ＩＭＤ教授とＮＴＴ ＤＡＴＡが総力を結集して、経営の最新理論が１冊に！『デジタル競争戦略』電子無料試読版！ センサーやＩｏＴが作り出す「インタラクティブ・データ」が、競争の場を「業界」から「エコシステム」に変える。 競争のバリューチェーンの強さで勝負してきた従来型企業は、どうすればデジタル・エコシステムの柔軟性で勝負する新しい企業に変身できるか。戦略マネジメントの専門家である著者が、さまざまな企業のケース分析を通じて、新しい競争戦略を構築する方法を説明する。 ありとあらゆる企業が、業界の垣根を越え、企業の垣根を越えて、自社の製品やサービスをデジタル・プラットフォームへと拡張すべくしのぎを削る時代。良質のデータを確保し、それを他社と共有することでネットワーク効果を生み出し、新しいデータドリブン・サービスと顧客体験を提供することが生き残りの鍵だ。そんな新しい競争のパラダイムに対応する経営マインドを説き、ステップ・バイ・ステップのプレーブックを提示する。

★百年に一度の大きな波、デジタル産業革命(第4次産業革命)が押し寄せてきている。デジタル産業革命の象徴がGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)やBAT(バイドゥ、アリババ、テンセント)だ。この米国メガデジタルプラットフォーム・GAFAの影響が、今後すべての日本企業に及んでくる。すべての企業が一刻も早くデジタルシフトしなければ自社存亡の危機なのである。 ★進化のスピードの速いデジタル分野の最前線にいる著者が、これらのGAFAの強さを読み解き、日本企業が置かれている状況と今後起きるであろう未来のトレンドを予測し、デジタルシフトの必要性を説く。デジタルシフトに取り組む企業数が増えてはいるが、実際に成功した例は少なく、失敗事例のほうが大半である。 ★デジタルシフトの支援をしてきた著者だからこそ、失敗事例を分析し、実体験から現時点での最良の方法と描くことができる。著者は、トップや経営陣の危機感や覚悟といった意識の問題と人と組織の問題が全てだという。デジタルシフトに失敗する理由、そして成功に導く人と組織とはどういうものかを丁寧に解説。まずは、経営者が取り組むべき「デジタル力」向上のための3つの習得法を紹介。また、実務を担う社員たちに必要な「デジタル力」とデジタルシフトを推進する4種の「デジタル人材」についても言及。 ★立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と著者との特別対談掲載。

インターネットによって、あらゆるボーダーはなくなった。国境も、言語も、クリエイターと消費者という枠組みさえも。デジタルプラットフォームを駆使することで、誰もが世界中にコンテンツを届けることができるようになったのだ。 そんな時代だからこそ、「その国らしさ」「あなたらしさ」に価値が出る。世界の人々は、その国でしか表現できない、あなたにしか表現できない、まだ見ぬ新しいコンテンツを待っている。その時代の変化をうまく捉えて、世界的なヒットを次々と生んでいるのが韓国。本書では、BTS、「愛の不時着」「イカゲーム」など、いま勢いに乗る韓国コンテンツの事例を中心に、世界へコンテンツを届ける方法について考える。 《目次》 第１章　コンテンツ・ボーダーレスの時代 DIALOGUE01　変化を続けるコンテンツ市場の現在 ――ONE MEDIA代表 明石ガクト氏 第2章　世界の潮流からヒントを得る新しいコンテンツ戦略 DIALOGUE02　中国から見たコンテンツ・ボーダーレス ――動画クリエイター／プロデューサー　山下智博氏 第３章　2030年、本当のコンテンツ・ボーダーレスが到来する DIALOGUE03　世界各国のコンテンツ政策と日本の戦略 ――iU（情報経営イノベーション専門職大学）学長　中村伊知哉氏

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2022年11月に発刊した書籍の電子書籍版です。 《アプリビジネスの全体像をつかむ》 アプリ法務の実務経験豊富な著者陣による解説 「デベロッパー規約」や「審査ガイドライン」の最新情報、 「透明化法」「取引DPF法」「個情法」「特商法」「消費者契約法」「電気通信事業法」「プロ責法」等の法改正もフォロー アプリ利用規約やプライバシーポリシーのひな形も収録 第１部　アプリ開発フェーズの法律知識 第１章　アプリ開発前に知っておくべき契約・権利保護の基礎 Ⅰ　法律・契約の基礎と、アプリ法務の全体像 Ⅱ　知的財産権の保護 第２章　アプリ開発にあたり確認・締結が必要な文書とルール Ⅰ　デベロッパー向け規約 Ⅱ　デジタルプラットフォーム取引透明化法 第２部　アプリ提供フェーズの法律知識 第３章　アプリ利用規約 Ⅰ　アプリ法務において考慮すべきアプリサービスの特徴 Ⅱ　アプリ利用規約とは Ⅲ　アプリ利用規約に関する近時の重要トピック Ⅳ　アプリ利用規約のサンプルと解説 第４章　アプリプライバシーポリシー Ⅰ　アプリビジネスとプライバシーポリシー Ⅱ　アプリ配信にプライバシーポリシーが必要となる理由 Ⅲ　プライバシーポリシーに関連する法律の主なトピック Ⅳ　プライバシーポリシーのサンプルと解説 第５章　いわゆる「特定商取引法に基づく表示」とは Ⅰ　「特定商取引法に基づく表示」の概要 Ⅱ　アプリ提供時に気を付けるべき特定商取引法上の規制の概要 Ⅲ　「特定商取引法に基づく表示」の具体的記載内容 第６章　いわゆる「資金決済法に基づく表示」とは Ⅰ　「資金決済法に基づく表示」の概要 Ⅱ　アプリ提供時に気を付けるべき資金決済法上の規制の概要 Ⅲ　資金決済法に基づく表示 第３部　アプリ運用フェーズの法律知識 第７章　アプリ提供者に課されるユーザー保護規制 Ⅰ　未成年者による取引を保護するための規制 Ⅱ　出会い系・非出会い系サービスの利用者を保護するための規制 Ⅲ　アダルトコンテンツ規制 Ⅳ　ゲームサービス規制 Ⅴ　違法な情報による被害者を保護するための規制 Ⅵ　プラットフォームを利用する消費者を保護するための規制 第８章　広告・キャンペーン・マーケティングに関する規制 Ⅰ　広告表示に関する規制 Ⅱ　景品類の提供を含むプロモーションに関する規制 Ⅲ　広告手法ごとの規制や留意点

原田曜平さん推薦「Z世代をひきつけるTikTok売れの極意がわかります」 あの企業も使ってる！ メイベリンニューヨーク、ベネッセ、スシロー……事例で学ぶショートムービーマーケティング成功のポイント 【目次抜粋】 第1章　TikTokはなぜいま、注目されているのかスマホ全画面×レコメンドシステムのポテンシャル ・日本の月間アクティブユーザー数は2000万人！　国内SNS・デジタルプラットフォームトップの利用時間！ ・TikTokが「広告好感度」ナンバーワンの理由　……ほか 第2章　TikTok売れをデザインする――おすすめ視聴の魔法 ・通常の広告では動かない顧客が動く「TikTok」 ・「TikTok売れ」を生み出すために　……ほか 第3章　TikTok×クリエイターで課題を解決する［事例で学ぶ メイベリン ニューヨーク×Natee］ ・クリエイター選定で大切にしたのは「親和性」と「コンテンツ」 ・共感と成果につながった、クリエイター目線の「感想」　……ほか 第4章　TikTok広告で課題を解決する［事例で学ぶ ベネッセ×Natee］ ・クリエイターを尊重し、8万超えの「いいね」獲得 ・課題は、興味喚起と購入をいかにつなげるか　……ほか 第5章　TikTokアカウントの運用（自社発信）で課題を解決する［事例で学ぶ スシロー×Natee］ ・Z世代に注目した理由は「発信力」 ・TikTokマーケティングの裏側にある、0.1秒へのこだわり　……ほか 第6章　クリエイターに聞く、TikTokプロモーション、成功のポイント ［Natee×きなこっこ］ ・ファンとの距離感は「友人」に近いTikTok ・TikTokは最初の数秒が命　……ほか ［Natee×「伊吹とよへ」伊吹］ ・TikTokは誰でもスターになれるプラットフォーム ・いちばん多い質問は「どうしたらバズるか？」　……ほか ［Natee×ほのぴす］ ・ただの説明ではなく、エンタメにする ・カテゴリーと特徴の把握から始まる動画制作……ほか

バリューチェーンの強さで勝負してきた従来型企業は、どうすればデジタル・エコシステムの柔軟性で勝負する新しい企業に変身できるか。戦略マネジメントの専門家である著者が、さまざまな企業のケース分析を通じて、新しい競争戦略を構築する方法を説明する。 取り上げられている企業は、自動車メーカー、家電メーカー、製薬会社、建設機械メーカー、寝具メーカー、ラケットメーカー、シューズメーカー、電動歯ブラシメーカー、医療機器メーカー（喘息用吸入器、点滴ポンプ）、保険会社、銀行、テレビ局、新聞社まで多岐にわたる。 ありとあらゆる企業が、業界の垣根を越え、企業の垣根を越えて、自社の製品やサービスをデジタル・プラットフォームへと拡張すべくしのぎを削る時代。良質のデータを確保し、それを他社と共有することでネットワーク効果を生み出し、新しいデータドリブン・サービスと顧客体験を提供することが生き残りの鍵だ。そんな新しい競争のパラダイムに対応する経営マインドを説き、ステップ・バイ・ステップのプレーブックを提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 デジタルネイティブを惹きつけるキャンペーンの作り方 本書はこれからのデジタルキャンペーンでリーダーシップを発揮したい人/発揮しなければならない人に向けた、プロジェクトの企画や進め方などのノウハウをまとめたものです。これまでのメディア(広告)中心キャンペーンから脱却し、デジタルプラットフォーム上でキャンペーンを行うために必要となるアイデアやマインド、行動、アプローチなどの形を、わかりやすいビジュアルやイメージをふんだんに用いて説明します。変化の波に乗り、新しい時代のキャンペーンをひっぱっていくための道しるべとしておすすめの一冊です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

中国の一帯一路戦略には、通商・金融以外にもう一つの顔がある。それはデジタル戦略だ。一帯一路デジタル経済国際協力イニシアチブ（デジタルシルクロード）は、一帯一路の情報通信分野における構想である。これに対して米国などは、安全保障上の懸念、知財の窃取、およびプライバシーの面において中国由来の技術は潜在的に高いリスクを抱えていると指摘している。しかし、こうした視点だけでは中国による影響力拡大の目的を理解するのに不十分だ。なぜ多くの国がこれらの技術を受け入れるのか、低コスト機器に付随するリスクは何か、または中国の技術を通じた影響力はどのように効果を上げるのかを明らかにする必要がある。 　本書は、デジタルシルクロードについて、国際政治におけるパワーをフレームワークとして、経済、安全保障、及び技術という要素、インド・太平洋という地域の地政学からその目的と影響力を明らかにする。 　地政学、安全保障、国際政治におけるパワーの行使という独自の観点から、中国の一帯一路のデジタル分野での取り組みであるデジタルシルクロードの影響力を読み解き、インフラ整備、5G、デジタルプラットフォームの拡大を示すと共に、中国の技術・経済・外交的な影響力拡大の状況と対抗策を示す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 イノベーションを解き明かす！ インターネットを基盤とした情報技術が、あらゆる分野の産業に新しいイノベーションを起こしている。本書は、これらの背景を歴史的変遷と技術的変遷の両方から紹介する。特にその中核となるデジタル・イノベーションやデジタルプラットフォームについては、単なる技術の視点だけでなくビジネスと技術の両面から本質を解き明かしており、また、イノベーション・モデルの転換やプラットフォームの役割についても、技術基盤としてのソフトウェアとビジネス思想としてのオープン＆クローズ戦略という、2つの視点から解説する。ドイツのインダストリー4.0をはじめとする各国の動きにも触れており、産業政策などに関心のある読者にとって有意義な1冊である。

“ウーバー配達員は「労働者」か？” ギグワーカー問題の根底に迫る ウ―バーイーツなどデジタルプラットフォーム・ビジネスの台頭は、単発の仕事を請け負う「ギグワーカー」の登場など従来とは異なる社会現象を生み出し、労働法の世界にも新たな課題を投げ掛けている。この近時の大きな変化のなか、これらを近視眼的に捉え法技術的な議論を展開するだけでは、問題の本質に迫ることは難しい。そもそも労働法はどのような社会状況のなかで生成し、展開され、今日に至っているのか。プラットフォーム・ビジネスの出現と成長が、労働法の基盤や構造にどのような課題を投げ掛けているのか。そのなかで各国はどのような法制度の改革を行おうとしているのか。問題の解決に向け、本書は労働法の基底にある「労働者」概念にまで遡り、日本・ドイツ・フランス・イギリス・アメリカを対象に、歴史的・比較法的な視点からプラットフォーム・ビジネスがもたらす課題と展望を明らかにする。 【主要目次】 第1章　問題の所在と日本法の状況（水町勇一郎） 1　問題の所在 2　日本法の状況 3　本書の課題と構成 第2章　ドイツ法（橋本陽子） 1　はじめに 2　労働者概念の生成 3　具体的な労働者性の判断基準（判断要素） 4　社会保険法上の「就業」概念 5　最近の動き 6　自営業者のための特別法 7　むすび 第3章　フランス法（水町勇一郎） 1　はじめに 2　歴史――「労働契約」概念の生成と展開 3　動揺――「プラットフォーム」型就業と「労働契約」概念 4　現在の「労働契約」概念――その解釈枠組みと判断要素 5　むすび 第4章　イギリス法（石田信平） 1　はじめに 2　Employeeの概念 3　Workerの概念 4　ギグワークの労働者性とWorker概念改革案の動向 5　むすび 第5章　アメリカ法（竹内（奥野）寿） 1　はじめに 2　被用者概念及び判断基準の歴史的展開――2つの潮流 3　主要な労働・社会保障立法における被用者概念及び判断基準 4　プラットフォームエコノミーの進展と就労者保護をめぐる動向 5　むすび 第6章　各国の要約と比較法的考察（水町勇一郎） 1　分析の視点 2　要約 3　比較分析 4　むすび――日本への示唆と課題 【著者】 石田信平（いしだ・しんぺい）：専修大学法科大学院教授 竹内（奥野）寿（たけうち（おくの）ひさし）：早稲田大学法学学術院教授 橋本陽子（はしもと・ようこ）：学習院大学法学部教授 水町勇一郎（みずまち・ゆういちろう）：東京大学社会科学研究所教授

DX（デジタルトランスフォーメーション）の70％は失敗している！ P&G、ネットフリックス、スペースXなど豊富な事例に学ぶ DXを「DNA化」させるまでの実践的アプローチ 【DXの５段階モデル】 ステージ１　基礎：販売、製造、財務など内部プロセスの自動化 ステージ２　個別対応：個々の業務、事業部が変革プログラムを実施 ステージ３　部分連携：部門間で連携されたプログラムを実施 ステージ４　全体連携：組織全体でデジタルプラットフォームを構築 ステージ５　ＤＮＡ化：変革が永続的な組織文化として定着 規律あるイノベーター、進化し続ける究極のマーケットリーダーになる 【主要目次】 Part 1 なぜDXは失敗するのか、それにどう対処するのか 第１章　産業革命をどう生き残るか 第２章　DXの５段階を進むための規律 Part 2　DXの５つのステージ ステージ１　基礎 第３章　献身的なオーナーシップ 第４章　反復 ステージ２　個別対応 第５章　権限強化 第６章　梃子の選択 ステージ３　部分連携 第７章　効果的な変革モデル 第８章　戦略の充足性 ステージ４　全体連携 第９章　デジタル再編成 第10章　知識のアップデート ステージ５　DNA化 第11章　アジャイル文化 第12章　リスクを検知する Part３　DXで勝者となる 第13章　P&GのNGS変革 第14章　DXの成功に向けて 監修者による日本語版への解説

ベストセラー！待望の続編 「100年に一度」のモビリティ革命 MaaSの知りたい疑問にすべて答える！ 日本から始まる「移動と都市の未来」を徹底解説 　トヨタ自動車、ホンダ、JR東日本、東急、小田急電鉄、JR西日本、近畿日本鉄道など、自動車・交通業界のあらゆる有力企業が、成長戦略の「一丁目一番地」として取り組むモビリティ革命「MaaS（Mobility as a Service、マース）」。 日本政府も国家のフラッグシッププロジェクトに掲げ、本格展開への号砲が鳴った！ 「100年に一度」のモビリティ革命は、既存のビジネスや人々の暮らしにどのような変化をもたらすのか？ 人口減少、超高齢化、都市の渋滞、地方の過疎化など、課題山積のニッポンで、社会課題に寄りそいながら、持続可能なビジネスモデルを築くにはどうするべきなのか？ 　その答えは、全く新しい2つのMaaSコンセプトにあった！ MaaS社会実装の第一線で活躍する筆者らが本書で提案するのは、モビリティサービス自体の深化・進化を目指す「Deep MaaS」と、異業種連携による新たな価値創造を志向する「Beyond MaaS」の世界。 交通版デジタルプラットフォームを土台にした、この2つの方向性から生まれる新しいビジネスの先に見えてくるのは、都市のDX、スマートシティの具体像だ。 　全15業種・キーワード×MaaSでつくる新ビジネスアイデアを徹底解説しながら、モビリティ起点でアップデートされる未来都市の姿と、それを実現するための3つの視点を提案する。 MaaSからスマートシティへと続く世界の一大潮流を捉え、「次の100年」を日本発のビジネスモデルで豊かにするべく、全産業のビジネスパーソンに向けた必読書。

デジタルプラットフォーム構築に立ちはだかる壁とは？ 日本の製造業が抱えるジレンマを乗り越え、企業が生き抜くためのヒントがここにある！ DX時代に必要とされる新しいビジネスモデル PLMシステムの提供を通じて培った、ソフトウエアのオープン化戦略や、顧客とのWin-Winを実現するサブスクリプションなど、成功へ導いた秘訣を公開 【目次】 はじめに 〜広がるPLMの可能性〜 第１章 製造業が抱えるジレンマ 日本の製造業が苦戦している理由 現場は複雑にからみ合っている 正しい情報を正しい人に伝える大切さ 設計情報管理の難しさ トヨタ、ホンダ、日産は同じものをつくっているけれど…… モノづくりの世界は「システム」を「業務」に合わせる クローズドイノベーションで進められるシステム構築 モノづくりの重心が変わってきた モノではなくサービスを売るという世界 第２章 デジタルプラットフォーム構築の阻害要因 限定した範囲で利用されてきたPLMシステム ベンダーロックインという沼 言葉はやわらかいが、実はかたいソフトウエア アプリが頻繁にアップデートされるわけ なぜPLMシステムでプロダクトのライフサイクル管理ができないのか データの長期保存問題 第３章 「オープン」であるという文化 ソフトウエアの民主化 絶対王政の君主的なIT業界における民主化革命 「オープンであること」の強み ローコードツールを使って何を目指すべきか？ システムシンキングでサービスを考える ノウハウを公開することで情報は集まる コネクティッドな世界に必要な根本思想 オープン化しても追随者は来ない？ オープンの力を信じる 第４章 カスタマーサクセスがつくる新たな世界 「満足」の持続がなくては終わるサブスクリプション カスタマーサクセスとサブスクリプションモデル ベンダーとの新しい付き合い方 サブスクリプションの会計的側面 スモールスタートで段階導入する ソフトウエアは「やわからく」あるべき カスタマー同士が「失敗談」を話しあえる場 第５章 持続的変革に向けて 集中と分散を繰り返してきたコンピュータ システムシンキングで考えるバーチャルプロトタイプの実現 要件定義をしないシステム開発 持続的に変革できるシステムを目指して 事業視点で考える ITをホワイトボックスにする手の内化

【内容紹介】 “なぜ”デジタルなのか？　企業経営者が知るべきヒントが、ここにある！ “働き方改革”が叫ばれる現代、企業をリードする経営者が考えるべきは、「ヒトではなく、電子を走らせろ。電子は疲れない……」ということである。 「日本企業の強みは『ヒトの力』『現場力の強さ』にある」と言われてきたが、ヒトの代わりにデジタル、つまりソフトウェアに仕事をさせれば、疲れない、間違えない、サボらない、ストライキをしない、賃上げを要求しない、退職しない……と、一日24時間365日、1年でも10年でも動き続けるのだ。 高度成長期から続く「ヒトが走る」経営を続けている会社が、「電子に走らせる」ことを覚えれば、つまり、「ヒトの力」と「デジタルの力」の組み合わせを実行できれば、大きく飛躍できる可能性が広がっているのだ。 経営に携わるあなたが本書を読み終わるころには、自社で取り組むべきことが何であるのか、そのイメージがはっきりと見えてくる。 【著者紹介】 [編]プレジデント社 企画編集部「経営企画研究会」 [監修]村田 聡一郎/SAPジャパン 【目次抜粋】 序章　日本型経営の「勝利の方程式」がなぜ通用しなくなったのか 1章　コマツ LANDLOG～顧客課題、社会課題を解決するオープンなデジタル・プラットフォーム 2章　第4次産業革命の本質は「デジタル・イノベーション」 3章　「デジタル」と「フィジカル」の本質的な違い 4章　日本の現実は「2.5」～インダストリー4.0の本質は「全体最適」 5章　デジタル・プラットフォーマーの時代～早い者勝ちの陣取り競争 6章　デザイン思考で顧客の「真の欲求」を見極める 7章　ケーススタディ：大企業病を克服したSAP 8章　企業システム構築の新常識 SAPからのあとがき