日本経済新聞社のレビュー一覧
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車に乗らない(免許なし)の身からすると、トヨタの車か、ホンダ、マツダの車か区別がつかないくらいで、接点がないし、関心も薄い。
ただ、なぜか生産管理の学習をしてたときは、やたらとトヨタ生産方式、JITの本を読んでいた。トヨタ関連本はそれ以来。
最近調べてみると、生産管理や原価企画だけじゃなく、どちらかというと仕事の仕方的なトヨタ本が多かった。さて、豊田社長が本気でメーカーとしてのトヨタの将来に危機感を持っていて、働き方や仕事の仕方も変革したいと思ってる印象を受けたけど、先のトヨタ系仕事本は、新しい働き方を日本に広めてくれる内容なんだろうか。そんなことがふと気になった。 -
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就活が終わってから半年経って誰かにあげる前にもう一度しっかり読もうと思って読んでみました。
就活が終わった今となっては気も楽だし気になる業界もあるしと読む気になりましたが、就活中には本嫌いの自分はちょっと読んでも何が書いてあるかよくわからないなって感想を持っていました。
業界地図とタイトルがある通りマップなのですが、マップが必要な時って自分がその地域に初めて行く時や現地の人がお勧めの場所を教えてくれる時にそこに印をつけたりするためだと思っていて、この本を取る前にある程度事先達から業界の面白い話を聞いたりしておくのがいいなと思いました。ピンポイントでいくつか気になる業界とその関連業界を辞書的な役割で使えるといいような気がします。 -
Posted by ブクログ
ネタバレ「少子高齢化で人口が減る中、働く人一人ひとりの力を最大限発揮し働いて成果を出す方向に改革する」、これが働き方改革の真意であり目的だ。そのためには企業・労働者・国がそれぞれの分野で変革を遂げる必要がある。各業界の有識者のコラムも多く掲載されていて勉強になった。
〈企業〉
・適材適所の実力主義へと近づけていくことが日本の成長の土台となる。個々の能力を見極め、その能力を引き出す姿勢が大切。そしてその働きに見合う報酬を出し、働き手の能力を最大限に引き出すことが必要。→雇用の流動化が進み優秀な人材が集まる。加えて働き手の能力が最大限に発揮されたら企業の成長へと繋がる。
・成果重視・柔軟な働き方導入するにあたっての評価:明確かつ公平な評価が必要。ジョブディスクリプションの導入。不公平感の是正は生産性向上の鍵。曖昧な潜在能力での評価はNG。
・あらゆる仕事に精通するのではなくプロフェッショナルを育成する方向にかじをきる。企業がジョブオファー型に変われば、大学教育も自然と変革が迫られる。
・戦後の雇用慣行を断ち切るところに企業の成長の原動力がある。終身雇用や年功序列で働き手の力を十分引き出せない。
・頑張った人が雇用形態に関係なく平等に報われるようにする。=同一労働同一賃金
・女性活躍には3つの条件がある。時間あたりの評価による公正な競争、年功と関係ない昇進のチャンス、夫の家庭参加。
〈労働者〉
・労働力は不断の鍛え直しがあってこそ輝く。働き手は自らの能力を高める研鑽に励み、組織に寄りかからない自立したプロとしての自覚を持つ。問われるのは成果を生み出す労働の質。自分の能力を生かし、自己責任で自己実現を図る。仕事を選んだら最大限の努力をして専門性を高め成果を出す。
・働く側自分にあった働き方を選ぶ。但し自由と引き換えに責任は増す。自分がどんな働き方をしたとき最も生産性を高められるかをしっかり見極める。
〈国〉
・成熟産業から成長産業への労働移動を活性化することが急務。そのためにはセーフティネットの充実が不可欠。職業訓練などの人材育成を強化し、仕事を前提にした学びの機会を整えるのはひとつの手だ。
・国が困っている人に手を差し伸べる策は必要だ。同時に企業を強くする競争ルールを整備すべきだ。人の移動を促す雇用ルール、時間でなく成果を重視した賃金など政労使で練り上げるべき課題は多い。そうした取り組みが個々の労働力の能力を最大限引き出し、所得増ややりがいにつながっていく。世界最速のペースで人が減る日本に伸びしろは乏しい。長時間労働と年功序列に代わる新たな成功方程式をひねり出すときだ。
・2000年初頭に労働市場改革を実現したドイツ。原則は自助努力への転換。労働者への手厚い保護から勤労意欲のある労働者が働き口を見つけやすいように改革。
〈その他特記事項〉
・働き方改革を通じて潜在成長率を引き上げる。現有戦力の底上げによる生産性の向上に取り組む。
・フランスやドイツでは業種ごとに同一労働同一賃金が定められ、労使交渉も業種単位です。職種や技能のレベルに応じて横断的に賃金が決まり、正社員と非正規労働者の間で共通。
・一億総活躍社会とは、年齢や性別などにかかわらず誰もが家庭・地域・職場に活躍できる社会
・一人の女性が産む子供の数が今と変わらない場合、50年後に2015年比3割減の8808万人になる。働き手にあたる15〜64歳の生産年齢人口は4529万人と4割減。
・日本企業は、世界の中で最も労働者や工場などの設備が会社と強烈に結合したモデルであるが故に、第4次産業革命が浸透すると不利になる。が、ハードウェアの技術が蓄積された日本の製造業は海外の優秀な人材から見て、自分たちが思う以上に魅力的に見える。
・生産性向上がワークライフバランスを実現させる。北欧の高福祉は高い生産性に支えられている。
・家族や自身の体調といった制約を踏まえ、自らが最善と思う働き方を選ぶ。24時間を賢く使って一人ひとりの働き手が密度濃く元気に働ける環境を整えることが個人・企業・国に突きつけられた課題。 -
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毎年年末に刊行される本書を読んで、日本の全般的状況と国際関係をざっくり把握することに役立ています。論点が政治、経済、社会といった分野ごとに完結にまとめられており、大勢をつかむのに便利です。
日本の人口減少と高齢化、巨大国家として躍進する中国と米国の対立、大きく変遷するITや自動車産業など、課題がグラフなどで分かりやすくまとめられています。
日本人の会社に対するエンゲージメントの国際比較など興味深く読めるテーマもありました。 この2020年初にすでにイランの軍司令官の暗殺や、カルロス・ゴーンの国際逃亡など大きな事件が勃発している通り、時代はあっという間に進んでいきますが、時々俯瞰的に把握する機会を持つことも大事かな、と思います。 -
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コラボさせて欲しい
日経新聞のリーダーの本棚というコーナーが書籍化されたもの、政官財など様々なセクターのリーダーがオススメの本を述べている。
ReadHubのコンセプトに非常に近いが、ReadHubでは著名な方に加えて自分の友人や斜め上の関係も意識している。
リーダーの本棚を読んでいて感じたのは著名な方の多くは非常に難解な本を読んでいる。今の自分では、レベルが高すぎるものも多い。そんな時には、自分の先輩や自分と同じ業種や職種の尊敬できる人のオススメの本を読むと良いと思う。
そうする事で徐々にレベルアップしていき、最終的にはすべて読めるようになる事が出来ると思う。
松本晃さんの読書に対する価値観に共感した。
「本を読みなさい」と言っています。
学ぶ習慣を社員に植え付けたいためです。
学ぶことが文化になれば、会社のレベルが上がりますからね
会社が新しいことを始める場合には設備投資をします。
人にとって設備投資に当たるものは学ぶことです。
その一番効率的な方法は読書です。 -
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地銀の支店は次々と閉店となり、有能な若手行員の多くが公務員の社会人枠採用で転職していく。将来性のある企業、個人は資金調達をクラウドファンディングにシフトしている。困窮している中小零細企業への融資は、銀行はもっぱら国や地方自治体の支援制度に乗っかったリスク回避によるお付き合いだ。事業者に寄り添うのは商工会議所任せで、ただ事務的にカネを動かすのみ。心底、地銀ってどうなるのと心配になる。この本で、地元の2行が取り上げられ、その実情を知るに不安は高まるばかり。完全民営化が震災で遠のいたとはいえ、民間金融になることに悩む商工中金までもが不正融資を行って日が浅い。存続できないものはしなくてもいいが、我がまちに鎮座するあのデカい2棟の地銀本店、あれも一種の自転車操業のシンボルなのだろうか。
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職住近接主義&人混み嫌いの私といたしましては、申し訳ないですが都市圏でのタワマン乱立の意味が分からないわけです。
本書を通じて、それがある意味利己主義の集積が生んだ歪みであることは理解できたものの、テレビで見る朝のラッシュ時の武蔵小杉駅の「外」の行列の異様な姿は、どう考えても、そこに並ぶ個々人の利己的な選択の結果とは思えず。不動産って不思議。まだまだ探求したい領域です。
そして都市計画はやはり「民意を超えた意思」であり、今後はそれを是とする共同体しか生き延びれないのだろう。いち日本人としてこれをただ憂うのではなく、多くのフォロワーを生むであろう先進的な取り組みをサポートできれば良いなあと強く思いました。ふるさと納税でそれができればいいんだけどね。 -
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シャープ関連のニュースを見る時、どうしてこのような状況になったかの背景がわかる。池井戸潤の小説のよう。
これが悪いとネチネチと愚痴を言うこと、粗探しをして怒ることは日本企業得意だけど、じゃあどうすれば成果が上がるの?効率良くなるの?という部分、施策を考える部分は本当に下手くそだ。現実を見ないで根性論に持っていきがち・・・それでは企業は良くならないでしょって思う。
シャープの経営に関しては、液晶事業に大型投資をしてしまったこと、工場を日本国内に作り垂直統合してしまったことが、最大の敗因であり、言い換えるとそこが取り返しのつかない失敗だったのだろうな。。。と。
ビジネスだからこそ、大きくするという考えは必須だと思うけど、今の世の中国内にのみフォーカスを当てて、日本しか見てないと、海外で大きな変化(ここでは中国、韓国との価格競争)に対応できない、つまり競り勝てないと終わりなんだなってことが良く分かる。
失敗としては、良い事例として評価されるだろう。