ビジネス・実用 - ワック作品一覧
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3.4日本人が知っている韓国企業は「サムスン」と「現代」くらいしかない。ごく一部の巨大企業が韓国経済を支え、しかもそれらはすべて輸出企業である。この不自然な経済モデルが、韓国経済に深刻な危機をもたらしている。外国人株主に搾取されている、日本からの資本財輸入に依存した構造、日本の四分の一しかない労働生産性、ウォン安政策で極まる歪んだ輸出依存体質、失敗続きの国家プロジェクト、国を捨てて海外逃亡する「愛国者」、不衛生社会、パクリとコピーだらけの韓国文化、韓国最大の輸出業は売春--このままでは韓国経済は完全に崩壊する。どん底に堕ち、腐敗し続ける韓国は「反日」の前に、自分の国を省みよ！ -
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4.5まかり通る官職の売買と、あからさまな贈収賄！ 国のためには誰も死なない中国軍人の「愛国心」！ 愛人の数で権力を誇示する共産党幹部！ いまの中国人社会を支配しているのは、カネの論理！ など、“中国共産党王朝”はすでに末期症状である。 石平氏が二十年日本で生活してきて見えたことは――。 日本人がよく日本文化の物差しで中国や中国人を見るが、それ自体が間違い。 精神的に日本人と中国人は根本的に違う。 例えば、茶道や華道などに見られる高次元の精神的なものは、中国人には理解できないし、理解しようとしない。 日本民族と漢民族の心が通じ合うことはほとんどあり得ない！ -
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3.7本書の著者、吉越浩一郎氏は、英語のほかにドイツ語とフランス語を話す。そんな彼がこういっている。 ──外国語ができると人生の幅が広がる。人より良い仕事をする機会に恵まれ、多くの人に出会える。 また、違った文化を知ることでユーモアの幅も広がり、楽しいことにもたくさん巡り会える。 特に、英語ができるようになることは、人生に多くのチャンスをもたらしてくれると。 本書の見出しを紹介しよう。 ◎「文法の勉強は、英会話には役に立たない」というのは間違い ◎発音なんか気にしなくてもいい ◎言い間違い、聞き間違いは気にしない ◎外国人とのビジネスでは、「英会話力」よりも「中身」が肝心 ◎聞き流すだけでもヒアリング力は身につく ◎モチベーションを高めるためにＴＯＥＩＣで目標を作る ◎日本人同士の会議を英語でやる必要はない 等々、社会人になってからもう一度、英語の勉強をして英語を話せるようになりたいという人に最適のものとなっている。 -
3.4ビジネスの基本は、「変化への対応」である。状況は毎日変化する。時々刻々と変化する状況の中で、適切な手を打っていく。 それをずっと続けていくことがビジネスの基本だ。また、ビジネスというのは、常に新しいことへの挑戦とも言える。 未知のことをするときには、過去に身につけた高いスキルや知識が何の役にも立たない場合が多々ある。 そのような状況を乗り越えていくための強力な武器が「ビジネスセンス」である。 既存の仕事をする場合でも、「センス」は知識不足やスキル不足をカバーしてくれることがある。 では、そのビジネスセンスはどうすれば身につくのか？ ◎まず、「センス」を身につけるには、正しい「考え方」を持つ ◎ビジネスをコンクールと考える ◎自分のビジネスには価値があると信じてみる ◎会社の「枠」にはまってみる ◎上司の言うことだけをしていたら、上司以上の実力は身につかない ◎上司にほめられて喜んでいるようではだめ ◎自分の「勝ちパターン」を作る ◎ビジネスで成功するためには「品格」がいる ◎独立するつもりで仕事をする 等々、目からウロコのアドバイスが満載！ -
3.5本書の著者、吉越浩一郎氏はトリンプの社長として１９期連続増収総益を達成した敏腕経営者で、平成の名経営者の一人に選ばれた人物だ。 いってみてれば、彼もいわゆる“モーレツなビジネスマン”であった。 しかし、彼の人生観の基本は、仕事が人生のすべてであると考えていないところにある。 むしろ彼は、定年後の人生こそが、本当の人生であるといって憚らない。 別の言い方をすれば、「ワーク・ライフ・バランス」が大事で、この「ワーク・ライフ・バランスが取れない人は仕事ができないし、 逆に、仕事ができる人はワーク・ライフ・バランスが取れる」ということだ。 本書は、定年前のビジネスマンにも定年を迎えたビジネスマンンにも、定年退職が楽しみになる生き方を提案したものである。 「仕事と会社」にどう取り組んだらいいのか、現役時代に何を築いておいたらいいのか、 「お金」とどう付き合ったらいいのか、「家族」にどう向き合ったらいいのか等々、吉越流実践アドバイス満載だ！ -
3.3日本は他の国が持ち合わせていない魅力的な強味をいくつも持っており、これほどのアドバンテージを持つ有望な国は、世界のなかでもそう見当たらない。 にもかかわらず、日本のマスコミ報道は悲観論ばかりを強調して撒き散らす。 たとえば、「日本の治安は悪化し始めている」などという報道をよくみかける。 何をもって「治安の悪化」というのかが、問題ではあるが、二〇〇五年から二〇〇九年末までの刑法犯罪の総数、殺人事件の総数を見れば、年々、着実に減っている。 同様に少年犯罪も着実に減っているのである。一体、これのどこが「治安の悪化」なのか。 「食糧自給率四割で日本は大丈夫か」もそうである。日本の自給率は、「カロリーベース自給率」というもので、世界中で日本と韓国しか使っていない。 卵を例にとれば、日本人が日頃食べているものは、大半が日本国内の養鶏場で生産しているものだ。 しかし、カロリーベース方式つまり農水省方式で計算する場合は、国産としてカウントされない。 理由は、「飼料が外国産だから」というものだ。これでは、自給率は下がるだろう。 それで、他国のように生産高ベースで計算すると日本の食糧自給率は六〇～七〇％で、イギリスより遥かに高いのである。 日本の未来のために、国民はマスコミに対するメディアリテラシー力を持とう！ -
4.1二〇〇七年までの世界同時好況は、アメリカの家計が年百兆円単位で借金を増やして世界の需要を一手に引き受けてきた。しかし、二〇〇八年を堺に状況は大きく変わった。現在のアメリカ経済は、簡単にいえば二極化が広がっている。ウォール街に活況がもどり、地方経済がガタガタになっている状態だ。 いまのアメリカを支えているのは、公的資金注入の政府支出だけだ。だから、二番底、三番底はいくらでもあるだろう。 中国はどうか。中国も政府が五十四兆円規模でお金を出して、公共事業でもっているという状態だ。これは九〇年代の日本と同じだが、この先の展望が見えない。それではどうするのかといえば、いまをしのぐことができれば、いずれアメリカが回復するだろうと思っている。 では、日本経済はどうなのか。わかりやすい例を引けばこうだ。給料を百万円もらったとすると、それを全部使ったら、それは回り回って企業が個人か誰かの所得になる。 ところが、百万円のうち十万円を貯蓄してしまうとその分は誰の所得にもならない。その結果、現金・預金が貯まっているというのが、いまの日本の現状だ。 つまり、フローである所得が増えないで、財産ばかりが貯まってしまうという守り志向に入っている。 もう一つは、デフレが続いているので物価が下がり、企業の売り上げが今後下がっていくということで、給料が上がらない状態が続く。だから、デフレの克服こそが、最大の課題なのである。 -
4.0二〇〇九年における日本のＧＤＰは、ほぼ五兆ドル。そして、中国・香港向けの輸出額は約一千四百十五億ドルで、対ＧＤＰ比で二・七九％。 中国への輸出は日本のＧＤＰの三％にも満たないのが現実である。 また、中国・香港からの輸入額は約一千二百三十六億ドルで、対ＧＤＰ比二・四四％となっている。 したがって、日中貿易の総額は、二千六百五十一億ドルで、約百七十九億ドルが日本の貿易黒字となる。 ところで、輸出はＧＤＰの加算項目だが、輸入は控除項目になる。 つまり、輸入金額分がＧＤＰから差し引かれ、ＧＤＰに算入されるのは、貿易総額ではなく、「貿易黒字」になる。 よって、万が一、中国・香港との貿易が途絶した場合、日本経済の「フロー」であるＧＤＰは、約〇・三五％減少するだけのことである。 はたして、この程度の規模で、「日中貿易が消滅すると、日本経済は壊滅的な打撃をうける！」などといえるのか、 また、こうした主張こそが、対中関係における政治判断の過ちを生む要因になる、というのが本書の主張である。 -
4.0井深大といえばソニー、ソニーといえばテープレコーダー、トランジスタラジオ、家庭用ＶＴＲベータマックス、 そして「ウォークマン」などなど、時代の最先端を行く製品を創造してきた。 だから、ソニーの生みの親である井深大が“経営者”として、また“開拓者”として高く評価されているのは当然のことだ。 しかし、井深の“開拓者”には、これとは違った一面がある。 それは、企業というのは、「本来的に世のため人のためにある」という哲学をいち早く実践した“開拓者”という側面だ。 昨今、企業の社会的責任（ＣＳＲ）が世の常識になってきたが、本書は、井深大が世のため人のために、 何を考え、何を実行し、そして、何をめざしていたのかを検証することによって、世界のソニーの原点を探ったものである。 -
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