小川和久作品一覧
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4.0母が語り聞かせてくれた波瀾万丈の生涯を、作家が私費を投じて10年がかりで調べあげたノンフィクション。熊本の田舎からブラジルへ移民するも開拓村を脱走。ダンサーとして身を立て、神戸、横浜を経て上海へ。アメリカ人エリート外交官と生涯最大の恋に落ちるが、別離。しかし宝くじで大金をつかみ、女実業家として大成功するが、敗戦後の混乱ですべてを失う……20世紀を生きたある女性の信じがたい物語。
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 正しい運を掴んだ人は必ず成功する!と言い切る台湾在住の運命鑑定士の著者が、実際に幸運を掴んだ人への取材や長年に渡る運命学の研究から導き出した良い運を手に入れる方法を指南していきます。
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-日本年金機構の個人情報流出125万件・100万人分 IS(イスラム国)による日本人殺害とテロ標的 東日本大震災と福島第1原発事故………… テロ、大災害、サイバー攻撃、不祥事対応に日本は国家・政府も企業も脆弱であることが露呈しています。 日本政府や企業は自らがねらわれていると考え、備えなければならないのに、有効な手だてを実行している企業は限られているし、考えたこともない企業が大多数を占めているのが実情です。 企業には、経済活動を展開する環境、すなわち世界と日本と自社を安全な状態にしなければならない責任があります。危機管理への取り組みはテロ・犯罪を抑止するだけでなく、企業イメージを高め、信頼を生むための基盤作りです。世界企業は、世界経済への責任としてセキュリティの課題に取り組んでいる。一方の日本企業の危機管理のレベルの低さは一目瞭然である。立ち後れた日本企業はテロリストにとっての格好のターゲットである。IS(イスラム国)などのテロリストは必ず日本企業を狙うと考え備えなければならないのに、有効な手だてを実行している日本企業は限られている。 「こんな状態では、貴社に危機管理を語る資格はない」 軍事アナリストとして、日本政府と地方自治体の危機管理に専門的に取り組んできた著者が、危機管理コンサルタントとして積み重ねてきた危機管理対応構築のためのノウハウを初めて明らかにするのが本書です。 日本政府・企業とビジネスパーソンが心得るべき危機管理の基本とは何か? 具体例を通じて国際水準をクリアした危機管理のあり方が本書では示されます。 「序――本書を読まずして危機管理を語るなかれ」より 危機管理は、必要なことを適切なタイミングでできなければ零点の世界である。そのための人員や装備の準備・訓練、資金の手当てもできていなければ、危機管理を語る資格はない。いくら社員と家族の安全を口にしたところで、海外安全問題が発生するたびに、経営者であるあなた自身、身辺を見回してみて、口先だけのきれいごとになっていることに肝を冷やすことはないだろうか。
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-自らの将来を提言できない大国・日本の危機! アメリカに長期取材を敢行し、安全保障や政策策定に影響力をもつシンクタンクの実態を記し、経済大国でありながら何の役にもたっていない打たれ弱い日本に、具体的克服策を施す! 国家に有効な頭脳を持たない「経済巨人」日本は、再生アメリカに負けてしまう!
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4.0中国・北朝鮮は怯えている。 日本人だけが知らない 世界最強の「戦争力」の真実! 北朝鮮は核開発と弾道ミサイルの開発を続け、日本を標的にすると公言してはばからない。中国は海洋進出への野望をむき出しにし、東シナ海と尖閣諸島周辺での示威活動がニュースにならない日はないほどだ。そんな中、アメリカのトランプ大統領は在日米軍の撤退をチラつかせている。はたして私たち日本人は安全でいられるのか? 結論からいえば、日米同盟は中国・北朝鮮に対して、きわめて有効に抑止力として機能している。たとえば中国・北朝鮮の潜水艦は、すべて日米に行動を捕捉され、ニックネームまでつけられている。隠密行動が最大の強みである潜水艦がこの有り様では、日米の手のひらの上で遊ばされているようなものだ。中国・北朝鮮は日米同盟の強力な軍事力に怯えているからこそ、表向きの粗暴さとは裏腹に、実際の行動はおとなしい。 また、日米同盟はアメリカにとって死活的利益である。日本列島は地球の半分(西半球)でのアメリカの軍事力を支える「戦略的根拠地」として機能している。在日米軍基地は、出撃機能、インテリジェンス機能、ロジスティクス機能のどれをとっても米本土なみの戦略拠点であり、日本の基地負担は金額・割合とも世界ダントツである。 もし日米同盟が解消されれば、アメリカは太平洋から中東に至る地域での覇権を喪失する。日本を失ったアメリカの言うことなど、ロシアや中国どころか北朝鮮も聞かなくなり、アメリカは世界のリーダーの座から即刻転落するだろう。そんなアメリカが、日米同盟をみずから手放すわけがない。 本書は、日米同盟という世界最強の軍事力が、いかに中国・北朝鮮を抑え込んでいるかを具体的に解き明かす。 また、中国が日米同盟に仕掛けている現代版「孫子の兵法」ともいえる「三戦」、「A2/AD」の思考も詳しく紹介。著者ならではの最新データも盛りだくさん。 まさに本書1冊で丸わかり。防衛大臣より賢くなれる!
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4.0中国は日本の領海でやりたい放題密漁し、虎視眈々と日本の領土を狙っている。 いまこそ日本の防衛力強化が必要なのに、安倍政権の説明を聞いても新聞やテレビをみても、「集団的自衛権」っていったい何なのか、さっぱりわからない。 集団的自衛権は本当に必要なの? 日本は戦争に巻き込まれやすくなってしまうの?……安全保障のエキスパートである小川和久氏が、集団的自衛権の「そもそも論」を平易に解説します。 本書の最大の特徴は、Q&A方式で読者目線の素朴な疑問に答えていること。 たとえば…… Q1 なぜいま集団的自衛権が必要なんですか? Q2 自衛隊が勝手に戦争を始めたりしませんか? Q3 日米同盟をやめたら日本はどうなるんですか? ……こうした疑問への平易な回答を読んでいるうちに、誰でも安全保障の知識が身につくようにできています。 まさに本書だけで集団的自衛権も外交・安保も憲法もぜんぶわかる。 学習意欲に燃える高校生からビジネスマン、そして政治家も必携の作品です。
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4.0中国人民解放軍の“実力”を徹底解剖 中国は本当に台湾に攻め込むのか? メディアを賑わせる「台湾侵攻シナリオ」を名物軍事アナリストが一刀両断、数々の疑問に答える! 「今後6年以内に中国が台湾に侵攻する可能性がある」 2021年、米インド太平洋軍司令官(当時)のフィリップ・デービッドソンによる発言を契機に、中国による「台湾侵攻」への警戒感が世界的に高まっている。 日本でも2023年7月、民間のシンクタンクが台湾有事を想定した机上演習を実施し、国会議員や元政府高官らが参加。 今にも中国が台湾に攻め込むかのごとく、議論が進められているのだ。 こうした風潮に異議を唱えるのが、軍事アナリストの小川和久氏だ。 小川氏は「日本国内における台湾有事の議論は多くが的外れなもの」だと指摘し、中国の軍事力を正しく把握したうえで議論を進めるべきだとする。 「台湾有事は2027年までに起きるのですか?」 「中国軍が武力行使するのはどんな場合?」 「中国はなぜ軍拡を進めているの?」 本書では「台湾有事」を巡る数々の疑問に、小川氏がQ&A方式で分かりやすく解答。 中国の人民解放軍の“戦争力”を解剖したうえで、今後の日本の安全保障戦略についても考える。 ●目次 第1章 台湾侵攻シミュレーションを検証する 第2章 日米の報告書が描く人民解放軍 第3章 人民解放軍の実力を解剖する 第4章 日本はどう備えるか 第5章 中国の野望をいかに挫くか
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4.7いったいどこに、誰に責任はあるのか? 返還合意から24年、普天間基地問題はなぜ迷走し続けるのか? 歴代政権の間近で混迷を見続けた軍事アナリストがその原因を指摘。 【目次】 はじめに なぜ普天間返還は進まないのか? 序章 チャンスは4回あった 第1章 迷走への序曲 自民党本部1996 第2章 小渕官邸1998~2000 第3章 小泉・安倍・福田・麻生官邸2001~2009 第4章 鳩山官邸2009~2010「トラスト・ミー」の陰で 第5章 沖縄クエスチョン1999~2011 第6章 鳩山だけが普天間を迷走させたのか? 2010~2019 あとがき 信頼を回復する道
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