日本経済新聞社のレビュー一覧
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Posted by ブクログ
ネタバレ『うちの父が運転をやめません』(垣谷美雨)を読んで、高齢化問題について知りたくなり手に取った『人口と世界』(日本経済新聞社)。
日本で起きてる事、世界で起きてる事、そう変わりはないし、私が今まで知ろうとしてなかった事が多すぎた事に驚愕。ヒン。
人類は減ってってるんだ。
読んでる時に『文明崩壊 上: 滅亡と存続の命運を分けるもの』(ジャレド・ダイアモンド)で、【島の人類全滅した話】を思い出してしまったわ。コワッ。
ただね、
【1家庭における育児分担内容】だったり、
【出産について円形脱毛症の人達はどう考えてるのか】も知りたくなってきたかな。 -
Posted by ブクログ
読後メモ(トーク変換)
冗長な内容が多いので、斜め読み。
最もリスクがあるのは、2024年の米国大統領選、ロシアプーチンの大統領選、韓国の大統領選。
半導体の米国囲い込みが、中国の経済をさらなる悪化に導く事実。中国内での就職率が一流大学でも20%が就職できない事実。中国の不満を台湾に持っていくリスク
中国経済は、来年はより厳しくなる。
外国資本の撤退相次ぐ。政権への不振も表面化する。
半導体やグリーンエネルギーは米国が、自国内に、補助金を出して、生産拠点を確保する狙いに利用される。今後よりいっそう中国の裕福層の海外逃亡、日本国内の不動産取得、消費の落ち込みは明らか。アリババの株価も右肩下がり -
Posted by ブクログ
日経新聞社編なので、やはり経済を軸に、政治や国際情勢及び社会問題に切り込んでいる。
既に2023年も、最後のコーナーを回っているが、こうして見ると、1年前の出版時に対して、大きく情勢が変化している訳ではないようだ。(と言うか、予測の範囲のブレ)
新聞や経済紙に目を通していても、改めて「そうなのか」と思わせるポイントがあり、現状把握と今後の方向性の再確認になった。
1章 世界はこれからどうなる
1.長引くインフレ退治、世界同時不況の恐れも
2.第3次世界大戦、起きるリスクは?
3.貿易・投資の枠組みをめぐる米中対立
4.経済安全保障でグローバリゼーションが終わる
5.民主主義の後退は止まるの -
Posted by ブクログ
テレビ東京で朝放送している「モーニングサテライト」(モーサテ)で、中国の話題を取り上げていた。
現在の中国は買い手市場で、企業側が学生に求める要求も上がっている。
企業の中には「博士」あるいは「修士」限定の募集をしている所もある。
日本はどうかというと、学部卒の方が院卒よりも好まれる。
少子高齢化が問題になっているが、教育も様々な問題を抱えていて、放置していると日本が「オワコン化」する可能性がある。
教育制度自体、時代に合わないのに文部科学省、学校で変化を好まない人たちがいるので変わらない。
優秀な人材はいても、理系だと医学部に流れてしまう。
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日本経済新聞の2020年夏からスタートした、北海道の未来に関する連載記事を再構成した一冊。
2019年末から流行したコロナを逆バネにして、北海道・札幌が持っている現実のメリットとデメリットを丁寧に洗いだしている。
また過去も振り返りながら、現在北海道内外で活躍する政治家や財界人といったキーパーソンにインタビューをし、北海道・札幌の未来に対する提言をまとめている。
教育から開発、観光、2030札幌オリンピックまで現状を踏まえ、日本経済新聞らしく北海道内の有力企業にも取材し、これからの開発計画も含めた前向きで夢のある一冊になっている。
最近札幌市がオリンピックの招致活動に急ブレーキをかけた -
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目下の国際情勢の中で、日本では賃金が上がらない、社会保険料は上がる、物価は上がる、後期高齢者は増える、子供は減るという状況が続く。世論は、政府の失策だというが、他責ばかり言い募って給付やバラマキばかり求めることが、賢明な行動であるとはいえない。自分の首をますます締めることになるのは自明。俯瞰でみれば、年齢別人口ピラミッドの宿痾、国家戦略として活用できるような有望な資源を国内に産しないこと、歴史的、地政学的に、米中露の間で絶妙なバランスを要求され、ときに忖度を余儀なくされるがゆえに、一貫した合理的な政策をなかなか維持できないことなど、境界条件として厳しいものがもともとある。政府部門だけの責任とは
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シャープが液晶への大型投資を始めるのは2000年代前半である。2004年1月に亀山第一工場が稼働する。続けて2006年8月には亀山第二工場を稼働させる。大型投資は、これで終わらず、2009年10月には堺工場を稼働させる。
この投資は、はじめはうまくいった。亀山第一工場稼働前の2003年度のシャープの連結営業利益は、1,217億円。それが、以降、1,510億円、1,637億円、1,865億円、1,837億円と成長していく。ところが、液晶の需要が落ち込んでいった、2011年度の営業利益はマイナス376億円、12年度はマイナス1,463億円。2013年度は一息つくが、14年度はマイナス481億円、1 -
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「逆境の資本主義」
1.購読目的
2020年から2022年にかけて、コロナそして政治情勢の大きな変化が発生している。
過去、現在そして未来の資本主義を学ぶことにより、大局/マクロの流れを押さえたかったため。
2.この書籍の魅力
FRB元議長のグリーンスパン氏をはじめとして、多くの見識に触れることができること。
3.改めて学習できたこと
①ダノン
食品のダノンは、地域社会ならびに環境に配慮した目標設定、運営を行っている。
結果として、そうした認証の冠でもある「Bコープ」銘柄として採用されている。
②グリーンスパン氏
資本主義の停滞は、社会保障費の増加により、投資にまわる資本が衰退している