日本経済新聞社のレビュー一覧

名古屋のトリセツ

日本経済新聞社

愛知県出身なのでタイトルに惹かれて即買い。客観的に名古屋の歴史や文化を知ることができるし、何より財政のデータを元に分析されている。とても面白かった。

地銀波乱

日本経済新聞社

金融知識がないと専門用語に詰まる部分があったり、主語が省略されていて理解するのに時間がかかる部分があった。
ただ、読み終わる頃には少し金融業界の知識が身に付いたように思う。

金融業界が抱える課題は多いことが理解できた。
本書では課題のみが描かれているが、実際は、そうした状況に立ち向かおうと地銀も試行錯誤していると思う。
他の地銀との業務提携や、フィンテックの導入など、金融業界も変わりつつある。
ただ、それらに乗り遅れる銀行は、今後の先行きは厳しいものとなるだろう。

検証 働き方改革 問われる「本気度」

日本経済新聞社

「少子高齢化で人口が減る中、働く人一人ひとりの力を最大限発揮し働いて成果を出す方向に改革する」、これが働き方改革の真意であり目的だ。そのためには企業・労働者・国がそれぞれの分野で変革を遂げる必要がある。各業界の有識者のコラムも多く掲載されていて勉強になった。


〈企業〉
・適材適所の実力主義へと近づけていくことが日本の成長の土台となる。個々の能力を見極め、その能力を引き出す姿勢が大切。そしてその働きに見合う報酬を出し、働き手の能力を最大限に引き出すことが必要。→雇用の流動化が進み優秀な人材が集まる。加えて働き手の能力が最大限に発揮されたら企業の成長へと繋がる。
・成果重視・柔軟な働き方導入するにあたっての評価：明確かつ公平な評価が必要。ジョブディスクリプションの導入。不公平感の是正は生産性向上の鍵。曖昧な潜在能力での評価はNG。
・あらゆる仕事に精通するのではなくプロフェッショナルを育成する方向にかじをきる。企業がジョブオファー型に変われば、大学教育も自然と変革が迫られる。
・戦後の雇用慣行を断ち切るところに企業の成長の原動力がある。終身雇用や年功序列で働き手の力を十分引き出せない。
・頑張った人が雇用形態に関係なく平等に報われるようにする。＝同一労働同一賃金
・女性活躍には3つの条件がある。時間あたりの評価による公正な競争、年功と関係ない昇進のチャンス、夫の家庭参加。

〈労働者〉
・労働力は不断の鍛え直しがあってこそ輝く。働き手は自らの能力を高める研鑽に励み、組織に寄りかからない自立したプロとしての自覚を持つ。問われるのは成果を生み出す労働の質。自分の能力を生かし、自己責任で自己実現を図る。仕事を選んだら最大限の努力をして専門性を高め成果を出す。
・働く側自分にあった働き方を選ぶ。但し自由と引き換えに責任は増す。自分がどんな働き方をしたとき最も生産性を高められるかをしっかり見極める。

〈国〉
・成熟産業から成長産業への労働移動を活性化することが急務。そのためにはセーフティネットの充実が不可欠。職業訓練などの人材育成を強化し、仕事を前提にした学びの機会を整えるのはひとつの手だ。
・国が困っている人に手を差し伸べる策は必要だ。同時に企業を強くする競争ルールを整備すべきだ。人の移動を促す雇用ルール、時間でなく成果を重視した賃金など政労使で練り上げるべき課題は多い。そうした取り組みが個々の労働力の能力を最大限引き出し、所得増ややりがいにつながっていく。世界最速のペースで人が減る日本に伸びしろは乏しい。長時間労働と年功序列に代わる新たな成功方程式をひねり出すときだ。
・2000年初頭に労働市場改革を実現したドイツ。原則は自助努力への転換。労働者への手厚い保護から勤労意欲のある労働者が働き口を見つけやすいように改革。

〈その他特記事項〉
・働き方改革を通じて潜在成長率を引き上げる。現有戦力の底上げによる生産性の向上に取り組む。
・フランスやドイツでは業種ごとに同一労働同一賃金が定められ、労使交渉も業種単位です。職種や技能のレベルに応じて横断的に賃金が決まり、正社員と非正規労働者の間で共通。
・一億総活躍社会とは、年齢や性別などにかかわらず誰もが家庭・地域・職場に活躍できる社会
・一人の女性が産む子供の数が今と変わらない場合、50年後に2015年比3割減の8808万人になる。働き手にあたる15〜64歳の生産年齢人口は4529万人と4割減。
・日本企業は、世界の中で最も労働者や工場などの設備が会社と強烈に結合したモデルであるが故に、第4次産業革命が浸透すると不利になる。が、ハードウェアの技術が蓄積された日本の製造業は海外の優秀な人材から見て、自分たちが思う以上に魅力的に見える。
・生産性向上がワークライフバランスを実現させる。北欧の高福祉は高い生産性に支えられている。
・家族や自身の体調といった制約を踏まえ、自らが最善と思う働き方を選ぶ。24時間を賢く使って一人ひとりの働き手が密度濃く元気に働ける環境を整えることが個人・企業・国に突きつけられた課題。

これからの日本の論点2020 日経大予測

日本経済新聞社

毎年年末に刊行される本書を読んで、日本の全般的状況と国際関係をざっくり把握することに役立ています。論点が政治、経済、社会といった分野ごとに完結にまとめられており、大勢をつかむのに便利です。

日本の人口減少と高齢化、巨大国家として躍進する中国と米国の対立、大きく変遷するITや自動車産業など、課題がグラフなどで分かりやすくまとめられています。

日本人の会社に対するエンゲージメントの国際比較など興味深く読めるテーマもありました。　この２０２０年初にすでにイランの軍司令官の暗殺や、カルロス・ゴーンの国際逃亡など大きな事件が勃発している通り、時代はあっという間に進んでいきますが、時々俯瞰的に把握する機会を持つことも大事かな、と思います。

地銀波乱

日本経済新聞社

日本全国に存在する地銀の直面する問題と課題、具体的な地銀の名称も挙げながら、その現状と金融庁や財務省の本音も併せて解説している。都銀がメガバンクに編成され、次なる編成の波は地銀か？

リーダーの本棚

日本経済新聞社

コラボさせて欲しい
日経新聞のリーダーの本棚というコーナーが書籍化されたもの、政官財など様々なセクターのリーダーがオススメの本を述べている。

ReadHubのコンセプトに非常に近いが、ReadHubでは著名な方に加えて自分の友人や斜め上の関係も意識している。
リーダーの本棚を読んでいて感じたのは著名な方の多くは非常に難解な本を読んでいる。今の自分では、レベルが高すぎるものも多い。そんな時には、自分の先輩や自分と同じ業種や職種の尊敬できる人のオススメの本を読むと良いと思う。

そうする事で徐々にレベルアップしていき、最終的にはすべて読めるようになる事が出来ると思う。




松本晃さんの読書に対する価値観に共感した。

「本を読みなさい」と言っています。
学ぶ習慣を社員に植え付けたいためです。
学ぶことが文化になれば、会社のレベルが上がりますからね
会社が新しいことを始める場合には設備投資をします。
人にとって設備投資に当たるものは学ぶことです。
その一番効率的な方法は読書です。

地銀波乱

日本経済新聞社

良く言われていることだけど、今の地銀のビジネスモデルは限界なんだなーと実感。

スルガの件は、最初は崇高な理念に燃えていたにもかかわらず、数字を追うことで暴走していく様が生々しかった。これは、どの組織でも大なり小なりある事象ではないだろうか。

さらばカリスマ セブン＆アイ「鈴木」王国の終焉

日本経済新聞社

セブンイレブン創業から鈴木敏文氏の退任までを追ったルポタージュ。
正に、現実は小説より奇なり、である。

創業家一族（イトーヨーカドー創業者である伊藤家）
中興の祖（鈴木敏文）
社外取締役
モノ言う株主
後継者候補

様々な人物が織りなす人間模様。
カリスマ（天才）であるが故に後継者が見つからず鈴木敏文も老いていく。

地銀波乱

日本経済新聞社

地方銀行の実情はかなり厳しいようです。
銀行を辞めた身からすれば彼らには是非頑張ってほしいところです。

銀行の外で5、6年頑張ってスキルや気概を身につけた後、銀行に戻るようなキャリアパスが増えてくれば、顧客網やネットワークをもっと活用できるようになり、収益性改善にも繋がるかもしれないですね。

地銀波乱

日本経済新聞社

地銀の支店は次々と閉店となり、有能な若手行員の多くが公務員の社会人枠採用で転職していく。将来性のある企業、個人は資金調達をクラウドファンディングにシフトしている。困窮している中小零細企業への融資は、銀行はもっぱら国や地方自治体の支援制度に乗っかったリスク回避によるお付き合いだ。事業者に寄り添うのは商工会議所任せで、ただ事務的にカネを動かすのみ。心底、地銀ってどうなるのと心配になる。この本で、地元の２行が取り上げられ、その実情を知るに不安は高まるばかり。完全民営化が震災で遠のいたとはいえ、民間金融になることに悩む商工中金までもが不正融資を行って日が浅い。存続できないものはしなくてもいいが、我がまちに鎮座するあのデカい２棟の地銀本店、あれも一種の自転車操業のシンボルなのだろうか。

限界都市 あなたの街が蝕まれる

日本経済新聞社

職住近接主義＆人混み嫌いの私といたしましては、申し訳ないですが都市圏でのタワマン乱立の意味が分からないわけです。
本書を通じて、それがある意味利己主義の集積が生んだ歪みであることは理解できたものの、テレビで見る朝のラッシュ時の武蔵小杉駅の「外」の行列の異様な姿は、どう考えても、そこに並ぶ個々人の利己的な選択の結果とは思えず。不動産って不思議。まだまだ探求したい領域です。
そして都市計画はやはり「民意を超えた意思」であり、今後はそれを是とする共同体しか生き延びれないのだろう。いち日本人としてこれをただ憂うのではなく、多くのフォロワーを生むであろう先進的な取り組みをサポートできれば良いなあと強く思いました。ふるさと納税でそれができればいいんだけどね。

限界都市 あなたの街が蝕まれる

日本経済新聞社

少子化に伴い、住宅の空き家問題も増えつつある中、それに反して新築物件は増え続ける。人口の集中化に伴い、地域によってはアンバランスが生じ、行政も後手になるなど新たな問題も。また、マンションもタワーマンションの人気に伴い、国も後押しをする部分があるが、建設をすれば終わる話はなく、その後の維持も含めて考えなければ負の遺産的な物として増加が免れない。今良ければ良いという考えでは、結局後々の代が困る事を考えさせられる。

シャープ崩壊－－名門企業を壊したのは誰か

日本経済新聞社

シャープ関連のニュースを見る時、どうしてこのような状況になったかの背景がわかる。池井戸潤の小説のよう。
これが悪いとネチネチと愚痴を言うこと、粗探しをして怒ることは日本企業得意だけど、じゃあどうすれば成果が上がるの？効率良くなるの？という部分、施策を考える部分は本当に下手くそだ。現実を見ないで根性論に持っていきがち・・・それでは企業は良くならないでしょって思う。

シャープの経営に関しては、液晶事業に大型投資をしてしまったこと、工場を日本国内に作り垂直統合してしまったことが、最大の敗因であり、言い換えるとそこが取り返しのつかない失敗だったのだろうな。。。と。

ビジネスだからこそ、大きくするという考えは必須だと思うけど、今の世の中国内にのみフォーカスを当てて、日本しか見てないと、海外で大きな変化（ここでは中国、韓国との価格競争）に対応できない、つまり競り勝てないと終わりなんだなってことが良く分かる。
失敗としては、良い事例として評価されるだろう。

リーダーの本棚

日本経済新聞社

"５０人の経営者や各種団体のトップが影響を受けた本をインタビューで紹介したもの。
わが社の社長も登場。帝王学を読みたくなった。
その他にも１０冊ほど。"

中国バブル崩壊

日本経済新聞社

日経記者による最近の中国経済を分析した本。株、不動産投資や建設、製造、小売などの状況、貿易や金融政策に到るまで、さまざまな視点からの分析がなされており、参考になった。数値が明確に示されており説得力がある。大人数での担当制のため、内容の重複している部分もあった。
「中国全体の債務は07年の7兆ドル台から、14年には28兆ドル台へと膨らんでいたが、今や50兆ドル台とGDPの３倍。財政赤字も急膨張した」p10
「（中国株式市場は、個人売買が6～8割と圧倒的に高い）年金制度の整備遅れから年金資金を運用する投資顧問会社や信託銀行のような機関投資家が十分育っていない。中国政府が外国人の中国株売買を原則禁止している」p24
「中国経済成長が一定の段階で足踏みする「中所得国のわな」にはまるとみる。潜在成長率が従来の８％台から、25年にかけて４％台まで下がっていくという」p60
「韓国、台湾は1990年後半にわなに陥りかけたが、その後に電機・自動車産業を中核に産業の高度化を成し遂げ、高所得国の仲間入りを果たした。一方でブラジル、アルゼンチン、タイ、マレーシアなどは伸び悩んでいる。習指導部が新常態と呼ぶ中国経済はこの分岐点を迎えている可能性がある」p60
「（中所得国のわなを呼び込みかねない後遺症）生産能力の過剰。環境破壊の深刻化」p63
「（中国石油３社）積極投資が裏目に出る。多くの海外案件が頓挫の危機に直面している」p69
「富裕層の多くは党幹部が占めるだけに、反腐敗運動をいくら進めてもなお不満・不信は強い。摘発をすればするほど党の腐敗ぶりが明るみに出るジレンマもある」p102

リーダーの本棚 決断を支えた一冊

日本経済新聞社

日経新聞の土曜日朝刊に「リーダーの本棚」という記事が月2回掲載されています。
経済、政治など各界トップが推奨する本を、まつわるエピソードを交えながら紹介するという、本好きにはたまらない企画で、私も楽しみにしている記事です。
2016年に、それまでの記事を元に書籍化され、本書はその第二弾となります。
さすがに各界トップの方々だけあって、高校や大学生の頃から、よく本を読んでいた方ばかり。みなさん共通しているのは、人生の節目や壁や溝に向き合った時、本を頼りにしているということです。
とはいえ最後に決断するのは自分自身の意思によるもの。そういった力強さも読書によって培われるものだと、改めて思いました。

その読書内容もとてもレベルが高く、まさに「半端ない」というレベルですが、中には何冊か「これは読んでみたい」という本もあり、とても参考になります。

ぜひ読んでみてください。

免疫革命 がんが消える日

日本経済新聞社

人間の体は、約６０兆個の細胞からなる。この細胞が日々、細胞分裂を繰り返すことで人間は生命を維持できる。毎日　約１兆個の細胞が生まれる。
日本では、毎年100万人がガンと診断され、そのうち35万人が死亡する。
そのガンは、本当になくすことができるのか？

京都大学　名誉教授　先進医療振興財団理事長　本庶佑らが開発した。
小野薬品が、ブリストルマイヤーズスクイブ（BMS)と共同開発した　オブジーボ（一般名　ニボルマブ）2014年9月に医療現場に登場した。
小野薬品は、2015年3月期で、1357億円。武田薬品工業は１兆７千億円。
それは、一人当たり年間3500万円かかる薬価（公定価格）が高いことで、評判となった。
100mg 2016年4月の時点で約73万円。体重６０キログラムに、１回133万円。２週間に１回投与。
免疫細胞を覚醒させ、「外敵を撃退する力を発揮する」
2017年3月期の売り上げ高は、1260億円となる。将来的には、４〜５兆円に発展する。
肺がんは、年間7万人が死亡する。オブジーボは、劇的に効果がある患者は２−３割。残りの患者にはそれほど効果がない。
副作用として、劇症型糖尿病７件、重症筋無力症９件、間質性肺疾患195件が出ている。
日本には、民間の病院が7500ケ所あるが、オブジーボの使える病院はおよそ800ケ所
2014年7月から2016年6月末までに処方を受けた患者は８０７７ninny。

ペクチドワクチン。免疫細胞にペプチドを外敵と認識させる。免疫細胞は、ペプチドが付着しているがん細胞の本体を攻撃する。

メルクは　キイトルーダ。2017年2月から保険使用が可能となった。
BMSは、2011年にヤーボイの製造販売承認をとった。
使用範囲が広がっていけば、さらに多きな成長が考えられる　免疫チェックポイント剤。
免疫細胞の攻撃力を高める。

リーダーの本棚

日本経済新聞社

主に経営者たちがリーダーとしてどのような本を読んできたかを紹介。個々人のエピソードと読書遍歴はなかなか面白い。

日経業界地図 2018年版

日本経済新聞社

充実したデータ集。空いた時間にパラパラとめくるだけでも、自分の知らなかった日本の業界状況を知ることができる。

中東崩壊

日本経済新聞社

もちろん新聞の国際面をきちんと読み込んでいればこの手の本も必要ないのだけど、こと中東情勢に関してはいかんせん地理的に遠いうえ状況は複雑さを増すばかりで、少し気を緩めるとすぐに「あれ、エジプトの大統領ってモルシじゃなかったっけ？」とか「シリアの宗教的マジョリティってシーア派だっけ、スンニ派だっけ？」ということになってしまう。一度情報を再整理する意味でも、どこかのタイミングでこういった「まとめ本」に目を通すのは有益だと思う。歴史、対外関係、国別の内情等の複数の切り口から中東情勢が解説されており、決して深みはないものの簡潔にまとまっており大変読みやすい。