近藤大介のレビュー一覧
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日本はこのままでよいのか?大国に挟まれた我が国がとるべき最適解とは何か?
目を背けずに現実を認識せよ。
本当に「無知」という事こそ恐ろしい事はない。
特に国のトップが勉強不足、認識不足だったとしたら、国民は当然不幸になってしまう。
だからと言って、国民自身が勉強しなくてよい訳ではない。
国民も正しく勉強し、正しく現状を認識し、そしてその時その時で、最適解を常に更新していく。
戦後の日本は奇跡的に平和に過ごすことができ、更に経済発展まで出来た。
平成の30年間は経済発展こそ厳しい状況だったが、少なくとも平和な時代は享受できた。
さてこれからの時代、日本にとっては非常に厳しい時代がやってくる。
今 -
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米中新冷戦の勃発、そしてコロナ禍からアフター・コロナの時代へ。周囲の環境が激変する中、日本はどう生き抜くのか?わが国が抱える課題を指摘し、なすべきことを説く書籍。
2021年1月、米国でバイデン新政権が誕生した。一方、中国は、米大統領選直前の2020 年10月に「5中全会」という中国共産党の重要会議を開催。習政権の長期政権化や軍事強化などの目標を記した「第14次5カ年計画および2035年長期目標」を決議し、習近平の「超一強体制」を確立した。
2018年以降、米中は「新冷戦」といわれる対立の時代を迎えている。
それは、①貿易、②技術、③人権、④金融、⑤疫病、⑥外交、⑦軍事、の7つの分野にわた -
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未来を予測することは難しいが、確実なことが一つある。1年経てば、必ず1つ歳を取ることだ。
しかも生きている人間は誰でも。
つまり、10年で10歳。
今20歳の人口が100人いれば、10年後の30歳人口は100人以下に決まっている。
こうして未来を計算すれば将来に何が起こりそうか分かるものだ。
中国は人口増を抑制するために「一人っ子政策」を開始、その影響で超高齢化&人口減少世界に突入する。
日本も当然現在進行形で社会問題化しているが、その日本に遅れること30年後に中国でも同様の事象が始まる。
しかも日本の10倍のインパクトで。
これは習近平国家主席も当然に理解している。
近い未来に訪れる危機をど -
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出来るだけ中立の立場から、アメリカ、中国のそれぞれの思惑を紐解いた良書。
とは言っても作者の本音も、最後の方で表現が偏って来るので、透けて見えてくる。
ひとまず2020/1の台湾総統選で、一つの方向性がはっきりするのだろうが、この先も同じことが繰り返されるのであろう。
中でも、中国模式とAIの親和性が極めて高い、、、の一文が最後まで頭を離れなかった。
皆さんも一度は読んでおいてほしい。
最近、中国の小学校で頭に脳波をチェックする機械をつけられた子供達が、授業を受けるニュースを見た。学校はそれで子供を勉強に対する集中力を把握するらしい。集中してなかったりするとすかさず先生からご指導がくる -
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AIIB設立の背景、中国共産党における権力闘争、株価暴落の真相、統計の嘘。今や世界GDP第2位であり、日本への影響も大きな中国。その中国における政策の興味深い所を凝縮した一冊。
しかし、習近平の現在のやりようは、よく言われる事ながら、文化大革命を彷彿させる。利権争いを勝ち抜き、一体どうなりたいのか。既に現状で自らにおける欲望のほとんどを叶えられるのでは。そう考えると、彼らさえも構造上致し方ない闘争に自ら身を置き、置いた身を休ませられない事情にある事がわかる。選ぶ、選ばれるという次元とは異なり、もはや生き方を指定されるような。職業的良心の中で、我々は生きているようで、皆生かされているのだろう。 -
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ネタバレこれまで「血盟関係」と言われてきた中国と北朝鮮。しかし、金正恩は習近平の制止を振り切り、核実験を行ったり、ミサイルを発射したりするだけでなく、中鮮の橋渡し役をしてきた北朝鮮ナンバー2の張成沢の処刑を行った。言うことを聞かない金正恩に激怒した習近平は、原油・食糧・化学肥料の三大援助のストップを行うなど、両国の関係は悪化している。
一方、中国国内に目を向けると、毛沢東を崇敬する習近平は、第二次文化革命ともいうべき、粛清に乗り出すが、これまで賄賂を貪ってきた人民解放軍ら国内役人の不満を生みます。一方、不動産バブル等、経済成長は停滞がちで、人民の不満も高まってきます。
では、求心力を高め、権力の座を勝 -
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中国ウォッチャー第一人者の著者が中国による尖閣侵略の危険性について語る。
本書全体を通した著者の台湾や米国、フィリピンを含む情勢分析は的確で違和感がない。
適所で当事者に直接確認を取っているのも好感が持てる。
一方で、習近平は生まれがお坊ちゃんなので台湾にしろ尖閣にしろ、ウクライナ侵略を主導したプーチンとは異なり、自ら侵略の命令を下すことはなく、起きるとすれば「強軍・強国」のスローガンに踊った人民解放軍の暴走だろう、との見立ては今ひとつわからない。
もっとも、それが習近平直々の指令によるか、軍部の暴走によるかはともかく、台湾本島に比べて物理的に容易に見える尖閣に手を出してくる蓋然性は相当