科学技術の発展は、人類にとって歓迎すべきことだが、その利用が重大な人権問題につながる場合もある。嘘発見器による冤罪事件や、警察の捜査に利用されるDNA鑑定技術がはらむ諸問題、遺伝子情報を根拠にした差別的扱いなどが代表的だ。アメリカ自由人権協会（ACLU）科学顧問のターニャ・シモンチェリは、協会が管轄する、科学と人権が交わるこうした問題に、科学的助言を行う立場にあった。そんな彼女は2005年のある日、同僚にこんな相談をする。「“遺伝子特許”には問題がある」。この小さな相談が、世界中の注目を集める歴史的裁判のはじまりだった――。「ヒト遺伝子に特許は認められるのか？」このシンプルな問いに、合衆国最高裁が審判を下したのは2013年。足かけ8年の舞台裏には、がん患者や疾患の遺伝的保因者、研究の自由を求める科学研究者、特許で利益を得るバイオ業界、そして原告・被告双方の訴訟弁護士や特許を承認してきた政府の人間、事件を裁く判事たちのさまざまな思いが交錯するドラマがあった。一私企業がヒト遺伝子利用を独占する。長く定着していたこの慣行に初めて異を唱えた裁判の、手に汗握るドキュメンタリー。巻末に事件の法的意義の著者解説を収録。

●コロナ禍で揺らぐ民主主義、デジタル化で広がる経済格差……　●「社会の分断」に対処し、信頼ある社会を築くことができるか？　●世界の知性9人が説く「自由と民主を取り戻す」ための提言！　新型コロナウイルスは、民主主義国家における政治指導者たちのリーダーシップの欠如を容赦なく露呈させ、同時に、デジタル経済の発展と絡むかたちで、世界の格差拡大を著しく助長した。さらには「個」の孤立が新たな不安を引き起こし、巷には陰謀論の数々があふれた。インターネットやSNSでいくらつながっていても、それだけでは「信頼感のある社会」を築くのは難しい。これから人類は、国際的連携や信頼ある社会を、どのように取り戻していくべきだろうか？　本書は、国際ジャーナリスト・大野和基氏が9人の「世界の知性」に、「自由と民主の危機」の解決のヒントを訊ねた論考集である。多様な背景を持つ彼ら彼女らの最先端の知見には、我々が未来への希望や目的を失わないようにするための答えがあるはずだ。　【著者】アンデシュ・ハンセン、ロルフ・ドベリ、ジャック・アタリ、ネイサン・シュナイダー、ダニエル・コーエン、ダグラス・マレー、サミュエル・ウーリー、ターリ・シャーロット、スティーヴン・マーフィ重松　【インタビュー・編】大野和基（敬称略）

人はいかにして他者に影響を与え、他者から影響を受けているのか？ 教室や会議室といったリアルな場所からネット上のＳＮＳまで、私たちはみな、毎日何かしらのかたちで他者に影響を与え、また受けながら生活をしています。 しかし、私たちはその重要な行為についてどれだけ自覚的なのでしょうか？ もっと上手に他人の意見を変えることはできないのでしょうか？ 本書では、「客観的な事実や数字は他人の考えを変える武器にはならない」など、認知神経科学が近年発見した数々の驚くべき研究結果を示し、他人の説得しようとするときに私たちが陥りがちな罠と、それを避ける方法を紹介します。 イギリス名門大学教授が教えるとっておきの「説得の技法」、ぜひご一読ください！ ＊2018年 イギリス心理学会賞受賞作