河野龍太郎のレビュー一覧

世界経済の死角

河野龍太郎 / 唐鎌大輔

対談形式で読みやすくなってるけど内容は難しいです。

日本は生産性の割に労働者の賃金が少ないそうなので今後は賃金が上がるといいですね。

・腐らない議論が大切
・都市部と地方は価値観が違う
・政府の補正予算や決算を誰も検証しない

世界経済の死角

河野龍太郎 / 唐鎌大輔

多角的な視点から世界経済・金融を分析した良書。
トランプ関税やEUの軍拡といった近年の話題のトピックや「ドル基軸通貨体制」「新時代の赤字」といった深いトッピク、過去の世界・日本経済の分析等の全414ページに渡る1冊。
特に第1章で取り扱った日本の低水準の実質賃金の上昇率は非常に読み応えがあった。

金融緩和の罠

藻谷浩介 / 河野龍太郎 / 小野善康 / 萱野稔人

罠、ワナ。

これは捕らえられて、どうにも出来ない状態。経済学的に定義されている言葉は〝流動性の罠“であり、先ずはそれとこの本の金融緩和の罠の違いに戸惑う。ほとんど同じ意味に聞こえるが。

「政策を打っても効かない」状況、逆に「政策が効きすぎて止められない」状況。金利を下げても期待通りの投資や消費が得られず、もはやゼロ金利に近く打つ手がないのが流動性の罠。

金融緩和の罠は、金融緩和をやめようとして金利を上げると、国の借金（国債の利払い）が急増したり株や不動産バブルが崩壊。円高・株安が起きて景気悪化になるなど、やめたくてもやめられないまさに“罠”にハマった状態。どちらかというと、流動性の罠を解説したものが、金融緩和の罠という気がする。

今の経済状況は、まさに罠にハマっている。金利は上がり、緩やかなインフレだが、正常化は進まない。金融緩和の罠の兆候が出ている。超低金利は継続。国債金利が上がると、財政への影響が大きい（利払い負担）。利上げが進めば住宅ローン・企業債務に打撃。株価や為替にも影響し、景気後退リスクが高まる。そのため、少しでも引き締め方向に動けば“痛み”が出るため、慎重にならざるを得ないので、まさに“罠”の中で身動きがとれない構図が透けて見える。

直近のトランプ影響はさておき、円安が株高へ。インフレが投資熱を、という事で悪くなさそうだが、この見かけ上に対し、しかし「罠」である理由とは。株高が実体経済の力強さを反映していない。所得は伸び悩み、消費はまだ慎重（実質賃金はマイナス）。資産を持たない層にとってはインフレは痛手。円安が進みすぎるとエネルギーや食料の価格高騰につながり、庶民生活を圧迫。金利を本格的に上げると、国債利払い・景気後退・資産バブル崩壊などの副作用が待っている。

このように、脆弱なバランスの上に成り立っており、いざ方向を変えると崩れるかもしれない。まさに罠の中にいるのだ。

金融緩和の罠

藻谷浩介 / 河野龍太郎 / 小野善康 / 萱野稔人

対談集。
藻谷浩介；「デフレの正体」著者。
河野龍太郎；BNPパリバ証券経済調査本部長。
小野善康；大阪大学社会経済研究所教授。

はじめに
第1章　ミクロの現場を無視したリフレ政策　藻谷浩介×萱野稔人
第2章　積極緩和の長期化がもたらす副作用　河野龍太郎×萱野稔人
第3章　お金への欲望に金融緩和は勝てない　小野善康×萱野稔人

金融緩和の罠

藻谷浩介 / 河野龍太郎 / 小野善康 / 萱野稔人

金融緩和に懐疑的なインタビュアーが、意見を同じくする3人の専門家との対談を通じて、アベノミクスの金融緩和を批判的に記したビジネス書。結局『罠』とは、政府債務の増大とその後訪れるであろう国債価格の暴落、通貨信用の毀損（円の暴落）と、従来の反リフレ派の主張と変わらないところ。
3人の専門家の意見に納得する部分も多かったが、同時に100%同意できるわけでもなく、納得できない部分も多々あります。とはいっても、全般的にわかりやすく、楽しく読ませていただいた。

金融緩和の罠

藻谷浩介 / 河野龍太郎 / 小野善康 / 萱野稔人

マクロ経済学の骨格を外すような話をするので、学者を始め、各方面から揚げ足取り的な批判をされている各論者たち。しかし、三者に共通する、過度な金融緩和は、現在の日本において、根本的な解決策になることはないという点はとてもしっくりくる。生産世代の減少、将来への不安、社会の成熟化による物的需要の減少、に対応した構造改革を含めた施策が必要だ。これらの問題の解決が無いままの金融緩和は、国の信用を損ね財政破綻に陥る危険性がある。アベノミクスでいうと「第３の矢」である成長戦略がめっちゃ大事という事かな。とても面白かった。

金融緩和の罠

藻谷浩介 / 河野龍太郎 / 小野善康 / 萱野稔人

一人のインタビューアが、リフレ反対派の３人に一人づつインタビューをしていくという形式。この点の本は主張がバラバラとアチコにに書かれていてポイントがわかりづらいという特徴がある。

一人目の藻谷浩介氏はリフレ派に否定された大ヒット作『デフレの正体』で言わんとすることを再度主張。数年前に読んだ時には、日本の『現役世代を市場とする商品の供給過剰による値崩れ』の原因は『１５歳から６４歳までの生産年齢人口の減少』にあるという氏の主張の分かりやすさに大いに納得したものだ。ただその後多くの『リフレ派』に、その主張が経済学的検知から間違っている、『デフレ』の定義を勘違いしている、高齢化が進んでいる他国でもデフレになっていない国がある、などと結構叩かれていた。が、この本の中で自身の主張を改めて丁寧に説明しているし、否定された内容が、そもそも氏の本を丁寧に読んでいないことが原因であると真っ向から反対している。私は、『リフレ』は信じているが、『デフレの正体』に書かれている内容については、藻谷氏の主張は正しいと思うし、別に『リフレ派』の主張と大きく相反しているものではないと感じる。

二人目の河野龍太郎氏は、日本の低成長の原因は人口動態だと主張し、その状況を認識しない極端な金融緩和は百害あって一利なしと訴える。対策が書かれていないので、、、うーん・・という感じ。

三人目の小野善康は民主党管政権の経済ブレーンだったらしい。金融政策でお金の量を増し物の値段が下がっても、今の日本のように生産力が拡大し物が満ち足りた成熟社会では、それ以上欲しい物もなく需要は伸びないという。こういう国では政府は、国民生活に不可欠でも利益が少なく民間が手を出さないような産業に、税金から集めた金、余っている人をつぎ込むような政策が有効だと主張する。国民全員に最低限の生活ができる金額をばらまくベーシックインカムについては、最低賃金の撤廃につながりデフレを引き起こす可能性があるし、雇用を増やさないので反対している。また、この政策を支持する日本維新の会も切り捨てている。