ネオ半導体・電子部品・モーター・電子素材は新しい「産業のコメ」。日本企業の総合力が世界を変える！　世界のメガトレンドは、人口増加、高齢化、都市化。２０３０年には、２０１０年比で、食料は５０％増、エネルギーは４５％増、水使用は３０％増となる。こうした状況を解決するには「ＩｏＴ」が必要となり、その結果として生まれる３６０兆円の巨大市場で、日本企業が活躍する！　ＩｏＴ「４つの神器」、すなわちネオ半導体、電子部品、モーター、電子素材。その全ての技術と産業が揃っているのは日本だけ。日本電産、マブチモーター、村田製作所、ローム、京セラ、ソニー、東芝、富士電機、三菱電機、ディスコ、東京エレクトロンなど、また日本企業の時代がやって来た！

京セラ、日本電産、ローム、村田製作所、オムロン、堀場製作所――。なぜこれらの京都企業はユニークな発想で経営を推し進めているのか？　本書は、小企業を世界に冠たる大企業に育てたカリスマ経営者である稲盛和夫、永守重信を比較し、両者の強み、共通点、限界を明らかにするかつてない比較経営者論です。 　第Ｉ部では、リーダーとしての人間的魅力とその背景を取り上げます。第II部では、両者のビジネスモデルを解明し、共通点と強みを明らかにします。終章では両者の夢と限界について述べます。 　二人とも、グローバルに活躍していること、B2B企業として世界トップシェア事業を数多くもっていること、未来創造に向けて自社にとどまらず幅広く種まきをしてきたことなど、数々の共通点があります。二人とも、独自の経営哲学と経営手法を確立している点でも共通しています。稲盛の場合は「フィロソフィ」と「アメーバ経営」。永守の場合は「3大精神」と「3大経営手法」。ただ、それらの中身をよく知れば知るほど、両者の経営モデルの本質がぴたりと重なり合うことに驚かされます。そこで本書では、両者の経営モデルを「盛守経営」と呼ぶことにし、以下の3つの共通点を明らかにします。 （1）「志」から出発していること。（2）30年先、50年先といった長期目標を立てるとともに、短期的に結果を出すことにこだわり続けること。（3）人の心に火をつけること。 　本書は、両者を比較することで、日本が最も大事にすべき経営の姿を明らかにします。

日本株復活のカギはAI(人工知能)革命である。AI革命の主戦場は、1IoT(あらゆるモノがインターネットにつながる)、2自動走行、3ロボット、4フィンテック(ITと金融の融合)の4分野だ。これらはいずれも日本企業が先行しているか、あるいは将来リードすることが見込まれる。安倍政権も、アベノミクスの柱にAIを据えて第四次産業革命をリードすることを目指している。 AI革命で最大の市場は、「自動走行技術」になるだろう。その主戦場である自動車の技術力も規模も、日本は世界を圧倒している。トヨタ自動車の時価総額(約19兆円)は、世界2位ダイムラーの2倍以上ある。トヨタは京セラと並んでKDDIの筆頭株主であり、移動体通信システムの技術力は大変高い。そしてハイブリッドシステム、カーナビゲーションシステムなど自動車のIT化において、日本の自動車メーカーは世界を圧倒する。自動走行に不可欠なセンサー、小型モーター、電子制御用自動車部品においても、日本電産、オムロン、デンソーなど世界のトップ企業が数多い。 ロボットは、伝統的に日本が強い分野だ。ファナック、安川電機、パナソニックは、世界の工業用ロボットのトップメーカーである。そして、ソフトバンクグループ、ソニー、ホンダなどがサービス産業向けのロボット開発に注力している。その成功例がソフトバンクのペッパー君だ。またサイバーダインはロボットスーツを開発し、医療・介護の分野で新産業を創出した。 IoTでは高度なセンサーや電子部品が不可欠だが、この分野でも村田製作所、キーエンス、オムロンが世界的な競争力を持つ。さらに、コマツ、ファナック、三菱電機が機械の電子制御化において世界をリードしており、オリンパス、富士フイルムホールディングス、テルモなどが医療用機器のIoTで先行している。 フィンテックによって産業界と金融界の垣根が低くなり、その結果、産業界から金融業への進出が加速しよう。たとえば、ソニーや楽天の営業利益の半分前後はすでに金融事業から生まれている(15年度)。日本では楽天Edy(エディ)、WAON(ワオン)、nanaco(ナナコ)、Suica(スイカ)など電子マネーが普及しているため、フィンテックと親和性が高く、ビジネスチャンスが多くある。 本書は、日本株復活の最大テーマであるAI革命で浮上する日本企業に焦点をあてている。

海外M&Aに携わるすべての実務家、海外M&Aで経営の活路を開きたい経営者必読の書。 ・日本を代表する製造業企業６社が海外M&Aで世界トップクラスになった経営戦略を分析。 ・GM、グーグル、日産＝ルノー、といった、市場トップをとった企業のM&A戦略も整理。 ・グローリー、ダイキン工業、DMG森精機、日本板硝子、堀場製作所、村田製作所という製造業企業が 　実践した「新結合の経営」とは何か。成功の秘密を紐解く。 ・著者の前著『海外企業買収　失敗の本質』は第９回M&Aフォーラム賞を受賞。研究者、実務家の間で高く評価。 ・両利きの経営、（シュンペーターの）新結合の概念を使いながら、海外M&Aの成功の条件を示す。 ・日本企業の武器である知識創造、モノづくりに加えて、海外M&Aをどう使っていくのか、戦略を示す。

●強い現場は教科書の先を行っている！ 　 アベノミクス第3の矢、成長戦略が問われていますが、日本企業に必要なのは、教科書に書いて ある基本的なことを踏まえた上で、しかしその先を行く、意外性の経営です。それをやってきた企 業が、きちんとした発展を実現してきているのではないでしょうか。 本書は、「枯れた技術」を生かし切って利益を出し続けているキングジム、三つの「敢えて」でグロ ーバルニッチトップをとる戦略を成功させた根本特殊化学、技術をベースにしたマーケティングの 担い手を育成している村田製作所、非常時に創意工夫を生み出し、共有できたJR東日本、ア イシン精機をなど、様々な「常識」を超えた事例が満載。現場の技術者たちが中心となって、そ れぞれの現場の苦労をベースに「教科書の先を行く」経営のあり方を考えた使える技術経営の 書です。 『日本の技術経営に異議あり』『技術経営の常識のウソ』『いまこそ出番 日本型技術経営』『不 常識の経営が日本を救う』などの既刊書にも技術経営を革新するヒントが満載です。

2018年10月4日、トヨタ自動車とソフトバンクは新たなモビリティサービス構築に向けて提携し、合弁会社を設立すると発表。自動車業界の主役交代を予感させる瞬間だった。ＣＡＳＥと呼ばれるコネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化が次世代車を語るキーワードとなった。すでにＣＡＳＥの波に乗り活況に沸いているのが、日本の電子部品や素材メーカーだ。日本電産、ＴＤＫ、京セラ、村田製作所、三菱ケミカル、旭化成、三井化学のトップインタビューを交えながら、その展望と新主役たちの強さの秘密に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2018年11月10日号掲載の29ページ分を電子化したものです。

AKB48、鴻海、コマツ、東レ、村田製作所――。これらから学ぶべきマネジメントの本質は何か? 戦略テキストの金字塔『経営戦略の論理』をより深く理解でき、応用能力が高まると定評のあるケース集を全面改訂。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 テレビ、スマホ、自動車など私たちの身の回りは電子部品であふれています。日本の電子部品企業は、目立ちませんが数多くの分野で世界一位となっています。本書は、日本の電子部品産業の歴史や構造、最新の情報はもちろん、TDKや村田製作所など各企業の特徴をわかりやすく解説した業界研究書です。主な電子部品と技術、個性豊かな創業者たち、高成長を続ける各社の戦略に迫ります！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 テレビ、スマホ、自動車など私たちの身の回りにある電子機器は、さまざまな電子部品で構成されています。日本の電子部品企業は、目立ちませんが数多くの分野で世界一位となっています。本書は、日本の優れた電子部品産業の歴史や規模、最新の情報はもちろん、国内および海外主要企業の特徴や戦略についてわかりやすく解説した業界研究書です。第2版では新たに京セラや村田製作所などで働く中堅社員のインタビューを中心に加筆しました。

トルコの通貨リラの暴落などが示すように、世界経済やマーケットが転機に差し掛かっている。さまざまなデータに現れる変化のサインを縦横に読み解いてみた。 本書は週刊エコノミスト２０１８年９月４日号で掲載された特集「大図鑑　プロが教える　世界経済＆マーケット」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・データで分かる！１世界経済の賞味期限 ・データで分かる！２商品市況は予言する ・データで分かる！３危険な新興国通過 ・データで分かる！４日銀の株式「爆買い」 ・データの裏側　物価のギモン ・データで分かる！５ドル・円相場の怪 ・データで分かる！６村田製作所株ＶＳ新日鉄住金株 ・データで分かる！７米ＩＴ株の威力 ・データで分かる！８中国・原油先物の存在感 ・データの裏側II　不動産向け貸し出し ・適温相場後の日本株 【執筆者】 重見 吉徳、平川 昇二、武田 淳、市川 雅浩、柏原 延行、武田 紀久子、市岡 繁男、徳岡 祥一、津賀田 真紀子、原田 三寛、大川 智弘、週刊エコノミスト編集部

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

気鋭の研究者が中国の「新消費」・「新ブランド」・「新市場」を徹底解説！ 日本人がまだ知らない一歩先の中国ビジネスとは？ 「世界の工場」から「世界の市場」へと変貌した中国ですが、「常に変化し、唯一、変化していないのが変化していること」と感じる読者の方が多くいると思います。 想定外の出来事が次々と起きており、予測不可能な時代だと言われていますが、そのなかから確実性を見つけ、一歩先の中国ビジネスを考察するのが本書の役割です。 【豊富な事例】 〈健闘する日本企業〉 ユニクロ／ニトリ／明治／資生堂／蔦屋書店／村田製作所･･･ 〈揺らぐ海外ブランド〉 メイベリンニューヨーク／ZARA／H＆M／GAP／イニスフリー／サムスン･･･

100年に一度の大変革が自動車産業に押し寄せている。 エコカー競争、自動運転、IoT対応……世界王者トヨタの行方は？　 車載ビジネスはなぜ日本が強いのか。克服すべき課題はないのか。 業界最古参のカリスマ記者の徹底した取材に基づく400兆円市場の最新動向。 ～スマホから次世代自動車へ。ニッポン製造業の大逆襲が始まった～ ●欧米中の「EV包囲網」を全方位戦略で跳ね返すトヨタの圧倒的な技術力 ●ソニーはC-MOSイメージセンサーで半導体世界制覇を目指す ●パナソニックは車載向けリチウムイオン電池の世界シェア40％で首位を独走 ●新日鐵住金、旭硝子、積水化学、日清紡…自動車素材は100年企業の独壇場 ●浜松ホトニクス、デンソー…車載向けセンサーでも日本勢が圧勝 ●日本電産、村田製作所、TDK、太陽誘電…電子部品はEV対応で一気成長へ ●ルネサスの車載向けシステムLSIはシェアNo.1で世界標準プラットフォームに

スマートフォンの出荷がピークアウトしつつある。 かつて年20～40％以上を記録した出荷台数の伸び率は、 2016年には1％割れになる見込みだ。 通信部品を中心にスマホ拡大の波に乗ってきた 電子部品大手の村田製作所とＴＤＫは真逆の戦略を取り始めた。 『週刊ダイヤモンド』（2017年1月21日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。