【内容紹介】 ・任せられた仕事がいつも遅れがちになる。もっと段取り良く進められるようになりたい。 ・限られた時間のなかで、最善策を選び実行できるようになりたい。 ・複数の選択肢のなかから、より多くの関係者が納得する案を選べるようになりたい。 ・考えられるリスクを事前に予測したうえで決断できるようになりたい。 ・メンバーを巻き込んで、チームとしての結論を早く正しく出せるようになりたい。 変化が激しく情報があふれる現在のビジネス環境下で、「正しくかつ速く意思決定する力」は、企業も個人も、生産性を高めて生き残るために最も重要な能力の一つです。 しかし、情報の収集と選択の方法が間違っていたり、過去の経験や先入観にとらわれたり、自身の感情や周囲の意見に影響されたり、議論の方法や手順を知らなかったりすることで、意思決定の精度と速度が落ちてしまっていることが大きな問題になっています。 そこで本企画では、日立グループ、NECグループ、JRグループ、ゆうちょ銀行、鹿島建設、リコーなどで、15年以上にわたって延べ1万5000人以上を指導してきた“思考技術のプロ”である著者が、正しく速く意思決定するための方法について、5つのステップに沿って体系的に解説します。 合わせて、読者が実際のビジネスの場面で使うことができる、著者オリジナルのフレームワークを、各ステップで「武器」として提供します。 正しい思考のプロセスを知り、その方法を身につけることで、誰でも、どんな状況でも、意思決定の精度と速度を上げることができる一冊です。 【著者紹介】 ［著］桐原 憲昭（きりはら・のりあき） コラボ・ソリューションズ合同会社　代表／一般財団法人　DRIジャパン　理事／筑波大学大学院　非常勤講師 1995年、京都工芸繊維大学工芸学部電子情報工学科卒業（旧熊本電波高専から3年次編入）、 1998年、電気通信大学大学院情報システム学研究科修了（工学修士）。2005年、豪州Bond University Business School MBA修了。 1998年に日本ヒューレット・パッカード株式会社に新卒入社後、株式会社日本総合研究所、デル株式会社を経て、ケプナー・トリゴー・グループ日本支社にて企業幹部・管理職向けに問題解決・意思決定力の強化に関する研修講師、および業務プロセス改革支援のコンサルティングに従事。2011年、事業の推進力のコアとなる人材育成・組織変革を支援するコラボ・ソリューションズ合同会社を起業。実務に直結した研修とハンズオン型のコンサルティングサービスを提供している。 前職含め16 年以上にわたり、日立グループ、NECグループ、JRグループ、ゆうちょ銀行、鹿島建設、リコーなど大手企業の新人から管理職まで、のべ1万5000人、500回以上の思考力強化に係る研修（実務支援含む）を行ってきた。 【目次抜粋】 第1章◆状況把握（STEP1） 　状況を把握するとは 　【ケーススタディ：状況把握】 　1-1テーマ設定 　1-2関心事の列挙 　1-3関心事の明確化（問題） 　1-4事実の確認（根拠） 　1-5取り組み課題の設定（課題） 　1-6優先順位の設定 　1-7全体像の確認 【STEP1で提供する武器】状況把握ワークシート（事例付き） 第2章◆目的の明確化（STEP2） まずは何を決めるか 　【ケーススタディ：目的の明確化】 　2-1背景状況の確認 　2-2決定ステートメントの作成 【STEP2で提供する武器】目的の明確化ワークシート（事例付き） 第3章◆目標の設定（STEP3） 決定にはモノサシが不可欠 　【ケーススタディ：目標の設定】 　3-1目標の列挙 　3-2目標の分類 　3-3目標の重みづけ 【STEP3で提供する武器】目標の設定ワークシート（事例付き） 第4章◆案の作成と評価（STEP4） 案は目的・目標の手段 　【ケーススタディ：案の作成と評価】 　4-1案の作成 　4-2案の評価（暫定案） 【STEP4で提供する武器】案の作成と評価ワークシート（事例付き） 第5章◆案のリスク予想と評価（STEP5） リスクとは何か 　【ケーススタディ：案のリスク予想と評価】 　5-1リスクの予想 　5-2リスクの評価（最終案） 【STEP5で提供する武器】案のリスク予想と評価ワークシート（事例付き） 第6章◆ビジネスへの応用 実務に適用する 　【ケーススタディ1】品質トラブルの事態に、どのように対処するか？ 　【ケーススタディ2】フィールドサービスセンターの代替先の選定を行う 特別付録◆ 意思決定の精度と速度を上げる思考のステップの全体像 ステップ項目と内容の一覧表 ステップ項目とポイント（プロセス質問）の一覧表 　STEP1：状況把握ワークシート 　STEP2：目的の明確化ワークシート 　STEP3：目標の設定ワークシート 　STEP4：案の作成と評価ワークシート 　STEP5：案のリスク予想と評価ワークシート

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1500ページを電子化した、約500MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ●●概要●● ネットでは絶対手に入らない未上場企業の情報が満載！　入手困難な約7000社の未上場企業情報を掲載しています。そのうち約4100社については、編集部記者の取材記事をはじめ、事業内容・業績・役員・取引先・その他多数の項目を収録しています。企業発掘、マーケティング、就職・転職活動などに是非、ご活用ください。 ●●収録社数●● ★注目会社 174社 ★有力・成長企業　3501社 ★有力中堅・ベンチャー企業　493社 ★巻末企業一覧　2754社 ●●内容●● 《総力取材》 ★4100社の最新決算実績と今期見通し 　2014年10月期までの財務・業績を更新、連結・中間決算データも収録 ★企業の最新動向 　編集部記者による業績見通し、M&A、経営統合、資本・業務提携、工場新設、海外現地法人設立など、激動の業界再編や企業動向を徹底取材 《主な掲載企業》 ★新規掲載企業: 上場廃止企業、有力・成長企業、有力中堅・ベンチャー企業など55社 ★有力未上場企業: 竹中工務店、サントリーフーズ、矢崎総業、アイリスオーヤマ、JCB、森ビル、JTB、YKK、国分、ヤンマーホールディングス ★上場持株会社傘下の中核企業: 大塚製薬、バンダイ、イトーヨーカ堂、東急不動産、三菱東京UFJ銀行、野村證券 ★巨大民営化企業: 九州旅客鉄道、日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険、NTT東日本、NTT西日本 ★生保・損保会社: 日本生命保険、住友生命保険、明治安田生命保険、アフラック、東京海上日動火災保険、損害保険ジャパン日本興亜、三井住友海上火災保険 ★巨大外資系企業: 日本IBM、日本HP、インテル、GEヘルスケア・ジャパン、デュポン、バイエル薬品、ファイザー ★マスコミ各社: 朝日新聞社、毎日新聞グループホールディングス、読売新聞東京本社、日本経済新聞社、フジテレビジョン、集英社、小学館、文藝春秋 《収録項目》 所在地、電話番号、資本金、英文社名、設立年月、支社・営業所などの連絡先、事業内容、特色・近況、過去3～5期分の業績(売上高、営業利益、経常利益、純益、配当)、財務(総資産、自己資本比率)、役員、代表者略歴、親会社、子会社、取引銀行、仕入先、販売先、大株主、初任給、新卒・中途採用状況、会社のURLほか。銀行業は資金量、自己資本比率、証券業は自己資本規制比率、生命保険業は新規契約高、保有契約高、支払余力比率、損害保険業は事業費率、損害率、支払余力比率も。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1500ページを電子化した、約500MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ●●概要●● 『会社四季報 未上場会社版』は、入手困難な7,000社の未上場企業情報を掲載しています。そのうち4,100社については、編集部記者の取材記事をはじめ、事業内容・業績・役員・取引先・その他多数の項目を収録しています。企業発掘、マーケティング、就職・転職活動などに是非、ご活用ください。 ●●収録社数●● ★注目会社 174社 ★有力・成長企業　3476社 ★有力中堅・ベンチャー企業　482社 ★巻末企業一覧　2754社 ●●内容●● 《総力取材》 ★4100社の最新決算実績と今期見通し 　2015年4月期までの財務・業績を更新、連結・中間決算データも収録 ★企業の最新動向 　編集部記者による業績見通し、M&A、経営統合、資本・業務提携、工場新設、海外現地法人設立など、激動の業界再編や企業動向を徹底取材 《主な掲載企業》 ★新規掲載企業: 上場廃止企業、有力・成長企業、有力中堅・ベンチャー企業など55社 ★有力未上場企業: 竹中工務店、サントリーフーズ、矢崎総業、アイリスオーヤマ、JCB、森ビル、JTB、YKK、国分、ヤンマーホールディングス ★上場持株会社傘下の中核企業: 大塚製薬、バンダイ、イトーヨーカ堂、東急不動産、三菱東京UFJ銀行、野村證券 ★巨大民営化企業: 九州旅客鉄道、日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険、NTT東日本、NTT西日本 ★生保・損保会社: 日本生命保険、住友生命保険、明治安田生命保険、アフラック、東京海上日動火災保険、損害保険ジャパン日本興亜、三井住友海上火災保険 ★巨大外資系企業: 日本IBM、インテル、GEヘルスケア・ジャパン、デュポン、バイエル薬品、ファイザー、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン ★マスコミ各社: 朝日新聞社、毎日新聞グループホールディングス、読売新聞東京本社、日本経済新聞社、フジテレビジョン、集英社、小学館、文藝春秋 《収録項目》 所在地、電話番号、資本金、英文社名、設立年月、支社・営業所などの連絡先、事業内容、特色・近況、過去3～5期分の業績(売上高、営業利益、経常利益、純益、配当)、財務(総資産、自己資本比率)、役員、代表者略歴、親会社、子会社、取引銀行、仕入先、販売先、大株主、初任給、新卒・中途採用状況、会社のURLほか。銀行業は資金量、自己資本比率、証券業は自己資本規制比率、生命保険業は新規契約高、保有契約高、支払余力比率、損害保険業は事業費率、損害率、支払余力比率も。

幾多の暴落を乗り越えた、伝説の元ゴールドマンサックストレーダー 上野英男氏が株の勝ち方を教える！ 日本の景気は緩やかな上昇傾向にあるという見解があるが 海外の市場の影響で暴落してしまった 不安定な相場、予想が立てにくいトレンドの中で 何をどう買うべきなのか、どのタイミングで売るべきなのか 長年の経験を元にその方策を解き明かす また、ＥＴＦ（上場信託投資）と郵政３社のＩＰＯ（新規公開株）についても 分かりやすく解説し、その儲け方を授けてくれます これを機に、株で資産を増やしてみてはいかが？ 【目次】 １　今回の世界株価暴落はなぜ起こったのか ・ギリシャ、中国、アメリカの利上げが原因 ・ＣＴＡ（コモディティートレーディングアドバイザー）の影響 ２　下げ相場のあとの投資はどうすべきか ・戦後の東京株式市場の暴落を振り返る ・どのような投資をしたらいいのか ３　資産はどのように管理すべきか ・ＥＴＦの特徴 ４　メガトレンドをつかもう ・エネルギー、ロボット、農産物…得意なジャンルを見つけよう ・トレンドをつかんだら、ＥＴＦを探すのがオススメ ５　ＩＰＯ銘柄　日本郵政３社 ・ゆうちょ銀行の株式上場に続く、かんぽ生命や日本郵政 ・過去のＩＰＯ銘柄について ６　成功する買い方、失敗する買い方 ・市場の流れをどう読むのか ・「景気」「為替」が株式に与える影響 ・最も気を付けるべき点は 【著者プロフィール】 上野英男　プロフィール 1948年、富山県富山市生まれ。早稲田大学法学部卒業し、1973年4月三洋証券（株）へ入社、その後アメリカ、香港に出向し現地の機関投資家向け日本株営業、トレーディングに従事。 そしてリーマンブラザーズを経て、ゴールドマンサックス社でトレーダーとして活躍。 ゴールドマンサックス時代はヘンリーと呼ばれ、豪腕トレーダーとして内外に知られていた。 ブラックマンデー、東京市場のバブル、その後の低迷期、ＩＴマーケットなど経験しながらも、同社の日本株部門は2人から400人まで拡大し、株式部門の中枢として活躍した。 その後ベンチャーのアドバイザーや資金運用の助言などを中心に活動している。 名波はるか　プロフィール レースクイーンを経て、グラビアタレントに転進。 2002年から2011年まで、元祖・着エロクイーンとして写真集、ＤＶＤ、Ｖシネマなどに多数出演。 2005年、現役グラビアアイドル時代に株式投資に挑戦。新興市場ブームに乗り、一時は元手300万円を額面で５千万円にしたことも。 現在は料理研究家としても活動し、海外フリーペーパーにレシピを掲載。電子書籍も多数リリースしている。

新しい金融技術が導入され，地方銀行の吸収・合併が進む中，金融サービスはその姿を大きく変えつつある．本書では，スルガ銀行事件，ゆうちょ銀行事件など過去の重大不祥事を検証し，さらに暗号通貨やオンライン融資など，最前線の動向を平易に解説．銀行が社会の一員として本来果たすべき金融的役割とは何かを考察する．

大規模な人員削減策を発表したメガバンク。過当競争とカネ余り、そして進む「銀行離れ」。銀行はいわば成熟産業化しており、経営者の目は、低成長でも稼げるコスト構造作りに向かっている。銀行員が置かれている環境も変わらざるをえない。3メガバンクのほか、ゆうちょ銀行、商工中金、地方銀行など転換期にある銀行のキャリア事情から経営戦略まで幅広く実態を報告し、不安だらけの銀行員の今後を展望する。 本誌は『週刊東洋経済』2018年6月2日号掲載の25ページ分を電子化したものです。

日本銀行が突如繰り出したマイナス金利政策。水面下に沈んだ金利を前に銀行は焦りと危機感を募らせている。これまでと同じ競争を繰り広げるだけでは、もはや展望は開けない。 　本誌では総合力の“三菱”、国内営業の“三井住友”、追いかける“みずほ”の姿をリポートする。メガバンク３つのアキレス腱とは。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年3月26日号掲載の13ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● マイナス金利が直撃　追い込まれる銀行 焦燥のメガバンク 【三菱ＵＦＪ】　頼みの海外戦略を３つの逆風が襲う 【三井住友】　アジア展開に誤算　国内強化へ東奔西走 【みずほ】　稼ぐ力に見劣り　組織再編は吉と出るか 【日本郵政グループ】国債運用は前途多難　漂流するゆうちょ銀行 金融庁が迫る銀行の「変革」 【住宅・不動産】　盛り上がらない現場 【INTERVIEW】　マイナス金利の気になる効き目 　慶応義塾大学教授・池尾和人 　東京大学大学院教授・渡辺　努

世界同時中銀ショック発生! !だから2017年には防空壕に入ろう! 8月の世界同時株安は第二のリーマン・ショックの呼び水となるのか。FRBの利上げと同時に行われる黒田バズーカ3。その黒田バズーカ3の目玉となるゆうちょ銀行を使った国内株の買い上げ。そもそも米国のためにマネーを回している政府・日銀。今回の危機が本物かそうでないかを見分ける方法がある。世界経済を危機に陥れる悪夢の三点セットと著者が命名した指標がそれだ! 世界はサイクルで動いているのに、日本経済だけは奴隷にしてはいけない! 日本初の理系出身アナリストが読み解く日本と世界経済の危機!独自モデルによる市場・株価・商品分析26一挙掲載!

カリスマYouTuber黒川敦彦氏の好評第二弾！ 黒川氏が「予言」していた金融危機は、2020年３月、コロナショックという形で現実のものになった。 世界の株価は急減し、巨大な投資企業に変貌していたソフトバンクは１兆４０００億円もの巨額の赤字を計上、農林中金、ゆうちょ銀行が保有する巨額のＣＬＯの価格が暴落、日本銀行・金融庁が警告を発するなど、前著の指摘はことごとく現実のものになった。 アメリカ、ＥＵ、日本など各国の巨額の財政出動、金融緩和によって株式市場は持ち直したが、本当の超巨大金融危機はこれから訪れる。 リーマン・ショックを救ったのはチャイナマネーだった。 コロナ・ショックでは各国政府が市場を支えた。 しかし、近い将来、膨らみに膨らみ切ったバブルが破裂すれば、それを救えるものは誰もいない。 そのとき、真っ先に危機を迎えるのはどの企業か。 生保、メガバンク、航空会社、商社、ＩＴなど、「危ない会社」を名指しし、危機を生き残る道を説く。 全国民必読の一冊。

ＹｏｕＴｕｂｅで16万人のチャンネル登録者を持つカリスマが、ついに書籍を刊行！ 2019年11月のソフトバンク巨額赤字決算の意味することは何か。 100兆円もの資金を動かす「日本最大のヘッジファンド」農林中央金庫の抱える爆弾とは！？ ゆうちょ銀行がいつの間にか、投資先を外債に大変更していた！？ 「リーマン・ショックの数十倍」と言われる次なる金融危機の足音は、すぐそこにまで迫っている！！

「郵政祭り」と市場で、騒動となった日本郵政３社の株式上場――。知名度の高さから初値は売り出し価格を３社とも大きく上回った。上々の船出となった日本郵政３社株を買い損ねた人、これから投資しようとする人は必読です。株式投資の側面から日本郵政を大解剖しました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年10月20日号で掲載された特集「大解剖 日本郵政株」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・前代未聞の官民総力「上場」　失敗許されぬ政府の皮算用 　　　株主優待　「特産品」や郵便はがき!? ・Ｑ＆Ａでゼロから分かる　日本郵政株の基礎知識 ・民営化の総仕上げ　ＮＴＴの二の舞いにはならない ・ゆうちょ銀行の収益力　アベノミクスに左右される ・匿名座談会　金融のプロたちのホンネ　「日本郵政３社株」の実力 ・徹底分析　「財務力・稼ぎ力」　金融２社に収益依存の日本郵政　日本郵便の採算性向上が急務 　　　株価を評価する「指標」　ＰＥＲとＰＢＲ、配当利回り ・日本郵政グループ上場で、狙い目の有望株 　　　日本郵政　郵便事業の投資で特需 　　　ゆうちょ銀行　地銀との提携で新システムも 　　　かんぽ生命　「かんぽの宿」は魅力十分

地銀・第二地銀は現在１０５行。人口に比べて多すぎる「オーバーバンキング」の状態はまだ続く。地方は資金需要が低迷しているうえ、低金利による利ざや縮小が収益に追い打ちをかける。再編を促す圧力は強まるばかりだ。 　地銀再編前夜といわれるいま、何がその「引き金」となるのか。地方で始まる資金流出、地銀の収益構造、金融庁が打ち出す次の一手ーーなどを専門家が分析した。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月12日号で掲載された特集「地銀再編前夜」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・メガバンク保有株が再編の「引き金」となる 　　ゆうちょ銀行も再編圧力 ・地方の資金流出　北陸、北関東、中部で再編か ・地銀の収益構造　キャピタルゲインで食いつなぐ ・伸び悩む貸出金　地公体、住宅ローンによる拡大期待は薄い ・金融庁の次の一手　経営統合は経費削減効果のみ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ゆうちょ銀行は投資業務へ。日本政策金融公庫は証券化業へ。二大改革橋渡しのキーワードとは!?「貯蓄から投資へ」国民一人ひとりの財産運用の選択肢がいま広がる。

2015年11月4日、日本郵政グループ3社（日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命）が上場。3社とも初値は売り出し価格を大きく上回り、特にかんぽ生命は売り出し価格よりも約56％高い値を付けた。だが、これから買ってはたして儲かるのか？　どれを買うべきでどれを買うべきではないか？ 　日本郵政株について徹底検証する。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年9月5日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【日本郵政株】 数少ない成長企業!?　民営化で動きだした巨大不動産事業 【逓信病院】減らぬ病院部門の赤字。一部は民間病院へ譲渡 【郵便局】全国２・４万局に地域間格差も 【かんぽの宿、メルパルク】メルパルク黒字だが、かんぽの宿赤字続く 他社との協業が成長のカギ握る 【郵便事業】祖業の郵便事業は赤字 【物流事業】豪トール社買収し世界５強目指すが… Interview慶応義塾大学総合政策学部教授●竹中平蔵「郵政民営化の流れは変わらない」 【かんぽ株】 「はじめのかんぽ」戻り率低いのに契約急増の謎 郵便局の保険窓販は不安だらけ イチオシ商品が見当たらない 海外に活路開けなければ他社への売却も選択肢 【ゆうちょ株】 貸出できず、郵便局頼み。増益計画を立てられない

眠れる獅子は動き出すか?マンモス企業である日本郵政が持つ2兆円以上の莫大な資産と、ヒト、モノ、カネのネットワークを生かせるか?――「郵便」事業の始まりから、日本郵政の持つ莫大な資産と潜在成長力の検証まで、甘すぎず、でも辛すぎない分析・提言をしており、2015年秋上場予定の日本郵政の実力をじっくり吟味できる。海外の成功事例・失敗事例も豊富で、分析もわかりやすい。 【主な内容】 プロローグ 第1章　誕生、民営郵政 第2章　創業から民営化へ 第3章　実力の検証――郵便、郵便局 第4章　実力の検証――ゆうちょ銀行 第5章　実力の検証――かんぽ生命 第6章　実力の検証――不動産事業 第7章　海外の郵政事業 第8章　日本郵政の明日を担うもの――明るい未来を 第9章　上場へ エピローグ

2015年11月4日、今世紀最大のIPO=日本郵政グループの株式上場が決定! 「郵政民営化」から10年、今や世界最大級の企業群となった日本郵政グループ、つまり日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険がいよいよ同時上場する。果たして低迷する株式市場を救う救世主となるのか、はたまた打ち上げ花火のようにパッと散ってしまうのか?

日本郵政グループは、2021年に郵便事業の創業から150年を迎えた。従業員40万人を超える巨大組織は「腐敗の構造」にはまって抜け出せずにいる。近年では、かんぽ保険の不正販売、ゆうちょ銀行の不正引き出しと投信販売不正、NHKへの報道弾圧、総務次官の情報漏洩と癒着など、数多の不祥事が発覚した。一連の事象の底流にあるのは、究極の「事なかれ主義」――。朝日新聞経済部のエース記者が、巨大グループの実態にメスを入れる。

新型コロナ経済危機で「郵便局」が潰れる。ゆうちょ銀行の株安は兆単位の巨額減損を生み、復興財源や株式市場を吹っ飛ばしかねない。「かんぽ」に続き「ゆうちょ」でも投資信託など不正販売が問題化。両事業で郵便を支えるビジネスモデル破綻と結末を徹底取材。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、リレーションシップ・バンキングに関する最近の経済理論を体系的に整理したものであり、一方に“メガバンク”“ゆうちょ銀行”、他方に中小・地域金融機関が存在する日本の金融システムの将来を展望する一助になることを願ったささやかな研究である。