古くは劣悪な労働環境改善や、長時間労働の是正などのため、最近では同一労働同一賃金、ハラスメント防止などへのために、ルールを定めてきた労働法。細かいルールを正しく理解して適切に対応するのはもちろん大切なことですが、社会状況が変われば、さらなる課題も生まれるものです。 外国人労働者の増加、多様な働き方が求められる今後を考えると、いま存在しているルールを知っているだけでは、新しい課題に立ち向かうことは困難です。 そこで本書は、重要判例や、海外諸国の制度と比較しながら、労働基準法や労働契約法などが制定された歴史的な背景から労働法をわかりやすく解説。「採用時に職務が決まっていない」「時間外労働の割増率が低い」など、日本の特殊な雇用環境や、先進国のなかでは低い労働条件で働いている実態もみえてきます。 実務や試験ではほとんど役に立たないかもしれませんが、物事に対する別の角度からの見方や今後の課題を解決するヒントがみつかる一冊です。

チームリーダー・マネジャー必読！　●望ましい行動が測定、評価される●具体的な行動を表した言葉が使われる●無駄なことをやめる●簡単なコミュニケーションで信頼関係ができている。これが、「仕組み」のある理想的な環境といえる。　仕組みの導入は、「部下を思い通りにコントロールする」 「行動の一つひとつを管理する」と、解釈されがちだが、そんなことはない。目的はあくまでも成果を出すことにあり、部下が喜んで自発的に仕事をしてこそ、成果は出るのだ。長時間労働の是正や働き方改革の実行計画がまとめられる中、多くの職場で働き方の見直しを迫られている。残業ゼロを実現して、生産性アップも求められる、現場リーダー・マネジャーはいかにチームをまとめていくのか。著者の提唱する「行動科学マネジメント」をベースに、部下の行動、チームを変えるための現場でできる「仕組みづくり」を解説する。

「集中力」に世の中の関心が「集中」している。 長時間労働の是正や、仕事と生活のバランスを重視する動きの中で、 企業も個人も集中力を高めて仕事の効率を劇的にアップさせる必要に迫られているからだ。 どうすれば集中力を高めることができるのか。 誰でも簡単に実践できてすぐに効くスキルをお届けする。 『週刊ダイヤモンド』（2017年1月14日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

【内容紹介】 自営業のように一人でまとまった仕事をこなす「自営型」呼ぶべき働き方は、生産性向上と人材不足対策の切り札になる！ 「働き方改革」といえば数年前までは長時間労働の是正がメインテーマだったが、労働時間の短縮が急速に進んだ結果、主役の座はジョブ型の導入に移った感がある。ビジネスの世界でも、「日本の伝統的なメンバーシップ型から欧米式のジョブ型へ」というフレーズが、あたかも既定路線のように独り歩きしている。 しかし冷静に考えれば日本式のメンバーシップ型か、欧米式のジョブ型かという単純な二項対立図式が、いかに現実をとらえる視線をゆがめているかがわかるはずだ。たとえば日本人労働者のほぼ四割を占めるパート、アルバイト、派遣といった非正規従業員はメンバーシップ型よりジョブ型雇用に近いし、欧米企業でも上級管理職は「ジョブ」というより「ミッション」に基づいて仕事をする。ついでにいえばアルバイトやインターネット経由で単発の仕事を請け負うギグワーカーの労働条件を見たら、ジョブ型の未来が必ずしもバラ色でないことは容易に想像できるだろう。 ビジネスや労働の世界では、新たな第三の働き方が静かに、しかし急速に広がっている。そして企業の経営者も、働く人々も、めざしている視線の先はそちらを向いている。雇用かフリーランスか、言い換えれば組織に属しているか否かにかかわらず、半ば自営業のようにある程度まとまった仕事を一人でこなす「自営型」と呼ぶべき働き方である。 本書では新たな働き方のモデルとして、なぜジョブ型ではなく「自営型」なのか、自営型の絶対的な優位性はどこにあるのか、その恩恵を企業、個人、社会が得るには何を、どう変えていくべきかについて、具体的な事例やデータを盛り込みながら解説していく。 【著者紹介】 ［著］太田 肇（おおた・はじめ） 経済学博士。同志社大学政策学部教授（大学院総合政策科学研究科教授を兼任）。 兵庫県出身。日本における組織論の第一人者として著作のほか、マスコミでの発言、講演なども積極的にこなす。また猫との暮らしがNHKで紹介されるなど、愛猫家としても知られる。近著は、『何もしないほうが得な日本 ― 社会に広がる「消極的利己主義」の構造』（PHP新書、二〇二二年）、『日本人の承認欲求 ― テレワークがさらした深層』（新潮新書、二〇二二年）、『同調圧力の正体』（PHP新書、二〇二一年）、『「承認欲求」の呪縛』（新潮新書、二〇一九年）。著書の文章は大学入試問題などに頻出。 『プロフェッショナルと組織』で組織学会賞、『仕事人と組織 ― インフラ型への企業革新』で経営科学文献賞、『ベンチャー企業の「仕事」』で中小企業研究奨励賞本賞を受賞。ほかに著書三〇冊以上。 【目次抜粋】 第一章　日本企業の病根はどこに？ 01コロナ禍、IT化で露呈した日本企業の「弱み」 02日本低迷の原因は共同体型組織にある 第二章　ジョブ型への幻想 01救世主登場？ 02立ちはだかる厚い壁 03ジョブ型は時代遅れ？ 第三章　自営型という新たな選択肢 01自営業復活の追い風 02雇用と自営が地続きに 03組織はインフラに 第四章　台頭する自営型社員 01「職人」への回帰 02分業制から「一気通貫制」へ 第五章　日本企業の「強み」とは何か 01日本的経営の「捨てる」顔と、「生かす」顔 02知的熟練論、知識創造論、擦り合わせ論の着眼点 第六章　自営型でこそ生かせる日本の「強み」 01集団作業の限界を超える――「統合された知」の発揮 02「やる気の天井」を破る――意欲が飛躍的に高まる理由 03幸福度四七位からの逆転を 第七章　“ジャパンアズナンバーワン”の復活へ 01「後発者の優位」を生かす 02「社内」最適から「社会」最適へ 03「自営型社会」のモデルは足下に

このままでは男たちは職場や家庭だけでなく社会からも捨てられてしまう── ベストセラー『男性漂流 男たちは何におびえているか』『「女性活躍」に翻弄される人びと』著者・最新刊！ 「アイツのためを思った指導がパワハラだなんて、納得できるわけがない」 「チャンスを与えてやったのに、セクハラ告発の不意打ちを食らうなんて……」 普段はネガティブな感情を露わにすることのない男たちが目を充血させ、時に嗚咽しながら必死に思いの丈をぶつける。本書は、マスメディアからは伝わってこない市井の人びとの声を丁寧に掬い上げ、そのギャップを鮮やかに描いてきた著者が「男社会」の崩壊をリアルに暴くルポルタージュである。20年以上にわたる取材から迫る真相は、読む者を圧倒する。 本書に登場する管理職の中年男性たちは、取材の過程で、部下の成長を心から願い、長時間労働の是正、女性登用の促進など職場が抱える課題に果敢に立ち向かい、そして妻子への想いを熱く語っていた。では、なぜそんな彼らが訴えられ、引きずり下ろされたのか。パワハラやセクハラ、家庭内モラハラなどのハラスメントの告発を受けるに至った社会的背景や心理的要因を探れば探るほど、「男たち」の悲哀を感じずにはいられない。 “無自覚ハラスメント”──。これが彼らが陥った行為の正体である。 そして“無自覚ハラスメント”に及ぶ要因を数多の取材事例から分析して浮き彫りになったのが、彼らに無批判に内在化された「男社会」の価値観だった。 本書の特徴は最長で約20年にわたり、同じ取材対象者に継続的にインタビューを行った定点観測ルポになっている点だ。例えば、過去の時点では平静を装ったり、胸に秘めていたりした苦悩が、その後の取材で初めて明るみになるケースも少なくない。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2016年6月2日、「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定されました。そのなかで「最大のチャレンジ」と定義づけられているのが「働き方改革」。非正規雇用者の待遇改善に加え、長時間労働の是正や高齢者の就労促進を実現する目標を掲げています。今後行政と企業が協働しながら制度を作り直していくことが求められるでしょう。 　一部の企業は既にその実現に向けて動き出しています。例えば、在宅勤務を導入し、通勤時間を減らして実働時間を増やし、残業を削減する。スマートフォンやタブレットを使ったモバイルワークで、隙間時間を有効に使う。高齢者が働きやすいよう、ITツールで支援するといった取り組みもあります。 　とはいえ成功例ばかりではありません。「在宅勤務制度を作ったのに使う人がいない」「社外で仕事をする社員が増えると、上司が管理できなくなる」「高齢者がITを使いこなせない」――。こうしたリスクを耳にして、働き方変革に踏み出せない企業も多いのではないでしょうか。 　本書ではそうしたリスクを軽減し、ワークスタイル変革でより大きな成果を得られるよう、「先人の知恵」を集めました。 　働き方改革は、ITを導入して大がかりにやるものだけではありません。会議や報連相（ほうれんそう）、仕事のPDCAサイクルなど、身近なものを変えるだけでも大きな成果につながります。 　この本に登場する事例から何かを得て、一歩前に踏み出してください。そこから「一億総活躍社会」への道が開くでしょう。

２０１６年９月に労災認定された「電通過労自死事件」により、長時間労働の是正に関して世論が動いた。これは日本の企業全体の問題だからである。とくに、所定外時間労働「残業」には労働社会の問題が凝縮されている。本書では、この問題を深く掘り下げ議論、政府が進める「働き方改革」についても、その矛盾を鋭く指摘する。すべての働く日本人に、気付きを与える一冊。

「働き方」よりも「稼ぎ方」改革を！ 安倍政権が推し進める「働き方改革」。長時間労働の是正、雇用の流動化、正規・非正規の格差解消などをかかげながらも、今までその改革の「副作用」については十分な説明がなされてこなかったのではないだろうか。そして、低成長社会、労働力人口の減少など状況が変動する中で、日本はどのようなビジョンを持ち、私たちは理想と現実のはざまでどのように働き方を考えていけばよいのか。「労働・雇用」「教育・育児」の専門家二人が未来に絶望しないための「働き方改革」を考察していく、刺激的な対談。

長時間労働の是正が声高に叫ばれる中、 労働基準監督署がその実現に向けて本腰を入れ始めた結果、 ビジネスモデルの転換を迫られる企業が出てきた。 さらに残業減少による年収減を危惧する声も聞こえる。 日本人の働き方や残業代はどうなるのか。 労基署が新たに狙いを定めた企業、 業界で起こっている地殻変動から読み解いていく。 『週刊ダイヤモンド』（2016年12月17日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 働き方改革関連法の本格的稼働の時を迎え、長時間労働の是正や正規・非正規労働者間の格差、ハラスメント対策等、課題山積の労働法について、判例理論や学説をも踏まえて、労働基準法を中心とする個別的労使関係法を検討する。最前線にある現実の姿を確認する。