリシャ危機は長期化しているのか 第二章 ギリシャ危機に関連する組織と制度 　1 欧州連合の組織とギリシャ 　2 欧州中央銀行と金融制度 　3 IMFとソブリン危機の歴史 第三章 ギリシャ危機の構造的な背景 　1 EUとユーロは危機の中で生まれた 　2 ユーロの本質は安全保障同盟 第四章 バブルとバブル崩壊は繰り返す 　1 株式相場を動かす要因とは何か 　2 アベノミクス相場を展望する 第五章 世界の名投資家に学ぶ危機の対処法 　1 世界の名投資家は危機の度に資産を築く 　2 ギリシャ危機が世界の株式市場に与える影響 あとがき

中央銀行が、実体経済から乖離した、いびつな株高を支えきれなくなる日が来る。 ※2020年8月4日号の特集「コロナ株高の終わり」を電子書籍にしたものです。

もはや経済政策にあらず！　「強い国」の危険な正体！　今、決別の時。 アベノミクス、ＴＰＰ、中国経済の減速、ギリシャ危機......。安倍首相の経済政策「アベノミクス」を「アホノミクス」と批判し続ける「ブレない経済学者」浜矩子・同志社大学大学院教授が、混迷深まる「アベノミクス」と世界経済を一刀両断! ! 　毎日新聞人気連載「危機の真相」の書籍化! ! 【本書の目次】 はじめに 第一章　「アべノミクス」の終焉 　経済政策にあらず／アホたる所以／明確なアナクロニズム／マイナンバーは統制経済への布石？／21世紀型市民革命／「日銀恐慌」前夜／姿は大人、頭は少年の中国／荒唐無稽のＧ２支配の構図／パックスアメリカーナ時代の終わり／メルケルの達観／時代錯誤の誇大妄想 第二章　日本の危機　 　ＴＰＰの戦略的正体　政治が経済振り回す怖さ／「安保法案」「反対デモ」「声なき声」が声を上げる時／安保法案衆院通過 リンカーンの嘆きが／統一地方選後半戦へ「こんなはずでは」が恐い／今は昔の春闘劇場　脇役置き去りのベア／15年度予算・政府案　許されぬ公共財の私物化／「くだりと　のぼりと　さかのぼり」トリクルはいずこに？／「女性の活躍」の魂胆は 有効利用宣言の果てに／愛国と反戦、国民と国家 この二つの重要な関係／柔軟な雇用 ガレー船、蛸部屋の復活か／日米首脳会談　誇大妄想と視野狭窄／強権春闘　政治の「見える手」怖し／ブラック企業は企業にあらず 人権と経済を切り離すな／国民総所得１５０万円アップ　的外れの首相発言／脱帽した中央銀行家／二つの辞任が語るもの／○○ノミクスは悪徳商法 第三章　世界の危機 　人民元連続切り下げ ちゃっかりか、うっかりか／ギリシャ債務問題 ユーロのたたり 悲劇の婿／ギリシャのユーロ出口 ファンタジーの中の真理／「第一次大戦」「ベルリンの壁」「ユーロ」三つの数字と三つの皮肉／奇妙なドイツ下院選　現実逃避のユーロ問題／ロシアとEUで揺れるウクライナ ソ連を取り戻す？／日本化する英国政治　イヤな感じ「1強突出」／諦めることなかれ、スコットランド 熱血と計算高さと／にわかに多弁、ＩＭＦ　出口のない「ねじれ」に苦慮／グローバルジャングル 分かち合いの生態系／WTO城のご家老交代 裏切り者続出で正念場／冬季五輪のメッセージ　淘汰と共生は二人三脚で／今、ロンドン市長選から何を学ぶのか　何をするかに意識の焦点／影の銀行とアメリカの教訓 自由と規制のバランスを／サッチャーとウィルソン氏 庶民派宰相が目指したもの

ビットコインが乱高下している。次世代の通貨として未来はあるのか。　本書は週刊エコノミスト2018年2月6日号で掲載された特集「世界が見たビットコインの真実」の記事を電子書籍にしたものです。 ・欲望渦巻く“投機マシン”　金融市場の撹乱要因に ・【インタビュー】「Ｌｉｓｋ」（リスク）　マックス・コーデックＣＥＯ ・知らずにビジネス会話は乗り切れない！　仮想通貨の「基礎知識」 ・金融エリートの挑戦　「仮想通貨は終わらない」　シリコンバレーと香港の胎動 ・日本の未来？　「マルチ商法国家」の中国　仮想通貨詐欺が頻発 ・仮想通貨はこう動く　乱高下は“２階建てバブル”が原因　賢い投資に不可欠な７つの材料 ・確定申告はどうやるの？　「雑所得」となった仮想通貨益　申告漏れには重いペナルティー ・「ＩＣＯ」の“ババ”を避けるには　詐欺的な資金調達が横行　“本物”見極めは至難の業 ・モバイル決済先進国　指紋やＱＲコードで支払い　決済手段として仮想通貨は不要 ・中央銀行もデジタル通貨　現金が消える未来　信用創造に課題 【執筆者】 大堀達也、松本惇、志波和幸（監修）、高口康太、高城泰、向山勇、両角真樹、中島真志

日米欧がそろって歴史的な低金利状態にある。中央銀行からあふれるマネーが国債市場に向かっているためだ。さらに行き場を失ったマネーは、規制対象外のファンドを通じて、ハイリスク商品にも流入し始めている。世界マネー異変の最前線を追った。 　本書は週刊エコノミスト2015年2月10日号で掲載された特集「世界金融不安」の記事を電子書籍にしたものです。 世界金融不安 ・行き場を失い溢れるマネーが国際金融市場を不安定にする ・オイルマネー異変　原油下落がマネー逆流のリスクを高める ・コモディティー市場　投資銀行撤退でオーバーシュート ・FRB政策を読む　世界が注視する利上げの時期 ・アンケート　どう動くFRB・日銀・ECB 米景気は3%台半ばに加速　日銀の追加緩和は賃金次第 日銀は追加緩和見送り　金融抑圧は続くが国債購入減額も 米の利上げは2%程度まで　日銀は年前半の動きが勝負 ・異常な日本国債　「出口」に関心が移った時に国債バブル崩壊 ・バブル化する中国株　利下げ後に急騰する株式市場 ・バーゼル3の問題点　規制強化がシャドーバンクを肥大化 ・不動産マネー　過熱する各国REIT市場　緩和マネーが流れ込む ・揺れる通貨制度　通貨システムの持続性に疑問符 ・ビットコイン人気の理由　主要通貨への不信と統制からの逃避

リーマン・ショック後に世界各国の抱える債務は大幅に増加。かつて中国政府が大幅な財政出動を行い世界経済を救ったような奇跡は、二度と起きない。世界経済全体の成長率が低下している一方で、日銀をはじめ各国が競って金融緩和を行い、通貨発行額は天文学的な数字に拡大、バブルの危険性が迫る。その一方で、世界経済がますますグローバル化するなか、自由貿易の提唱者である米国自身が、保護主義に回帰しようとしている。だがしかし、対中貿易戦争の結果は、ブーメランのように米国経済をもむしばむ。「ゆがみ」が拡大するなか、世界の経済・金融システムは、果たして今の状態を続けられるのだろうか。ポピュリズム的経済・金融政策が、大きな破綻を招く可能性に著者は警鐘を鳴らす。日銀による国債＆ETFの大量買入れ、およびマイナス金利政策の導入によって、中央銀行の打つ手がつきている日本では、景気悪化により日銀が追加緩和に踏み切ることで、市場流動性が一層低下し、それが大きな相場変動のきっかけとなりかねない。貿易戦争の拡大、およびトランプ政権のポピュリズム的政策が双子の赤字問題を再燃させているアメリカでは、覇権のゆらぎによるペトロダラー体制のほころびが、強固に見えた米国の金融システムを水面下で腐食させている。政府債務を海外の米国債需要によって無限にファイナンスしつづけるという錬金術が、はたして今後継続できるのだろうか。また、リーマン・ショック時に世界経済の牽引役となった中国は、いまだ実態が把握しきれない理財商品すなわちシャドーバンキングという爆弾を抱えている。米中交渉の行方もいまだ予断を許さない。次のリーマン・ショックはいつ、どこで、どのように起こるのか。元日銀政策審議委員としてアベノミクスに反対票を投じつづけた著者が、世界経済の行く末を占う。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください

デフレや経済低迷に悩む各国の中央銀行は、量的緩和やマイナス金利政策など歴史的に例のない金融政策を繰り出している。主要国の金利もゼロ％やマイナスに沈み、超低水準にある。本書では、日本銀行をはじめ、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）や欧州中央銀行（ＥＣＢ）など各国政府・中銀が取ってきた政策について、市場・経済・財政への影響を専門家が探る。ほかではみることのできないデータや年表、写真も満載。 本書は週刊エコノミスト２０１５年４月５日号で掲載された特集「世界史に学ぶ金融政策」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・日米欧で金利「蒸発」危機　カギ握る米利上げの先行き ・Ｐａｒｔ１　黒田緩和と歴史の教訓 ・　異次元緩和３年　日銀・黒田総裁の七つの誤算 ・　データで見る各国金融政策　日銀・ＦＲＢ・ＥＣＢ　量的緩和、マイナス金利の効果は限定的 ・　マイナス金利の副作用　金融機関の資金利益が悪化 ・　非伝統的金融政策の歴史　リーマン・ショック前後に転換 ・　見直し必要な日銀の戦略　金融政策には限界がある ・Ｐａｒｔ２　歴史の知識を広げる ・　国家と中央銀行　政治圧力と中銀独立性の戦い ・　政府財政　高橋財政後の昭和史から学ぶ ・　大著『金利の歴史』で学ぶ覇権国の経済と金利の関係 ・　大恐慌の教訓　米国の利上げが周辺国の打撃に 【執筆者】 秋本裕子、池田正史、福田慎一、 小玉祐一、山口範大、白川浩道、 矢嶋康次、池尾和人、加藤出、 馬場直彦、黒瀬浩一、上川孝夫、 週刊エコノミスト編集部

過去最高値を更新し続ける米国株。15年ぶりの高値を記録した日本株。さらに、ドル高や原油安、低金利も同時に進行する。この先の世界をどう見渡せばいいのか。歴史をひもといてみれば、得られる教訓は少なくない。 本書は週刊エコノミスト2015年3月10日号で掲載された特集「相場は歴史に学べ」の記事を電子書籍にしたものです。 目次: はじめに 【相場は歴史に学べ】 　・名目GDP比で高値圏の日本株　バブルを増長する金融政策 　・独占インタビュー　ブラード・セントルイス連銀総裁 　・ここが知りたい 　　　1.日本株　87年バブル前相場に類似 　　　2.円安　円売り膨張は転換のシグナル 　　　3.マクロバブルの見抜き方　「総融資残高の対GDP比」1.7倍超で崩壊 　　　4.ドル高　米国内でくすぶる批判に要注意 　　　5.利上げ　大恐慌、中南米危機の暴発装置 　　　6.原油安　「逆オイルショック」再来で60ドルの低価格時代が続く 　　　7.米株高　金融市場発の景気悪化に注意 　　　8.中国の次の成長国は?　「工業化」に挑むミャンマー　インドのIT 　　　9.どうなる金価格　ドルとの逆相関に変化 　　　10.ロシアの行方　原油価格と連動した国家の盛衰 　・中央銀行の失敗史　政治の急接近時には要注意

仮想通貨のビットコインが年初から５倍近く値上がりしている。金融当局は規制を強化しつつあるが、投資、決済、資金調達と用途は広がっている。　本書は週刊エコノミスト2017年10月24日号で掲載された特集「ビットコイン入門」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・仮想通貨に集まる世界マネー　「分裂」「規制」ものともせず ・今から始めるビットコインＱ＆Ａ ・資金調達バブル　賛否渦巻く「ＩＣＯ」　市場急拡大、中国は全面禁止 ・ビットコイン入門　「仮想通貨の聖地」と呼ばれる飲食店　ＩＣＯで常連さんから２６００万円調達 ・インタビュー　岩下直行（京都大学公共政策大学院教授、元日銀フィンテックセンター長） ・導入増えるビットコイン支払い　上昇相場で決済も増える ・規制強化　取引所登録は健全化の一歩　投資家保護、詐欺対策に課題 ・ビットコイン入門　金融庁インタビュー　佐々木清隆（金融庁総括審議官） ・分裂騒動　11月に再分裂の可能性　露呈した非中央集権の弱点 ・中国　相次ぐ規制に潜む戦略　仮想通貨の発行もくろむ ・中央銀行vs仮想通貨　価格を安定化できれば法定通貨に代わり得る ・ドラギ氏怒らせたエストニア　独自の仮想通貨構想 ・ビットコインの限界　通貨も投資も持続しない仕組みに本質的な問題 【執筆者】 田茂井治、高城泰、村田雅志、向山勇、宿輪純一、志波和幸、田代秀敏、岩村充、翁百合、中島真志 【インタビュー】 岩下直行、佐々木清隆

「金融市場が何か「ヘン」だ。社債の新規発行では投資家が殺到して“瞬間蒸発”する一方、日本株では割安なのにバリュー株が見向きもされない。その裏側で、日銀はETFを爆買いし、公的年金を運用するGPIFは大株主として登場する。市場で起きる“怪奇現象”とその裏側を探った。」 　本書は週刊エコノミスト２０１６年９月６日号で掲載された特集「マーケット怪奇現象」の記事を電子書籍にしたものです。 目次： はじめに ・怪奇現象（１）　社債市場の異変 ・夏枯れか嵐の前の静けさか　株が低ボラティリティーの理由 ・怪奇現象（２）　負け続けるバリュー株 ・怪奇現象（３）　ＥＴＦ大量買い入れ ・マーケットの裏側１　日銀「総括的な検証」の真意 ・マーケットの裏側２　ＧＰＩＦが銘柄公表 ・怪奇現象（４）　ＰＥＲ１８倍超でも米国株上昇 ・マーケットの裏側３　大統領選前年の米株価 ・怪奇現象（５）　金融緩和でも円高 ・怪奇現象（６）　米国の景気と株価 ・怪奇現象（７）　金価格の再上昇 ・マーケットの裏側４　成長モデルの構造変化 ・怪奇現象（８）　Ｊ－ＲＥＩＴ　賃料上昇なき分配金の増加 ・歴史は繰り返す　中央銀行マネーが支配する市場　三たび「公的資本」時代に突入 【執筆者】 桐山友一、種市房子、平川昇二 井出真吾、丸山義正、加谷珪一 馬淵治好、棚瀬順哉、堀井正孝 森田隆大、青木大樹、堀明希子 倉都康行、週刊エコノミスト編集部