京都大学に「もぐり」の学生が殺到する人気授業がある。講義名は、『企業価値創造と評価』。本講義の最大の特色は、毎回日本を代表する経営者たちが登壇する点だ。世界を変える経営者と世界を変え得る学生たち。京都大学で３年続いている講義、完全書籍化。日本最高の教室にようこそ！※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

iDeCo・NISAで投資信託を始めているものの、次のステップとして、「個別株」をやってみたい人、「個別株」に興味を持ち始めた人へ。 個別株を長期保有・資産運用することは、自分の財布を豊かにするだけでなく、経済やビジネスの学びにもつながります。 著者は、京都大学名誉教授の川北英隆氏。 長らく日本生命の資産運用部門に携わり、取締役を経て学会に転じ、 京都大学で証券投資を分析・研究しています。 実践と理論を知る著者による株式投資の本質論です。 「個別株」の長期保有のメリットと基礎を 図や表を用いてわかりやすく説明してくれる一冊です。 ＜本文より抜粋＞ 売買をなるべくせず、 長期保有によって 企業や経済成長の利益を享受することが 株式投資の本質ーー。 「短期売買」は企業が実らせる果実とは無関係のゼロサムのゲームである。 「長期保有・資産運用型」は経済が成長する社会ではプラスサムであり、長期資産運用を目指した全員が利益を享受できる。 長期資産運用はプラスサムであるから、株式に関する知識があまり高くないとか、時間がないといった個人にも向いている。 「将来性があり、経営も優れていて素晴らしいのでは」と思う企業の株式を買い、 その後は時たま株価や業績を見る程度であっても、 長い時間が経過すれば、ずっしりと重い果実を得ている可能性が高い。 これが筆者の60年にわたる株式市場との付き合いから得た結論である。 株式投資（個別株）は、本質的に怖いものではない。 株式投資で損することは当然あるが、変な「儲けたい」欲をもたなければ、大ケガとは無縁。 株価の水準を心配する必要はあっても、過剰に心配するのは時間の無駄、チャンスを逃しかねない。 少額で十分なので、まずはスタートすることが大切。 その際は「アメリカ株」からがおすすめ（詳しくは本文を参照）。 本当の株式投資は副業の一種。自分の好きな仕事をしながら、趣味を楽しみながら、 ついでに株式投資を楽しみ、素晴らしい企業の成長の果実を分けてもらうことだ。 【目次】 第１章「まず株式（個別株）を買う」 どのように買ったらいいかを書いている。初めて買う場合は「アメリカ株」をおすすめしている。詳しくは本文を読んでほしいが、日本株より手軽に買えるし、期待も大きい。 第２章「資産運用を考える」 「資産運用」の対象は「株式（個別株）」だけではない。預金、国債、投資信託などいくつかある。これらの投資対象について、簡単におさえておく。 第３章「長期資産運用は経済成長で潤う」 長期のデータを用いることで、株式（個別株）による長期資産運用こそが、経済成長の果実（すなわちリターン）の分け前に与れる有力な方法だと示している。企業や経済全体の成長の観点から、日本の株価についても説明している。 第４章「資産を分散させ、長期運用する」 投資する株式（個別株）は、企業を選ばなければならない。本章では、長期資産運用においても企業を選ぶことが必要だと確認し、その後で、分散投資の重要性と、その方法を述べる。 第５章「企業の将来の可能性を評価する」 個人投資家として長期運用を選ぶ場合、投資先企業の選別が必要となる。それも客観的な指標による選別である。その指標の特徴や留意点を説明する。 日本経済を取り巻く環境を考えると、企業間の格差が大きい。 企業として「人口減少」や「環境問題」への適切な対応、グローバルな事業展開、デジタル化に適合した製品・サービスの開発、労働生産性の向上などを実現し、利益を本当に伸ばせるのか。 世界的に見て、少数の精鋭企業だけが伸びる。 インターネット、情報工学、AI（人工知能）、生命工学……、その流れに追いつけない者の登場と退場は、個人も企業も同じである。長期保有の観点から企業を選び出す感性と、その確認が求められる。 第６章「投資信託と付き合う」 「資産運用立国」や「金融リテラシー」などの政府の掛け声、税制上の優遇措置が魅力的な新NISAやiDeCoにおいては、投資信託が主役の座にある。 その投資信託の概要と付き合い方を述べる。 TOPIXや日経平均株価を模倣する上場投資信託（ＥＴＦ）への投資は、幅広い投資により大きな当たり外れは回避できる一方、政府頼みのような凡庸な企業の株式まで買うことになる。 自分自身の目で見て頭で判断し、長期の観点から優れた企業の株式（個別株）を保有し、日本経済の発展を応援したいと考える。

株主との対話による企業価値向上の実際 日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードにも対応 ロングセラー『IR戦略の実際』の後継本 ・本書は、企業が投資家に対し、投資判断に必要な企業情報を適時に、継続して提供するＩＲ（インベスター・リレーションズ）の基本と実際、課題など包括的に解説します。 ・投資家との積極的な対話をうながす日本版スチュワードシップ・コードや、コーポレートガバナンス・コードの導入をきっかけに、ＩＲの重要性はこれまでになく増しています。 ・企業価値向上の手段としてＩＲに取り組む企業の実例をふんだんに盛り込みました。 ・著者は、日本ＩＲ協議会の事務局長・首席研究員を務める第一人者です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本で唯一の民間非営利団体で「日本のIR活動の情報センター」が集約したIRの現状、動向、データの最新保存版。 大きなトレンドから細かい手順まで、包括的・具体的にIRの姿を浮き彫りにする構成。IRオフィサーが知っておくべき重点課題や法令・制度などの基本情報、IR実態調査結果などによる現況と見通し、実務上の留意点と多様な企業事例、資本市場の評価が高い企業の特徴、IRオフィサーに役立つデータ集を掲載。

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優しい子に育ってほしいけれど、自分の意見を言えないようでは困る。自分の意志を持ってほしいけれど、わがままなのはだめ。子どもが育つとき、自己主張と自己抑制が共にできることが大切なのはわかっていても、そのバランスは難しい。両者を等しく重視するイギリスと、自己抑制を尊重しがちな日本を比較教育学を用いて比べながら、子どもたちはどうやってこれらを身につけていくのか、親はそのためにどうすべきかを探る。

日本企業の最新ケーススタディ 前著『日本企業のコーポレートファイナンス』に続き、日本企業の事例をそろえた待望の第2作。実務家・研究者の双方から強く支持される良書の続編。 投資やM&Aの判断、新規事業参入といった経営戦略に、資本コストや価値分析などコーポレートファイナンスはどう活かされているか。経営と財務の結合の最前線を、日本企業のケースをもとに明らかにする革新的研究。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サステナビリティの潮流・資本市場からの要請をふまえ、サステナ経営高度化に取り組む先進事例を、京都大学とみずほ証券が共同研究。 ＜本書の構成＞ まえがき 　序章　サステナビリティ経営とコーポレートファイナンス 第１部　金融・資本市場の地殻変動 　第１章　サステナビリティを巡る潮流 　第２章　資本市場の変容 　第３章　ＥＳＧ投資の拡大 　第４章　投資家の期待する企業のＥＳＧへの取り組み――ＥＳＧ・ハイブリッド債券と外国人投資家の視点 　第５章　（補論）事例報告・対談 第２部　企業の取り組みと財務・事業ポートフォリオ戦略 　第６章　明治ホールディングスのサステナビリティ戦略とコーポレートファイナンス 　第７章　レゾナック・ホールディングスのサステナビリティ戦略とコーポレートファイナンス 　第８章　サステナビリティ時代の財務・事業ポートフォリオ戦略 第３部　サステナビリティから考える金融・資本市場の将来と課題（座談会） 　あとがきに代えて――サステナビリティ時代の産学の役割

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は，大学生，大学院生，そして社会人という幅広い読者を対象としたコーポレートファイナンス（企業財務）とバリュエーション（企業価値評価）のテキストです。「企業価値の向上」「価値創造経営」「持続可能な成長（サステナブルな成長）」という現代のビジネスのキーコンセプトは，コーポレートファイナンスから生まれたといっても過言ではありません。本テキストの内容をきちんと学ぶことで，これらの重要な考え方を正しく理解することができます。 　本書の特徴は，大きく三つあります。第一に，事業戦略や経営戦略との関係を重視していることです。コーポレートファイナンスとバリュエーションでは，企業価値，価値創造，サステナブル成長などを財務的な数値で分析します。企業の事業戦略や経営戦略と，財務数値との密接な関わりを解説します。 　第二に，ESGを取り入れていることです。ESGはサステナビリティと関係があり，コーポレートファイナンスとの親和性は高いです。この潮流を無視するわけにはいきません。本書では，第13章と終章「コーポレートファイナンスの広がり」において，ESGを重点的に取り上げました。その他の章においても，ESGとコーポレートファイナンスの関係を紹介しています。 　第三に，実際に手を動かして理解を深めてもらうために，エクセルによる財務モデルを多用していることです。手を動かしながら，コーポレートファイナンスとバリュエーションの理解を深めてください。

自分の頭で考え、はっきりと意見を言える子どもに育ってほしいというのは親の自然な願いだろう。しかし、自己主張の発達と深く結びついている「自尊心」は、謙虚さが賞賛される日本において、常に歓迎されるとは限らない。そこに矛盾があるとしたら、自己主張できる子を育てるためにはどうすればいいのか。日本人独特の自尊心を考察し、教育学の視点から、保護者の価値観の影響や、子どもの成長との関わりを明らかにする。

企業価値評価(バリュエーション)は、かつてはM&Aの買収価格算出など専門家向けの分析手法でしたが、 いまや経営戦略全般を議論する際の重要な判断材料となっています。本書は、ビジネスパーソンが経営 を数字で理解し判断するための必須のリテラシーとなった企業価値評価について、わかりやすく解説 します。 本書のコアとなるのが、DCF(ディスカウント・キャッシュフロー)法です。フリー・キャッシュフローと資本 コストをもとに企業価値をどう算出するか、ケースを用いて、じっくりと手ほどきします。理論を具体的な ビジネスにあてはめて、わかりやすく説明できる研究者と、企業価値評価のスペシャリストがタッグを 組んで執筆しました。 より基本的な段階からスタートしたい方には、姉妹書の日経文庫『コーポレート・ファイナンス入門』が おすすめです。