「よくわかる」「入門」では飽き足らない読者向けに、経済論壇および経済政策の現場で活躍する硬派エコノミストが、世界経済の現状を解説し、世界の経済論戦を展望する経済評論書。 　世界経済の回復は遅々として進まず、近年はコロナ禍がそれに追い打ちをかけている。多くの国は財政赤字の拡大をおそれ、「不況下の財政引き締め」が世界的に蔓延している。他方で、世界の多くの経済学者たちは、このような深刻な不況下では「超拡張的な金融政策とマイルドな財政政策のポリシー・ミックス」を主張してきた。この流れをより大きな経済学説史の視点から見ると、これまで繰り返されてきた「緊縮派と反緊縮派の終わりなき闘い」のバリエーションとみることもできる。MMTの台頭も、その文脈でとらえることが可能だ。 　本書は、2000年代からコロナ禍にいたる世界経済の状況と、世界の経済論戦を展望し、なぜ停滞が長引いているのか、これから世界経済はどこへ向かうのか、この間、世界の経済学者たちは何を議論してきたのかを明らかにし、世界経済の本格回復のために必要な政策を提言する本である。

なぜ、大停滞から抜け出せないのか 世界の経済学者たちは何を議論してきたのか 1930年代の大恐慌から今日に至るまで、経済不況をめぐる論戦は、つねに「ケインズ主義対反ケインズ主義」の図式で争われてきた。21世紀の世界経済危機においても、反ケインズ主義陣営は「不況下の財政引き締め」を主張し、それに対してケインズ主義陣営は「超拡張的な金融政策とマイルドな財政政策のポリシー・ミックス」を主張してきた。日本の「アベノミクス」も後者の陣営に位置づけられる。本書は、大恐慌以来80年の経済論戦を展望し、世界の経済学者たちは何を議論してきたのか、世界経済はどこへ向かうのかを明らかにする。アベノミクスによって注目を集める「リフレ派」。野口旭教授はその代表的な論客の一人であり、本書は、野口教授の知的格闘を集大成した待望の書き下ろしである。 【主な内容】 第1章　世界経済危機の変質 第2章　世界的金融危機はなぜ起きたのか 第3章　世界経済危機と危機下の経済政策 第4章　主要国のマクロ経済政策とその中間的総括 第5章　不況下における財政政策の基本原理 第6章　非伝統的金融政策の論理I──ポートフォリオ・リバランスと為替チャネル 第7章　非伝統的金融政策の論理II──期待チャネルと政策レジーム転換 第8章　財政と金融の統合政策──ヘリコプター・マネー 第9章　世界的マクロ安定化への課題──金融政策と財政政策の正常化 第10章　政策パラダイムとしてのケインズ主義と反ケインズ主義 終章　ケインズ主義の終わりなき闘い

「国民のために働く内閣」「コロナの収束と経済の立て直しに全力で取り組む」内閣発足後、こう強調した第99代首相・菅義偉氏。同時に、規制改革、地方経済活性化、行政のデジタル化、不妊治療への保険適用などに向けてアクセルを踏んだ。スガノミクスは日本経済と日本国民を救えるのか!?菅義偉を最もよく知る男・内閣官房参与髙橋洋一と 日本を代表するリフレ派論客・経世済民政策研究会顧問田中秀臣が スガノミクスについて激論!第一章「アベノミクス」から「スガノミクス」へ第二章 日本のコロナ経済対策はうまくいった!第三章 「MMT」なるものは、いかにデタラメか第四章 コロナで苦しむ人たちをいかに経済で救うか第五章 スガノミクスが力を入れる「構造改革」アベノミクスを発展させれば個人・家計へのメリットも大きくなり日本経済は甦る!

経済をめぐる論戦は尽きることなく続いている。誰の主張が正しく、誰の主張が誤りであったのか。そもそも、なぜ彼らは意見の一致をみないのか。鋭い筆致で切り込む。 【主な内容】 　第1部　長期停滞をめぐる経済論戦とその帰趨 第1章　日本経済はなぜ回復したのか 第2章　政策論争の事後評価─何が正しく何が誤っていたのか 第3章　ポスト・デフレ経済へのシナリオ 　第2部　ケイザイを斬る! 第1章　人々はなぜデフレを好むのか 第2章　「構造」なる思考の罠 第3章　責任から逃走し続ける組織の病理 第4章　清算主義=無作為主義の論理と現実 第5章　複雑性という名の素朴な信仰 第6章　リフレ派の栄光と苦闘 第7章　政策批判の過去と現在 第8章　開かれた社会とその宿命 第9章　政策転換の現実と利害 第10章　エコノミストたちの歪んだ水晶玉 第11章　ポスト「失われた十年」の闘い 終　章　経済政策をめぐる利害と理念

世上行われている構造改革に関する議論には、誤解に基づくものも少なくない。本書ではそれらのどこが「誤解」なのかを明らかにし、正しい処方箋を提示する。 【主な内容】 序　章　構造改革論の四つの誤り 第一章　構造改革の経済学的基礎 第二章　構造改革かマクロ政策か 第三章　「日本的システム=構造問題」説の功罪 第四章　不良債権問題の幻想 第五章　雇用破壊は構造改革ではない 第六章　日本の「失われた十年」の真因とは何か 終　章　政府が真になすべきこと

「AKB48の人気はいつまで続くのか?」誰もが一度は頭に浮かべたこの疑問。総選挙の盛り上がりなど、現象面から人気下落の傾向は見られないとする向きもあれば、前田敦子をはじめとする相次ぐメンバーの卒業を凋落の要因と見る人もいる。ところが本書はこのテーマに対して、グループの持つ能力や現象面ではなく、まったく違う「経済的視点」からメスを入れる。著者は長年にわたり日銀の政策を批判し、「アベノミクス」を先取りして提唱してきたリフレ派の旗手。「アベノミクス」と「社会モラル」 という、2つの大敵との闘いを強いられるAKB48の苦境と未来を「経済学」で、先取りして予測する。

有名校ではない大学に通う学生でも、戦略さえ間違えなければ、就活を有利に進めることができる。会社選びから面接、内定後にいたるまでの実践的なノウハウを、平易に解説。【主な内容】 序　章　ダイエットと就活は似ている 第１章　ゆとり世代の就職は「内定１社」で終了 第２章　失敗しない会社選びのコツ 第３章　面接はコミュニケーション能力が決め手 第４章　まやかしの内定を見抜け 第５章　世界同時不況で就活はこう変わる 終　章　就活のシンデレラ

ＩＭＦは2018年10月、主要各国政府のバランスシートを分析する報告書を公表した。同報告書によれば、日本の財政状況は、負債と資産とを差し引きした「純資産」がほぼプラスマイナスゼロだった。つまり、「日本は財政危機」というのはフェイクニュースだったのだ！ そんな矢先、10月14日に『読売新聞』が他紙に先駆けて、「安倍首相は、消費税率を来年10月１日に現行の８％から10％へ予定通り引き上げる方針を固めた」と報じた。この背景には、米中貿易戦争長期化による世界経済の悪化を含め、増税見直しの気運が高まる前に税率アップを確定させたい財務省の動きがあったのではないか。 財務省は、なぜそれほど増税したいのか？　安倍総理と菅官房長官以外の与党政治家はなぜ押し並べて増税派なのか？　テレビ、新聞などで解説する文化人、はたまた財界人までもが消費増税を推進するのはどうしてなのか？ 仕組まれた「増税包囲網」のカラクリを明らかにするとともに、財務省の走狗であるかのような増税亡者たちを名指しで糺す！

経済学者が現地で見た「地方消滅」を止める戦略。地方再生に必要なことは、すべてアイドルが教えてくれる。「彼女たち」が地方経済の救世主になる──「自治体消滅」の危機が叫ばれ、地方創生の必要性が議論されて久しい昨今、本当にこのまま地方経済は衰退してしまうのか。ご当地アイドルのライブに集まるファンの熱い声援を目の当たりにすると、まだまだ再生のチャンスはあるのではないか。AKB48グループが地元の要請に応えて初めて大都市圏以外に進出する「NGT48」、全国のご当地アイドルにライブ会場を提供する「東京アイドル劇場」、現役アイドルへの直接取材をもとに、地方から日本経済を活性化するためのヒントを探る。NGT48キャプテン・北原里英との対談を収録。

GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。GHQが掲げる緊縮主義に日本の緊縮主義者が相乗りし、経済や社会、文化をめぐる考え方にマイナスの影響を与えてきたのだ。「財閥解体や独占禁止法、過度経済力集中排除法の成立、さらには有力な経営者の追放が行われた。これらの政策は、競争メカニズムを形成するというよりも、戦争の原因になった大資本の解体による日本の経済力の弱体化が目的であった」（「第1章」より）。本書は国家を脆弱化、衰退化させる経済思想を、占領期のGHQと日本の経済学者の関係から再考察するもの。さらにアフター・コロナの「戦後」において、日米欧は中国共産党の独裁・統制主義の経済に対峙すべく、自由主義による経済再生に全力を尽くさなければならない。われわれが「100年に1度」の危機を乗り越えるための方向性を示す。

「経済最優先」そして「デフレ脱却」をスローガンに掲げた第二次安倍晋三政権発足から約五年。「三本の矢」からなるアベノミクスは、1990年代以来の長期デフレによって縮小均衡に陥っていた日本経済を、本来あるべき成長軌道に引き戻すことに成功しつつある。世論調査等ではいまだ評価の低いアベノミクスだが、経済学的に検証を行えば、十分「日本経済を変えた」と言って差し支えない。本書は、その真実を論理とデータによって示しつつ、さらに、デフレ脱却が完遂されたあかつきには必要となるアベノミクスからの「出口戦略」をどう考えるべきかを提示する。

グローバル経済の拡大に取り残されつつあるといわれ続けてきたわが国の経済も、ようやく復調の兆しを見せ始めた。わたしたちは、改めてグローバル化する市場経済の現実を冷静に見つめなければならない。貿易、経常収支、為替レートなどの問題は、経済を理解するうえでの必須の基本事項である。本書では正しい国際経済学の見方を、グローバル経済の現実に即して解説する。

緩慢なデフレにより衰退に向かうサラリーマン社会。今、日本型雇用システムの構造改革が叫ばれている。しかし終身雇用・年功序列・企業内組合という三種の神器は、本当に悪なのか。成果主義の導入や雇用の流動化は、本当に必要なのか。サラリーマン社会の実相を歴史的に検証し、日本経済再生の処方箋を探る、気鋭による注目の論考。