河内孝のレビュー一覧

新聞社―破綻したビジネスモデル―

社会の実態を報道し批評する立場にあるはずの新聞社の経営体質の古さ、
そのことによって生じている様々な問題について書かれた本。

発行部数と実売部数の差(残紙による水増し)
テレビ局の系列化による報道機関の寡占化
業界にとって都合の悪い事実は一切報道しない体質
等々

4章は毎日新聞の問題にフォーカスしすぎており、あまり必要ないかも

ここからはあくまでも私見であるが、
これらの問題の根底にあるのは、
記者クラブや再販制度といった既存新聞社の権益を守る制度であり、
政治の側も新聞業界の問題にはメスを入れてこれなかった現状が垣間見える。
(再販制度に関しては以前問題になったことがあるが、
各社が一斉に反発してお蔵入りになっているようである)

政治家にしてもこの問題を取り上げて、
ほぼ全ての新聞で一斉に批判されたらたまったもんではないから、
新聞業界の既得権益が維持されてきたのもある意味では当然であるとも言えるのだが。

でも、毎日新聞の取締役をやってる人が、こんな本を書くという現状を見ると、
かなり追い込まれた状況であるようなので、
今後大きな動きが起こってくるかもしれない。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

元毎日新聞常務。説得力あり。ニュースの需要はあるわけだから、プラットフォームをどう再構築するか、、、。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

新聞社はもう終わってるのだな、もう破綻してるのだな、ということがよくわかる。それは新聞社だけじゃない。出版社だって同じ…。印刷・紙媒体はいったいこれからどうなる、どうする。この業界に飛び込んだばかりで、これからも生きていこうと思っているわたしも一体どうする。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

★先行き見えず★経営が苦しい毎日新聞の元常務によるだけあって、切実さが募る。金勘定を知らない記者出身者が経営トップに立ってもこれまでうまく回ったのは、それだけ甘いビジネスだったと指摘しているのだろう。紙がネットに置き換わり、広告も販売も収入が落ちる。じわじわと衰弱するしか方向性が感じられないのが産業として痛い。「大新聞」という業態は無理で、新聞はテーマごとに専門化するしかないのだろうか。毎日・中日・産経が手を組むべきとの著者の主張と対立（先取り）するかのように、折りしも朝日・読売・日経がネット事業で連携したのは、分析の正しさを示している。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

元毎日新聞幹部が執筆しており、非常にリアリティがある業界事情が分かります。
新聞やテレビの業界が形成されてきた政治的背景、新聞業界のタブーとされてきた押し紙の真相、系列を超えた販売網再編などの提案など筆者の示唆・分析に富んだ内容になっています。
系列間での印刷工場統合、記事コンテンツの流用などは非常に斬新に感じました。
身近な新聞業界と通じて、業界再編やイノベーションの理解を深めることができる一冊です。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

元毎日新聞役員による新聞社の内幕。行き過ぎた部数至上主義があり、販売店に余剰部数を押し付ける「押し紙」
という悪しき習慣が残る。引っ越した時の新聞勧誘が異常にしつこいと思っていたが、こういうことだったか。

自衛する老後―介護崩壊を防げるか―

文字通り、老後について老人がどうするべきかを説いた一冊。

トイレの介助などの介護の赤裸々な話がメインなので、金銭面などの話を期待すると期待外れとなるが、実態を描いてたので非常に勉強になった。

次に来るメディアは何か

新聞が読まれなくなった。テレビも見られなくなった。インターネット社会はさらにさらに拡大し、世界は狭くなっていく・・・・。これが書かれたのは6年前。変化はさらに加速しているわけで、こうした書籍の息が短いのは仕方がない。もっと新しくもっと身近なものを知りたいというのが、消費者だから。

次に来るメディアは何か

ちょっと期待していた内容と異なっていた。
結局、テレビや新聞は消滅するのか？
自分で考えろということか。
どうも内容が難解だと思ったら、慶應SFCでの講義録という位置づけらしい。
どうりで・・・

血の政治―青嵐会という物語―

マンションで読む。再読です。何故、今更なのです。それは、読んでも答えが出ませんでした。これは、今回も同様です。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

新聞社の押し紙問題は非常に根深い。また、押し紙に関わる新聞本社と販売店の間のやり取りもなかなかに複雑だ。販売店は新聞代収入を一旦本社に納め、そこから販売手数料と販売奨励金を受け取る。販売奨励金は基数により変動があり、戦略的に実質原価ゼロとなるような奨励金を出す場合もある。（ただし、2013年現在では、単純な基数制度は見直されているようだ）

本書は2007年の発刊であり、5年経過後の現在どうなっているのか、追跡確認が必要。

次に来るメディアは何か

文字通り、日本と世界（アメリカ）のメディアの興亡史を見て、次世代メディアが何かを占った一冊。

日本は比較的わかるものの、世界の方は前提知識がないと難しい感じ。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

メディアとしての新聞が、かつての影響力を失って久しい。
今日では、テレビやインターネットなどの新興メディアが台頭したことで、新聞は「無くては困るもの」ではなくなった。しかし、この現状を新聞社は正確に把握できているのであろうか。元毎日新聞の常務取締役を務めた著者の答えは「Ｎｏ」である。

本書は、新聞の言論機能ではなく、あくまで「産業としての新聞の現在」（p.4）を論じることを目的としている。特に、新聞社の販売制度やテレビ局との関係を分析対象として、これらのビジネスモデルは既に「破綻」していると批判する。例えば、現在の新聞社は、その販売経費が四〇～五〇％を占める「相当なコスト高体質」（p.19）に陥っている。この背景には、部数の増加による広告収入の増益を以って、そのコストをカバーするというビジネスモデルがある。しかし、新興メディアが台頭する今日では、部数の増加は必ずしも広告収入の増益に繋がらなくなった。もはや、このビジネスモデルは「破綻」しており、それどころか様々な歪（「押し紙」問題など）を生じさせていると指摘する。

著者は、今日の新聞界の最大の問題は「過剰な部数至上主義と過当競争体質である」（p.165）と力説する。既にオールド・メディアとなった新聞にとって、言論機能とビジネスモデル－この両輪の改革は遅かれ早かれ不可避となることは明らかである。一般的には、前者の問題点が注目されがちであるが、後者の問題点を簡潔にまとめた一冊として、本書は勉強になった。

ただ、この破綻したビジネスモデルに代わる新しいビジネスモデルを構築することは並大抵のことではない。本書でも、著者の改革案が提示されているが、これはあまり説得的ではない。今後、新聞社はどのようにして生き残っていくのか、あるいは、生き残る必要はないのか･･･。この問題はまだまだ議論の余地がありそうである。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

2009年末の冬季休みは、新聞社の経営についての新書を読み漁った。
新聞社出身の著者の指摘は説得力を感じた。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

天下を誇るビジネスモデルが壊れようとしている。確かに考えてみればおかしい部分はたくさんある。
新聞社が今危機的状況にあるのは間違いない。読者への信頼を誇る分、経営も健全であってほしいものだ。

次に来るメディアは何か

［　内容　］
世界的な経済危機、さらに少子高齢化や、インターネット社会の誕生によって、国民の新聞離れ・テレビ視聴の多様化という構造変化が急速に進んだ。
その結果、既存メディア業界の経営は、軒並み崖っぷちに立たされている。
この状況から日本のメディア産業は、どのようなビジネスモデルを見出し、再編成されてゆくのだろうか。
日本の未来予測にとって重要な指標となるアメリカの事例を参照しながら、メディア産業の未来を描く。

［　目次　］
プロローグ
第１章　アメリカ新聞界のカタストロフ（「新聞死亡ウォッチ」；「新聞社に最悪のニュース」　ほか）
第２章　化石のような日本メディア界（日本新聞界のいま；なぜ売れていない新聞を引き受けるのか　ほか）
第３章　メディア・コングロマリットの光と影（流れなかった緊急放送；ＦＣＣ（連邦通信委員会）の歴史　ほか）
第４章　“次に来る”メディア産業図（メディア・ホールディングスの誕生；挫折した竹中改革　ほか）
エピローグ

［　ＰＯＰ　］


［　おすすめ度　］

☆☆☆☆☆☆☆　おすすめ度
☆☆☆☆☆☆☆　文章
☆☆☆☆☆☆☆　ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆　メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆　冒険性
☆☆☆☆☆☆☆　読後の個人的な満足度
共感度（空振り三振・一部・参った！）
読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ）

［　関連図書　］


［　参考となる書評　］

血の政治―青嵐会という物語―

どうなのよ？石原！って思うから買った本。やっぱり途中で放り投げたのか・・・と再確認。この人にはまかせられないと思う。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

ジャーナリズム論ではなく、ビジネスとしての新聞社論。著者は０６年まで毎日新聞社常務取締役(営業・総合メディア担当)を務めた河内孝氏。上場企業ではない新聞社の経営はブラックボックスになっており、経営側の人間からの著書というのは珍しい。

新聞産業は転換期を迎えている。部数減、広告収入の落ち込み、消費税、特殊指定の見直し。同書ではテレビと新聞社の関係、最近、裁判にもなっている「押し紙」(新聞社が販売店に必要以上の新聞を押し売りすること)など、新聞社の暗部に言及。これらは新聞では語られない部分である。

河内氏は諸悪の根源は今や常軌を逸した「発行部数至上主義」と断じる。過当競争、編集工程を含めた生産や流通面の非合理性を改善することが「生き残り」の最低条件で、再生策としては読売・朝日に対抗する第三極を作って、過当競争を正常化し、設備、人員の合理化を図るべきだ、と主張する。

同書が発行されたのは０７年２月。その後、読売、朝日、それに日経の３社は同年１０月、１）インターネット事業、２）販売網、３）災害時の協力体制を約束した「ＡＮＹ連合」を発表。さらに、今秋には読売と朝日はさらに相互印刷、共同輸送などで基本合意した。著者は「勝ち組」３社の連合を想定して、提言を急いだのかもしれない。

昨今、新聞を購読する人は減った。たいていのニュースはインターネット、携帯電話で知ることができるからだ。しかし、新聞がなくなったら、当然、ネットや携帯で見ることはできないことも忘れてはいけない。

新聞社の経営には問題があるのは確かだ。しかし、新聞はなくなっていいものではない。表現の自由、多様な言論を守るためには、多くのメディアが切磋琢磨することが望ましい。新聞の危機は実はひとつの業界の危機ではなく、国民全体の危機である。もちろん、何よりも急がれるのは新聞社の経営改善である。

次に来るメディアは何か

アメリカの新聞崩壊から始まり、日本のメディアの状況について語られる。
続いて、新聞、テレビ、映画を含めたメディアコングロマリッドについて語られ、これでこの本の大部分が占められる。
タイトルの「次ぎに来るメディア」については最後の方に少し語られるが、オマケ程度に読んでおけばいいと思う。
この本は、現在のメディアの状況を一通り把握できる本であると思う。

新聞社―破綻したビジネスモデル―

新聞社が抱える問題を網羅的に解説した本です。この業界をざっと把握するのに役立ちました。人口減を前に新聞（を印刷して配達する）業界はどう考えても縮小産業状態。あと数年で、新聞記者が原稿を書いて、読者はネットで読む時代がくるでしょう

その意味では新聞記者業界（執筆業界）はなくならないわけで、中間コストが減った分、広告費減少でもやっていけるような気がします。でもその場合、新聞記者の性格、位置付けも変わってるでしょう。

夕刊はもういらないな。