三橋貴明の作品一覧
「三橋貴明」の「帝国対民主国家の最終戦争が始まる」「ドイツ第四帝国の支配と崩壊 亡国の新帝国主義(グローバリズム) 日本人に緊急警告!」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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プロフィール
- 作者名：三橋貴明（ミツハシタカアキ）
- 性別：男性
- 生年月日：1969年11月22日
- 出身地：日本 / 熊本県
- 職業：作家
東京都立大学（現首都大学東京）経済学部卒。エコノミスト、中小企業診断士。『本当はヤバい！韓国経済』、『あなたの所得を倍増させる経済学』など数多くの著書がある。
値引き作品
一覧 >>作品一覧
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帝国対民主国家の最終戦争が始まる
ビジネス・実用
4.01巻1,408円 (税込)中国が絶対に「民主化」しない理由は世界史にあった！ ●世界史は「牧畜」文明が動かす ●遊牧民の家畜管理技術が「奴隷制」を生んだ ●国際情勢がよく分かる梅棹忠夫の「文明の生態史観」 ●「第一地域（日本+西洋）」対「第二地域（大陸国家）」 ●中国・ロシア・トルコ「独裁」に突き進む理由 ●善悪ではなく他国との「違い」を認識せよ ●日本人は「縄文人」を祖先とする単一民族 ●グローバリズム、変遷の歴史 ●経済依存による属国化＝中国の冊封体制 ●ナチスより凶悪なのが中国共産党 ●中国+グローバリスト+メディア＝「最悪のトライアングル」 ●「災害大国」だからこそ「健全なナショナリズム」を生む 経済とは横軸のナショナリズムの話であり、歴史は縦軸のナショナリズムの基盤だ。 経済と歴史。日本国民は、中国共産党の脅威をはねのけるために、早急に経済と歴史に関する「正しい知識」を身につけなければならない。 だからこそ、本書は歴史を古代、中世より読み解き、現代の経済と関連して語るという地政経済学的手法を採用した。 本書が日本国民の「両軸のナショナリズム」の回復に寄与し、中国の属国という悪夢の未来を回避するための一助になることを願ってやまない。 -
ドイツ第四帝国の支配と崩壊 亡国の新帝国主義(グローバリズム) 日本人に緊急警告!
ビジネス・実用
-1巻1,782円 (税込)三橋貴明が激動の世界を読み切った! 「私たちは近代の政治・経済とその主導原理終焉の真っ只中を疾走しているのである! 」 いま、なぜヨーロッパに大難民が押し寄せるのか! ? これは、単にイスラム国(ISIL)によるシリア、イラクの崩壊で発生した難民という問題だけでない大きな地殻変動である。ドイツ産業界の期待に応えた「規制緩和」が進み、低賃金で働く経済難民がドイツ労働市場に大量になだれ込んでくるのだ。米国発のグローバリズムによる世界の均一化だけでない事態がヨーロッパに招来されている。 この状況は、ユーロ圏における唯一の勝者であるドイツが第4帝国ともいえる支配権を確立しているユーロの現実を抜きにしては語れない。 ついこの間のギリシャ危機はこの本質を衝いている。 ドイツの、ドイツによる、ドイツのためのユーロの実態を鋭く分析して、 なぜドイツのみが財政黒字を達成し、ギリシャは永遠に財政破綻するのか! ?を構造的に明らかにする。 ユーロ圏において、かつて20世紀を風靡した帝国主義に匹敵する新しい仕組みの新帝国主義(グローバリズム)が行われているのである。これは形を変えた国家主権の簒奪である。 そしていま、新たなる火種が発生! 中東からの大量難民である。 ドイツはナチス問題もあり、民族差別には国家として反対の立場、移民受け入れに対しては非常に寛容である。それを逆手に取っての産業界からの要請もある。 だが、1日1000人とも言われる迫り来る大量難民の行方はどうなるのか?ドイツの目指した新帝国主義ともいえる多文化共生社会は、難民問題で崩れ落ちる... 日本は欧州をケーススタディとして、国民国家のあり方を改めて考える必要がある。 近未来を予測する三橋貴明の真骨頂! -
自民党の消滅
ビジネス・実用
3.01巻1,760円 (税込)◆◆◆電子書籍は5月14日（木）より先行配信中、紙書籍は6月26日（金）発売予定◆◆◆ 賃金・消費・出生数を最も減らした“亡国の政党”の最期と日本の未来を問う 2012年第二次安倍政権発足時の目標は「デフレ脱却」でしたが実現されないまま今日に至り、国民の不満は日に日に高まっています。そしてこの20年間の間に、日本の賃金・消費・出生数はかつてないほどに減少しています。 賃金は第二次安倍政権発足時以降だけで、4.4％も下落。また二度の消費増税により、消費は駆け込み消費と大幅な下落の繰り返しを記録。出生数も著しく減少し続け、2019年には対前年比で約‐6％を記録しています。 この間、主に与党として国政を牽引してきた自民党は、2017年に森友学園問題、2019年に桜を見る会の問題で追及を受け、政権支持率は徐々に下落。そして今年2月にはコロナ危機が発生し、ダイヤモンド・プリンセス号への初動対応の遅れ、PCR検査の少ない実施数などを理由に、海外から批判が集中しています。さらに検事長定年延長問題では、恣意的な立法により反対意見が集まっており、国民からの信頼は失われつつあります。 本書では、1955年の自由民主党誕生からの変遷を追い、自民党が本来あるべき民主政治からかけ離れていった歴史的経緯と、機能不全に陥っている背景を解説。同時に、連帯や相互扶助の精神を忘れつつある日本人の意識にも触れ、本来あるべき民主制の姿について一考を投じます。 かつて高度経済成長を牽引し戦後の日本をリードしてきた政党と、日本の民主制の未来を問う一冊です。 <目次> 第1章 亡国の政党 －一つ目の衝撃 －二つ目の衝撃 －55年体制 －迫りくるグローバリズム －最悪の政府三冠王 －安倍総理の器 第2章 個人の権利 －ロビンソン・クルーソーの権利 －FREEDOMとLIBERTY －権利と自由 －万人の万人に対する闘争 －国家と戦争 －人権と抵抗権、革命権、自然権 第3 章 民主制の成立 －生存の共同体 －安全保障の共同体 －統治における三つの利益 －民主制という政治形態 －民主制の弱点 第4章 民主制と国家 －民主制とナショナリズム －ブレグジット －連合王国とスコットランド －独裁制と民主制 －国家の喪失 第5章 自民党の消滅 －文明のマトリクス －日本の建国 －記憶喪失の民 －権威と権力 －天皇と民主制 －五十五年体制の崩壊 －財政とナショナリズム －自民党の消滅 おわりに -
亡国のメガロポリス
ビジネス・実用
-1巻1,430円 (税込)日本経済の足を引っ張っているのは「地方ではなく東京である」。こう聞くと耳を疑う人が多いかもしれないが、日本の現状をつまびらかにすると、驚愕の事実が浮かび上がってくる。 一例として島根県と東京都の失業率を比較してみよう。2017年の10―12月期、2018年１―３月期、島根県の失業率は何と０.６％しかない。それに対して東京の失業率は、2018年４―６月期で２.９％。東京の失業率は一貫して全国平均を上回っている。それに加え東京都の一人当たり県民所得の成長率も経済成長率も全国平均を下回っている。 なぜ、世界一の人口を誇るメガロポリス東京は日本経済の足を引っ張ることになってしまったのか？ 今後の日本は、都市部ではなく地方にこそビジネスチャンスがある。この現実を日本国民が共有したとき、我が国は東京一極集中や少子化といった諸問題について根本から解決することが可能になる。 未来の日本が再生する道を明らかにした１冊。 -
日本人が本当は知らないお金の話
ビジネス・実用
4.01巻1,324円 (税込)お金って何なんだろうか? 分かっているようで、実は知らないお金の真実を三橋貴明が解き明かします。 これを知っていると知らないとでは、人生が180度違ってきます。 日本人の全てが必読の＂お金持ち＂のための必須の知識を教えます! -
日本経済 失敗の本質
ビジネス・実用
4.01巻1,485円 (税込)日本経済停滞の諸悪の根源はコイツらだ！ 日本経済が停滞して、すでに30年以上が経過した。しかし、状況は良くなるどころか、1997年の消費税増税を端デフレに陥り、異次元の金融緩和をしても財政出動を拒み、緊縮財政に突っ走った。さらに2度の消費税増税だ。不景気の時に増税など言語道断だということは経済の教科書にも載っていることだ。 なぜ、こんなばかげた政策を行うのか。岸田文雄政権前からだが、どこか大東亜戦争に酷似していないだろうか。政府が圧倒的に力を持ち、一方的に物事を決めていく。そしてメディアが「大本営発表だけ」を垂れ流して煽る。あらゆる失政は明らかににもかかわらず、誰も責任はとらないし、ひたすら日本経済は右肩下がりを続けていく。 まずは誤った貨幣観を正さなくてはならない。「国の借金1000兆円超え」「子・孫に負のツケを残すな」と一見まともそうなスローガンで増税にひた走ってきたが、そんなものはまやかしだ。岸田総理自身も「（国の借金は）政府の債務です」とようやく認め、財務省も「（日本の）デフォルトは考えられない」と対外的には発信しているのだ。そして、国債の償還ルールを採用しているのは世界で日本だけなのだ。 （底本 2023年3月発売作品） -
生産性向上だけを考えれば日本経済は大復活する シンギュラリティの時代へ
ビジネス・実用
5.01巻1,309円 (税込)三橋貴明の最新経済論。今回、著者がテーマに選んだのは「生産性向上」。デフレ不況にあえぐ日本経済の復活のキモは「生産性を向上させること」だと断言する。 ・少子高齢化は経済復活の大チャンス！・外国人労働者で人手不足を解消してはいけない ・発展途上国とは生産性が低い国のことを指す ・ＡＩやドローン技術の発展で何が起こるのか？ ・デフレ脱却のための唯一の方法とは？ ・成長否定論が日本を殺す など、驚きの経済論を展開。その明快で舌鋒鋭い理論に、これまでの間違った常識がくつがえされていく。これからの日本経済、そして技術革新が進んだシンギュラリティの世界で、我々はどうすればいいのかが理解できる１冊！ -
日本をダメにした財務省と経団連の欺瞞
ビジネス・実用
3.41巻1,386円 (税込)日本貧困化の元凶はこいつらだ！ アメリカのGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）とマイクロソフトの5社だけで、日本の東証1部上場会社2160社の時価総額を超えている。さらに1997年から2018年の21年間で労働者の賃金を時給換算したところ、イギリスは93％増、アメリカ82％増、フランス69％増、ドイツ59％増と主要国は軒並み大幅にアップしているのに日本だけはなんとマイナス8％である。GDPこそ世界3位だが、もはや先進国ではない。完全に衰退国に落ちぶれた。 なぜそうなってしまったか。財務省が「国の借金1000兆円」（正確には政府の債務）をメディアを通して振りまき、プライマリーバランスの黒字化目標を掲げて、緊縮財政を続け、さらに消費増税を繰り返しているからだ。 実際に新型コロナウイルスが日本に上陸する前から、2019年10月期-12月期のGDPは年率換算してマイナス7.1％と凄まじく落ちていた。 さらに消費の「罰金」である消費税をなぜ経団連は諸手を挙げて賛成するのか。それは、消費増税の代わりに法人税が減税されるからだ。本書は巷で信じられている常識を覆す、驚きの真実のオンパレードだ。 -
財務省が日本を滅ぼす
ビジネス・実用
4.01巻1,386円 (税込)このままでは中国の属国となってしまう！ 「国の借金は1000兆円を超える。日本人1人あたり800万円以上の借金を背負っている計算になる。子や孫の世代にツケを残さないためにも消費増税は不可欠だ」――新聞やテレビでもさんざん流されるから、このようなロジックを耳にしたことはあるだろう。でも、全部デタラメだ。そもそも、バランスシートの負債の部だけを取りあげて1000兆円の借金とは会計上でも間違っている。 政府資産は672兆円もあるし、そもそも負債の部にある「公債」「短期証券」のうち500兆円は政府の子会社である日本銀行の持ち分だ。連結決算すればチャラだし、そもそも現在、日銀の黒田東彦総裁は財務官時代に日本の格付けをボツアナ以下にした海外格付け会社に「日米などの先進国の自国通貨立て国債のデフォルトは考えられない」と抗議していたくらいだ。 それなのに、国内に向けては「財政破綻論」をまき散らす。黒幕は財務省だ。国際機関（財務省OBの天下り先）を使って「増税せよ」と外圧をかけてくる。そして、緊縮財政を実行して、日本国を小国化させようとする。国益よりも省益が大事なのだ。このままでは「亡国」に至ること必至だ。 -
あなたの所得を倍増させる経済学
ビジネス・実用
-1巻1,540円 (税込)アベノミクスの「第一の矢」「第二の矢」を評価してきた三橋貴明だが、現在は第三の矢へ警鐘を鳴らし続けている。規制緩和はまだデフレ脱却をしていない日本経済の基盤を脆弱にするというのだ。アメリカ型所得格差拡大方向の規制緩和の罪と愚を徹底的に糾弾する。我々日本人が働いて生み出したものを売るという循環、回転の早さを目指し、国内の需要で国民の所得を倍増する「新たな所得倍増計画」の公開が本書の狙いである。 -
アベノミクスが激論で解けた！ ポスト・サピオムック
ビジネス・実用
3.51巻1,056円 (税込)安倍政権の真の狙いがわかった！ アベノミクスは果たして効果があるのか。日本は復活できるのか。独立総合研究所代表取締役社長の青山繁晴氏、ジャーナリストの須田慎一郎氏、経済評論家の三橋貴明氏が“ガチンコ討論”します。 「３本の矢」と言われる大胆な金融緩和、機動的な財政政策、そして成長戦略。 それらに落とし穴はないのか、三氏が徹底検証。 そしてアベノミクスの真の狙いに迫ります。その過程で、第二次安倍政権が掲げる政策が単に強い経済を取り戻すためだけでなく、安全保障と深くリンクしていることが浮き上がってきます。 新聞、テレビが報じないアベノミクスの最終目標を掘り下げて明らかにします。 -
アメリカ、中国、そして、日本経済はこうなる
ビジネス・実用
4.11巻1,026円 (税込)二〇〇七年までの世界同時好況は、アメリカの家計が年百兆円単位で借金を増やして世界の需要を一手に引き受けてきた。しかし、二〇〇八年を堺に状況は大きく変わった。現在のアメリカ経済は、簡単にいえば二極化が広がっている。ウォール街に活況がもどり、地方経済がガタガタになっている状態だ。 いまのアメリカを支えているのは、公的資金注入の政府支出だけだ。だから、二番底、三番底はいくらでもあるだろう。 中国はどうか。中国も政府が五十四兆円規模でお金を出して、公共事業でもっているという状態だ。これは九〇年代の日本と同じだが、この先の展望が見えない。それではどうするのかといえば、いまをしのぐことができれば、いずれアメリカが回復するだろうと思っている。 では、日本経済はどうなのか。わかりやすい例を引けばこうだ。給料を百万円もらったとすると、それを全部使ったら、それは回り回って企業が個人か誰かの所得になる。 ところが、百万円のうち十万円を貯蓄してしまうとその分は誰の所得にもならない。その結果、現金・預金が貯まっているというのが、いまの日本の現状だ。 つまり、フローである所得が増えないで、財産ばかりが貯まってしまうという守り志向に入っている。 もう一つは、デフレが続いているので物価が下がり、企業の売り上げが今後下がっていくということで、給料が上がらない状態が続く。だから、デフレの克服こそが、最大の課題なのである。 -
今が地政学でわかる！リアルな新世界地図
ビジネス・実用
-1巻1,100円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 三橋貴明氏が緊急提言！北朝鮮問題で危機に陥るのは日本だ!! 北朝鮮問題のウラにある中国の不都合な真実とは？日本人だけが知らない列強各国の思惑とは？イギリスEU離脱よりヤバいロシアの西側戦略が加熱する？なぜ中東を巡る争いはなくならないのか？…日本に迫り来る危機のすべては最新の地政学で丸ごとわかる！ -
今、世界経済で何が起こっているのか？
ビジネス・実用
3.81巻1,571円 (税込)ギリシャ、そしてアイルランドとドミノ倒しで経済危機が波及するユーロ圏。 FRBの極端な金融緩和策にもかかわらず、10%を超える失業率が続き閉そく感から抜け出せないアメリカ経済！ 為替介入を続けて人民元の上昇を抑え、外貨を稼ぎ続ける中国に対して、中間選挙で敗れたオバマ政権がどうでるか？ 目まぐるしく変化する世界経済の動きと日本への影響を分かりやすく解説する三橋経済本の決定版！ -
今や世界５位 「移民受け入れ大国」日本の末路 「移民政策のトリレンマ」が自由と安全を破壊する
ビジネス・実用
4.81巻1,287円 (税込)著者が２０１４年に『移民亡国論』を発表して以来、世界では移民問題が大噴出、英国のＥＵ離脱やトランプ大統領の誕生を招くなど、その警告はことごとく的中した。だが、安倍政権は移民政策の危険性を無視し、国民の知らぬ間にすでに日本は世界第５位の移民受け入れ大国となっている！ 在日問題からインバウンド、高度外国人材まで、語られぬ「不都合な真実」を暴き、これから日本に起こる政治・経済・民族的大混乱を予測、いかに対処すべきかを問う。 -
いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由(わけ)
ビジネス・実用
3.41巻1,026円 (税込)日本人が知っている韓国企業は「サムスン」と「現代」くらいしかない。ごく一部の巨大企業が韓国経済を支え、しかもそれらはすべて輸出企業である。この不自然な経済モデルが、韓国経済に深刻な危機をもたらしている。外国人株主に搾取されている、日本からの資本財輸入に依存した構造、日本の四分の一しかない労働生産性、ウォン安政策で極まる歪んだ輸出依存体質、失敗続きの国家プロジェクト、国を捨てて海外逃亡する「愛国者」、不衛生社会、パクリとコピーだらけの韓国文化、韓国最大の輸出業は売春--このままでは韓国経済は完全に崩壊する。どん底に堕ち、腐敗し続ける韓国は「反日」の前に、自分の国を省みよ！ -
黄金の復興計画 成長を阻む道路不要論から脱却せよ
ビジネス・実用
5.01巻1,100円 (税込)デフレ不況、東日本大震災で痛手を負った日本経済だが、復興需要でデフレギャップは解消され、黄金の時代が待っているはずだ。しかし、それを阻むものがある。その正体はなにか。この国の病巣を暴く! -
韓国人がタブーにする韓国経済の真実
ビジネス・実用
3.51巻1,699円 (税込)近年、「日本企業はグローバル化への対応も経営者のカリスマ性も足りない。もっと韓国を見習うべきだ」といわれる。だが、企業の寡占化で国民が虐げられた経済や、汚職だらけの経営者から学ぶことが本当にあるだろうか。長年、韓国経済をウォッチしてきた「ストロング・ジャパン」論のエコノミストと、朝鮮半島の歴史・文化の欺瞞をつぶさに指摘してきたジャーナリストの初顔合わせ。韓国経済が日本経済にとって「反面教師」にすぎないことを、あらゆる角度から実証してゆく。日韓両国の関係にもっとも必要なことが「事実を積み上げる」ことであり、事実に基づいた相互理解が求められるとすれば、「都合の悪い事実」を認めないのが韓国の経済学、歴史学の正体である。だからこそわれわれは、韓国人があえて目をふせる現実を直視したうえで、この国と付き合わなければならない。「Only In Korea（韓国でしか通用しない）」論理の矛盾をあばく一冊。 -
韓国大変！ 笑うしかない「属国への道」 【Voice S】
ビジネス・実用
-1巻200円 (税込)2015年9月3日の抗日戦争勝利70周年式典パレードの最中に中国を訪れた三橋貴明氏。中国経済の失速を目の当たりにし、「この状況で、韓国の朴槿惠政権が『頼った』のが中国なのであるから、笑うしかない」とあきれ返る。中国に媚びを売り続ける「属国」に未来はあるのか？ ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年11月号掲載記事を電子化したものです。 -
韓国を叱る もはや韓国から学べることは何一つない 【Voice S】
ビジネス・実用
4.71巻100円 (税込)「スマートフォン依存」経済の歪みが、崩壊しつつある証左が見えた。もはや、韓国経済やサムスンに日本が学べることは何一つない。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年10月号掲載記事を電子化したものです。 -
完全にヤバイ！韓国経済
ビジネス・実用
4.01巻1,320円 (税込)天国から地獄へ、ジェットコースターのように上下するウォン相場。 ウォン安とドル不足で、企業の債務は膨れ上がり、銀行はインターバンクでの借換えができず、高金利の短期借入に依存！ 為替オプションで膨大な債務を抱えた企業に粉飾？決算を奨め、破綻寸前の銀行には政府保証！ 政府は米国に懇願し、スワップでドルを入手。 しかし、３ヶ月のスワップ満期が来ても、用意できないので、スワップ償還のためのスワップを繰り返す。 本当に大丈夫か？韓国。 -
外国人投資家に支配されたサムスンの悲劇 【Voice S】
ビジネス・実用
4.21巻100円 (税込)ウォン安でもウォン高でも韓国国民は必ず損をする――。人気エコノミストが喝破する、グローバリズムに翻弄される韓国経済の構造的欠陥。 ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年4月号掲載記事を電子化したものです。 -
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経済ニュースの裏を読め！ 世界経済編（TAC出版）
ビジネス・実用
4.01巻1,500円 (税込)【メディアが伝えない「真実」から、世界経済を読み解く! 金融危機後の「世界経済の真実」を、人気エコノミスト・三橋貴明が、データを用いてわかりやすく解説!】 ▼バブル崩壊後、7人に1人が貧困層のアメリカは、「強いドル」を放棄! ▼欧州では失業率10%超の国が続出! 危機脱出の最終戦略は脱ユーロ! ▼経済成長を続ける中国は「10%の富裕層が全所得の50%を占める」超格差社会! 目からウロコ、「そういうことだったのか!」と納得のデータが続々。 リーマン・ショック以降の世界経済のリアルを読み解く!! Q.アメリカは景気回復している? Q.ギリシャはなぜIMFから支援を受けなければならなかった? Q.イギリスはなぜユーロに加盟しない? Q.中国の経済成長を支えているのは輸出? Q.人民元は基軸通貨になる? Q.インド経済の中心は?・・・ ⇒なんとなく疑問に思っていたことをスッキリ解決できる一冊です! -
経済ニュースの裏を読め！（TAC出版）
ビジネス・実用
3.91巻1,500円 (税込)【メディアが伝えない「事実」から、「これからの日本」が見えてくる! 超次世代エコノミストが、豊富なデータをもとに確かな「リアル日本経済」をインプット!】 ニュースは正しいことを伝えているのか? ▼「国は借金まみれ、は大嘘! 国家としては世界一の金持ち」 ▼「日本は輸出依存の国ではない」 ▼「日本の公共投資は大幅に減っている」 ▼「公務員の数は主要国の中で一番少ない」 ニュースが伝えていることが事実とは違っていることもあるのです。 もちろん、「事実」の裏づけを証明する豊富なデータもぎっしり。 さらに、「高度経済成長」「格差」「貿易立国」などなんとなく知っているキーワードをはっきり定義づけ。 次世代を担うエコノミスト・三橋貴明氏が「ニュースの裏側」から経済の基礎知識を、Q&A式でわかりやすく解説します。 経済の考え方、見方がわかり、『経済っておもしろい!』と思える一冊です。 -
経済の自虐主義を排す 日本の成長を妨げたい人たち(小学館101新書)
ビジネス・実用
3.91巻550円 (税込)経済にはびこる自虐主義者こそ真の敵だった！ 国民経済の目的は「世を經（おさ）め民を濟（すく）う」ことである。そのために政府はあらゆることをせねばならない。やっと安倍政権が成長路線に大きく舵を切ったが、なぜかくも長い間、政府は本気でデフレ対策をせずに国民を苦しめ続けたのか。また政府にデフレ対策をしないよう提言してきた官僚、学者、評論家、経営者の何と多いことか。著者はこの状況を「実は経済にはまだまだ自虐史観がはびこっているのです」という。彼らは中国、韓国を実態以上に賞賛し、「コンクリートから人へ」「公的年金は必ず破綻する」「安倍路線では必ずハイパーインフレになる」「少子化、人口減少で日本はもう経済成長しない」などと事実も論理も無視して日本を貶め日本人から元気を奪おうとする。そして、決して経世済民に有効な対策を提示しない（できない）。もし彼らが本気で自説を信じるなら、日本から出て行った方が良いだろうに、日本にしがみつく。著者は「最近ハッキリわかったことは、経済にはびこる自虐主義者が私の真の敵である、ということです」と言い切る。この本は、国民に害を成す「経済の自虐主義」を明解に説明し、彼らを実名で徹底論破する快書である。 -
原発再稼働で日本は大復活する！
ビジネス・実用
-1巻1,540円 (税込)原発が再び動き出す。代替燃料の輸入増が貿易赤字に拍車をかけ、さらにはエネルギー安全保障も脅かしてきた。ロシア、ウクライナのガス紛争からも分かるエネルギーの重要性。日本大復活のカギは「再稼働」にあった！ ※本作品は電子書籍化にあたり、カバーおよび本文における写真、イラストの一部を掲載しておりません。あらかじめご了承ください。 -
国家解体へ進む朴政権 【Voice S】
ビジネス・実用
-1巻100円 (税込)2008年に発足した李明博政権による「規制緩和」と「構造改革」の断行は、韓国経済を変貌させる結果をもたらした。しかし、日本においてもけっして対岸の火事ではない、その真意とは!?三橋貴明氏が日韓経済の「正しい認識」を指し示す。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年7月号掲載記事を電子化したものです。 -
これからヤバイ世界経済
ビジネス・実用
3.71巻1,232円 (税込)金融緩和の魔力から抜け出せない世界。３つのバブルが崩壊した中国。大難民が押し寄せるユーロ圏。周回遅れでグローバリズムに門戸を開く日本。 気鋭の経済アナリスト二人が2016年を予見する賢者の書！ -
新世紀のビッグブラザーへ
小説・文芸
3.31巻1,400円 (税込)日本国内の“良心勢力”および外国勢力が推進する「人権擁護法」「外国人参政権」「沖縄一国二制度」「東アジア共同体」「外国人の公務員採用」「女系天皇制」「無防備都市宣言」などの施策が実現したとき、日本社会はどのような変貌を遂げてしまうのか――。本書は、その「起こりうる現実」を描いたシミュラフィクション（シミュレーション小説）である。書名にある「ビッグブラザー」とは、イギリスの作家ジョージ・オーウェルの名作『1984年』に登場する独裁者の呼び名。社会における個人の自由と人間性の尊厳の問題を鋭くえぐった同作品の風景が、舞台を平成日本に移して再現する！？「人権」「友愛」「市民」「共生」「環境」など、様々な美辞麗句を用い、実際には極度に人権が抑圧され、閉塞感に満ちた「大アジア人権主義市民連邦」の実態は、明日の日本人の物語でもある。国家観なき日本の政治家とマスメディアによる情報操作の罪を糺す問題作！ -
［図解］三橋貴明の「日本経済」の真実がよくわかる本
ビジネス・実用
4.31巻880円 (税込)「このままでは、日本は財政破綻してしまう」「TPPに参加しなければ、日本経済は復活できない」本当にそうなのでしょうか？世の中には、「経済に関する間違った情報が蔓延している」と著者は指摘しています。その原因の代表的なものは以下の3つです。1、用語の定義付けが曖昧で、かつ数値データに基づいていないこと2、国民経済に対する理解が不十分であること3、マクロ経済的視点にミクロ的な視点を取り入れるなど、議論の仕方が間違っていること本書は、マスコミが喧伝する「不要な危機感」「過剰な不安感」に惑わされることなく、日本経済の本質を理解するための一冊です。そのため、まずは前半部分のPART1・2で、「景気とは何か」「GDPとは何か」「国債とは何か」「円高の正体」「ユーロ危機の本質」などの経済の基礎を解説。続けて、PART3・4で「復興プラン」「TPP」について具体的に論じています。 -
生産性を高めるために私がしていること、考えていること
ビジネス・実用
3.81巻1,600円 (税込)どんな仕事でもそうだが、ものすごく生産力のある、生産性の高い人がいる。1人で何人分もの仕事をこなし、ちゃんと期日内に完遂する。精度も高いため、顧客や取引先からの評判もいい。必然的に、その人は引く手数多の「人材」、いや「人財」となり、高い収入を得ることができる……と「言うは易し」だが、何をし、どう考えれば、そうなれる？ そのヒントとして、本書の著者である三橋貴明氏にご登場願った。いまや三橋氏は、豊富なデータをもとに経済を多角的に分析し、未来予測、ニュース解説、政策提言などを行う第一人者と言っても過言ではない。また、各種メディアへ登場する一方で、著書を年に10冊近く出版し、ベストセラーとなる話題作も少なくない。さらに、その合間を縫って、国内外で講演や取材を行い、会員制勉強会も主宰……。まさに「驚異の生産力」。その秘密と哲学を、授業形式で初公開！ ※【聞き手】たかまつ なな（お笑いジャーナリスト） -
世界同時非常事態宣言
ビジネス・実用
3.01巻1,056円 (税込)最初はブレグジットだった! そしてトランプ大統領誕生、EU解体が本格化する! グローバリズムで儲けようとする右、世界の人権を擁護しようとする左、 行きつく先は地獄!? -
先進国になり損ねた国 【Voice S】
ビジネス・実用
-1巻200円 (税込)財閥企業の業績が振るわず、国民の実質賃金が下がり続け、内需を逼迫させている。もはや火の車の韓国経済を対岸の火事として捉えてはならない。日本企業は、技術投資をせず、中長期的な製品開発を繰り返し競争能力を失った韓国企業を反面教師にするべきである。韓国が先進国になれなかった理由を明快に解説する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年6月号掲載記事を電子化したものです。 -
全国民が豊かになる 最強の地方創生
ビジネス・実用
4.51巻1,232円 (税込)交通インフラの整備で日本は爆発的に成長する! 日本全土を新幹線でつなげ！ マイナス金利の今こそ、巨大公共投資の絶好のチャンスだ! 新幹線や高速道路網など日本全土での交通インフラの整備で、豊かな暮らしを日本に取り戻す、真の地方創生策を提言する。現在の東京一極集中が地方との格差や少子化を生み、日本の危機だと喝破。人気経済評論家・三橋貴明先生の最新入魂作です。安倍政権による亡国の競争政策を徹底糾弾。政府やマスコミによる洗脳から読者を解き放ち、日本経済の真実や日本の再生戦略が見えてきます。実質賃金や経済成長など、本書でしか読めない本当の経済常識も身に付きます。 -
中国がなくても、日本経済はまったく心配ない！
ビジネス・実用
4.01巻1,026円 (税込)二〇〇九年における日本のＧＤＰは、ほぼ五兆ドル。そして、中国・香港向けの輸出額は約一千四百十五億ドルで、対ＧＤＰ比で二・七九％。 中国への輸出は日本のＧＤＰの三％にも満たないのが現実である。 また、中国・香港からの輸入額は約一千二百三十六億ドルで、対ＧＤＰ比二・四四％となっている。 したがって、日中貿易の総額は、二千六百五十一億ドルで、約百七十九億ドルが日本の貿易黒字となる。 ところで、輸出はＧＤＰの加算項目だが、輸入は控除項目になる。 つまり、輸入金額分がＧＤＰから差し引かれ、ＧＤＰに算入されるのは、貿易総額ではなく、「貿易黒字」になる。 よって、万が一、中国・香港との貿易が途絶した場合、日本経済の「フロー」であるＧＤＰは、約〇・三五％減少するだけのことである。 はたして、この程度の規模で、「日中貿易が消滅すると、日本経済は壊滅的な打撃をうける！」などといえるのか、 また、こうした主張こそが、対中関係における政治判断の過ちを生む要因になる、というのが本書の主張である。 -
中国不要論（小学館新書）
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-1巻836円 (税込)仮想敵国に経済依存すれば、属国化する！ 中国経済が失速して、株価が大暴落したのが２０１５年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。そんな状況下でも中国共産党政府は、まさにやりたい放題だ。日本の領海や領空を頻繁に侵犯したかと思えば、南沙諸島を不当に埋め立てている。日米やASEAN諸国からどれだけ批判されようとも、中国側は岩礁埋め立て、軍事基地を次々と建設し、南シナ海を囲む「九段線」の実効支配を進めている。 ところが、日本の大手メディアは中国に対し、及び腰だ。実は日本の新聞社やNHKをはじめとするテレビ局は「日中記者交換協定」というものを結んでおり、中国に対して不利な報道をしないように決められているのだ。だから、中国の真実について報じようとしない。そればかりか「中国なしでは日本経済は成り立たない」などとミスリードを連発し、ビジネス界でも当たり前のように受け入れている。果たして本当なのか。 公式データを元に調べて見ると日本は中国に経済依存などしていないし、むしろ中国と付き合うことのリスクの方が高いことが窺える。日本経済は中国がなくともまったく困らないのだ。 -
中国崩壊後の世界（小学館新書）
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3.71巻858円 (税込)決死の中国現地取材を敢行! 北京から飛行機で1時間。内モンゴル自治区のオルドスはかつては石炭で栄え、2010年には一人あたりGDPが中国全土で首位に立ったこともある。インフラを整備し、高級マンションやホテルが相次いで作られた。ところが今はどうか……。2012年に石炭価格が暴落し、習近平の「大気汚染対策」が追い打ちをかけ、石炭産業は壊滅状態となってしまった。その結果、オルドスからは人が消え、豪華な建物が颯爽と建ち並ぶのに、車や人が全然いないという不気味なゴーストタウン(鬼城)となり果ててしまった。 中国の不動産バブルの崩壊はすでに知られていることだが、次の株式バブルは政府主導によるものだった。不動産バブルに代わるものとして株式バブルは登場したのだ。そんなバブルが弾けるのは当たり前だ。敏腕ファンドマネージャーはもとより、個人投資家たちが相次いで自殺するなどとんでもない事態に陥っている。ところが、中国政府には打つ手がない。 中国経済の崩壊・・・それは全世界にどういう影響を与えるのか。そして、どういう結論を迎えるのか。日本はどう対処していけば、この難局を乗り越えられるのか。気鋭の経済評論家が見事に読み解く! -
超・技術革命で世界最強となる日本
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3.51巻1,430円 (税込)「失われた２０年」の間、スーパーコンピュータや新幹線技術、原発など、日本が得意にしてきた技術が中国や韓国の急追を受け、世界一位の座を奪われてきた。だが、いま再び、日本のハイテク技術が世界を席巻しようとしている！ スパコンからリニア、航空技術、軍事産業まで、他を寄せ付けない日本の最先端技術のいまを完全紹介！ -
「ＴＰＰ参加」を即刻やめて「エネルギー安全保障」を強化せよ！ 安倍総理「瑞穂の国の資本主義」への直言
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3.01巻1,152円 (税込)アベノミクスの成長戦略は勘違いしている！ 日本の国土が海外資本に蹂躙される「規制緩和」より、「国土」「物流」「食料」「エネルギー」などの「安全保障」を強化することが、真の成長戦略だ！ 現在の日本は、第一の矢である「金融政策」と、第二の矢「財政政策」に加え、第三の矢として「安全保障の強化」を実施すれば、まさしく「瑞穂の国の資本主義」を実現できる状況にあると説く、人気経済評論家・三橋貴明の書き下ろし最新刊。 中野剛志氏との特別対談「エネルギー安全保障の行方」収録。 第１章 TPP参加をゴリ押しするアメリカの資本主義的民主主義 第２章 デフレ脱却を妨げる「狂った羅針盤」 第３章 「瑞穂の国の資本主義」への直言 第４章 三橋貴明＆中野剛志 特別対談 エネルギー安全保障の行方 -
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２０１５年 暴走する世界経済と日本の命運
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3.01巻1,650円 (税込)グローバリズムの拡散により、世界は分裂へと向かい始めた。ウクライナ問題での新たな米ロ冷戦、欧州での反ユーロ派の台頭、スコットランドやスペインでの独立運動、香港や台湾での反中国デモなど、各国で対立が激化。日本では、財政均衡主義による消費増税で景気が後退、来年の再増税を巡って賛成派と反対派が熾烈な争いを繰り広げ、さらに新自由主義派が推進する規制改革もせめぎあいが続いている。世界と日本の未来が決まる2015年の動向を読む! -
２０１７年 アメリカ大転換で分裂する世界 立ち上がる日本
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-1巻1,485円 (税込)次期アメリカ大統領は誰がなっても世界は混乱必至、欧州は２０１７年の独仏選挙でＥＵ分裂確実、衰退が止まらない中国経済など、２０１７年は世界経済が瀕死の状態に陥る可能性が高い。そのなかで、日本のみがその危機に打ち勝つポテンシャルを秘めている。世界経済と日本の行方を読む！ -
２０１８年 戦争へ向かう世界 日本経済のラストチャンス
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-1巻1,485円 (税込)北朝鮮情勢の緊迫が続けば、いずれ日本はアメリカの傘から外れる！ トランプ大統領が中国に北朝鮮への対応を迫り、経済的圧力を高めているが、有効な手立てが打てない状況。トランプの訪日、訪中は何をもたらすか。そして中国共産党大会で権力固めを目論む中国の行方は。大揺れに揺れるアジア情勢のなか、日本経済は正念場を迎える！ ２０１８年の世界と日本を読む！ -
２０１６年 中国・ユーロ同時破綻で瓦解する世界経済 勝ち抜ける日本
ビジネス・実用
3.01巻1,650円 (税込)止まらない中国経済の崩壊と習近平政権の暴走は、今後、世界に何をもたらすのか。難民・移民問題の泥沼化が懸念され、一人勝ちだったドイツ経済にも陰りが見え、再度のギリシャ危機という爆弾を抱え込んだユーロでこれから何が起こるのか。不安定化する中東やロシアの成り行きは？ そして、動乱へと向かう国際情勢のなかで、安倍政権と日本経済の未来はどうなっていくのか。２０１６年、風雲急を告げる世界と日本を分析し、今後の動向を完全予測する！ -
日本「新」社会主義宣言 「構造改革」をやめれば再び高度経済成長がもたらされる
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5.01巻1,430円 (税込)翻って現在の日本を見ると、デフレで国民の実質賃金が下がり、当然ながら購買力も減り、経済は需要不足に悩む。それにもかかわらず、政府の需要創出や所得分配の強化といった正しい対策は打たれず、緊縮財政と構造改革ばかりが推進され、国民の貧困化が続いていく。グローバリズムと自由競争ばかりが尊ばれ、本来の経済の語源である「経世済民(世を經おさめ、民を濟すくう)」が置き去りにされている。カール・マルクスの亡霊に頼らずとも、我が国が目指すべき「正しい社会主義」の形はあるのだ。すなわち、高度成長期の日本である(本書より抜粋)●2015年12月の共同通信社の世論調査で、景気が良くなったと「実感していない」と回答した人は73・7%にのぼり、15年10~12月のGDPは2四半期ぶりにマイナス成長をした。果たしてこれは中国経済の減速など外的要因が原因なのか？ いや、デフレ化した日本で「デフレを退治する」と言ってかじ取りを任された、安倍政権が次々実行する「デフレ化政策」の結末である。疲弊する国民経済復活ために必要なことは「規制緩和」でも「緊縮財政」でもましてや「グローバリズム」でもない。統制型経済への回帰が唯一の道である！ 消費税増税から「岩盤規制」緩和の正体、さらには「マイナス金利」まで、日本で行われている多くの「政策」の正体を読み解き、その「問題点」や「嘘」を網羅。その先にある「国民経済」再生への提言を三橋貴明が288ページものボリュームで書き尽くした。 「脱・構造改革」こそが「黄金の四半世紀」復活への道だ！ -
日本が世界をリードする！ 第４次産業革命 これから始まる仕事・社会・経済の大激変
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3.31巻1,430円 (税込)ドイツで始まった「第４次産業革命」は、日本で進化し、完成する！ ドローン、パワードスーツ、運転支援システムなど、現在の日本では産業技術の開発が急速に進み、生産性の飛躍的な向上が見込まれている。労働人口の減少時代を迎える日本は、これによって世界最強になると同時に、働き方や仕事、社会のあり方が大きく変わる。２０４５年に人工知能が人間を超えると目されるが、その前段階で日本に何が起こるのか。衝撃の分析！ -
「日本経済ダメ論」のウソ
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3.71巻1,047円 (税込)「ネットの神」と「勝間和代の最強ブレーン」がタッグを組んで、メディアに蔓延（はびこ）るウソを完全論破！ ●震災復興には増税が必要 ●「国の借金」は返さなければならない ●円高が続くのはいいことだ ●日銀の独立性を侵してはならない ●中国がなければ日本経済はもたない ●このままでは日本はギリシャになる ●税金泥棒の公務員は減らすべき ●公共事業は「悪」である →全部ウソ！ -
日本経済は、中国がなくてもまったく心配ない
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4.01巻1,026円 (税込)日本経済は中国がなければ成り立たない？ 日本は輸出依存の国？ --そんなのは大きな間違い！ 日本は中国経済に依存などしていないし、内需拡大で成長してきた国である。「数字的根拠」のない印象論を妄信していては、決して正しい判断等出来ないのだ。過剰な投資で生み出された前代未聞のバブル、まともに機能しない株式市場、中国製の危ない輸出品、統計数字は捏造だらけ、海外へ逃げ出す富裕層--もはや、中国経済の崩壊は避けられない！ いまだ中国経済に幻想を抱くおバカな経営者、必読の本！ -
日本人のための日本国が消える！ 移民亡国論
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3.51巻1,320円 (税込)安倍政権は毎年20万人の移民受け入れの本格検討を始めた。深刻な人手不足というのがその理由だが、それは嘘である。裏で新自由主義者が働きかけ、グローバル企業のために労働賃金を下げることを画策しているのだ。実質賃金が下がっている現状での外国人労働者増は、再びデフレに戻ることを意味する。台湾で中国人流入に反対する学生が国会を占拠、仏でも移民排斥の極右政党が躍進するなど、世界で移民政策は失敗するなか、逆行する日本の愚策を突く。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
とても勉強になりました。
もう何だか日本政府が、全く逆のことをやっていることに驚いてしまい、大変なショックを受けました。
ずっと国債は国の「借金」かと思っていましたが、全く違うことを知りました。数字（情報）が増えるだけ。
2025年現在の日本においては、消費税（付加価値税）は諸悪の根源としか思えません。
消費税が無くなるだけでも、日本経済は回復するのではないかと感じました。
日本を建て直すためには、本当に何とかしないといけない。
税金は財源として必要なのではなく、国債が相殺されるだけ。
税金増収→国債減少→国民の預金減少。
本当に何をやっているのか、、、 -
ネタバレ 購入済み
・「財政健全化」＝「政府の負債÷名目GDP」の割合を下げること。
「プライマリーバランスの黒字化」を目指さなくても、国債金利が低く、名目GDP成長率を引き上げれば、プライマリーバランスが赤字でも財政健全化は達成できる。
名目GDP成長率を引き上げるためには、短期的なプライマリーバランスの赤字には目をつぶり、デフレ脱却を果たす必要があるのだ。
地方創生のために、交通インフラ整備を進めれば、デフレから脱却し、名目GDPが成長していくため、財政健全化が達成される。その時には、プライマリーバランスの黒字化も達成される。
・多くの国との交易が、経済成長をもたらした。発展途上国は、投資の対象でもある。
これまで利用されなかった人的資源を、教育によって労働力に変え、捨てておかれた土地に設備を作って生産基地に変える。資本と技術の移転。
・発展途上国に対して、大した投資もせず、搾取ばかり続けるのは馬鹿げている。
そうした政策を採用した国は、結果的に「植民地経営」に失敗し、国際社会の表舞台から消えることとなる。ポルトガル然り。スペイン然り。オランダ然りである。
・デフレの時に、国民に課税することは有害だ。
・政府は財政支出によって、民間に通貨を供給する。（国家だけが通貨を発行できるため）
政府は財政支出より前に税を徴収したり、国債を発行したりすることはできない。
もし国家が通貨をすべて租税によって回収してしまった場合、国民は通貨を取引や貯蓄といった手段として使えなくなる。
したがって、民間において通貨が納税以外の手段として使用されるためには、国家は税収以上の支出（自国通貨建て赤字財政）を行う必要がある。
「正常な」ケースは、政府が「赤字財政」を運営していること、すなわち税によって徴収する以上の通貨を供給していることである。
それでも、財政健全化（黒字財政）を目指そうとすれば、国民に貧困生活を強いるか、
輸出相手国の市場と雇用を奪い取るしかなくなる。
真に目指すべきは、完全雇用と物価の安定である。
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Posted by ブクログ
プライマリーバランス黒字化はあくまでも手段の一つと考えるべき。それが目標になってしまっている以上、歳出削減や増税に走らざるを得ない。結果、デフレ脱却と言いながら、真逆の政策を打ち続ける。
都市への人口集中は高リスク状態。地方に分散させるべく鉄道インフラ整備に積極的になるべき。莫大な整備費の負担は地方自治体には荷が重い。国の予算を注ぐ価値は十分にあるはず。新幹線の新規路線整備計画はいくつも存在するが、投入が許された予算の額を考えると、多くは竣工まで数十年コース。景気回復&災害リスク低減に向けて惜しまず予算割り当てて然るべきなのに、それができないのはプライマリーバランス黒字化目標が足枷になっているから。
そもそも現状の日本で財政破綻の可能性はゼロ。自国通貨建の借金だけでデフォルトはあり得ない。財務省も国外に向けてはそのように主張する。「国の借金、国民の負担」は言葉のマジック。正しくは政府の借金。日銀は政府の子会社。貨幣発行、国債の貨幣化で借金チャラ。ハイパーインフレの心配はない。
特落ちが怖い新聞社は記者クラブの会員でいたい。政府に都合の悪いことは書けない。新聞社や国際機関の一部には財務省からの天下りや出向枠があり、動きがコントロールされている。財務省に目をつけられると伝家の宝刀「国税庁」を飛ばされて大きなダメージを負うことも。財務省の権力は強大。
ハイパーインフレ大丈夫の説明もうちょっとしてほしい。
緊縮財政路線が政府（財務省）にどう都合がいいのかが理解できず、もやもやが残った。 -
購入済み
このままでは本当に危い国になる
日本への移民をこれ以上増やしてはいけない。
この人はさまざまなテーマで本を書きまくっていて、玉石混交なところがあるけれど、この件については著者に完全に同意。技能実習生とかなんたら留学生という名目で、安くこき使うための労働力として事実上の移民受け入れが激増している。この国が、ずっと世界でもまれな安全・安心でかつ自由な国でいられたのは、単一民族国家であったことが本当に大きい。これはいくら強調しても強調しすぎることはない。
安易に安い労働力を外国人に求め続けた欧米の国々が、国内に抱え込んだ不満をかかえる少数民族のために、いまどれだけ大きなつけを払っているか、それを横目で見ながら同じことを後追いでやるのは本当に愚かなことだ。
経済界は姑息なたくらみをやめて、真面目に遅れた産業分野の生産性向上に取り組むべき。 -
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