中間層は、インターナショナルフューチャーズモデルでは、1日あたりの世帯支出が購買力平価ベースでUSD10-50。現在は10億人程度で、2030年には20億人超に増える見込み。
中間層は,、生まれた時は革命家で、中年になる頃には保守的になる傾向がある。政治や社会の秩序を守る要になるが、それは自分の利益になるならという条件がつく。
日本は大規模構造改革が実行されれば、今後も中の上程度のパワーは維持できる。少子高齢化、産業基盤の老朽化、不安定な政治情勢に対処する事。
女性の労働参加率について、ドイツ68%、イギリス66%、米国62%、日本61%。
GDP、人口、軍事費、技術投資に関して、中国は2020年までにEUを、2030年前半に米国を追い抜く。インドも2030年頃にEUを追い抜く。
国民の健康度や教育水準、統治の質などのソフトパワーで中国が米国を追い抜くのは、2040-2045年頃。
ユースバルジと内戦や民族紛争の間には高い相関関係がある。現在、国民の平均年齢が25歳以下の国（ユースバルジ）は80カ国以上。中央アメリカ、中央アンデス、サハラ以南のアフリカ、中東、南アジア、中央アジアに多い。
2025年までに、新興国の都市の上位中間所得世帯（購買力平価で年間所得が7万ドル以上）数は、西側諸国の同等の世帯数を上回る。都市は前代未聞の拡大を続ける。
世界の電力需用の41%、電力使用量の71%はビルが占める。
インターネットについて、ロシアや中国以外の国でも、アラブ諸国、韓国、インドネシア、トルコ、ブラジル、アルゼンチン、メキシコなどの新興国はインターネットの監視を強化したがっている。現状維持を主張する国は、米国、英国、カナダ、スウェーデン、インド、ケニア、ニュージーランドだけ。
インターネットが機能的ブロックに分割される場合、OECD加盟諸国、ロシア、中国、アラブ諸国に分かれる見方が有力。
1970年の世界の寿命は64歳だったが、2011年では70歳に上昇した。
1990年と比べて寿命が短くなったのは北朝鮮、南アフリカ、レソト、ジンバブエ、リビアだけ。
現時点でインターネットと連動するモノは150億点を超える。
世界を変えうる4つの波乱要因
1.中国経済が新たな成長段階に移れない事
2.戦争の可能性が高まる事
3.テクノロジーの暴走が起きる事
4.アメリカが世界のトップから転落する事
2000-2020年、世界のGDPに占める中国の割合は、10年おきに5%増えた。1900-1950に世界のGDPに占めるアメリカの割合は、10年おきに2.5%しか増えていない。19世紀の英国の場合、10年おきの伸びは1%未満。
中国は向こう5年で一人当たり所得が15,000ドルを超えると言われるが、この水準は歴史的に政治的自由化運動が起きる分岐点と考えられる。
1960年に中所得国だった国が高所得国に移行できたのは西欧諸国と日本だけ。中所得国からの脱皮に成功した国は、構造改革や近代化に向けて強力な社会的・政治的コンセンサスがあった。
アメリカでは、1873年に送電媒体が発明されてから、電力普及率が25%に達するまでに46年かかった。1991年、wwwを人口の25%が利用するまでに要した時間は僅か7年。
生産技術に起きている変化は第三次産業革命を起こすレベルの激変。それは過去20年にインターネットがもたらした変化よりもはるかに深遠な変化を今後20年にもたらす。
雇用破壊のスピードは雇用創出のペースより早い。
新しいテクノロジーから疎外された人々は、新しいスキルを身につける機会を必ずしも持たない。先進諸国は成功する見込みの無い底辺層を生み出す恐れがある。
遺伝子工学的に創られたデジタル生物から、バイオ燃料、浄水、繊維、食料資源も作れる。
アメリカでは政府が基礎研究の助成に割く予算が減っている。この10年で、中国の研究開発投資は170%増えた。昔の中国は極めて重要な技術を世界に送り出しており、再び一流のイノベーション国家となる。
中国の五カ年計画は、次世代のIT及び環境技術に1兆7,000億ドル投資する事を盛り込んでいる。
現在、もっとも戦争の可能性が高い地域は中東、次いで南アジア、東アジア。
国家間の戦争は平均2年以内に終結する。
1970年以降に起きた内戦と民族紛争の80%はユースバルジ国で起きた。2030年もユースバルジ国は、パレスチナ自治区、ヨルダン、イエメン、アフガニスタン。
外国の支援があっても、武力を伴う反政府活動が成功する可能性は30%未満。
サウジアラビアが財政的に採算が取れる原油価格は1バレル80-90ドル。社会保障支出が拡大している。
アジアがたどる4つのシナリオ
1.現在と同じ。ルールに基づく協力と、アメリカと中国の静かな競争が続く。アメリカの優位を基礎とする同盟が安全保障秩序を維持し、中国の軍備増強、北朝鮮の核開発といった潜在的な問題の影響は薄れる。地域機構が成長し、経済統合は環太平洋ベースで進む。小規模な軍事的事故がエスカレートして、大衆の熱狂的な愛国主義に火がつけば紛争に発展する恐れあり。
2.激しい勢力争いを伴う勢力均衡秩序が形成される。アメリカが孤立主義を取るか、経済的に衰退して東アジア諸国はもはやアメリカは東アジアの安全保障維持に関心がないと考える。アメリカの不在を補うため、核開発、獲得に乗り出す国も出る。この場合、中東よりも大規模な地域紛争に向かう。
3.中国の政治的自由化を前提とし、欧州のような民主的に平和を維持する地域秩序が構築される。この東アジア共同体は、小国の自治を尊重、安全保障の要として、アメリカの助けを必要とする。これは最も現実味の乏しいシナリオ。
4.インドが台頭するか、日本の相対的衰退が止まらない限り、中国中心の地域秩序が構築される。
抑圧的体制に対抗する場合、非暴力運動の成功率は53%、武力闘争の成功率は27%。また、前者は平均3年で収束するが、後者は9年かかる。
2013年の欧州の世論調査で、ヨーロッパ人の60%がEUを信頼しておらず、50%近くがEUの未来を悲観していた。（2007年末は24%。）
テクノロジー企業はユーザーになんでもシェアさせたがるが、自分たちは利益をシェアしない。
フォードは馬車の御者を好条件で雇ってフォードの車を買えるようにした。
アメリカは、高齢化、基礎研究の欠如、二流の初等、中等教育、未来を悲観する下層階級、連邦予算を食いつぶす社会保障制度など、複雑に絡み合った長期的トレンドに揺れている。
