現在配信中の約2,000タイトルの中から、2016年1月～12月の売上集計をもとに上位100点に加え、関連書籍や電子書籍ならではの合本版のラインナップもご紹介しております。 　第1位の『最強の働き方』は発売2か月足らずで19万部突破！、『いっきに学び直す日本史』は「教養編」「実用編」に加え、電子版オリジナルの【合本版】も大変ご好評いただきました。下半期は『ライフ・シフト』『魂の退社』と続き、『最強の読み方』は12月発売にも関わらずベスト８位にランクインしました。 　「週刊東洋経済」の特集ページなどを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも息長く売れ続け、2017年春には通算200号を迎えます。 　ジャンルも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、実用書など多岐に渡ります。 皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

本コンテンツは2022年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 2022年は未曾有のニュースが多くありました。2月にはロシア軍によるウクライナ侵攻が勃発。凄惨な現状を知らせる報道は、戦争を知らない世代が増える日本にも衝撃をもたらしました。ウクライナのNATO加盟を発端とするこの戦争により地政学への関心が高まり、ランキングでも『13歳からの地政学』が1位に。 加えて、類を見ないインフレも日本経済を襲いました。先の見えない経済不安から、資産にまつわる書籍も上位にランクイン。世界三大投資家ジム・ロジャーズがこれからの10年を予測する『世界大異変』や、芸人で元国税職員による『世界一やさしいお金の貯め方増やし方』、会社四季報を30年以上編集した著者による『会社四季報はココだけ見て得する株だけ買えばいい』など、東洋経済の強みが生かされた作品が並びました。　 「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2022年で400号を突破。今後も幅広いテーマで展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

2021年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 今回第1位の『「会社四季報」業界地図』は、最新2022年版で累計200万部を突破。昨年の第2位からさらに順位を伸ばしました。待望の新サービス「業界地図デジタル」も開始し、書籍版と併せて一層便利にご活用いただけます。 第2位の『世界最高の話し方』は、1000人以上の社長・企業幹部の話し方を改善させてきた「伝説の家庭教師」よるプレゼン・雑談・説得の全スキル解説。一昨年の刊行以来、幅広い読者の方からご支持をいただき、15万部を突破しています。 「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2021年で通算380号を迎え、幅広いテーマで今後も展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

本コンテンツは2020年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 　今回第1位の『Think CIVILITY 「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である』は、累計10万部を突破。無礼な人が職場にもたらす悪影響をエビデンスに基づいて紹介する1冊で、「礼節」ブームの火付け役となりました。 　また、2020年は新型コロナウイルスの影響による業界の変化に注目が集まり、『「会社四季報」業界地図 2021年版』が第2位にランクインしました。 　 　さらに「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2020年で通算約350号を迎え、幅広いテーマで今後も展開してまいります。 　本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

本コンテンツは2019年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 　昨年に引き続き今回も第1位の『AI vs.教科書が読めない子どもたち』は、累計30万部を突破。ビジネス書大賞2019の大賞をはじめ、第27回山本七平賞、第66回日本エッセイスト・クラブ賞など数多くの賞を受賞しました。続編の『AIに負けない子どもを育てる』も、昨年9月の発売ながら10万部に迫る破竹の勢いです。 　ゾンビ体操で話題、13万部突破の第2位『50歳を過ぎても体脂肪率10％の名医が教える　内臓脂肪を落とす最強メソッド』や、礼節ブームの火付け役となった第8位『Think CIVILITY 「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である』など、今回も粒ぞろいの新刊が多数ランクインしました。 　 　さらに「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2019年で通算300号を超え、幅広いテーマで今後も展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

現在配信中の約2,500タイトルの中から、2018年1月～12月の売上集計をもとに上位100点をランキング。あわせて合本版などの関連書籍もご紹介しております。 　今回第1位の『AI vs.教科書が読めない子どもたち』は累計20万部を超え、第27回山本七平賞、第66回日本エッセイスト・クラブ賞など数多くの賞を受賞しました。他にも第3位『「読む力」と「地頭力」がいっきに身につく　東大読書』や、第8位『世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事』も次々に10万部突破しました。 　また、第7位『the four GAFA　四騎士が創り変えた世界』は『LIFE SHIFT』の「人生100年時代」に続き、2年連続流行語大賞にノミネートされました。「GAFA（ガーファ）」という言葉の火付け役として、他メディアからの引き合いも多く、反響の大きさに驚いております。 　さらに「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズのベスト30ランキングもございます。こちらも幅広いテーマで今後も展開してまいります。 　この「ベスト100」が皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

現在配信中の約2,300タイトルの中から、2017年1月～12月の売上集計をもとに上位100点をランキング。あわせて合本版などの関連書籍もご紹介しております。 　今回第1位の『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)』は2016年10月刊行以来、幅広い読者のご支持をいただき累計25万部を突破。副題の「人生100年時代」は、2017年新語・流行語大賞にもノミネートされました。第3位の『いっきに学び直す日本史【合本版】』も2016年の刊行。紙でもベストセラーの「教養編」「実用編」2冊を1冊にまとめた電子ならではコンテンツが年間を通して評価されました。 惜しくもベストテンは逃しましたが、第18位『SHOE DOG(シュー・ドッグ)』は今後も注目の一冊です。2017年10月の刊行からわずか2ヶ月で15万部を突破。ナイキ創業者フィル・ナイトの自伝で、単なる成功譚ではない“波瀾万丈の起業物語”が魅力のノンフィクションです。　「週刊東洋経済」の特集ページなどを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも2018年春には通算250号を迎え、今後も幅広いテーマで展開して参ります。 　この「ベスト100」が皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

０１　四季報を使ってお宝銘柄を探そう！ ０２　【見出し】拾い読みで有望株を探す裏技を公開 ０３　上向き矢印は“サプライズ候補”の証しなのだ ０４　ニコちゃんマークは“増額修正予備軍”だ ０５　知っているつもり？四季報だけの「4つのPER」の使い方 ０６　PBRは「１倍」ラインが分水嶺 ０７　「増益率」を使った銘柄選びと落とし穴 ０８　インカムゲインも狙ってみよう！ ０９　ここを見れば“投資不適格企業”はすぐわかる！ １０　株主優待は株主だけのおトクな特典 １１　株価が上がる好業績会社はこの３パターン １２　「売上高」は利益の源泉！チェックを忘れるなかれ １３　経営者が意識する指標「ROE」の新常識 １４　株価が動く増配と動かない増配 １５　減価償却とのバランスがポイント！　設備投資額はココを見る １６　M&Aの標的となりやすい会社の共通点とは！ １７　外国人投資家の注目銘柄はココでわかる １８　知らないと損する「自己株買い」の効果

東洋経済新報社では、電子書籍を2010年から本格的に開始し、1300タイトル以上の作品をご提供しています。ラインナップも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、データ集、実用書など多岐にわたります。 　本書では2015年1月～12月の売上集計をもとに、電子書籍の売上トップ100タイトルをご紹介いたします。皆様の読書体験の一助となれば嬉しく思います。

東洋経済新報社は明治28（1895）年に創立され、この度120周年を迎えます。 　電子書籍は2010年から本格的に開始し、2015年5月現在、1000タイトル以上の作品をご提供しています。ラインナップも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、データ集、実用書など多岐にわたります。 　本書では2014年1月～12月の売上集計をもとに、電子書籍の売上トップ50タイトルをご紹介いたします。皆様の読書体験の一助となれば嬉しく思います。

サイクロン掃除機や羽根なし扇風機など、独自のデザイン家電でファンを増やしてきた英ダイソン。そのルーツは意外にも日本にあった。強さの源は創業者兼チーフエンジニア・ジェームズ・ダイソン氏の研究開発にかける情熱があった。いわく「私は技術と恋に落ちている」。ダイソン氏へのインタビューから独自の経営スタイルに迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2016年6月4日号掲載の６ページ分を電子化したものです。

写真を介したビジュアルなＳＮＳで躍進する「インスタグラム」。2012年からはフェイスブック傘下となり、資金面でも大きな支えができ、ユーザ獲得に専念できる環境が整った。米国本社でも日本市場に本腰を入れ、2015年秋からは広告事業を本格稼働させた。スナップチャットやツイッターなどライバルも手ごわい中、インスタグラム創業者のケビン・シストロム・共同創業者兼ＣＥＯ、マイク・クリーガー・共同創業者兼ＣＴＯの両氏に日本市場をどう攻めていくかインタビューを試みた。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の6ページ分を電子化したものです。

日本発ヘヴィ・メタルのダンスユニット「ＢＡＢＹＭＥＴＡＬ」をご存じか。米国の音楽ヒットチャート・ビルボードで坂本九以来、５３年ぶりにトップ４０に入った。 　音楽ジャンルは融合しないのが原則という欧米市場で、融合という新しさを持ち込んだことが、現地の音楽ファンに大きな驚きをもって受け止められた。日本のエンターテインメントビジネスの輸出戦略という観点からも見逃せない存在だ。 　この異色スターの活躍を、大手芸能事務所アミューズの戦略から見る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年5月28日号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ・メタル×カワイイはブルーオーシャンだった！ ・ＢＡＢＹＭＥＴＡＬが世界で爆発した訳 ・【誌上講座】ＢＡＢＹＭＥＴＡＬの躍進は海外戦略のヒントの宝庫だ 　明治大学経営学部教授・大石芳裕

スマホゲームの「モンスターストライク（モンスト）」は、ミクシィにモンスターな利益をもたらし、利用者は累計3000万人超に達した。しかし、過去の「一本足経営」の苦い経験から、その脱却と危機感を強調する。Ｍ＆Ａを通じて事業領域を拡大する中で、次に見据えるのはチケットアプリ「チケットキャンプ」。絶好調のミクシィが描くこれからを笠原会長、森田社長に聞いた。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月30日・5月7日合併号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ミクシィの焦燥 　モンストで一気に逆転 　スマホゲームの穴埋めをゲーム以外ができるのか 【INTERVIEW】ミクシィ会長・笠原健治 【INTERVIEW】ミクシィ社長・森田仁基

「モバイルが現在のプラットフォームなら、ＶＲ（バーチャルリアリティ、仮想現実）は将来のプラットフォームだ」。米フェイスブックのマーク・ザッカーバーグのコメントは世間を驚かせた。 　ＶＲでは３６０度に広がるコンピュータ上の仮想空間に入り込むことができる没入感が売りだ。ハリウッドや大手プレーヤーも参戦したＶＲのこれからを注目の４社から探る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月16日号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＶＲマネー 　ＶＲ元年が到来　大手プレーヤーが参戦 　ハリウッドも触手　２５年には２０兆円規模か 　ぬぐえぬバブル懸念　３Ｄテレビの二の舞か ＶＲ元年はこれで勝負します 　ソニー・インタラクティブエンタテインメント「PlayStation VR」 　サムスン電子ジャパン「Gear VR」 　米オキュラス「オキュラス・リフト」 　ＨＴＣ　ＮＩＰＰＯＮ「HTC Vive」

※『週刊東洋経済』2015年8月22日号収録の6ページ分を電子書籍化しました！ 　９年の沈黙を経て村上世彰が帰ってきた。東京スタイルとの委任状獲得競争や、フジテレビとの親子上場を問題視しつつ投資したニッポン放送との対立で世間の注目を集めた人物だ。インサイダー取引で有罪判決を受けたが、執行猶予期間が明け、今度は長女とともに親子で日本株への投資活動を再開した。元警察官僚や野村証券ＯＢなど主要メンバーは去ったが、手法は相変わらず、しかし世の中の変化が親子を後押しする。当面の焦点は黒田電気への株主提案だ。長女・村上絢が大いに語る！ ●●目次●● 村上世彰の長女・絢、大いに語る 黒田電気ってどんな会社？

※『週刊東洋経済』2015年8月22日号収録の6ページ分を電子書籍化しました！ 　日本のシステム開発業界で、米アマゾンが運営する法人向けクラウド基盤サービス「ＡＷＳ」の存在感が高まっている。2006年のサービス開始以後、9年で急成長、断トツの世界シェアを有する。それが今、日本のIT市場をも着々と侵食しているのだ。アマゾンクラウドの強さの秘密に迫る！ ●●目次●● 席巻！　アマゾンクラウド Interview「ＡＷＳが日本を“開国”する」アマゾンデータサービスジャパン社長　長崎忠雄

※『週刊東洋経済』2015年8月29日号収録の5ページ分を電子書籍化しました！ 　２カ月で約35万円と高額な受講料や派手なテレビＣＭで注目される「ライザップ」。一部週刊誌では「ブラック企業」との批判も受けたが、真の姿はあまり知られていない。運営する健康コーポレーションは元々は美容・健康関連の通販会社だが、パーソナルトレーニングジムのライザップ事業を開始してから業績は右肩上がりだ。時代の寵児か、それともあだ花か。 ●●目次●● 毀誉褒貶のビジネスモデル 私はこうして「ダイエット王国」を作った

今、流通業界で新旧交代のゲームチェンジが起きている。主役はスタートトゥディが運営するファッションＥＣ（ネット通販）の「ＺＯＺＯＴＯＷＮ」。店舗から足が遠のいた消費者の心理をつかみ、利用者が急増。２０１７年８月には時価総額が１兆円を突破した。出店ブランドは６０００、年間利用者は７００万人と圧倒的な集客力を誇る。何が驚異の躍進を可能にしたのか。 本書は『週刊東洋経済』２０１７年９月２３日号掲載の１４ページ分を電子化したものです。

スマートフォンを使い個人間でモノの売買ができる、フリマアプリ「メルカリ」の勢いが止まらない。サービス開始から、４年でアプリのダウンロードは累計７５００万（国内５０００万、米国２５００万）に到達。配送や決済などで大手企業と連携してサービスの利便性を高め、積極的な広告宣伝で知名度を一気に向上させた。その結果、競合を出し抜いて日本のフリマアプリ市場でトップを走る。スマホ一つで不要品を処分し、おカネに換える。このシンプルなサービスを使い始め、「メルカリ中毒」といえるほどに没頭するユーザーが少なくない。爆走するメルカリの実態に迫る！ 本書は『週刊東洋経済』２０１７年９月２３日号掲載の１８ページ分を電子化したものです。ほかのコンテンツは含まれず、お求めになりやすい価格となっています。

現代の２０代はデジタルネイティブ世代ともいわれ、物心がつく頃からインターネットが普及しており、情報検索力・収集力は優れている。一方で、人間関係が希薄なせいか会話や雑談は苦手。短文やスタンプなど単純化されたコミュニケーションが増えている。だが、上司と部下がお互いの理解を深めるためにも、コミュニケ-ション能力は不可欠。社内外の人間関係構築のため、企画力や人前で話す力、営業力向上のためコミュ力を上げる方法を、お笑い芸人・又吉直樹、落語家・立川談慶、魚住りえアナウンサーといった、しゃべりのプロの話から読み解いてみよう。 本書は『週刊東洋経済』２０１７年４月２９日－５月６日合併号掲載の１２ページ分を電子化したものです。

念願のマイホームを入手し３０年。７０代にさしかかる今、ライフスタイルも大きな転換点を迎える。子育てに適した住環境が高齢化や介護に適しているとも限らない。１００年人生とも言われるなか高齢化に適した住環境を考えてみることも必要かもしれない。ポイントは「元気なうちに対処すること」。介護サービスやおカネの問題だけでなく、サ高住、老人ホーム、自宅など、これからの住環境を親子で一緒に考えてみませんか。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年８月１２日・１９日合併号掲載の２０ページ分を電子化したものです。

２０１７年に入り、６度目の核実験や日本列島を飛び越える弾道ミサイル発射など、軍事的脅威を強める北朝鮮。米国主導で、経済制裁など北朝鮮への圧力を続けるが、軍事的挑発を北朝鮮はやめない。逆に、スピードは遅いものの緩やかな経済成長を続けているが、それはなぜか。閉鎖国家は閉鎖国家なりの経済運営があるのか。また、北朝鮮の対外貿易の９割を占める中国など周辺国家の動きも追う。 本書は『週刊東洋経済』２０１６年１１月５日、２０１７年６月３日、９月９日号掲載の１３ページ分を電子化したものです。

ドローン「ファントム」のＤＪＩ。スマホや通信機器のファーウェイ。メッセージアプリ「ウィーチャット（微信）」で有名なテンセント。みな中国・深センを代表する企業だ。なぜ、こうした企業が深センを拠点とするのか？そこにはトライ・アンド・エラーを短期間に繰り返し開発・製造を進める姿があった。今やアジアのシリコンバレーと呼ばれ、起業家の野心が沸騰する街。深セン「メイカー革命」の今をリポートする。 本書は『週刊東洋経済』の連載「深セン発 中国メイカー革命」（２０１７年３月４日号～３月２５日号）を電子化したものです。

迫り来る脅威か、それとも収益拡大の好機か。勢いづくフィンテックの潮流に、各銀行が熱い視線を注いでいる。フィンテックベンチャーに対する投資額も増加。フィンテックベンチャーの領域拡大や法制度改正の流れは、銀行に自前主義からの脱却を迫っている。この波に乗れなければ、いずれ大が小にのまれる日が来ても不思議でない。 本誌は『週刊東洋経済』2017年3月25日号掲載の10ページ分を電子化したものです。

開発期間が長いバイオベンチャーの成長過程の中には「死の谷」と呼ばれる期間がある。この「死の谷」を越えるための資金調達は大変な難関で、企業存続の大きな分かれ道になる。 本誌では、バイオ後続品の「ジーンテクノサイエンス」、がん細胞を溶かす薬を目指す「オンコリスバイオファーマ」、経皮吸収製剤の「メドレックス」、細胞シート培養技術の「セルシード」をリポート。そのトップから技術・開発・成長戦略を語ってもらう。 本書は投資家向けの「会社四季報オンライン」に連載した「大化け創薬ベンチャーを探せ！」に、最新情報を加筆し電子化したものです。

原子力事業の巨額損失で経営は暗転。原発ビジネスから撤退も時間の問題か？。原子力分野の米子会社（ウエスタンデジタル）によるストーン＆ウェブスター（Ｓ＆Ｗ）買収の重要な争点を読み解きながら、名門企業、東芝に残された選択を探る。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年２月４日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

この季節、花粉症を含むアレルギー性鼻炎に悩む患者は多い。これまで抗ヒスタミン薬などによる対症療法でしのぐのが一般的だったが、スギ花粉症の完治を目指す薬が、２０１４年から保険適用となった。「舌下免疫療法」と呼ばれ、花粉飛散時期を避けて始める必要がある。また花粉症のみならず、制御性Ｔ細胞に着目した、すべてのアレルギー疾患の治療に向けた研究も進む。アレルギーをめぐる情報は玉石混淆。アレルギー対策の最新事情を追う。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年２月２５日号掲載の２６ページ分を電子化したものです。

競馬は射幸心だけでは説明しきれない魅力がある。というのもファンの中には合理的、論理的に考えることを得意とするエコノミスト、馬主には損益に敏感な経営者などもいる。競馬はあらゆることを勘案して行う“知的な”ゲームなのだ。その奥深い魔力を追った。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月２６日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

新聞・テレビを頼りにするのは５０代以上。彼らがリタイア世代となる１０年後、伝統的なマスメディアを取り巻く環境は一段と厳しくなっているだろう。新聞は部数減と配達販売店の苦境を克服できるのか。テレビはネットとの融合は可能なのか。テレビ業界最大の有料メディアＮＨＫの受信料問題とは？。本誌ではメディア業界の現状と未来を考える。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月１９日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

５０歳といえば、会社勤めのゴールまであと１０年。だが、退職後に直面するのは、「おカネが足りない」という現実だ。平均余命を考えると、６０歳からあと３０年程度のおカネの問題を考えてみたい。ポイントは長く働き、生活資金を見直しながら資金運用を組み込むといった３点。あなたはどのようなシナリオを作れますか？ 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月５日号掲載の２２ページ分を電子化したものです。

「働き方改革」で、正社員の副業を認める議論が進んでいる。２０１２年の統計では、国内で副業を持つ人の数は２３４万人。就業者に占める割合は３．６４％にとどまっているが、単なる“小遣い稼ぎ”からキャリア形成の手段として副業が見直されている。これまで社員の副業に消極的であった企業からも、そのメリットが認識されつつある。もう会社に人生を託す単線型キャリアには安住できない。 ※本書は『週刊東洋経済』２０１６年１０月２９日号掲載の２６ページ分を電子化したものです。

空前の超低金利を受け、サラリーマン大家がブームだ。年金や保険が十分ではない。仕事の将来性が不安だ。おカネのゆとりが欲しいなど動機も多様だ。家賃収入は株式投資に比べて安定性が期待できると言われる。不動産投資に関心があるものの、何から始めてよいか迷っている人も多いのでは。本誌では、不動産投資を考えているビギナー向けに基礎的なポイントを専門家からお伝えする。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１０月２２日号掲載の２３ページ分を電子化したものです。

凋落したかつてのエリート養成校、都立日比谷が復活を果たした。復権している公立の名門校は日比谷だけではない。時を同じくしてほかの公立名門校も勢力を拡大。中高一貫校ブームが一服し、新たな地殻変動が起こっている。文科省が脱ゆとり教育に舵を切った結果が大学受験にも現れているようだ。大学入試改革が２０２０年度から段階的に実施が予定され、中高一貫校や大学付属校だけではなく、公立高校への視線が熱い。 また、高校の同窓は大学にもまさる価値をもっている。「経営に必要なことは高校時代に培った」と同窓の企業トップは語る。ある面では大学より濃い校風と人脈。躍進の注目高校の力に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１０月１５日号掲載の２２ページ分を電子化したものです。

近年、脳科学の進歩によってその仕組みが解明されつつある。脳の複雑な仕組みの一端を理解することで、日常生活や仕事、学習などに活用できるチャンスがあるようだ。また、認知症や不眠など脳にかかわるリスクへも適切に取り組めるかもしれない。脳に隠れた意外な一面を知ることで、これからも脳と上手につきあおう。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１０月８日号掲載の２１ページ分を電子化したものです。

「データサイエンス」。ここ数年、数量的思考力を高めようとするビジネスパーソンが増えている。そこで、データを分析する際に必要な統計の基礎知識をざっとおさらいし、景気動向や証券市場動向の理解に役立ててはどうか。数学が苦手でも基本原理や落とし穴を知ればレベルアップ。また経済学理論の変遷を交え、使える！経済学を紹介する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年10月1日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

医療技術が進歩し健康寿命が延びても、人はいずれ老い、死に至る。終末期を迎えるに際して、自分自身や家族が「死」を納得することはできるのか？。また長寿志向、健康欲はもっともだが、そのために医療制度そのものに影響はしていないのか？。長寿世界一は、自分自身や家族に何をもたらしているか？。死と向き合う人々の現実を知ることで、健康な今こそ、もう一度考えてみたい。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年９月２４日号掲載の２２ページ分を電子化したものです。

ＡＲＭ創業者・へルマン・ハウザー氏は、「メインフレーム、ミニコンピュータ、ワークステーション、パソコン、スマホという５つの波に、６つ目として加わったのがＩｏＴ」と言う。あらゆるモノがインターネットにつながるＩｏＴの世界。そこにはどのようなパラダイムシフトへの可能性や金脈が眠っているのか。ソフトバンクグループのＡＲＭ買収など、現在の姿を紹介しつつ、ＩｏＴの未来に迫る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年9月17日号掲載の25ページ分を電子化したものです。

「行き詰まったら自分より世間が正しいと考える」、「チャンスを引き寄せるには腐らず働く」。一代で松下電器産業（現パナソニック）を築き上げ、戦後最も成功した企業家と称される松下幸之助が残した言葉の一節だ。代表作『道をひらく』は1968年の初版以来、2015年5月520万部を突破。「素直な心」の本質とは。時代を超え幸之助が残した言葉から学び直せることとは…。不滅の思考法を解明する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年9月3日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

ガバナンス強化や働き方改革に揺れる日本企業。ミドルは負担増で疲弊し、ポストも減少傾向だ。一方で経営者養成に向け早期選抜が広がり、出世をめぐる常識は激変している。本誌では求められる次世代リーダーの条件をみずほ銀行や日産自動車などの事例から探り、中堅リーダーに向けたスキルや経営トップから見た人材像を紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年8月27日号掲載の25ページ分を電子化したものです。

大林組、鹿島、清水建設、大成建設の上場４社は２０１６年３月期、そろって最高純益を更新した。特筆すべきはその急回復ぶりだ。非居住用建築物の着工単価もバブル期の２０万円／平方メートルを超える。リニア中央新幹線は、品川─名古屋間だけで約５・５兆円、さらに名古屋－大阪間を加えると総工事費は９兆円を超える巨大プロジェクトだ。 しかし、そこに死角はないのか？変わりゆくゼネコンを取り巻く環境からいまの業界を探っていく。スーパーゼネコン４社のトップインタビューから見えるものは…。 ※本誌は『週刊東洋経済』2016年7月30日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

世界を困惑させた、英国のＥＵ（欧州連合）離脱決定と、米大統領選での共和党トランプ氏の選出。そして改善の気配すらない不安定な中東情勢と、対外的な強硬姿勢を強める中国…。世界は泥沼の暗黒状態に突入したようにも見える。いま起きていることの本質は何か。それを探るには歴史に立ち返るしかない。物事の背後関係や相関関係、経緯を冷静に見つめることが、いま起きつつあることの正確な理解を助けるはずだ。もちろん未来を正確に予測することはできないが、思い込みを排し事実を正確に認識することからすべては始まる。混迷の現代を生きるビジネスマンに不可欠な歴史の知識。 本誌は『週刊東洋経済』2016年8月13日・20日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。

いまベンチャー企業に流れ込む資金が記録的な規模に膨らんでいる。低迷する日本経済を救うカギの１つは、創造的なベンチャー企業がどれだけ登場できるかにある。ベンチャー成功の鍵は、その技術やユニークさだけでなく、資金調達やグローバル化を見据える必要がある。本誌では注目のベンチャー企業１５社を紹介し、その新しい潮流と可能性を探る。今後「ＴＣスマホナビ」をめぐるトヨタ自動車とakippaの連携なども見逃せない。 本誌は『週刊東洋経済』2016年7月23日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

子どもを持つ、持たないの選択は本来、おのおのの夫婦に委ねられるべきもの。しかし「子どもはまだ？」、その一言に傷つく夫婦は少なくない。パタニティハラスメントなど男性にかかわる問題も。さらに経済的理由などから、持ちたくても持てない現実も無視できない。職場でも、時短や休日出勤などで子育て配慮とのバランスに苦慮する姿もある。自身と子ども、社会との関係をあらためて見つめ直す。 本誌は『週刊東洋経済』2016年7月9日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

健康でいられるか否かは、自分の管理能力の問題だ。この通念が今、急速に揺らいでいる。糖尿病を悪化させる非正規労働者。受診を抑制する低所得者。肥満と虫歯が顕著な貧困家庭の子どもたち。もはや自己責任だけでは片付けられない健康格差の実態に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2016年7月2日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

自動車産業の潮目が変わった。燃費不正や電撃的な再編。技術変革と環境規制が達成困難な負担を迫っているのか。同時に自動運転やライドシェアの台頭で、販売台数のみを競う時代はもはや終わりつつある。いくつものハードルが待ち受ける自動車業界の今をリポートする。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年6月25日号掲載の16ページ分を電子化したものです。

経済や経営の知識ばかりではビジネスマンは通用しない。国際化時代だからこそ、日本の歴史や文化を知っておきたい。歴史の知識なくして未来は語れない。歴史を知れば世界が広がる。日本史をより深く、より広く知りたい。さあ歴史を学ぼう。 　歴史教科書は、２０年や３０年で記述が変わるとは考えられない？いや、違うのです。３０年前の歴史常識が通用しないことも。また歴史への焦点を絞れば、新たな発見も見えてくる。今こそ学び直したい日本史。 本誌は『週刊東洋経済』2016年6月18日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

一生涯のうち、２人に１人といわれる国民病「がん」。長期化しがちな治療の家計への影響や、患者と社会がいかに共存していくかという新たな問題も表面化している。がんと向き合うためには治療以外にも、さまざまな困りごとが起こる可能性がある。本誌ではがん治療とおカネの問題に焦点をあて、負担を緩和できる手段を紹介することで、社会保障や金融のリテラシーを高めていただけることを期待したい。 本誌は『週刊東洋経済』2016年6月4日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

子どもへのプログラミング教育熱が高まっている。教室や講座を開いた団体も急増している。「僕は、答えを教えてもらうことではなく、自分で答えを見つけることがしたい」。子どもにそう言われて驚いたという。子どもだけでなく、ビジネスパーソンもプログラミングを学ぶ意義は大きい。本業のプログラマではないものの、プログラミング・スキルを実際の仕事に生かすこともできる。英語と並び産業の垣根を越えた共通スキルとも言える。本誌では「難しそう」という印象で目を背けているみなさんへ、プログラミング学習と成果を実際の現場から紹介する。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月21日号掲載の17ページ分を電子化したものです。

あと２０年足らずで、男性の３人に１人は結婚できない時代になるという。本誌の調査でもその苦悩がうかがえる。また結婚は本人だけの意識にとどまらず親、兄弟、姉妹など家族との関係も無視できない。結婚はするもしないも自由。だからこそ、家庭を持ちたい若者が躊躇なく結婚できる道を探す必要がある。本誌は未婚をめぐる現実を紹介するとともに、先を切り開くヒントを示したい。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の16ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 生涯未婚　結婚なんか、ぜいたくだ 結婚しないのかできないのか 【対談】婚活ブームを総括しよう 　少子化ジャーナリスト　白河桃子 　ＮＰＯ法人ほっとプラス代表理事　藤田孝典 親の嘆き　きょうだいの不安 政府は少子化の真因を無視した 　中央大学文学部教授・山田昌弘 【INTERVIEW】あえて結婚しない男の事情 　武蔵大学助教・田中俊之 コンサル思考でご縁を勝ち取れ 　経営コンサルタント・西口　敦

2009年3月期に7873億円の最終赤字に転落した日立は、2012年3月期には最高純益3471億円をたたき出し、わずか3年でＶ字回復。 　しかし、その後の株価は冴えず時価総額は2年でほぼ半減。その日立は2016年4月から東原敏昭社長兼CEO、中西宏明会長体制で臨む。 　本誌では東原改革の全貌に迫り、グローバル企業としての日立をトップ・インタビューで探る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月23日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 東原新体制の不安 　中西マジックの限界　神通力もここまでか！ 【INTERVIEW】　日立製作所　会長　中西宏明 　指示待ちのにおいを２年前から感じていた 東原改革の全貌 　組織形態をゼロから再考　たどり着いた「ＢＵ制」 　中西体制の限界を超える利益率２ケタ達成か 　子会社再編を加速　低収益事業は外へ 【INTERVIEW】　日立製作所　相談役　川村　隆 　筋骨系×脳神経系ならＧＥ、ＩＢＭに勝てる INTERVIEW　日立製作所　社長兼ＣＥＯ　東原敏昭 　工場文化をぶっ壊し世界の強豪と戦う

東芝、シャープ、ソニー、パナソニック……。大手電機メーカーは事業売却や人員整理で生き残りを図ってきた。これまで専門性がある技術者は不況やリストラに強いイメージがあった。ところが陳腐化した製品の技術者は、容赦なく切り捨てられるようになった。今、求められるのはあらゆる環境下での「サバイバル力」だ。技術大国であるはずのニッポンと、理系社員の未来を考える。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月30日・5月7日合併号掲載の15ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 理系社員　サバイバル力　生き残る技術者の条件 専門性と広域性で価値を生む「人財」に 　産学連携推進機構　理事長・妹尾堅一郎 日立の元半導体研究者　社内失業からの逆転人生 　日立製作所研究開発グループ・矢野和男 大企業を選ばなかった理由！　ベンチャー若手社員３人に聞く 　ユーグレナ 　サイバーダイン 　テラモーターズ 理系諸君よ、わが社に来れ！（電通・ヤフー・みずほ） 誰も教えてくれない理系社員の「トリセツ」 　産業技術総合研究所・中田　亨 【INTERVIEW】Ｔ字型で深く掘り横に広げよ 　中央大学理工学部　教授・竹内　健

マイナス金利が１６年２月に導入され、預金の金利も低下。一方で家計の負担は増す。消費税増税は２０１９年１０月に延期されたものの、やがてその時はやってくる。おカネを守りながら増やす方法はないものか？　３０代からリタイア世代まで、入門者向けに素朴な疑問へ答えつつ、マネー術の一端を解説する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月23日号掲載の15ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● マイナス金利に負けないマネー術 山崎元の辛口講座　おカネにいいこと悪いこと 世代別対策　ポートフォリオの正しい組み方 ・３０～４０代・積み立て投資で積極的に運用 ・５０代・老後の必要資金具体的に描く ・６５歳～・インフレ対策で資産運用を継続 【不動産】　利回りで脚光のＲＥＩＴ 【投資手段】　すべてお任せのロボアド

中国経済失速と資源価格の暴落で商社の業績は急降下。三菱商事、三井物産も初の赤字に沈んだ。一方で、非資源の伊藤忠商事は純利益で首位に。 　薄利多売のトレーディング（モノの取引）中心の事業モデルから、より付加価値の高い事業投資へのシフトは、資源商社に巨利をもたらしたが、資源市場の変化は減損処理を迫った。 　伊藤忠商事、住友商事、丸紅、三井物産、三菱商事の最新事情と「次の一手」を追う。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月16日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 資源安で大波乱 三菱商事・三井物産　巨額損失からの反攻 総合力の三菱に異変　２０年資源倍増に暗雲 　新社長で王者復活なるか なお資源投資続ける三井物産の強気の背景 　物産を変えた２つの不祥事 【INTERVIEW】三井物産　社長　安永竜夫／未曾有の危機だが資源の強化は続ける 非資源の王者　伊藤忠の死角 　ファミマ・ユニー統合の難題 【INTERVIEW】伊藤忠商事　社長　岡藤正広／総合商社は個性で勝負する時代や 住友商事の川下戦略 　銅事件の教訓は生きたのか 丸紅　背伸びした５番手商社 　丸紅の泣きどころ・ガビロン 【INTERVIEW】丸紅　社長　國分文也／投資への感覚を切り替える

「こんなこと、５年前は絶対言わないよ（笑）」。世界販売台数は１０００万台を突破、純利益は２兆円超、従業員３３万人超。最強企業トヨタ自動車を率いる総帥、豊田章男。この並外れた御曹司は何者なのか。 　独占インタビューで見えてきた章男流経営、５つのキーワードとは。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月9日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 経営者　豊田章男 【独占インタビュー】こんなこと、５年前は絶対言わないよ 　「バカなんじゃないの」とも言われた。でも、それでいい 　３３万人の企業。わかったつもりになるのが一番怖い 　トヨタほど　社長の話を聞かない会社はない 　たすきを次に手渡す準備はすでに始めた 　トヨタ特有の「上から目線」はなくなりつつあるかな ５つのキーワードで読み解く　章男流経営

バイオベンチャー列伝シリーズ第３弾。今回は注目の再生医療３社を紹介する。再生細胞薬で脳梗塞治療を目指す「サンバイオ」。“ｉＰＳ”を使う眼科再生治療薬・手術用補助剤の「ヘリオス」。富士フイルム傘下で、日本の再生細胞医療をリードしてきた「ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング（Ｊ－ＴＥＣ）」。 　再生医療は、１４年秋に改正薬事法（再生医療新法）が施行され臨床へ向けての基盤も整いつつある。３社の研究開発、成長戦略などトップのインタービューをまじえ、再生医療の現在と未来を紹介する。 　本誌は、「会社四季報オンライン」の連載「大化け創薬ベンチャーを探せ！」を加筆修正のうえ制作しています。 ●●目次●● 再生細胞薬で脳梗塞治療を目指すサンバイオ 【INTERVIEW】　サンバイオ・森敬太社長／日本が「再生医療のシリコンバレー」に ヘリオス、「ｉＰＳ」使う眼科再生治療薬の可能性 【INTERVIEW】　ヘリオス・鍵本忠尚社長／ゼロベースの再生医療なら世界でナンバーワンも 富士フイルム傘下の再生医療企業、Ｊ－ＴＥＣの新ステージ 【INTERVIEW】　ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング・小澤洋介社長／再生医療で新しい産業を創る

異例の超金融緩和長期化でも経済成長率が上向かない。中央銀行抜きに経済は維持できないのか。 　そんな中、ヘリコプターマネー論まで登場している。日銀のマイナス金利政策や量的緩和政策は、なぜうまくいかないか。日銀論や為替論を通して、金融緩和依存症とも言える世界経済の病理を解剖する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月2日号掲載の16ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 金融緩和が効かない！ 【INTERVIEW】アデア・ターナー・日本はヘリコプターマネーに踏み込むべきだ 【講義１】小幡績の日銀論・黒田緩和はもう必要ない 【講義２】野口悠紀雄の為替論・怖いのは円高より円安 消費増税先送りこれだけのリスク

日本銀行が突如繰り出したマイナス金利政策。水面下に沈んだ金利を前に銀行は焦りと危機感を募らせている。これまでと同じ競争を繰り広げるだけでは、もはや展望は開けない。 　本誌では総合力の“三菱”、国内営業の“三井住友”、追いかける“みずほ”の姿をリポートする。メガバンク３つのアキレス腱とは。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年3月26日号掲載の13ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● マイナス金利が直撃　追い込まれる銀行 焦燥のメガバンク 【三菱ＵＦＪ】　頼みの海外戦略を３つの逆風が襲う 【三井住友】　アジア展開に誤算　国内強化へ東奔西走 【みずほ】　稼ぐ力に見劣り　組織再編は吉と出るか 【日本郵政グループ】国債運用は前途多難　漂流するゆうちょ銀行 金融庁が迫る銀行の「変革」 【住宅・不動産】　盛り上がらない現場 【INTERVIEW】　マイナス金利の気になる効き目 　慶応義塾大学教授・池尾和人 　東京大学大学院教授・渡辺　努

知識はあっても、何となくスッキリしない中東・イスラムをめぐる理解。 　中東では今も宗派対立と大国の利害が錯綜している。まずは、この地域の国々の文化、歴史を大まかに知ることで危機の本質を把握する必要がありそうだ。原油価格の下落は産油国の経済に大きな変革を迫ると同時に、世界の金融危機の火種にもなりかねない。 　本書では、中東の専門家が文化、宗教、歴史、国際政治、紛争、経済などのテーマを誌上講義していく。ポイントは中東をめぐる複合的な危機の理解にありそうだ。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年2月27日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 歴史と文化で危機の本質を知る イスラム教の基礎知識 サウジに見る　女性の地位ウソ？　ホント？ ざっくりわかるイスラム史 欧米に振り回されてきた　中東の歴史 世界を揺るがす中東複合危機 原油暴落で資金逆流が加速 中東経済の未来を握る富豪たち

人工知能(AI)をめぐる話題が沸騰しているが、人工知能以外でも注目のテクノロジーはまだまだある。 　そこで、2016年を代表する注目のテクノロジー・トレンドを紹介する。生活、産業、そして人の仕事はどう進化するのか。科学技術はどのような未来をもたらすのか。 　自動運転を生んだグーグルＸ創設者、セバスチャン・スラン氏へのインタビューも掲載。夢だけではない現実の姿を知ってほしい。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月26日・2016年1月2日合併号掲載の13ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【IoT】「モノ」のデータで効率化 【人工知能】新たな解析手法が起爆剤 【INTERVIEW】人工知能は人間を解放する 　グーグルX創設者・ユダシティCEO　セバスチャン・スラン 【ロボット】楽しいだけのロボットはイノベーションではない 　安川電機　会長兼社長・津田純嗣 【ドローン】無人飛行機の宅配が“実現” 【フィンテック】銀行の収益源を侵食 【バイオ】本丸の再生医療に勢い 【スパコン】「ポスト京」で世界一へ 【アップル】破壊力不在のiPhone

福島第一原発事故から５年。日本の電力をめぐる環境は大きく動いている。 　福島では収束や廃炉作業が続く中、電力会社は自由化の時代に入った。東電は事故の責任と自由化競争を貫徹し再建を果たせるのか。 　一方で、国の再生可能エネルギー政策には幕引きムードが強まっている。政・官・電力業界を取り巻く「力学」に見えてくるものは？　日本の電力を検証する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年3月12日号および3月19日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ［前編］東京電力　再生の虚実 東京電力　再建計画の達成状況 INTERVIEW／安全対策に終わりはない 巨大ビジネス狙うＪＥＲＡ（ジェラ）の野心 難航する廃炉・汚染水対策 ［後編］再生エネ　“幕引き”の深層 ＦＩＴ法改正の主なポイント 色あせる「再生エネ拡大」公約

高齢な親を持つ家族は、健康面だけでなく、さまざまなリスクに直面する可能性がある。認知症には至らなくとも、高齢者の脳の変化を知っておくことは、親のリスクを理解することに役立つ。 　本書では、脳と心の変化を知ることで、車の運転、恋愛、相続・財産トラブル、お酒への依存、金銭管理、不慮の事故など高齢者のリスクをドラマのような実例で学んでいく。 　親を見守る家族にできることは、まだまだある。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年3月19日号掲載の17ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 激変する脳と心　高齢者の“暴走”は必然だ 【COLUMN】２１世紀の高齢者を襲う　デジタル認知症 【車】過信が生む高齢運転の悲劇・「自分は大丈夫」が危険 【恋愛】争族を生む老いらくの恋・財産トラブルの火種 【健康】アルコール依存症に要注意・暴言、自己中は酒のせいかも 【金銭】高齢者の銀行信仰は危険・カモにされる理由がある 【COLUMN】被害総額は年間４７７億円・特殊詐欺の巧妙な手口 認知症患者の鉄道事故・「家族に責任なし」でも残る課題

アマゾンは世界最大のネット通販会社であると同時に、デバイス・メーカーでもあり、コンピュータ・テクノロジー企業でもあり、ロジスティクス（物流）カンパニーでもある。 　本誌では、アマゾン関係者へのインタビューから、端末や物流の米国最新事情、「ＡＷＳ（アマゾン・ウェブ・サービス）」の実力までをリポート。その規模、スピード、品ぞろえ、先進性での挑戦とは。「アマゾン・プライム」だけではない、その経済圏の最先端を紹介する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年3月5日号掲載の16ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ・ついに日本上陸！　驚異の１時間配送 ・「プライム・ナウ」のまとめ ・INTERVIEW／買い物の歴史上でプライムは最強だ　／米本社　アマゾン・プライム・担当副社長　グレッグ・Ｗ・グリーリー ・【米国最新事情・端末編】　買い物体験が劇的に変化　日常を支配する注文革命 ・INTERVIEW／スマホすらいらない　注文はボタン一つ　／アマゾン・ジャパン・バイスプレジデント　～Ｋｉｎｄｌｅ事業本部長・玉木一郎 ・【米国最新事情・物流編】　一般市民まで活用　脱・宅配会社　「自前配送」の衝撃 ・アマゾンも参戦濃厚　千葉“ドローン宅配”の現実味 ・巨額投資支える黒子役「ＡＷＳ」の実力 ・INTERVIEW／古いＩＴ企業ができない薄利多売で成功　／Ａｍａｚｏｎ最高技術責任者（ＣＴＯ）　ヴァーナー・ボーガス ・ジェフ・ベゾスの頭の中

今後１０～２０年で人工知能（ＡＩ）やロボットに代替される可能性が高い職業に就いている人は、米国で４７％に上る。日本でも、ほぼ同程度との調査が発表された。テクノロジーの進化はどこまで人間の仕事を奪うのか。もはやＳＦではない技術革新の驚異的なスピード。その現実を紹介しつつ、あわせて誰もが大きな変化に直面する近未来へ向けたポイントを探る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年2月20日号掲載の15ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● テクノロジーは仕事を奪うか ＡＩが変える仕事の未来 ロボットが同僚になる日 シリコンバレー・年収相場は青天井 トヨタはＡＩで勝てるのか プログラミング教育が注目を集めるワケ 【COLUMN】　シェアリングが雇用を揺さぶる 【INTERVIEW】　会社任せは禁物・スキルは自分で磨け

2016年1月29日、日銀は電撃的なマイナス金利導入を決定した。2014年10月の量的・質的金融緩和発表に勝るとも劣らない黒田総裁一流の奇襲といえる。 　マイナス金利導入の真の目的な何か？　副作用はないのか？　円相場や株価への影響は？、国債はどうなる？　そして個人の預金は・・・？ さまざまな疑問に対し、専門家がその「功罪」をズバリ！解説する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年2月13日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● マイナス金利の「功罪」 疑問にズバリ！　マイナス金利とは何か？ 銀行収益に大打撃！ 欧州のマイナス金利政策　手探りで効果は不透明 マイナス金利下で株が「買い」の理由 マイナス金利導入でも円安効果は限定的

訪日外国人客の好需要に沸くホテル業界。活況を呈すのはビジネスホテルも同様だ。インバウンド需要だけでなく、国内リピーター獲得に向けに付加価値路線を追求するホテルも多い。異業種からの参入も増加し、業界は沸騰している。 　本誌ではホテル業界の最前線とともに、空室減で予約が取れないビジネスマンへ予約を確保するテクニック「３つの３とＴ」を紹介。 　また、利用客の急増で注目が高まる「民泊」。利便性と警戒感が交錯する中でビジネスチャンスをどう見いだすか・・。業界の今を追う。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年2月6日号掲載の15ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 未曾有のインバウンド需要、サービス合戦も過熱 沸騰！ビジネスホテル 火花散らす異業種ホテル アパホテル「頂上作戦」で狙うもの ホテルを確保するテクニック ディズニーホテルが申込金制度を導入 空室減で激戦のネット旅行予約 プロはホテルをこう見極める 民泊「解禁」で何が変わる？ 【Interview】民泊でビジネスチャンスは広がる●大田区長　松原忠義

空前のＡＩ（人工知能）ブームが巻き起こっている。ＡＩ関連のニュースリリースが相次いでいるほか、都内では連日のようにセミナーが開かれている。決算発表でも、将来見通しの中でＡＩに言及する企業はもはや珍しくなくなった。米グーグルやフェイスブックに続き、国内でもドワンゴやリクルートがＡＩ研究所を設立。トヨタは今後５年間で１２００億円を投じる。何が企業を引き付けるのか。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月5日号掲載の10ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 企業もカネも群がるＡＩ（人工知能）ブーム 第３次ブームの期待と不安 人工知能は人間を超えられるか？ Interview「シンギュラリティに懐疑的。人間に愛される技術に」慶応義塾大学環境情報学部長●村井　純 Interview「脳の仕組みを解明し日本らしい攻め方を」電気通信大学大学院教授●栗原　聡 Interview「ＡＩは『生まれつきのニート』」。芥川賞受賞も夢ではない」ユビキタスエンターテインメント社長兼ＣＥＯ●清水　亮

2015年秋に発覚した、横浜市のマンションの杭打ち不良による傾斜問題は、なぜ起きたのか。 　「信頼を裏切られた」－－。杭問題の本質は、元請け企業の幹部が思わず漏らした本音に象徴されている。いまだ責任の所在は不明確で、建物の実態すらわからない。 　購入者はどうすれば自分のマンションを欠陥から守ることができるのか。購入から管理、修繕まで、マンションの新常識を徹底検証する。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月5日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 杭問題はなぜ起きたのか 経済設計がはびこる理由 一括請負は時代遅れ。発注者も応分のリスクを Interview「外注範囲が広がり建設現場が空洞化した」東京大学生産技術研究所教授●野城智也 Interview「品質責任は元請けの三井住友建設にある」トータルブレイン社長●久光龍彦 【ルポ】放置される欠陥、救われない住民 補償負担は誰がする？　大手デベの損得勘定 高騰するマンション保険 あなたのマンションは大丈夫？　マンション点検の勘所 【業界人座談会】あなたの知らないマンションの世界 資産価値が上がるブランド＆施工会社はここだ

2015年11月、三菱リージョナルジェット（MRJ）の試験機が飛び立った。半世紀ぶりの国産旅客機が離陸した歴史的な瞬間だ。 　旅客機ビジネスは巨大かつ長期的な成長が期待される産業。国産旅客機ＭＲＪの開発に挑む三菱重工業、さらに航空機関連の主要な国内サプライヤー企業にも焦点を当て、日本勢の実力と課題を探る。 　本誌は『週刊東洋経済』本誌は『週刊東洋経済』2015年11月28日号掲載の22ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 〈第一部〉三菱重工業、国産旅客機への挑戦　 ＭＲＪ離陸で始まった三菱の総力戦 【開発トップに聞く】　岸信夫・三菱航空機副社長 三菱に立ちはだかる「型式証明」の高い壁 ＭＲＪで問われる日本の“審査能力” 事業成功のカギ握る三菱重工の量産力 ライバル徹底比較、エンブラエルに勝てるか またも納入スケジュール延期でどうなるＭＲＪ 〈第二部〉日の丸サプライヤーの戦い ボーイング競争激化で重工各社に試練 【ＩＨＩ】有力機のエンジン開発に相次ぎ参画 【ジャムコ】内装品の大手、シートにも本格参戦 【ナブテスコ】制御機器でボーイング信頼勝ち取る 【住友精密工業】“Ｔｉｅｒ１”目指して北米進出 欧米勢が支配する世界の航空機産業

「経済と財政」「経営とビジネス」「日本政治」「中国の歴史と社会」「中東・イスラム」の５つの分野で、各界の識者が15冊ずつお薦めの本を紹介。 　５つの分野を学び、理解するために基本に忠実な本や、歴史的な視点を身につけるための本、原点から知るための本などを紹介している。 　日々のニュースを読み解くために、まずは読書で知識を得よう。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月26日・2016年1月2日合併号掲載の10ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【経済と財政】経済を見る眼を養う基本に忠実な１５冊 【経営とビジネス】戦略は「ノウハウ」より「知恵」から学ぶ 【日本政治】一連の改革経緯から平成政治を読み解く 【中国の歴史と社会】中国情勢の理解には歴史的な視点が必須 【中東・イスラム】まず宗教、型破りなアプローチで読む

就職人気ランキングで、毎年上位に入る保険業界。文化放送キャリアパートナーズ就職情報研究所の調査によれば、2016年卒業予定の大学生・大学院生が「就職したい企業ベスト20」には損保ジャパン日本興亜、日本生命、第一生命がランクインした。 　だが、実際の働く現場はどうなのか？　企業イメージの創造、子会社立ち上げ、海外での保険普及や若者向け自動車保険の開発など、若手活躍の機会があふれる保険業界の魅力を解説。 　また、女性の能力発揮や管理職登用に向けて独自の施策を取るなど、女性活用を進める会社も多い。各社の最新の取り組みを紹介する。 　本誌は、『週刊東洋経済臨時増刊　生保・損保特集２０１５年版』掲載の19ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【保険業界最新事情】加速する大型Ｍ＆Ａ。欧米軸の買収時流に 若手が語る保険の魅力 　【日本生命】“想い”を伝える仕事に一つの答えはない 　【第一生命】自分の中の違和感に成長へのヒントがある 　【明治安田生命】目標を達成したときの高揚感がやりがいの一つ 　【住友生命】自分の伝え方次第で相手の選択が変わる 　【太陽生命】視野を広く持ちストイックに仕事に挑む 　【東京海上日動】保険の概念が希薄な国でいかに販路を拡大するか 　【三井住友海上】何も知らない強みで新商品を開発 　【損保ジャパン日本興亜】リスクを厭わず緻密にコミュニケーションを 女性を起点に広がり進む「多様性」施策 【Womenomics】能力発揮への意識を高めて管理職、役員登用進める Interview「成果と品質へのこだわりが私の原点」東京海上日動常務執行役員（九州・沖縄地区担当）●柴崎博子 両立の悩み解消！ 初の業界横断イベント開催 【Work Smart】多様な働き方を許容して育児、介護との両立可能に Interview「トップの積極関与が企業文化を変える」アクサ生命企業文化変革＆ダイバーシティ推進室部長　チーフダイバーシティオフィサー●金子久子

ソフトバンクグループの株価が冴えない。国内通信事業の苦戦、巨額買収した米国携帯電話４位のスプリントの不調、踊り場を迎えたかに見えるヤフーや中国アリババといった投資先。三つの爆弾が株価の上値を抑える要因だ。 　特に国内の苦戦が響いている。国内で稼いだ巨額のキャッシュを海外での成長投資に振り向けることで勝ちパターンを作ってきたソフトバンクの戦略上、大きな痛手だ。 　袋小路に入ってしまったかに見えるソフトバンク。孫社長は三つの爆弾に頭を悩ませている。 本誌は『週刊東洋経済』2015年11月14日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● もはや破壊者にあらず！ 色あせる国内通信事業。急成長神話の終焉 スプリント　土壇場の攻防戦！ アリババ株急落。薄れる成長期待 「政治と距離を縮める馬雲」『英国ニュースダイジェスト』編集長●長野雅俊 ヤフーの親孝行はどこまで続く？ 側近、幹部、ライバルが語った「孫社長のアタマの中」 次を任せて大丈夫？　海外メディアが報じたニケシュ Ｐｅｐｐｅｒは本当に稼げるか？ Ｐｅｐｐｅｒ事業の社長が語る！「単にかわいいロボじゃない」 【ニケシュ×孫正義】特別講義で見せた笑顔 【破壊と創造の歴史】孫正義はどこへ行く 「ヤフーＢＢ以前に戻っただけ」トライオン社長●三木雄信 「１度に３つの懸念は経験がない」多摩大学客員教授●嶋　聡

あなたは、携帯料金を高いと感じていないだろうか？ 　日本におけるスマホの月額平均料金は６３４２円。この料金水準は世界の中でほぼ真ん中だ。だが、日本の場合、契約したスマホをあまり使わないライトユーザーが冷遇され、長期利用者が月々支払う通信料の一部は、ＭＮＰを使う短期利用者の利益に充てられている。家計支出に占める通信費の割合は１０年間で２割上昇。もはや大手による値下げは期待できない！ 　国策で値下げが始まる今こそ知りたい、賢いスマホとの付き合い方。 本誌は『週刊東洋経済』2015年11月14日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 携帯料金はどうすれば下げられるのか？ ここがおかしい！　日本のケータイ事情 首相指示が招いた料金値下げの大騒動 新電電の二の舞いを避けよ！ 国策を先取り！　賢いスマホ節約術 有名機種を安く手に入れる！ ＭＶＮＯを使い倒せ！ 性能が上がる格安スマホ。個性あふれる機種が続々 揺れる「ｉＰｈｏｎｅ神話」

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）による公立図書館の運営が議論を呼んでいる。「TSUTAYA図書館」には一定の評価がある一方、選書や独自分類のあり方について強い批判もある。誤解と憶測に満ちた、見えざる「企画会社」の素顔とは。 　経済メディアの取材をほとんど受けないＣＣＣの増田宗昭社長の独占インタビューも掲載。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月31日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 「俺たちはお化けなんだ」 気がつけば書店チェーン最大手。成長はまだ続く Interview「変化し続けるのがＴＳＵＴＡＹＡの強さだ」日本出版販売専務●吉川英作 ＴＳＵＴＡＹＡ図書館の賛否 Interview「図書館のこと、本のこと、すべてに答えよう」カルチュア・コンビニエンス・クラブ社長●増田宗昭

2015年から相続税の課税対象が拡大し、相続税への関心はますます高まっている。一方で世帯主変更の手続きや遺族年金の申請など、身近な人が亡くなった後にやらなくてはいけないことは膨大で煩雑だ。本誌では相続をめぐる新たな動きを広範に取り上げた。相続や身近な人が亡くなった時にするべきことについて、総合的に勉強しよう。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月1日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● これからの相続 手続きなどの基本も解説！　増税後の最新事情 ケーススタディで見比べる。損しないコツ Interview「家族という幻想に囚われるな」作家●下重暁子 後悔しないで済む相続対策。カギは家族の意思疎通 相続対策総まくりチェック 【保険】さまざまなニーズに対応 海外への資産移転。国税はここを見る！ 信託商品を賢く使いこなす 遺言書で家族を守る おひとりさまの遺言書。希望どおりに資産を残すには

「バイオベンチャー列伝」第２弾！今回もさまざまなバイオベンチャーを紹介する。 　米国で設立後に日本で上場、中国で創薬を行う異色ベンチャー・ジーエヌアイグループ、遺伝子治療薬の開発を行うアンジェス　ＭＧ、がん治療薬を開発するナノキャリア……。 　創薬系バイオベンチャー企業は高い成長が期待できる反面、新薬開発には長い年月と多額の研究費用を要するうえに、すべての開発が成功するとは限らず、リスクも高い。 　はたして今回紹介する中から大化けする企業は出てくるのか!? 　本書は、東洋経済新報社のサイト「会社四季報オンライン」に掲載された連載「大化け創薬ベンチャーを探せ！」を加筆修正のうえ制作しています。 　 ●●目次●● 異色の創薬ベンチャー、ジーエヌアイグループの展望 Interview「アイスーリュイに続く戦略」ジーエヌアイグループ社長●イン・ルオ アンジェス　ＭＧ、世界初の遺伝子治療薬の実力 Interview「遺伝子治療薬のこれから」アンジェス　ＭＧ社長●山田　英 「ミクロの決死圏」。がん治療の先端技術磨くナノキャリア Interview「創薬研究開発の中期展望とナノキャリアの今後の戦略」ナノキャリア社長兼ＣＥＯ●中冨一郎 リプロセル、「門外漢」が描くバイオビジネスの最終形 Interview「ｉＰＳを核にしてリプロセルが目指すバイオビジネスの『最終形』」リプロセル社長●横山周史 「第２の創業」で悲願の黒字化、研究用マウスのトランスジェニック Interview「黒字化を果たし、次の戦略は？」トランスジェニック社長●福永健司

歴史問題や尖閣諸島をめぐって日中関係は緊張をはらむが、東京や大阪の繁華街には中国人旅行客があふれている。やたら押しが強く、声が大きい。金回りがよく、自信満々。そんな中国人とも、つぼを押さえて付き合えば百戦危うからず。歴史と文化を学んだうえで、彼らの頭の中をのぞいてみよう。 本誌は『週刊東洋経済』2015年8月22日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 中国人の攻略法 中国人を動かす１０の行動原理 歴史と古典で学ぶ中国人のツボ 爆買い旅行者の正体 訪日旅行の主役は内陸住民 まるわかり　爆買い客の傾向と対策 日本企業は働きやすい？　中国人若手社員の赤裸々なホンネ なぜ移住？　日本に住みたがる富裕層

20年前には日本の電子・電機メーカーの足元にも及ばなかったサムスン。現在は日本企業とも肩を並べ、世界を席巻する「ＳＡＭＳＵＮＧ」は一流ブランドに成長した。 　が、スマートフォン市場で、王者にまさかの大異変が起きている。現地からの最新報告。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月29日号、2014年6月14日号掲載の9ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 成長モデルがきしみ始めた 孤独な皇帝　その栄光と屈辱 【３世経営者の時代】海外経験豊富だがその実力は未知数

日本のお墓と葬式が変わってきている。地方にあるお墓の面倒が見られず、墓じまい（改葬）する人が増え、永代供養墓、期限付き墓地、樹木葬といった新しいスタイルの墓も出てきている。 　葬式にも変化が出てきた。通夜や告別式を省略した「直葬」、近親者を中心とした「家族葬」といった簡略化した葬式が増え、インターネット上には低料金の葬儀プランを打ち出す新しいタイプの葬祭業者が台頭している。いざ喪主となった時、あなたはどうする？ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月8日・15日合併号掲載の16ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● どうする？　実家のお墓 いざ購入！　契約書はここをチェック Interview「宗派や寺を脱し、もっと自由に」宗教学者・作家　島田裕巳 樹木葬、期限付き墓地、寺院墓地に新たな動き プロが教える手順とおカネ「もう失敗しないお葬式」 何が違う？　創価学会員の友人葬 気になる戒名のお値段 納得できる家族葬とは 直葬を行う際の注意点 【葬祭互助会】解約手数料は要チェック 岐路の葬儀仲介会社 Interview「寂聴さんを継ぐスターがいない」東京工業大学教授　上田紀行

ニッポンのお寺が危機に瀕している。地方では急速に進む少子高齢化、都市への人口流出による檀家減少、住職の高齢化と後継者不在などの問題に直面。都市部でも檀家を確保できないお寺が増えている。ニッポンのお寺はどうなってしまうのか？ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月8日・15日合併号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 仏教界に迫り来る危機 無残！　寺が朽ちていく 【島根県石見地方ルポ】消えていく寺の姿 データで見る「寺院消滅」の現実 Interview「地方の寺は３割以上消える」国学院大学教授　石井研士 うちの寺の収入すべて見せます 【お布施】寺院と業者との深～い関係 巨額損の高野山真言宗。積極運用の苦い教訓 野村証券とのＡＤＲは不成立

ベンチャー企業の資金調達額やIPO（新規株式公開）件数が増え、久しぶりにベンチャー業界が盛り上がっている。大企業もベンチャーとの協業に活路を見いだし急接近しているが、一方でバブルの懸念もささやかれている。スマホゲーム会社gumi（グミ）のように、期待されながらIPO直後に業績を下方修正するベンチャーもある。一時のブームで終わるのか、それとも新たな産業を創出できるのか。ベンチャー投資の舞台裏に迫る。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年4月4日号掲載の10ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 過熱するベンチャー投資 最強投資家・孫正義社長の懐刀 Interview「明らかなバブルで緊張感に乏しい」サイバーエージェント社長／藤田　晋 わが社のベンチャー投資事情　オムロン／ヤフー／ＫＤＤＩ／伊藤忠商事 【匿名座談会】ベンチャーバブルに踊らされるな

家電量販チェーンの業界再編が進んでいる。かつて売り上げ全国トップを誇ったベスト電器やコジマはそれぞれヤマダ、ビックカメラの軍門に下った。その一方、業界最大手のヤマダは２カ月で50もの大量閉店という事態に追い込まれた。 　薄型テレビなどのデジタル家電の普及が一巡し、需要が右肩上がりの時代は終わった。生き残りを懸けた熾烈な攻防戦が繰り広げられる家電量販業界。その最前線を追った！ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年7月25日号掲載の22ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【名古屋編】ついにヨドバシが進出！　ビックは駅前に２号店 Interview「名古屋の地盤は渡さない」岡嶋昇一／エディオン副会長 【広島編】駅前再開発でビック、エディオンが全面対決 Interview「ヨドバシだけ好業績のなぜ」藤沢和則／ヨドバシカメラ副社長 衝撃の再編から３年。コジマの店舗が大変貌 ヤマダ電機　落日の流通王 後継店舗はドンキ？　テナント探しにも難題 “爆買い”狙ったヤマダ電機免税専門店のその後 家電量販店を振り回す「価格．Ｃｏｍ」の正体

６ミリの昆虫型や４足歩行するチーター型ロボット、負傷兵を抱き上げるロボット、無人航空機（ドローン）…。 　米国では世界一の国防予算を背景に、精鋭たちが日々ロボット兵器開発にいそしむ。冷戦終了後、「世界の警察」を自認してきた米国だが、９・１１同時多発テロ以降、イラクやアフガニスタンでは多くの戦死者を出し、従来の戦略・戦術の転換を迫られることになった。そこで期待を寄せるのが技術革新、とりわけロボットやドローンの活用だ。彼らが描く「次の戦争」は、日本人の想像を超えたものになりそうだ。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年3月14日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 米国軍事ロボットの未来 軍事技術を主導する“ＤＡＲＰＡ”って何だ？ ドローンが戦争のすべてを変える 日本防衛産業に明日はあるか 日の丸兵器はガラパゴス Interview「日本の経験不足は補える」ロッキード・マーティン日本法人社長　チャック・ジョーンズ 軍事研究「解禁」へ。狭まる東大包囲網 Interview「輸出振興と東大の動きは裏表」拓殖大学特任教授、元防衛相　森本　敏

「『働かないおじさん』は給料ばかり高い」と、叩かれることも多い年功賃金制度が日本企業から消えつつある。しかし変わって登場した「成果主義」も成功したとは言えない。次に登場したのが「役割給」だ。 　日本の賃金制度はどこへ向かうのか？電機業界の事例や海外の報酬制度、「アジア年収データ全比較」などから日本の会社の将来を見ていこう。 本誌は『週刊東洋経済』2015年5月30日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 成果主義が総崩れしたワケ ４０代以上は賃金がフラット化 海外のジョブ型雇用慣行の採用、報酬の仕組みを全公開 ブラック企業の特徴は、日本型と欧米型の混用にあり 電機業界に見る人事改革のうねり 外資はどうしているか？ １８職務　アジア年収データ全比較 誤解だらけの「残業代ゼロ法案」 Interview　「『残業代ゼロ』と考えるのは間違っている」大内伸哉／神戸大学教授 Interview　「多様な働き方を導入しないと世界との競争に負ける」橘・フクシマ・咲江／経済同友会前副代表幹事

首相官邸への侵入事件を皮切りに、日本を騒がせているドローン。だが、日本ではドローン利用に関する法規制が整備されていない。空撮やホビー、配送などドローンの需要は急拡大しているが、期待どおりにドローン産業が立ち上がるかは、極めて不透明な状況だ。本格的な盛り上がりを見せるドローン産業で、日本はどう対応すべきなのか。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年6月20日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ドローンバブル沸騰 分解マスターが大解剖 ドローン王、現る。中国発ＤＪＩの素顔 日本のご飯の３杯に１杯はヤマハの“ドローン”育ち

工場見学第三弾。洗剤、化粧品、お札、漢方薬、ランドセル、靴からお札まで……。おなじみの製品はどのように作られているのだろうか。自動化が進む工場や、完全手作りの工房、最先端の技術が使われている工場などさまざまな現場に潜入！ 　牛乳パック、新聞が新品の製品に生まれ変わるリサイクル工場や、漢方医学の歴史も勉強できる記念館など、夏休みの自由研究に使えそうな工場紹介も！ 　本誌は2011年6月2日発行の『ニッポンの工場』掲載の26ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【資生堂】官能検査員が厳格判定。五感が頼りの品質検査 【花王】「アタック」製造の本拠地。日本の「キレイ」を生み出す 【ツムラ】世界最大の漢方製剤工場。漢方記念館で徹底的に勉強 【クラレ】人気ランドセルを支える「超極細」と「レンコン」 【ＪＸ日鉱日石エネルギー】原油処理能力は国内最大級。関東首都圏へのガソリン供給担う 【大建工業】４万種類のドアが製造可能。生産効率でも業界首位 【日本製紙グループ】牛乳パックや古紙が新品の製品に生まれ変わる 【国立印刷局】日本の技術の粋を結集。緊張感漂う紙幣の製造現場 【大塚製靴】１００年以上続く靴メーカー。完全手作りの工房に潜入 町工場をアトリエへ

格差の進む日本。2012年の相対的貧困率は過去最悪を更新して16.1％と、国民の6人に１人が貧困状態。さらに子育て中の一人親世帯では54.6％にも達する。 　特に厳しいのが母子家庭だが、若い女性の貧困も問題だ。 　元ＡＶ女優・日経記者という異色の経歴を持つ著者が書く「セックスワーカーの貧困」、子どもの貧困に取り組む大人たちの取り組み、生活保護の実態など女子の貧困に迫った。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年4月11日号掲載の22ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 元ＡＶ女優・日経記者が歩く女性の貧困最前線 ６世帯に１世帯が貧困。困窮する子育て家庭 column「２分の１成人式がえぐる心の傷」 住民の「おせっかい」が子どもを貧困から守る 生活費も家賃もカット。改悪続く生活保護制度 column「カード支給は違法？　揺れる大阪市」 はびこる生活保護への誤解 厚労省が物価を偽装？　揺らぐ保護費削減の根拠 国際比較で見た「生活保護」。日本の特徴は家族まかせ 自立支援法は機能するか Interview　私ならこうする！ 慶応義塾大学教授　竹中平蔵／首都大学東京教授　阿部彩／ビッグイシュー日本代表　佐野章二

医者を目指す若者が増えている。医学部の延べ志願者数は、2007年度の12.8万人から14年度は16.9万人まで増加。中でも近年目立つのが、一般家庭の子どもの受験だ。 　ある医学部受験専門予備校では、生徒の親の職業は、半分が医師、2割が歯科医師、そして3割が経営者や一般のサラリーマン。「8割が医師の子どもだった10年前とは様変わりした」という。私大医学部は医師の家庭だけが受ける特別なもの、という時代ではなくなっている。 　何が若者を引き付けるのか。医学部受験の現状、大学病院の実態を探った。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年3月21日号掲載の23ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● Ｐａｒｔ１　過熱化する医学部受験 　一般家庭の志願者が増加。吸い寄せられる「理系秀才」 　９歳からの「ロケットスタート」 　ここまできた医学部入試。新しい傾向と対策 　Interview　天野篤●天皇陛下執刀医・順天堂大学医学部教授 Ｐａｒｔ２　「白い巨塔」の裏側 　医学部の知られざる内実 　column「国試“９割”合格の嘘」 群馬大外科医の「暴走」 　【覆面座談会】勤務医はけっこう大変 　有力教授の「副収入事情」 　被災地医療は変わるか。東北の「医師不足」

2015年秋、ネットフリックスがついに日本に上陸する。月１０ドル前後の定額で、映画・ドラマがインターネット経由で見放題。ケーブルテレビ（ＣＡＴＶ）やＤＶＤレンタルから利用者を奪い、欧米で6200万人の会員を集める有料動画配信の最大手だ。 　すでに吉本興業やフジテレビが、ネットフリックスに独自番組を供給することを発表している。知られざるネットフリックスの全貌をリポート。創業者リード・ヘイスティングス氏の独占インタビューも掲載！ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年4月25日号、5月23日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＮＥＴＦＬＩＸ　動画の覇者の正体 InterviewＨＪホールディングス社長　船越雅史「おカネをかけずにいい作品を作る」 Interviewエイベックス通信放送取締役　村本理恵子「黒船上陸で市場が活気づく」 米国を揺るがすネットワーク中立性 ネットワーク中立性は日本でもイシュー化しうる Interviewネットフリックス共同創業者・ＣＥＯ　リード・ヘイスティングス 「今秋、日本で未来のテレビが始まる」

僕たち、ほぼ、上場します――。 　「おいしい生活。」「不思議、大好き。」、コピーライターの代名詞的存在だった糸井重里氏が「ほぼ日刊イトイ新聞」を始めて17年。月間訪問者数１３０万を超える人気サイトとなった今、新たな仕掛けに打って出る。「できるだけ小さく上場したい」と語るイトイ的、「ボクと会社と市場とおカネ」。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年4月18日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● Interview　糸井重里「ボクと会社と市場とおカネ」 糸井重里の人脈図「堤清二さんからビジネスを学んだ」 「ほぼ日」ってどんな会社？　大ヒット生むイワシの群れ

国際会計基準（IFRS）が日本で導入されてから５年。2015年度からは26社が導入予定だ。 　「何社が導入予定」という社数報道が過熱する一方で、ＩＦＲＳ導入企業が実際にどんな決算をしているかの中身についてはこれまで検証されてこなかった。 　同業他社との比較が困難な異常事態や、ROEの急激な低下、IFRS導入で黒字化する不可思議なからくりに迫る！ 本誌は『週刊東洋経済』2015年4月11日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＩＦＲＳの減損は謎だらけ！ ＩＦＲＳ導入企業はどう会計処理をしているのか 　ソフトバンク「子会社で減損２１億ドル計上だが『認識しない』」 　三菱商事「過去に減損したローソン株で６００億円の『戻入益』を計上」 　Interview「ＩＦＲＳに恣意性は入らない」内野州馬／三菱商事ＣＦＯ キーパーソンインタビュー「減損も戻し入れも頻繁なのがＩＦＲＳ」辻山栄子／早稲田大学教授 ＩＦＲＳの不可思議 　旭硝子・日本板硝子「同業なのにこんなに違う営業利益の中身」 　武田薬品・アステラス・中外「三社三様のコア営業利益を発表し、それを最も重要視」 　総合商社「ＩＦＲＳ導入で分母が膨らみＲＯＥが低下」 そーせいグループ「連続赤字のベンチャーがＩＦＲＳ導入で黒字化」 キーパーソンインタビュー「のれん償却は何年がいいのかが難しい」ハンス・フーガーホースト／ＩＡＳＢ（国際会計基準審議会）議長 ＩＦＲＳ適用・予定の７３社

『週刊東洋経済ｅビジネス新書・工場見学シリーズ』第二弾！ 　ハム、お菓子、ウイスキーから納豆まで……。おなじみの食品の工場をのぞいてみたら、どの工場も作り手のこだわりや熱い思いが込められていた！ 　一般見学を受け付けている工場も多く、見学後に味わえる出来たての生ビールやお菓子、持ち帰り用のお土産も楽しみの一つ。今年の夏休みは親子で工場見学してみよう！ 　本誌は2011年6月2日発行の『ニッポンの工場』掲載の26ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 身近な食品のワクワク工場 サントリー・山崎蒸溜所「本場スコットランドも顔負け。本物にこだわるウイスキー造り」 column「神の舌を持つ男」 サントリー・白州蒸溜所「天然水工場も併設。珍しい高地の蒸留所」 明治「職人が食感をチェック。出来たての試食も可能」 キリン「たっぷり手をかけた出来たてビールを満喫」 大塚製薬「大豆粉にこだわり、『カロリーメイト』も応用」 コスモフーズ「ローソンのスイーツ躍進を裏で支える手作り食品工場」 サイゼリヤ「安さ、鮮度を支える究極の“効率”工場」 味の素「薫って触って味わって。五感で感じるほんだし工場」 日本ハム「国内最大のソーセージ工場。見学から手作り体験まで網羅」 column「本場ドイツでも学んだマイスター」 タカノフーズ「国内最大の納豆工場。省人化で低価格を実現」

2000年初頭、日本ではバイオベンチャーブームが起きていた。が、現在までに上場にこぎ着けた会社は三十数社。各社とも技術面での実力はすごく、ノーベル賞を受賞したｉＰＳ関連の技術、遺伝子分析、細胞生物学、免疫学などいずれも学問的な水準は世界でもトップ級だ。だが、その大半が研究開発費先行のため赤字経営だ。 　そんな中でも黒字を叩きだしている企業は存在する。ミドリムシで有名なユーグレナなど、代表的なバイオベンチャーを紹介する。 　本書は、東洋経済新報社のサイト「会社四季報オンライン」に掲載された連載「大化け創薬ベンチャーを探せ！」を加筆修正のうえ制作しています。 　 ●●目次●● 日本のバイオベンチャー ペプチドリーム「『赤字が常識』の創薬ベンチャーが、４期連続最終黒字達成」 Interview　窪田規一／ペプチドリーム社長「創薬ビジネスの将来」 プレシジョン・システム・サイエンス「バイオ分析装置で医薬の研究現場を変える！」 Interview　田島秀次／ＰＳＳ社長「アボットとの共同研究中止で中核技術に集中」 ユーグレナ「ミドリムシで快進撃。『緑汁』から燃料、医薬へ！」 Interview 　出雲充／ユーグレナ社長「大量培養法では特許を取らず、秘匿情報化」 ＵＭＮファーマ「実務家に経営トップを禅譲し、創薬専業から製薬メーカーへ！」 Interview　平野達義／ＵＭＮファーマ会長兼社長「会社の形が変わる中で、２度目の社長就任」 メディネット「『お家騒動』終結で注目の今後」 Interview　木村佳司／メディネット会長兼社長「『免疫』をキーワードに起業を決意」 そーせいグループ「４８０億円で英社買収の勝算」 Interview　田村眞一／そーせいグループ社長「４８０億円を投じた買収は無謀な賭けか」

バンダイのガンプラ工場から海洋堂のフィギュア開発現場、新幹線や路線バスの製造所まで、各ジャンルのマニアの聖地を探訪。マニアたちを満足させるものづくりの世界は、徹底的にこだわり抜かれた、マニアックな世界だ！　そこにあるのは、モノだけではない。おのれの技術と情熱の限りを注ぎ込む、職人たちの物語が繰り広げられている。 本誌は2011年6月2日発行の『ニッポンの工場』掲載の27ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● マニア垂涎の現場 バンダイ「憧れと羨望のガンプラ工場」 ヤマハ「最高級ピアノの工場」 海洋堂「感性で突っ走るフィギュアＮＯ．１企業の横顔」 イワコー「人気のおもしろ消しゴム。手作りで長寿ヒット」 全日本空輸「６カ月先まで予約はいっぱい！　大型旅客機を間近で見る興奮」 川崎重工業「国内最大の車両工場。鉄道マニアの聖地」 大和軌道製造「多様なレールが織りなす技」 モリタ「日本最大の消防車工場」 三菱ふそうトラック・バス「路線バスから観光バスまで。バス造りなら全部お任せ」

「14年7月23日に社長を解任された大塚久美子取締役が、会長兼社長で実父の大塚勝久氏を含む現経営体制を一新するよう、『株主提案』を検討していることが明らかになった――。」 　父と娘が争った大塚家具の“お家騒動”は、15年1月の『週刊東洋経済』スクープで明らかになった。父と娘が解任の応酬をし、世間の注目を浴びた騒動をじっくり解説。大塚家具だけではない、ロッテ、雪国まいたけ、大王製紙のお家騒動や創業家と企業との争いも追った！ 本誌は『週刊東洋経済』2015年1月24日号、3月14日号、3月21日号等掲載の19ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 父に解任された娘が反旗 父娘が“解任”の応酬 「娘は“失敗”だった」。大塚会長が宣戦布告 大塚家の相続問題が絡む 総会終わる。果てなき両者の攻防 創業家の乱 　ロッテ「兄弟の仲を父が裂く。韓流お家騒動の顛末」 　Interview「ビジネスモデルに限界も」神戸大学大学院教授　三品和広 　雪国まいたけ「果てしない内紛劇めぐる人とカネ」 　Interview「もう反対はしない。雪国にも戻らない」雪国まいたけ創業者　大平喜信 　大王製紙「業界再編の思惑も絡む」

ホンダにアクシデント発生――。13年に鳴り物入りで投入した３代目「フィット」が、短期間に５回のリコールを出し、タカタ製エアバッグのリコール問題では、対応のまずさでホンダに批判が集中。米国の安全当局に対する報告漏れという失態も明るみに出た。ホンダにいったい何が起こっているのか。 　6月に退任予定の伊東社長の独占インタビューや創業者・本田宗一郎氏の半世紀前のインタビューも掲載。本田氏は「50になってから重役になるなんてことが不思議でしょうがない（中略）。日本の経営者というものはもう古すぎる」と語っていた。50代の新社長の下、ホンダは復活できるのか。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年1月17日号等掲載の26ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 独占インタビュー　本田技研工業（ホンダ）代表取締役社長　伊東孝紳 飛躍の準備は万全か。ホンダ社長交代の狙い 【ホンダ３つの失敗】危機は日米同時多発的に起きた ６００万台、６極体制。「６の呪縛」がなかったか 創業者ならどうする？　本田宗一郎の「格言」 伝説の名経営者インタビュー　本田技研工業社長（当時）　本田宗一郎 ホンダにモノ申す！　モータージャーナリスト清水和夫氏の直言 やまぬ、タカタショック ＮＨＴＳＡに集まる批判

2015年1月、国内航空3位のスカイマークが破綻した。1996年の設立後、日本の空の自由化を牽引してきたスカイマーク。一時は高収益体制を築き上げた異端の経営者・西久保氏は、巨額の債務を残して舞台を降りた。最後の独立系勢力は、このまま消えてしまうのか。 　経営破綻の原因となった、エアバスA380購入計画の詳細について解説。西久保氏はなぜ無謀ともいえる極端な拡大戦略をとってしまったのか。創業者の澤田秀雄氏(エイチ・アイ・エス会長)の独占インタビューも掲載。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年9月6日号、2015年2月14日号、28日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 折れた「叛逆の翼」 Interview慶応義塾大学商学部教授　中条　潮「官主導の共同運航案にはあきれた」 スカイマークを「買う」男、佐山展生の勝算 財務で読み解くスカイマーク。破綻は必然だった 航空業界の「革命児」は勝機を読み違えた 創業者　澤田秀雄(エイチ・アイ・エス会長)激白 元祖ベンチャー経営者・澤田秀雄とは 西久保氏はスカイマークに私財108億円をつぎ込んだ スカイマーク破綻で地方空港に激震走る スカイ再生のカギ握るエアバス10機の重荷

牛丼チェーンの「すき家」やファミレス「ココス」などを傘下に抱えるゼンショー、日本マクドナルド、さらには居酒屋のワタミ……。外食業界を代表する大手企業が、2014年度決算で多額の赤字に陥った。競争激化に原材料高、人手不足などの問題を抱える外食業界は、この窮地を克服することはできるのか。 　また、「マクドナルドの不振は、原田前社長時代の改革のツケ」との批判は正しいのか。2006年の『週刊東洋経済』掲載記事から原田時代に迫る。さらに、ブラック問題で非難集中「すき家」の小川社長インタビューも掲載! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年12月6日号、2006年8月5日号掲載の21ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 逆風吹き荒れる外食業界 日本マクドナルド「チキン問題で巨額赤字に」 原田改革の超真相 Interview　原田泳幸　日本マクドナルドホールディングス代表取締役会長兼社長兼CEO(当時) 松屋、吉野家、すき家「泥沼の安売り競争で疲弊」 すかいらーく「勝ち残りへの改革続く」 ワンオペの大きな代償。すき家、営業縮小で窮地 バイト集まらず、外食各社が悲鳴 Interviewゼンショーホールディングス会長兼社長　小川賢太郎「すき家のブラック批判にすべて答える」

「日本礼賛本」がベストセラーになり、テレビでは外国人が日本を褒め称える番組が数多く放送されている。ネットの世界では「中国人が日本の美点を紹介した」情報が大人気。まるで日本礼賛ブームといえる状況だ。だが、ここはクールに日本の実力と立ち位置を再点検したい。 　クールジャパンの実態、「ニッポンすごいぞ」商法の背景など日本礼賛ブームのなぞに迫るほか、トンデモ本ではない「いま読むべき日本論」の名著を紹介。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年1月17日号掲載の26ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 世界が見たNIPPON いま読むべき日本論30冊 ベストセラーにご用心。まず俗論を疑え 野口悠紀雄vs.御厨貴「高度成長の幻想を暴く」 アジアとの一体化こそ活路 お手軽観光立国に喝! クールジャパンなんて誰も知らない 愛国本読者の正体 自己過信では日本が沈む 盲目のスーダン人博士から辛口エール「型にはまるな日本人」

固定価格買い取り制度(FIT)の導入で膨張した太陽光発電ビジネス。だが、FITへの申し込みが殺到したため、2014年9月25日に九州電力は受け入れに対する回答保留を発表。立て続けに北海道、東北、四国、沖縄電力も新規接続契約保留を発表し、多くの事業者に衝撃が走った。 　バブルが沈静化し正常に戻るだけなのか、あるいは普及そのものが停滞してしまうのか。ソーラービジネスは大きな岐路を迎えている。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年12月13日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● どうする再生可能エネルギー 中小企業も飛びついた、ソーラー投資の“魅力” 九電ショックの波紋。バブル崩壊に焦る企業 太陽電池メーカーは中国勢と淘汰競争へ パワコン業界も環境一変。コスト競争力がカギに 【風力・地熱】ソーラー以外の再生可能エネルギーはどうなった? 日本は今こそドイツに学べ! 再エネの最大限導入へ国に問われる本気度 【論客2人に聞く】再エネFITはこうすべき