山口二郎の作品一覧
「山口二郎」の「異形の政権――菅義偉の正体」「「改憲」の論点」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
- 作者をフォローする
- フォローすると、この作者の新刊が配信された際に、お知らせします。
作品一覧
-
4.01巻1,045円 (税込)日本政治はどこに向かうのか 衆議院補欠選挙で敗北が続く自民党。 また、岸田文雄政権は裏金問題等により低支持率に喘いでいる。 佐藤優元外務省主任分析官は、岸田政権を「深海魚のような政権」と評し、 山口二郎法政大学教授は「家産制国家へ逆行している」と語る。 自民党は保守政党と呼べないほど変質し、所属議員は劣化した。 自民党は解党に向かうのか。だとすれば、自民党を政権から引きずり下ろす政党はどこか。 あるいは、過去何度も窮地に陥りながらも復活したように、危機を乗り切るのか。 国際政治の潮流も踏まえ、自民党およびこの国の未来を読み解く。 （以下、目次） はじめに――対談から生まれた独自の分析と予測（佐藤 優） 第一章 日本政府のトランプ対策 第二章 もはや保守政党ではない 第三章 岸田政権が壊したもの 第四章 自民党の本質 第五章 自民党の息の根を止める政党 第六章 激変する国際情勢のなかで おわりに――二〇二四年は大きな転換点（山口二郎） -
4.0 -
- -
4.1 -
3.5「異形の政権」がもたらす危機―― 2020年9月、菅義偉自由民主党総裁が首相に就任した。 菅首相はこれまでの首相にない「異形の権力者」であり、 その政体は「異形の政権」であると、著者2人は言う。 具体的には無派閥・非世襲の政治家であり、 総裁選直前まで下馬評に上ることはなかったが、 安倍晋三前首相が辞意を表明するや一気に上り詰め、 政権発足後は権力を極度に自分へと集中させている。 他方、菅首相がどのように権力を行使しているかはほとんど報道されない。 なぜこのような政権が誕生したのか、その実態とはいかなるものか。 前著『長期政権のあと』で安倍政権の本質を見抜いた著者2人が読み解く。 見えてきたのは、不気味な“危機の足音”だった。 -
-
3.8 -
4.01巻924円 (税込)平成とはどのような時代だったのか。そして、令和はどのような時代になるのか―。『資本主義の終焉と歴史の危機』で歴史の転換を明示した水野和夫教授と、政権与党時の民主党ブレーンとして政治の内側を見てきた山口二郎教授が語り尽くす。まず、平成三一年間を六つの時代に分けて分析。そのうえで平成を総括し、今後を予測・提言する。見えてきたのは、日本が資本主義を“卒業”していく過程であり、政治が大きく変質・劣化していく様だった。歴史的に未知の領域に入ろうとしている現在の日本。両名の主張に刮目せよ。 -
3.9 -
4.0「自衛隊明記」「二項削除」「リベラルの側からの新九条論」……。憲法改正をめぐる議論は混迷の度合いを深めている。しかし九条改憲の本質は、平和を求めてきた日本の戦後の否定そのものだ。本書では安倍政権の「憲法破壊」の動きに対して異議申し立てをしてきた「立憲デモクラシーの会」の主要メンバーが、もっとも重要な論点を解説する。８つのポイントに整理してわかりやすく示した、日本国民全員のための必読書。 【目次】まえがき/第一章 自衛隊明記改憲の問題 木村草太/第二章 「新九条論――リベラル改憲論」の問題点 青井未帆/第三章 日本人が向き合うべき戦争と平和のあり方 柳澤協二/第四章 「改憲派」はどういう人々か 中野晃一/第五章 「ポスト真実」と改憲 西谷 修/第六章 解散をめぐる憲法問題 山口二郎/第七章 憲法改正国民投票の問題点 杉田 敦/第八章 「真ノ立憲」と「名義ノ立憲」 石川健治/あとがき 杉田 敦 -
4.0 -
3.8 -
3.9
ユーザーレビュー
-
-
-
Posted by ブクログ
2020/12/24「安倍長期政権のあと」山口二郎・佐藤優☆☆☆
「名著」知の巨人お二人の共著 クオリティ高い 単行本数冊分 佐藤優氏☆
課題は整理された いかに取り組むか コロナ禍を口実に逡巡している
先送りすると、失われた時代が続き、「資産の焼け野原」
Ⅰ．安倍長期政権 2012.12－2020.08
１．安倍一強 過度な権力集中 官房1200 府2400 内閣人事局'14年
２．行政権の絶対優位 立法・司法の軽視 ファシズムの手法
アカウンタビリティー説明責任なし 民主主義の否定
３．支持率第一主義 短期施策に集中 長期ビジョンも戦略も無い
もともと安倍氏には政権構 -
-
Posted by ブクログ
■小泉政権下で企業の収益向上が優先され、労働者の所得向上が顧みられなくなった。実際、平均年収は1997年をピークに低落・停滞傾向にある。非正規社員が急増したが彼らは企業からすれば「好都合な人」雇用の調整弁になり社会保障費の負担を減らすことができる。
■企業の内部留保は小泉政権の頃から増加し、現在、約463兆円（2019年3月末時点）。
■世帯の所得がその国の世帯の可処分所得（調整後）の中央値の半分未満を「相対的貧困」、その割合を「相対的貧困率」というが、日本の相対的貧困率は2016年時点で15.7％と、イスラエル・メキシコ・トルコ・チリ・アメリカに次ぐ世界第6位。今や日本は正真正銘の格差社会。
特集・キャンペーン
