【感想・ネタバレ】シリーズ日本近現代史 8 高度成長のレビュー

武田晴人

日本経済の「後進性」が問題にされ，近代化・合理化の必要性が熱心に叫ばれた時代から，「経済大国」としての地位を確立する時代まで．「経済成長への神話」はどのように浸透し，また「ゆがみ」を生じさせていったのか．人々の欲求と政治の思惑はいかに寄り添い，あるいはすれ違い続けたのか．通説に大胆に切り込む意欲作．

[ブクログ · ★★★★☆]

大学受験に向け「戦後史」を学ぶ高校生にオススメの一冊。タイトルの「高度成長」にある通り、メイントピックは経済と政治（主に第1、4章、おわりに）であるが、60年代から80年代にかけてを概観するのに適した一冊である。

[ブクログ · ★★★★☆]

【『戦後政治史』→政治潮流を俯瞰的に見る】
『占領と改革』に引き続き、岩波新書の近現代史シリーズを読んだ。
この本は、なぜ日本は高度経済成長を遂げることができたかを追うものである。

論旨は主に以下の3点だ。
・経済成長が求められた理由は、国民の完全雇用を第一義に、同時に生産性の向上も求めていたからだ。
・質的な「経済発展」ではなく、量的な「経済成長」が追求されたので、成長中には様々な弊害が生じ、生活基盤の整備は遅れた。
・経済成長はあくまで手段に過ぎず、経済成長が目的となりえる現代社会の論調には疑問の余地がある。

そして、経済成長が達成された背景として、政治との強い連関が挙げられる。特に、占領下での政治的決定と55年体制の確立により、経済成長に政治が注力できた。具体的に、基本的人権と戦争放棄を主張した日本国憲法、戦前の寡占体制を防ぐ独占禁止法などが大きな影響力を持っていた。

現代中国が急激な経済成長を遂げている中、今後中国経済がどのような動向をたどるのか考察するには、日本の高度成長と比較検討することが重要だろう。上の論旨を照らし合わせると、中国の現状と実に似ていることが分かる。

ただ大きく違う点は、戦後政治体制の中で形作られた日本国憲法などの考え方が、中国には欠如しているということだ。特に、日本の戦後体制は民主主義のもとで国民の総意があったからこそ継続できたのに対し、中国は共産党の一党独裁で、現在の体制は人民の総意ではない。だからこそ、中国では日本以上の様々な歪みが生じていると言える。その点で、中国の成長には大きな不確実性があると考えられる。

さて次は、高度成長が頭打ちになる中で現れた、新自由主義（新保守主義）について考えていきたいと思う。

[ブクログ · ★★★★☆]

2008/5
シリーズ近現代史の第８弾。今回は高度成長期、岸内閣から大平内閣あたりまでを取り上げている。
この時代の特徴としての政治と経済の結びつきなどが読みやすくまとめられている。近現代の勉強をするときに読むことを奨める一冊。

[ブクログ · ★★★☆☆]

好い事ずくめではなかったんだな。経済成長も歪みが伴っていた。みなが幸せというわけにはいかなかった。目先の喜びが将来の悲劇を孕んでいるようにも。

全体的にはキレがなかったように思う。底流を見る視点が欠けている。現代史であるので読みやすかったが。できのいい学生のレポートのよう。

・経済成長が生活を苦しくした
・環境庁は最初一人だった

[ブクログ · ★★★☆☆]

［　内容　］
日本経済の「後進性」が問題にされ、近代化・合理化の必要性が熱心に叫ばれた時代から、「経済大国」としての地位を確立する時代まで。
「経済成長への神話」はどのように浸透し、また「ゆがみ」を生じさせていったのか。
人々の欲求と政治の思惑はいかに寄り添い、あるいはすれ違い続けたのか。
通説に大胆に切り込む意欲作。

［　目次　］
第１章　一九五五年と一九六〇年―政治の季節（転機としての一九五五年　独立後の政治不安　保守合同と五五年体制　国際社会への復帰　春闘と三池争議　日米安全保障条約改定問題　五五年体制と戦後民主主義）
第２章　投資競争と技術革新―経済の季節（経済自立から所得倍増へ　投資とその制約要因　「技術革新」と新産業育成　「見せびらかしの消費」の時代）
第３章　開放経済体制への移行―経済大国日本（ベトナム戦争下のアジア　開放体制への移行　証券恐慌と大型合併　大型合併と企業システム　「成長志向」への異議申し立て）
第４章　狂乱物価と金権政治―成長の終焉（二つのニクソン・ショック　沖縄返還　列島改造と狂乱物価　二つの石油危機　企業の社会的責任と金権政治）

［　ＰＯＰ　］


［　おすすめ度　］

☆☆☆☆☆☆☆　おすすめ度
☆☆☆☆☆☆☆　文章
☆☆☆☆☆☆☆　ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆　メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆　冒険性
☆☆☆☆☆☆☆　読後の個人的な満足度
共感度（空振り三振・一部・参った！）
読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ）

［　関連図書　］


［　参考となる書評　］

[ブクログ · ★★★☆☆]

　岩波新書『沖縄現代史』の著者が、その内容を薄めたのがこのリブレット。

　サンフランシスコ平和条約第３条によって、日本政府の施政権下から切り離され、本土の日米安保条約・行政協定（1960年以降は地位協定）とともに、サンフランシスコ体制の軍事的負担を強いられた沖縄県の悲痛な叫びが聞こえてくるようである。

　戦後の日本本土の人間ははともすれば忘れがちであるが、しかし、日本全体あるいは東アジア全体の軍事バランス・安全保障に多大な影響を及ぼしてきた以前の経緯、また依然として広大な軍用地が存在し、騒音等の公害や米兵による犯罪が根絶されない現状、そして、これからも基地縮小・軍用地返還が漸次進められるであろうことを勘案するとこの問題の重要さが薄れることはないだろう。

　戦後沖縄史の入門としては、非常にわかりやすく内容も適切だと思う。