脱原発と再生可能エネルギーへの転換は、電力料金の値上げによって日本経済に悪影響を及ぼすのか。複数の具体的な転換シナリオを想定し、それぞれのコストと、雇用と経済への影響を試算。産業構造転換への道筋も提示する。不況にあえぐ今こそ、転換が経済を活性化させ、豊かで安心・安全な社会構築の切り札になることを示す。

アベノミクスでにわかに注目をあびる金融緩和政策。しかし、「日銀が大量にマネーを供給すれば、景気が回復する」というのは机上の空論だ。「失われた２０年」をもたらした本当の理由を覆い隠し、かりそめのバブルを引き起こすだけではないか。しかも副作用の大きさは計り知れない。国債の信用喪失に始まる金融危機、制御困難なインフレなど、さまざまなリスクを第一線のエコノミスト・経済学者らが、哲学者と徹底的に討論。金融緩和の落とし穴を見極め、真の日本経済再生への道筋を描き出す！【目次】はじめに　萱野稔人/第一章　ミクロの現場を無視したリフレ政策　藻谷浩介×萱野稔人/第二章　積極緩和の長期化がもたらす副作用　河野龍太郎×萱野稔人/第三章　お金への欲望に金融緩和は勝てない　小野善康×萱野稔人/おわりに　萱野稔人

順調に成長を続けた日米欧経済はなぜ長期停滞や格差拡大に陥ったのか。従来の経済学ではうまく説明できない。本書ではお金や富の保有願望＝「資産選好」に注目し、経済が豊かになるにつれて人々の興味が消費から蓄財に向かい、経済構造が大きく変貌した経緯を解明。高度成長期を支えた従来型の金融緩和や構造改革、減税やバラマキ、教育方針が、今では無意味か逆効果であることを明らかにし、低成長時代の経済政策を提言する。

雇用条件の悪化、格差、国債累積……、現代の日本が抱える深刻な問題の根源は、すべて「人々が消費をしないこと」にある。株価や地価が高騰する一方で、なぜ私たちは豊かになれないのか。停滞のすべての謎を解き明かす決定的処方箋。

需要が慢性的に不足して生産力が余り、それが失業を生み続ける現在の日本経済。これまでの経済政策はどこが問題なのか。新しい危機にはいかに対応すべきなのか。新古典派経済学の欺瞞をあばき、ケインズ経済学の限界を打破する、画期的な新しい経済学のススメ。閉塞状況を乗り越え、楽しく安全で豊かな国へと変貌するための処方箋。

長期にわたった景気の低迷に対して、小泉内閣が行った「構造改革」は有効な措置といえるのか。経済学者間の意見は対立し続け、経済学への信頼までも揺らいでいる。ケインズは一九三〇年代の世界不況を目の当たりにして主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』を執筆した。本書はその欠陥も明らかにしつつ、ケインズが論証することに失敗した「不況のメカニズム」を提示し、現代の経済政策のあり方を問うものである。