どの情報が正しいのか?
誰のいうことを聞くべきなのか?
こうした根拠で考えている人に、どれが、だれが、ではなく、大きな歴史の流れを掴み、公開された情報から大胆な仮説も交えて類推する方法を教えてくれる……素晴らしい一冊だと思います。メディアや周囲の知人が決まって繰り返すことに「何かおかしいけど、何がおかしいのかわからない」ともどかしさを抱え、どうすればいいか知りたい人におすすめしたい一冊です。
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以下、ネタバレを含みます。
個人的に評価できる部分を抜粋しました。
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アメリカ経済は、1980年代以降、実質賃金がまったく上昇していません。それにもかかわらず消費が経済を主導してきた背景には、金融緩和による国民の借金漬け体質があります。住宅から自動車から家電製品、日常的な買い物やサービスの消費に至るまですべて借金で賄われてきたのです。不動産や株式など資産価値の上昇が、借金を容易にしました。
じっさい、アメリカの個人消費は、日本、中国、ドイツの内需の合計よりも、約1.4倍以上も大きい。アメリカは世界中の製品を買ってくれていたのです。意外に思うかもしれませんが、「14億人の市場」と宣伝しながらも中国人の消費力は3億1365万人のアメリカの半分に満たない。
そもそも大量におカネを持っていたところで、そのカネと引き換えにモノやサービスを提供してくれる人々がいなければ使い道はありません。実体経済があっての金融でありその逆はない。これは常識です。金融大国といえば聞こえはいいですが、内容がない空疎でいびつな経済構造であることを金融家たちは痛感すべきです。
また、トランプ大統領がドル高を望んでいるのかドル安を望んでいるのかについて矛盾しているとの見解がありますが。あくまでトランプは製造業を復活させるという観点から、輸出競争力を高めるドル安および他国の通貨安政策を批判する姿勢を示しているだけで、基軸通貨の地位を失うほどの暴落を望んでいないことは言うまでもありません。
むしろ、アメリカの債務が膨張しすぎてドルが本物の紙くずになることをトランプは恐れているように見えます。
逆にいうと、強いドルは輸入された商品を割安にし、消費者や企業に恩恵を与える側面もあります。そもそもドル安がいいかドル高がいいからそのときの経済状況でかわってくる話で、絶対的な価値であるはずはないのです。
(本書P.72 基軸通貨の弊害 より)
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絶対悪だったナチスとヒトラーが相対化されたのはいいことです。なぜなら、ヒトラーだけをユダヤ人大虐殺の絶対悪のままにしていると、歴史の真実が見えなくなるからです。
ユダヤ人をホロコーストしたヒトラーですが、実は最初に攻撃を仕掛けたのはアメリカのユダヤ人社会だったことは歴史の記憶から消されています。
1933年1月、ヒトラーが政権をとると同時に、世界規模でドイツ製品ボイコット運動が発生しました。この運動を主導したのはアメリカなどにいるユダヤ系の有力者で、中でもウィルソン大統領はの取り巻きだった前述のウンターマイヤー弁護士が有名です。
ウンターマイヤーはルーズベルト大統領の側近でもありました。ヒトラーがまだ具体的なユダヤ人政策をとる前に、世界のユダヤ勢力はヒトラー排撃を決めていたのです。ボイコットはユダヤ勢力によるヒトラーに対する宣戦布告であるとメディアは感情的に報じていました。
このような経済ボイコットが世界恐慌下にあったドイツを直撃したのです。
この史実からもわかるように、ヒトラーがドイツ内のユダヤ人を迫害する前に、国際ユダヤ勢力はヒトラーを排撃しました。ヒトラーはユダヤ人に対するジェノサイドを行なったとして悪名高いのですが、国際ユダヤ勢力のほうが先にヒトラーを弾劾したことは記憶されてしかるべきでしょう。
ここを見たければ、第2次世界大戦はいったい誰が、何の目的で引き起こしたのかが明らかにならないからです。
(本書 P.172 知られていない「国際ユダヤ勢力が先にヒトラーを排撃した」事実 より)