5G、情報銀行、量子コンピュータ、脅威インテリジェンス…… 人工知能（AI）の活動領域が拡大するなかで、ビジネス、働き方はどう変わるのか？ ITの近未来がこれ1冊でわかる！ 「ITロードマップ」とは、特定のIT領域について、現在から5年程度先までの技術の進化を予想した年表形式の「マップ」である。各技術のロードマップには、予想の根拠となる研究開発、製品開発の動向、さらにはアーリーアダプターによる活用の状況、今後の課題などについての解説を加えている。 本書は、ITをビジネスに活用する企業の経営者やCIO、企画部門の方、実際にITの開発や運用に携わる方々に対して、今後のIT利活用のナビゲーションとなるべく、以下のような構成としている。 ■第1章 「ITロードマップとは」 ITロードマップの概要を紹介するとともに前年版の簡単なサマリーを明記。 ■第2章 「5年後の重要技術」 5年先までの間にビジネスや社会に広く普及し、様々な影響を及ぼすと考えられるITとして「エッジAI」「データサイエンス・プラットフォーム」「非金融分野のブロックチェーン活用」「5Gと次世代ワイヤレス技術」「ドローン」等の技術トレンドを紹介。 ■第3章 「複合的なITの活用による新サービスの可能性」 単一技術ではなく、複数の技術の組み合わせによって実現している興味深いソリューションやサービスを解説。 ■第4章 「デジタル時代のセキュリティ」 「デジタルビジネスにおけるセキュリティ新機軸」を展望、次に、GDPRの施行などにより対策が迫られる「プライバシーの保護とIDの本人確認」、サイバー攻撃が高度化する中で重要性が増す「脅威インテリジェンス」、IoTの普及に伴い対策が求められる「IoT×無線のセキュリティ」を解説。

「デジタルはすでに『哲学』の一領域です。本書でぜひ『リベラルアーツ』としてのデジタルを学んでください」 山口 周氏推薦！ 本書は、「ぼくたちがもっと自由に生きるにはどうすべきか」を考え抜くために書かれました。 かつて自由とは、所属する国家との関係性によって得られるものでした。 しかし、ＧＡＦＡの権力が社会保障からベーシックインカムまでを担うかという、前代未聞の時代が来ようとしています。 そこでぼくたちの人生は、アルゴリズムに支配されるのか？　それをもっと自由に生きるための「武器」にできるのか？ 人類が直面するこの難問の答えは、「アルゴリズム フェアネス」という言葉のなかにあります。 本書で尾原氏は、ＡＩがもたらす圧倒的に自由な世界を描きつつ、仮想通貨リブラ、GDPR、信用スコアなど最先端の潮流、そして「分散」に向かうインターネットの本質も踏まえ、そこでぼくたちの自由を増やすにはどうするか？　そのために何ができるか？　ということを、「アルゴリズム　フェアネス」という言葉を補助線に読み解いていきます。 iモード、リクルート、楽天執行役員として日本のブラットフォームを、グーグルで世界のアルゴリズムを知り尽くした人間だからこそ書けた、渾身の一作。 断片的な情報と情報とがつながり、読後には目の前の世界がまったく違って見えてくる、まさに「『リベラルアーツ』としてのデジタル」の誕生です。　 【目次】 序章　「アルゴリズム　フェアネス」とは何か 第１章　ＡＩが生み出すワクワクする新世界 第２章　国家を超えるプラットフォームの権力 第３章 「国というアルゴリズム」が選べる時代 第４章 ブロックチェーンと究極のフェアネス 第５章 自由を増やす「ハンマー」を手にしよう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 個人のプライバシー保護強化を主眼とするEU（欧州連合）の新たな法律「GDPR（一般データ保護規則）」が日本に上陸します。影響範囲は広く、EUなどの顧客に商品やサービスを提供する日本企業にも適用されます。 　GDPRに対応せず、個人データの漏洩などが起きた際の対応を誤れば多額の制裁金が科される恐れがあります。2018年5月25日に施行されるにもかかわらず、多くの企業は準備が整わず、GDPRに対する理解も進んでいないのが実情です。 　本ムックはGDPRの基本から「忘れられる権利」「データポータビリティー」といった主要概念、対応の進め方までを具体的に分かりやすく解説しています。GDPRとは何かを知りたいビジネスパーソンから対応プロジェクトに関わる実務担当者まで、この1冊で必要な知識をすべて学べます。 第1部　GDPRを理解する ●あなたの仕事にもGDPRが関係する ●欧州個人データ保護法制の系譜 ●超サマリー：GDPRの大枠を理解する　ほか 第2部　実践！ GDPR対応 ●経営陣のコミットメントとプロジェクト体制の構築 ●超サマリー：GDPR対応の実務を理解する ●最低限、これだけはやっておこう　ほか

この法律で、インターネットとデータの世界は、根底から書き換わる――。２０１８年５月２５日についにＥＵで施行された「一般データ保護規則（ＧＤＰＲ）」とは一体何で、なぜいま世界を揺るがしているのか？　インターネットの世界を根底から変えるというその本質を、メディア学の泰斗が緊急出版！

「GDPR(一般データ保護規則)」とは、ＥＵが2016年に制定したプライバシー保護の法律で、２年間の周知期間を経て2018年5月25日に施行される。欧州に拠点のない日本企業などに対しても、制裁金を科すなど厳しい規則が適用される。たとえば、日本企業のウェブサイトをＥＵ域内の利用者が閲覧し、その個人情報が適切に取り扱われていない場合には、全世界での年間売上高の４％もしくは2000万ユーロ（約25億円）のいずれか高い方が、制裁金として科せられる恐れがある。経営者をターゲットに書かれた本書は、GDPRの基本から、企業経営に与えるインパクト、ノウハウ、対応の進め方までを具体的に示し、これから企業価値を高めていくには、プライバシー対策、サイバーセキュリティ対策が絶対不可欠であることを解説する。

新たなプライバシー強化技術の「ゼロ知識証明」 その基礎とビジネスの実践的な導入方法を徹底解説！本書は、「ゼロ知識証明」をビジネスに活用するための実践書である。情報化社会の進展により、多くの情報が電子データとして保存され、 データの活用により新しい価値が生まれるようになった。その一方、企業によって個人情報が本人の意図しない方法で使われるという プライバシーの懸念があり、欧州におけるEU一般データ保護規則（GDPR）や、 わが国における個人情報保護法などにより、個人情報が法的に保護され、 企業はその活用に関して規制を受けている。これらを調整し、プライバシーを保護しながらデータ活用を行う技術は 「プライバシー強化技術」と総称され、機密性が高い情報を扱う業界での 活用に向けて研究が進められている。「ゼロ知識証明」は、証明したい情報を明かすことなく、その情報に関する 事項を証明することができる技術であり、プライバシー強化技術の1つとして 紹介されることがある。しかし、ゼロ知識証明は、プライバシーの保護以外にも、 コンピュータが行った計算を高速に検算し、コンピュータの計算の信頼性を 確保することなどにも利用できる。本書は、ゼロ知識証明はもとより、暗号理論やシステム開発についても 全く知らない方を対象にした入門書である。ゼロ知識証明は暗号理論を用いるため、 その内容をすべて理解するには暗号理論の理解が必要であるが、可能な限り 数式を使用せず、具体例や図表を用いることにより、ゼロ知識証明や暗号理論を 知らなくてもゼロ知識証明のイメージを理解できるように記載している。※本電子書籍は同名オンデマンド出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ややこしいデジタルの用語が イラストつきでスッキリわかる！ 【本書のポイント】 ・デジタルマーケティングの頻出単語をシンプルに解説 ・イラストを見るだけでもイメージがつかめる ・似た単語の意味の違いや、使い分け方もフォロー ・索引つきで単語や同義語を探しやすい ・英語表記もあるので、海外サイトを読むときや出張にも便利 【こんな人におすすめ】 ・広告・マーケティング業界の新人～若手 ・マーケティングの会話がわかるようになりたい異業種の人 ・マーケティングの知識をアップデートしたい中堅～経営層 【内容紹介】 「略語やカタカナ語だらけでわかりにくい……」 本書は、デジタルマーケティングの世界に触れた人なら 誰もが感じる「言葉の壁」を解消するための単語帳です。 すべての単語はイラストとセットでわかりやすく解説。 ビジネス現場で使いやすいよう、索引も充実させました。 デジタル時代に手元に置いてソンはない一冊です。 【本書に登場する単語の一部】 KGI、KPI、A/Bテスト、運用型広告、リターゲティング、CPC、CPM、ARPPU、RPM、PV数、セッション数、GDPR、ITP、ヘッダービディング、ビューアビリティ、アドフラウド、アドクラッター、PMP、DMP、CDP、1stパーティーデータ、1stパーティーティCookie、インフォマティブデータ、VAST、パーチェスファネル、D2C、B2B、CRM、MA、リードジェネレーション、チャーンレート、デシル分析、O2O、OMO、UX/UI、ジオフェンシング、SaaS、MaaS etc. ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

無償のサービスにもかかわらず、巨額の富を生むプラットフォーマー。そのからくりをトップエコノミストが解き明かすとともに、世界で起こっている「対ＧＡＦＡ」の動向も解説する。 　伝統的な経済学でＧＡＦＡのビジネスモデルを解説されると「なるほどそういうことか」と納得がいく。著者によれば、プラットフォーマーが提供する無償サービスの利用者は、実は見えない対価を払わされているという。 　ＧＡＦＡは強い。だが、盤石とはいえなくなってきている。欧州はＧＤＰＲを施行し、中国は独自のモデルを築き上げ、日本は「情報銀行」という独自サービスが離陸しつつある。 　トップエコノミストが切れ味鋭く世界の今を読み解いた本書は、ビジネスパーソン必携の１冊だ。

※PDF版をご希望の方は Gihyo Digital Publishing ( https://gihyo.jp/dp/ebook/2022/978-4-297-12716-9)も合わせてご覧ください。 令和2年改正個人情報保護法の全面施行が令和4年4月となり，その内容について，個人情報の利活用を行うすべての企業や個人に理解が求められています。本書は，法律家ではない一般の方にわかりやすく，個人情報保護とはなにか，生活者にどうかかわるか，取り扱うときは何に注意が必要か，どんな罰則があるのかなど，全体を俯瞰しながら解説します。 cookieの同意取得やGDPR（General Data Protection Regulation：一般データ保護規則），マスキングデータの提供と提供元基準，クラウド利用と第三者提供についてなどもケーススタディをまじえて紹介。