なぜ、わかっていながら「実行」できないのか。 「実行」は気合や根性ではなく、ロジカルできる。 マネジメントで結果を出すために 絶対に欠かせないことは何だろうか――。 それは「実行」。 どんなに緻密で完璧な戦略も、 実行しなければ、 ただの空想でしかない。 会社全体の「実行」を主導することが 経営リーダーの仕事の根幹である。 ＊＊＊＊＊＊＊ GEの名経営者・ジャック・ウェルチの 右腕であり同社の経営改革を副社長として 主導したラリー・ボシディ。 米国の大企業の人気アドバイザーであり 名門大学で経営学の教鞭を執るラム・チャラン。 2人の体験談や見解をもとに 経営の現場において「実行」を どのように各フェーズに落とし込むかを説いた 『経営は「実行」』（旧題）は、 2002年の発売とともに世界各国で読み継がれ、 特に日本ではリーマンショック時に ユニクロの柳井正氏に大変評価され、 経営者必読の書と言われた。 復刊に至った今回、 日本の企業ブランディングの第一人者の 関野吉記氏を監修者に迎え、 経営リーダーの実行力を養成するために 何が必要なのかを詳しく解説する。 ＊内容紹介＊ ＜第１部　なぜ実行が求められているのか＞ 第１部解説――勉強 第１章　誰も気づかないギャップ　 第２章　実行がもたらす違い　 ＜第２部　実行の構成要素＞ 第２部解説――関与 第３章　構成要素その１　リーダーがとるべき７つの行動　 第４章　構成要素その２　文化の変革に必要な枠組みをつくる　 第５章　構成要素その３　他人に任せてはならないリーダーの仕事──適材を適所にあてる　 ＜第３部　実行の３つのコア・プロセス＞ 第３部解説――人材プロセス 第６章　人材プロセス──戦略・業務プロセスと連動させる　 第７章　戦略プロセス──人材・業務プロセスと連動させる　 第８章　戦略レビューをどう進めるか　 第９章　業務プロセス──戦略・人材プロセスと連動させる　 おわりに──新しいリーダーヘの手紙

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

株主至上主義、短期主義から脱するために取締役会は何に注力すべきか。 取締役会の新しいリーダーシップを世界的専門家３名が解説。 伊藤邦雄氏（一橋大学名誉教授）推薦！ 「企業価値はガバナンスで決まる。ガバナンスの中心に位置する取締役会をいかに実効性あるものにできるか。その鍵を握るのがアジェンダセッティングだ。 なかでも人材・戦略・リスク（TSR）にどれだけの時間をかけているか。いまや、アジェンダを再考すべき時だ」――伊藤邦雄氏 「新しいTSR（人材・戦略・リスク）」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができる。 ・短期主義から脱却し、ひいては古いTSR（株主総利回り）も達成するために、企業はどのように新しいTSRを実践すればいいのか？ ・新しいTSRによる企業経営を実現するために、取締役会に求められる新たな役割とは？ ・コーポレートガバナンスを機能させる取締役会のベストプラクティスは？ 機関投資家、企業経営のアドバイザー、人材マネジメントの専門家の３名が取締役会の役割を再定義し、長期的な企業価値のためにリーダーシップを発揮するものへと再構築する方法を提示する。

社外取締役が会社を救う! (殺す?) 「われわれはここで何をしようとしているのか? いまこの会社が置かれた状況のなかで、どのような役割を果たすべきか? その役割を果たすために何を優先すべきか?……先頭に立つべきとき、協力すべきとき、何も関与すべきでないときを見きわめることは、取締役会のもっとも重要な任務である」(元フォード・モーターズ筆頭取締役 アーヴィン・ホカデイ・ジュニア)――本文より

キャリアの成功とは何だろうか。 キャリア形成コンサルタントの著者は、 次の3つが達成された状態だという。 すなわち、 （１）自分が職業人生で達成したい使命が明確になる、 （２）その使命の達成を自分の職業とできる、 （３）職業人生におけるコントロールを自分で握る、である。 そのために最も必要なのが、実はリーダーシップであると説く。

「不確実性」が常態化してしまったこの世界で、新しい戦略が必要だ。 これまで信じられてきたポーターの「理論」はもう古い。 競争優位を確立した企業がその後、立ちゆかなくなるのはなぜか？　それは競争優位が不動のものだと勘違いしているからだ。 どんなに成功を収めた企業でも常に「次」に備えなければいけないが、大企業や一度競争優位を獲得した企業ほど、そのベストなタイミング「転換点（Inflection Point＝自社のビジネスの根本が変わる局面）」を見逃しがちである。 転換点とは、ここを過ぎてしまうとすべてが取り返しのつかないほど変わってしまうポイントを指している。 このタイミングを迎えているとき、組織のリーダーは次のようなことを感じるようになる。 ■自分も含め従業員は、自社製品・サービスを買いたいと思わないし、実際買っていない。 ■以前と同じレベル、あるいはそれ以上の投資をしているのに、見返りがないと感じる。 ■顧客はより安価でシンプルなソリューションで“十分”だと考えていると思う。 ■予想もしなかったところから競争が始まっていると感じる。 ■顧客は自社の提供するものに対して、もはや興奮することはないだろう。 ■自社が求めている人材から「働きたい会社」の上位に挙げられていないようだ。 ■優秀な人材が何人か辞めていく。 ■自社の株式はずっと過小評価されている。 ■自社の技術者は、新しい技術が登場すれば仕事が変わってしまうだろうと予想している。 ■ヘッドハンティングで人材が狙われているわけではなさそうだ。 ■成長グラフが減速または反転している。 ■この2年間で、市場に出て成功したイノベーションはほとんどない。 ■福利厚生を削ったり、社員にリスクを課さざるをえない。 ■経営陣が、ネガティブなニュースに聞く耳を持たない。 本書では、イノベーション研究で世界トップにランキングされる経営学者が、 「転換点」を迎えた成熟企業が取るべきアクションを詳らかにしていく。