若林栄四のレビュー一覧
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Posted by ブクログ
2007年年初発行の書籍であるが、2008年4月現在ドル・円相場はほぼ著者が予測する通りに推移している。
サブプライム問題やユーロの台頭などで現在ドルの基軸通貨の地位が揺らぎつつあると報道されているが、
著者によるとその流れは2010年まででそれ以降はドルが暴騰するとのことである。
前著と比較すると細かい予測の変化はあるものの大きなトレンドの予測について変更はないようである。
プロにとって大局を予測するほうが、ちまちまとした日々の変化を予測するよりもたやすいのかどうかは分からないが、
本書で述べられている、2010年までドル安その後に大幅なドル高という予想には相当の確信を持っているようなので、
私もその点を注視したいと思った。
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Posted by ブクログ
１０年以上に渡って新刊が出ればすぐに買って読んでいる若林氏の本ですが、ネットで確認したら2019年に出されたこの本だけ読み忘れていました。ちなみにこの本が１５冊目となります。
彼の本は株・為替・金価格がどうなるかを、具体的な日時を示して予測することに特徴があります。今回は出版されてから５年も経過しており、彼の予測がどの程度当たっているかを確認しながら読むことになりました。
筆者の若林氏が原稿を書いた頃には、何年にも渡って経済に大きな影響を及ぼした「コロナ」については全く予想できていないので、彼の予測はその分ズレて（遅く）成っているかも知れません。彼は2019年に大恐慌が来るとしていますが、本の中に2024年も危ないとも書かれていました。
様々な人が本で書かれているように、今年の米国大統領選挙が終わる今年の年末、もしくは来年初頭にかけて日本が巻き込まれるような大きな動きがあることを念頭にして心の準備はしておく必要があると思いました。
以下は気になったポイントです。
・2019年現在、生活実感は改善していて、その結果現状に満足している人の割合が増えている、ところが、その見せかけの繁栄は、デフレ経済の中で中央銀行が絶望的なデフレとの戦いを制するために巨額のフェイクマネーを経済に注入したことの副作用である。実体経済が必要とする以上のカネを撒き散らした世界の中銀のまやかしの詐術は、実物経済に見合うカネの量への回帰を必然的に将来するはずである（前書き）
・中国社会の特徴はあらゆる行政機構が、共産党と政府の二重構造になっていつことである。地方行政府の長とは別に地方共産党委員長の書記という権力者が存在する（p３０）中国の不動産開発バブルはさらに膨らみ、これ以上は膨らむことができないレベルまで到達したのが2018年である、黄金率で見れば、天安門事件から29.5年目の2018年後半である（p３１）中国の政府発表の6.6%というGDP成長が実は1.67%でしかないという報道もあるとおり、この国の公式統計は誰も信用しない（p３４）
・中国の地方政府の隠れ債務（中央当局は、地方融資平台は認めてない）は少なくとも公表債務の４倍はあると言われている、2018年6月末の公表債務の額は16.6兆元なので、合計で1300兆円を超える天文学的な数字になる（p３６）
・レーガンアジェンダ（規制緩和、減税で大企業の成長を促進し、結果として国民福祉が増大する）の賞味期限が2020年には到来して、2021年以降は新しい政治思潮が支配する米国となる。トランプ氏は再選されないだろう、リベラルアジェンダの最後の大統領であった民主党のカーターが再選されず１期のみに終わったのと同じである（p４１）強欲資本主義（自社株会により株価上昇など）の行き過ぎの反動により新しい資本主義を標榜する社会民主主義的な動きが始まると信じている（p６５）
・米国株市場において、時価総額という徒花で見ると比較が難しいが、PBR(株価/純資産倍率）という物差しで測ってみると、明らかに米国株の大幅割高（日本:1.3,英国:1.7,ドイツ:1.5,中国:1,8に対して、米国:3.4)を示している（p６１）
・米国の保険制度は、老齢者用のメディケア、貧困者対象のメディケイドは政府管掌だが、それ以外はプライベートセクターの保険会社であり、その保険保持者は１億8000万人でそれに満足している人も多いので、それを放棄して政府管掌１本にするということに抵抗する国民は少なくない、そうすると１０年間で３２兆ドルの経費がかかると言われ、税金も上がることになる（p７９）
・最近のニュースで一番気に入ったものは「経団連、通年採用に移行」で、新卒一括採用見直しとなり、2022年春入社から通年採用に変更する旨で経団連と大学側が一致した（p１０４）
・なぜ日本がジャパン・アズ・ナンバーワンと言われた昔日に戻れないのか、日本人が偉いからでなく、日本の制度が素晴らしかったからでもない、官僚が優れていたからでもない、勤勉だったからでもない、もし戦略的に動いてナンバーワンに成ったのであれば、再びなれるかも知れない、しかし日本人は所詮、戦術の人たちで戦略の国民でない。太平洋戦争など、戦術と戦略を混同した失敗の好例である。では何が成功の原因か、グランドデザインもなく、ひたすら外界からの刺激に対して戦術的に対応してきただけである、たまたまそれが世界的な景気拡大の下で、フィットしただけである（p１０８）
・イタリアのジェノバでは1610年から10年間ほど２％以下の低金利が続き、1619年には1.125%の超低金利が記録された、それ以降、1997年に金ギラ２％を下回ることは文明世界ではなかったから、この数字はまさに「資本はあるが使い道がない低金利のどん底」でアタ、その後、金利は上昇に転じるがその背景には、1618年から始まる３０年戦争（カトリックとプロテスタントの宗教戦争）による戦費調達（傭兵なので金がかかった）の必要から資金需要がで始めたことがあった、さらに1700年代に入るとイギリスから始まった産業革命で資金需要が逼迫した（p１３８）
・1619年はキリスト生誕1619年目で黄金率1618年の誤差範囲、1637年はその黄金率540年前の1097年に第一次十字軍とセルジュクトルコとの十字軍戦争が開始されていて、キリスト教世界では重大な出来事である、この十字軍の成功により、それを主導したローマ法王の権威はその後200年に渡って増大した。文政の経済史の中で、この２つの時間が大きな起点になっている。1637年は、その後のバブル崩壊の起点になる最重要時間帯である（p１４０）
・金利は1984年に(13.95%)となり最低金利から365年の日柄であった（p１４１）1984年５月を正当な金利高値とすると、40.5年の日柄を踏む2024年が金利の底とも考えられる、1619年からの日柄の正当性では、2024-25年が２１世紀の大恐慌の底の時間帯ではないかとみるのが正解だろう、これは株価の底を意味するものではなく、金利の底・景気の底という意味である（p１４７）
・ほぼ１世紀に一回登場するバブル天井の２１世紀分は、実は2019年に出現する、2008-09年のいわゆるリーマンショックでは「１００年に一度の大不況」という言い方がなされ、その後景気も株価も回復したので、これで当分酷いことは起こらないと信じる業界人も多いが、そうではない。これから本当のすごい奴がやってくる、１世紀に１回の恐慌が始まるのである（p１４８）
・1873年とは世界経済が第二次産業革命に邁進中で、まさに近代資本主義経済の「とば口」にあるタイミングであった、この時世界中で鉄道建設がブームの時代で、宅地や商品皿には鉄道株に対する過剰な投資が大恐慌の原因である（p１４９）そもそもこの恐慌の直接の原因は、1873年4月に米国が金銀二重通貨制を廃止、銀を本位通貨から外したことによりマネーサプライが減少し、過剰投資でストレッチし過ぎていた経済の腰を折ったからと言われている、これにより英符も経済の実態を掴む必要があり、失業率という統計を考慮したと言われている（p１５０）
・今でこそ１兆ドルを超える外貨準備を誇る我が国だが、昭和20-30年代の日本（１ドル360円をの対ドル平価を守ための外貨準備２０億ドルの壁があった）は慎ましいものであった。少し景気が良くなって輸入が増えると、外貨準備が２０億ドルを割りそうになると日銀が引き締めをやる、すると輸出超過となり外貨準備が増えるので、引き締めを解除すると景気がよくなり、また外貨準備が２０億ドルに接近する、こういうことを繰り返していたが、外貨準備の心配なしに金融政策できるようになるのは、外貨準備が４０億ドルを超えてきた1960年代の半ばを過ぎたあたりからである（p１７２）
・保たれてきた戦後体制が揺らぐのは、1968年の金二重価格制の採用からである、米国がインフレと貿易赤字で１オンス３５ドルの兌換が不可能になり、一部の取引で自由市場で金が取引できるシステムが始まる。これによりドル対平価が揺らいだので、ローカル通貨（円など）の対金価格が不安定になった、これが1968年３月から始まった金二重価格制である。この時から各国の通貨は、金の錨（いかり）から外れ、漂流し始めることになる、通貨コントロールは各国中央銀行の恣意に任されることになった（p１７３）
・金本位制が正式に採用されたのは、1844年５月イングランド銀行によるものである、この年は、ジェノバの文明世界最低金利1619年からの黄金率225年目である（p１７４）さらに黄金りつの365年の1984年に米国金利は13.95%の高値をつけて、その後大きく下落する、そして2016年７月には1.31%を記録する、1619年からの405年目、1984年５月からの40.5年目に当たる2024年が、金利の底、恐慌の底となることが黄金律から推論できる（p１７５）２０世紀恐慌のバブル頂点1929年からの黄金律95.5年(=59+36.5)とすると、大きな底は、2024年ということになる（p１７６）金利の底と株価の底がほぼ同時に2024年にやってくるということで、やや異例だがそうしたことが起こらないという保証はない（p１７８）
・先進各国の金の準備資産と名目GDPの比率は、2.5%となり、金に対する世界のGDPレバレッジは４０倍となっている。（p１７９）これはいくら何でも通貨の過剰発行である、いつ通貨の信認が崩壊してもおかしくない状況だと言える、４０倍のレバレッジを１０倍に落とすには、菌価格が４倍になる必要がある。日本の場合はレバレッジが１００倍以上でこの面からの円の暴落が起きる可能性が高いが、タイミングとしては第二次ブレトン・ウッド体制の前からだろう。それはいつから始まるか、1844年の金本位制の正式採用から黄金律36.5単位の182.5年である、2027年ではないかというのが文明史から得た推論である（p１８１）
・1994年初め113円だった相場が、1995年４月には８０円割れまで円高が進行している、それと同じことがこれから数年で起きる。米国株が暴落するから、最終的には2023年に６５円まで円高が進行する（p１８５）そして、2024-25に一度ドルの高値を見て、2027-28年にドルの安値を見るのが一般的な味方だろう（p１８８）
・日本株は、底値から67.5年で戻り天井(24000台）を見た相場は、大天井1989年末の3万8957円からの33.75年となる、2023年９月に向けて大幅反落することは避けられないだろう（p１９９）
・デフレは金高である、金は通貨としての本源的な性格から常にドルの裏返しである、従ってドルが下がる時には金が上がる、ドルが上がる時には金が下がるということになる、ドル円の価格シグナルは過剰な政府介入で信用できないので、通貨価値の面で絶対的な信頼感を誇る「ドル/マルク」およびその後継である「ユーロ/ドル」でドルの動きを見ると、その裏返しが金価格の推移であるとわかる（p２０７）これから金が暴騰するかどうかは、インフレとは関係なく、ドルが対ユーロで暴落するかにかかっている。米国が強硬に入ることにより、ドルが対ユーロで暴落するかが今の命題である（p２１２）金急騰は遅くとも2019年８月前後から始まるのではないか、この金相場は、ユーロは2024年10月までは上がり続ける＝ドルが強硬で下がり続ける、となると、2024年いっぱいは上昇基調である、計算すると3000-3500（注：2024.9現在で2694）ドルとなる（p２１３）
2024年9月28日読破
2024年9月29日作成 -
Posted by ブクログ
この本の著者である、若林氏の本は、もう何冊も読んでいます。為替や株価の動きをマクロ経済の指標を駆使して説明することが多い中で、彼の論調は、為替・株価等のチャートの形や日柄から、その動きが説明できる、というものです。
もう何十年と彼の本を読んできましたが、いまだに、彼の書いた本が売れているということは、予言を一定の割合以上で当ててきたからに他なりません。
この本では、2018年(今年）に、恐らく最後の円高になり、それに伴い、日本株安となることが示されています。その後（東京五輪後の2022年）から日経平均は、暴騰（４倍）となるとのことです。私の感覚では、全部の株式が上がるのではなく、社会に貢献できる企業の株価が上がるとは思っていますが、今後の動きには注目されますね～
以下は気になったポイントです。
・抗え切れない世界のデフレ潮流を決定づける出来事は何だったか、間違えなく2014.6資源バブルの破裂であった、１バレル107ドルだった原油価格が暴落、以降、原油価格は低迷を続けている、資源価格が40年半の日柄を踏んで暴落を始めたということは、資源バブルが完全に終わり、今度は資源価格が下落していく大きな潮流に入ったことを意味する、原油は55－60ドル程度であろう（ｐ５、７、１５６）
・バフェットは投資の神様のような評価を受けているが、要は「資源バブルの申し子」に過ぎない、彼の資産が加速度的に増えたのは、資源バブルに集約される（ｐ１７）
・アメリカでは失業率が5.5％を切ると、労働賃金が上昇し始めてインフレになるといわれる、現在失業率は4.1％なのに今なぜ起きないのか、失業率をはじめとするあらゆる統計、指数はすべて嘘だから、FRBの3.7兆ドルの介入により作られた虚構である、世界のマーケットのゆくえはアメリカの長期金利に収斂する、短期金利は人為の世界（ｐ２０）
・トランプ大統領はパリ協定から離脱する（１９０数か国が一致）と宣言しているが、2016.11に発効しているので、協定２８条により２年後の2019.11までは協定脱退を他の締結国に通告できない、協定離脱が有効なのも通告から１年後なので、離脱実現は早くて2020.11である（ｐ４９）
・毎日７万五千人が仕事を失う巨大経済のなかで、800人の雇用を守ることを大々的に救ったことを大々的にPRさせることがどれほど意味があるのか（ｐ５１）
・日銀はこの４年間、400兆円の国債等を購入することで円安に誘導した、直接為替にはさわっていないが、実質的な円安介入となる、NYでラーメン大流行だが、付加価値税・チップ合計で21－23ドル（ｐ５４）
・2017.11の株式ピークも見たので、これからは為替相場、株式相場がデフレに復帰する（ｐ７０）
・2018年からアメリカ経済が崩壊の道となるので、必然的に円高相場が訪れる、長期金利が下がるので、2018年7月に円高ピークとなる。90円程度にはなる。（ｐ８３）
・ニューヨーク株式相場には、過剰レバレッジ相場である、借金してまで自社株買いをしている上場企業が以上に多い、ボーナスが貰えるから（ｐ８４）
・2018年から５年かけて、アメリカ株の急落、円キャリートレードの巻き返しによる、強烈な円高、株安、デフレに難儀する運命にある、１ドル125円だったものが、2011.10から８１か月後の2018.7年（９０円程度）となる、株価は１万2000円程度まで、あと５年程度辛抱する必要がある、2022年には６５円となっている。その後の日本にはかつてないほどの好景気が訪れるはず（ｐ９０、９１、１０２、１０７、１３８）
・上院の重要法案の議決は、フィリバスター・プルーフにより、１００票のうち６０票が必要であるが、予算法案は例外規定がありシンプルマジョリティで良い（ｐ１２０、１２２）
・1982年以前は、自社株買いは株価操縦とされ違法であった、全員牢獄行きであった、それをSECが認めてしまってから流行りだした（ｐ１３３）
・デフレ期に上昇するのはゴールドであろう、１トロイオンス＝2700ドルまで上昇するだろう、しかし次のサイクルボトムが2025年である（ｐ１６１）
2018年2月18日作成 -
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Posted by ブクログ
最近は若林氏は毎年一冊は新作を書かれていますね、為替や株式市場、ゴールド、原油価格などを長期間にわたるチャートの形や、暴落した時からの日柄で予測して、それを今まで当ててきた凄い人です。
これから５年間(2022)まで、金利が徐々に上がる、株は暴落、円は急騰、と教科書的にはあり得ないコンビで動いていくそうです。株価が下がって円高になるのは、果たして日本人にとって良いことなのでしょうか。同じ給料でもドル換算で見ると給料が上がって見られてしまう外資系に勤務している私にとってどう考えるべきなのでしょう。
この本によればゴールドは上昇するようです、株は平均株価が下がるということですから、将来性のある企業の株価は上がっていくのでしょうか、将来の資産形成の計画を考えるにあたって考えさせられた本でした。
以下は気になったポイントです。
・1989年12月にバブルが頂点に達したとすると、27年後は2016年12月、そのタイミングに向けて株価上昇、円安が昂進したことを考えると、2017年はその動きが全部逆転するタイミングである。これから５年ほどデフレが進行し、強烈なドル安円高となる、2022年にヘリコプターマネーが実施されて初めてインフレへと変換する（ｐ１９）
・米国の主力メディアの多くは拠点をニューヨークを中心とする東部に置いているので、中西部・南部に住む人々が大統領選挙に対して何を考えているのか想像力が足りなかったのではないか（ｐ２９）
・そもそもは共和党が奴隷制反対政党で、南部はアンチ共和党であった。それば公民権運動という第二次黒人解放運動を民主党出身の大統領が推し進め、一方で共和党が変質したことで南部諸州は共和党支持となった。リンカーンは奴隷制を必要としなかった北部出身者で共和党であった（ｐ３６）
・白人非エリートが不満の声をあげて、いままで白人エリートの代弁者だった共和党エリートに反旗を翻したことが、政治家としては未経験のトランプを大統領にまで押し上げる原動力となった（ｐ４３）
・トランプは選挙人団の選挙で勝利を収めたものの、総得票数ではクリントンに対して２８５万票のビハインドであった（ｐ４８）
・1929年の大恐慌により当時のフーバー大統領が、国内産業の保護のために1930年6月に「スムート・ホーレイ法」が成立、平均関税率は40％となったので、米国への輸出は大きく落ち込み世界恐慌はさらに悪化した（ｐ５４）
・1931年12月13日、金輸出再禁止を決定して金本位制から離脱、1932年11月から日本銀行による国際直接引受を通じて、市場に大量のマネーを供給した。これは明治維新から６２年目という黄金分割の重要日柄（ｐ８９）
・1939年に価格等統制令が発せられて生活物質、産業資材は公定価格となったが、これは闇市経済を増長させた（ｐ９４）
・太平洋戦争に投入された戦費は当時の金額で１９００億円、現在価値では４０００兆円、それが日銀国債引受によりなされた、一般会計の国家予算が２７億円、７０倍ものヘリコプターマネーであった（ｐ９５）
・1945年10月から1949年4月まで、３年６か月の間に消費者物価指数は、約100倍となっている、戦時中は戦時国債を個人に購入させることでインフレを抑えていた（ｐ９６）
・明治維新の1868年から108年目にあたる1975年9-10月には、長期金利10.05%という戦後最高水準をつけている、１０８はペンタゴンの内角の１角に相当する重要なタイミング、日本の長期金利は2016年7月につけた -0.29%をもって底を打ったと考えられる。４０年半で一つの流れが終わった（ｐ１０２）
・日経平均の再イ安値は2003年4月（7600円）だが、これは明治維新から135年目（５４０の４分の１）、数字の上では2008年に6994円があるが、これはリーマンショックという米国発の出来事により生じたもの（ｐ１０３）
・為替は2011年に７５円という最高値がある、これは1949年から６２年にあたる、2022年は日本経済が破綻すると思われた2003年から１９年目である。１９も黄金分割の重要数字である（ｐ１０５）
・金の二重価格制が採用された1968年3月をもって、ドルが紙切れになっとするのが正しい認識である（ｐ１０７）
・1981年9月から40年半後の2022年3月まで、米国長期金利は下がり続ける＝デフレであろう、これは日本の株安値をつけた2003年から19年目にあたるので、株価も為替レートも大幅安となだろう、一万円割れ、６５円レベル（ｐ１１２、１１３、１３５）
・2030年は1868年から162年目にあたる、このころに株価が最高値となるだろう、2022年から2030年までの日本経済は好景気を謳歌する（ｐ１１４）
・2029年を契機にインフレ、高金利となり、これがピークとなるのは、１３年半後の、2042－2043年、1975年の金利を抜くことになるだろう（ｐ１１５）
・2022年に株価が下がるので株式・ドルは買っておくべき、実物資産としては、不動産や金が良いだろう（ｐ１１７、１１８）
・ドイツのハイパーインフレを抑えたのは、不動産や工業機械を担保とする通貨で、１レンテンマルク＝１兆ライヒスマルクとされた（ｐ１２６）
・原油相場の起点は、1973年10月の第四次中東戦争である、このときからアラブの戦略として原油禁輸となり、バレル３ドルから12ドルまで上昇した（ｐ１５４）
・原油価格は１バレル＝34ドルまで下がる、2017年6月前後が目処である（ｐ１７６）
・2022年にかけて先進国においていよいよデフレが深刻化、株価も下がる中で、ゴールドは2700ドルまで上がるだろう（ｐ１８３）
2017年3月19日作成 -
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Posted by ブクログ
待ってました！という感じの若林氏の最新作(2016.3.12現在）です。社会人数年目の頃に半信半疑で読んだ若林氏の本に書いてある内容（円高になる時期やレベル）が当たっていたので、それ以降、彼の本が出るたびに愛読しています。
彼は為替や株の将来動向を解説しますが、そのベースになっているのが、経済・社会動向に焦点をあてるのではなく、それらのチャートが持つエネルギー（波動）を解析している点が独自です。彼の本の中には「日柄」や「黄金比」という言葉がよく登場しますが、人間の思いや行動の結果が為替等のチャートに反映されるという考え方は大変興味があります。
また、多くの本では、円高になると言っても、その時期やそのレベルを明言することを極力避けますが、若林氏はずばり断言しています。円ドル為替レートでは、２０２２年に６５円という今までの記録を塗り替えるようです。また日本株も、好調に上がっていくようです。
こつこつと積立貯金するのも良いですが、他のことにも興味のある私は、若林氏がこの本で書かれている内容は多いに興味を持ちました。
以下は気になったポイントです。
・日本はすでにデフレを脱却している経済であるため、この株式相場の下げの日柄が終わる２０１６年末には底を見て、再び日経平均が上昇に転じる。株式相場の大底は２００８年１０月（まえがきｐ３）
・すでに世界はゼロ金利なので、金利は役目を終えて、為替相場がもっぱら景気の安全弁として使われる時代である。金利の世界で景気が調節できたインフレ時代とは別のデフレ時代の発想が必要だろう（まえがきｐ５）
・ドルは２０１５年６月５日につっけた１２５円８６銭が天井であり、それ以上円安には進まないだろう。ここから円高トレンドになり、２０１７年に１００円割れとなるのは確実、２０２２年には６５円となる（ｐ１６）
・相場は、自ら動きたいから動いている。１０年、２０年といった周期で発生する大きな波動のことを指す。「４０年半」が極めて重要な日柄である（ｐ２５）
・FRBの利上げ判断が愚かな政策だったかといえば、米国はいまデフレの真っ最中であるから。そのデフレの終わりは２０２２年。１９４１年から金利上昇４０年半のうち最初の２７年が緩やか、残りの１３年で物価や金利上昇が加速する（ｐ２７）
・アメリカのデフレの起点は１９８２年、そこから２７年目ば２００８年（リーマンショック）、そこからディスインフレの加速局面とすると、２０２２年まで続く（ｐ２８）
・相場の転換点となる日柄を考える場合、６２日、６２週、６２か月、１６２日、１６２週、とその半分の日柄がカギを握る（ｐ３７）
・１９９５年４月（１ドル７９円）というのは、１９６８年３月に採用された金の二重価格制からの２７年目に当たる、さらに２７年目は２０２２年となる（ｐ４６、４７）
・太陰暦で月足のチャートを描くといろいろ不具合が生じる。１か月の日数を２８日で区切る必要がある。週足・日足は自然界のサイクルに合致している（ｐ５１）
・以前はファンダメンタルズを見ておけば為替相場を予測できたが、１９８０年に行われた外為管理法の原則自由化で状況変わった。経常取引以外に資本取引が認められた。貿易収支黒字により円高になりそうだが、資本取引により円が売られたので相場は動かなくなった（ｐ５５、５６）
・２０１５年６月（１２５円の円安）は、１９９８年８月（１４７円）からの１６年１０か月。２７を１０倍して１６で割ると、１６年と１０か月となる。１９９５年４月からの２０年３か月は８１四半期で、重要数字４０年半のちょうど半分（ｐ８８）
・２０１６年半ばまでは大きく下落しないだろう、せいぜい１１０円程度。後半になると、２０１６年８月（１９７１年ニクソンショックから４５年目＝５４０か月、ドル７５円という大底をつけた２０１１年１０月から１９四半期）という重要な日柄がくる（ｐ９３）
・２０１７年第三四半期までは、ユーロ安・円高だが、それ以降はユーロ高が始まるドル全面安の前夜となる、１９７１年８月から続いてきた大円高が２０２２年で終わることになる（ｐ９５）
・ユーロの問題は、２０１７年第３四半期に向けてのユーロ安の後に、ユーロ高となった場合、弱い国（ギリシア、ポルトガル、イタリア等）が生き残れない、離脱せざるを得なくなる（ｐ１０７）
・日経平均が史上最高値をつけたのは、明治維新から８１年目の１９４９年５月に東証再開されてから４０年半後にあたる、１９８９年１２月であった（ｐ１１９）
・１９８９年１２月から２７年目の２０１６年１２月に向けて、１万４０００円を目指して下落するだろう（ｐ１２４）
・ユニコーンとは、IT系ベンチャー企業を中心として、評価額が１０億ドル以上あり、かつ非上場のプライベートカンパニーと定義される。米国には２０１５年８月時点で１３２社もある。タクシー配車のウーバー、空室賃貸のエアビーアンドビー、莫大な資金調達をしながら、かつ株主に口を出されずに済む方法（ｐ１５１）
・日本株は、２０１７年から２０３０年にかけて大きく上昇する。１９８９年の最高値、３万８９５７円も超えるだろう（ｐ１５７）
・中国の金融市場が世界の実体経済に大きな影響を及ぼすことは基本的にはあり得ない、中国市場には外国人投資家の自由参加が認められていないので。（ｐ１６８）
・原油は、２００８年７月につけた１バレル１４６ドルから、２０１７年３Qに、２０ドルまで下がることが見える。これはユーロ高に転じる、ドルが下がり始める日柄と一致する（ｐ１７４）
・金はインフレに強いのではなく、デフレに強い。資産デフレが起きているときは、金は実物資産として効果を発揮する。２０２２年にかけてデフレが進み、株価が大きく下げる中で金の出番となる（ｐ１７８）
・金価格のボトムは２０１６年６月となる、そこから先は暴騰するだろう（ｐ１８４）
２０１６年３月１２日作成 -
Posted by ブクログ
今まで何冊も彼の著作を読んできましたが、この本は若林氏の最新作（2015.12現在）です。先日、本屋さんに立ち寄った時に平積みされていて気づきました。
若林氏の本の特徴は、為替や日経株の最高値・最低値を、チャートの形の特徴を、理論的に解析して、その日付までも明確に記す点にあります。多くの評論家は、自分の予想が外れたのを恐れるため、あいまいな形でしか示しませんが、若林氏の場合は、その考え方と共に、最近数十年の結果がその理論で説明できることを示したうえで将来を予想しており、この点が明らかに異なる点です。
若林氏によれば、円高から円安、株安の状態から好転しているのも、「アベノミクス」のおかげではなく、そのような周期だからだと説明していて面白いです。日本経済は良くなると、多くの人がこの２０年間言い続けてきたような感がありますが、２０２５年に日本はひとつの頂点を迎えそうですね。期待しながら、仕事も頑張りながら待っていようと思いました。
以下は気になったポイントです。
・米国は２０１２年９月からのQE３（合計３．７兆ドルの財務省証券・モーゲジ担保証券の購入）をすれば景気回復すると思ったが、低成長なので、証券を売ることができず（金利上昇）、２０１４年１０月にQEを停止した（ｐ３４）
・リーマン、ベア・スターンズ、メリルリンチの２００７年の自己資本に対するレバレッジ比率は３０倍以上、これは資産の価値が３％下落するだけで、株主資本をすべて失って倒産することを意味していた（ｐ４０）
・QEで上昇した株価がDCF(ディスカウントCF）で正当化されるかどうかが問題である（ｐ４１）
・１９６０年代後半から１９８０年代前半までのNYダウの推移と、現在の株価推移は驚くほど似ている（ｐ４２）
・S&Lの犯罪（銀行の債権の９６％が延滞債権）は規制緩和の生んだ最初の大規模な犯罪であったが、そのあとの1990-2008年までの大銀行による犯罪行為に比べれば、小規模であった（ｐ６１）
・１９９４年には世界に金利デリバティブと通貨デリバティブの総額は、米国のGDPを上回る１２兆ドルに達していた（ｐ６７）
・ホームエクイティローンとは、抵当（モーゲジ）金融会社から小切手がまず送られてきて、サインして銀行で現金化すると、そのお金に対する、ホーム・エクイティ・ローン契約が送られてくるという仕組み（ｐ７０）
・金融危機の根本原因は、監督機関が多すぎること、連邦レベルで５つ、そして各州にばらばらに起これていた。金融機関は認可の種類、つまり監督機関を選ぶことができた（ｐ８５）
・これまでの市場は、多くの投資家が、中央銀行のマネタリーベースの伸びをマネーサプライの伸びと混同して、やがてマネーサプライが増えて景気が良くなるという前提で動いてきたが、資金がジャブジャブなのは、資金運用者の世界だけで、実体経済は民間がお金を借りないので、景気の低迷が続いている（ｐ９８）
・米国のバランスシート不況はそう簡単に終わらない、株式バブルの崩壊によりこれから本格的なデフレが襲ってくる（ｐ９９）
・FRBが必死で行ったQEがほとんど「資産価格の上昇」しか生み出さず、期待したほどの経済成長を生まないうちに、資産価格の上昇が終わり、株価が天井をうったのが、２０１５年の夏の出来事（ｐ１１１）
・米国は、1798,1861,1920,1981年と、ほぼ規則的に６０年ごとに金利のピークを迎えている。次は2040年辺りだろう。1981年から４０年間、すなわち2022年まで金利はひたすら低下する（ｐ１２４）
・４０年サイクルとは、黄金分割における、今までの数々の相場の転換点を規定してきた40年半にあたる、黄金分割の最重要ナンバー１６２年の４分の１が４０年半（ｐ１２５）
・原油の最高値は、リーマンショックの１か月前の2008.7の、146ドルであったが、原点の1973.10から４０年半を持って、原油高値時代に終止符を打った（ｐ１２８）
・６２、１６２は、自然界のあらゆるところで見られる均整の取れた比率として、建築・絵画などに使われている。６２の補数である３８は、女性の懐妊期間（３８週）として黄金分割に律せられている（ｐ１３０）
・日本株のバブルは、1989.12.29の3万8957円から２６２か月（21年10か月＝2011.11まで）は株はダメと予想したことがあった（ｐ１３１、１３５）
・特に、４０年半（１６２÷４）の日柄は、圧倒的な SEA CHANGE（根本的な変更）の日柄としての実績を持っている、米国株（1932.7の大底から40年半後の、1973.1の天井）、日本株（1949.5から40年７か月後の天井）、ドル円相場（ニクソンショック1971.8から40年半である2012.2に円高最高値）（ｐ１３９まで）
・米国の株価は、1974.12の大底から４０年半後の2015.6に最高となった、イニシャルショックは2016.4Qから2017.1Qとなるだろう（ｐ１４２、１４７）
・イニシャルショック（10-20％の下落）が終わり戻り始めた時に、これで終わったと思わないのが肝要、40-50％の下落が起きた時に、2023-24年に向けてイニシャルショックが終わることになる。天上を付けた2015.5から27四半期（８１か月）の、2022.3-5が底値、2024年まで低迷する（ｐ１５５、１６９）
・世界のデリバティブ残高は、1989年には72.1兆ドルであったが、2013.12には、710.1兆ドルを超えている。2014.6には、600兆ドルほどに減少（ｐ１５４）
・2024.11の大統領選挙で、新しいリベラル派の民主党大統領が選出され、リベラル政治思想に則った新しいアジェンダが確立されて米国は立ち直る。それまでは時代遅れの、レーガン・アジェンダとの闘争が続く（ｐ１７２）
・２２年のデフレの流れから脱却した日本経済は、バブル天井から３６年目の2025年までは、ディスインフレの状態が継続、ベストのパフォーマンスを示す時間帯となる（ｐ１７５）
・日本株の今回の戻り天井は、2015.6の2万952円、2008.10の底値から８１か月目が2015.7であった。一般的には19か月の調整が伴うので、2017.1あたりが、この相場の下げの底となる。天井から２７年目（324か月）で、黄金分割162か月の２倍。株価は、1万4500円辺りだろう（ｐ１８０）
・経済の体温を測る指標は、株価・株価相場などがあげられるが、これらは全て黄金分割の日柄でみて、2011-12年に歴史的な転換を迎えていて、デフレは終わっている（ｐ１８６）
・2003.4には、当時の最安値7604円を記録していて、この日柄は頂点から160か月目、これが日本経済の底、金利は2003.6に0.43%であるが、これは株の頂点から162か月目（ｐ１８７）
・日本は、アベノミクスに関係なく、デフレー円高ーデフレの悪循環は終わるタイミングであった。なので、アベノミクスが失敗しても、またデフレに陥ることはない（ｐ１９６）
・日本がツイているのは、日本の長期金利が上がろうとする2016年から、米欧のデフレが本格化するので、金利上昇はきわめて軽微なものにとどまるだろう、2022年まで米国金利が低迷する間に、日本は財政赤字に本気で取り組む必要がある（ｐ１９８）
・日本の政府債務総額がGDPの243%というのは、２つの理由から適切でない。１）既発債の相当量を保有しているので、債務が二重にカウント、資産を差し引いた純債務でみるべき。２）企業の連結決算に子会社が含まれるように、公的企業の資産と債務も含めるべき。筆者の作成によると、2014.6での純債務は、GDP比132%、既発債は日銀は永久に保有出来て償還不要、日銀のバランスシートを政府に含めると、純債務は80%となる。（ｐ２０１）
・１９２３年１１月１５日に、ドイツは不換紙幣のレンテンマルク（＝１兆マルク）を発行し、ドル・ポンド・フランに対して、戦前の１マルクと同じ価値を持った。１９２３年１１月には、１ドル＝４兆２０００億マルクまで通貨が暴落した（ｐ２１４）
・ドイツの超インフレが終わった１９２３年から１００年後に、デフレでユーロが瓦解するのは、日柄的にも適当だろう。１９９２年に締結された、マーストリヒト条約から黄金分割の３１年目の２０２３年になるので（ｐ２１５）
・１９１７年のロシア革命から７２年後の１９８９年１１月にはベルリン崩壊、事実上のソビエトブロックの崩壊、１９９１年１２月末、ソビエトは制式に存在を停止した。中国共産党による建国７２年目は、２０２２１年、ソ連の制式崩壊に合わせると７４年目は２０２３年。２０２１－２３年は、２０１５年５月に天井を打った米国株価が大きな底を打つタイミング（2022.3-5)であり、中国共産党支配のひとつの危機の時間帯である（ｐ２１８、２１９）
２０１５年１２月１３日作成 -
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Posted by ブクログ
この本の著者である若林氏が書かれる内容の特徴は、株価やゴールドの価格の推移を図形的に解析して、さらには未来の価格のレベルと時期を予想することです。
彼の持論は、株価等は経済のファンダメンタルズではなく「日柄」で決まるというもので、起点となる時期と最高値等の時期との間には、数学上の重要な数字（162,81,40.5等）が関連している様ですね。これをもとに個人が現在から2030年にかけての投資戦略を立てるにあたっての明確な指針を示してくれています。
結論から言うと、2015年からの変化があり、日経平均は上昇、米国ダウは本格的な暴落、通貨では円安ドル高とのことです。ゴールドは確実に上昇するようですね。
彼の本は何冊か読んできていますが、彼の言われていた事は基本的に予想通りでした。それも変化がおきやすい各国の経済状況でなく「日柄＝一定パターンの周期のようなもの（私の理解」をベースにしているからだと思います。
投資で積極的な活動ができるのも仕事をしているあと１０年足らずだと思いますので、有終の美を飾る事ができるよう、この本を参考にした資産運用をしていきたいと感じました。
以下は気になったポイントです
・米国GDPの70%以上を占める消費が、極めて少数の人達の消費に依存している、という不健全な国の形が問題である（ｐ１７）
・NYダウが1966年に初めて1000ドルの高値をつけてから、1982.8まで１６年にわたって続いた、1000-600ドルの間の動きの間に、それまでの体制が崩壊した。これからの米株価は崩壊が本格的に始まる（ｐ３２）
・企業の総人件費は8.9兆ドルでGDPの52.7％であり、1948年以来の最低水準となっている（ｐ３８）
・1980年代からはレーガンアジェンダが進行、その結果、大恐慌の暴落前夜と同じ状況が出現している（ｐ４０）
・ニューヨークのアパートには、コンドミニアムと「コープ」があり、コープはお金を出しても、コープの理事会がOKしないと入る事ができない、コープの住民は仲間意識を共有する（ｐ４４）
・アメリカの中産階級はゆっくり没落しつつある、ボトム80%の消費支出のシェアは、1992年の46.6%から、2012年には39％まで落ち込んでいる、トップ５％が、27→38%に増加したのと対照的（ｐ４７）
・ルーラルアメリカとアーバンアメリカを見分ける方法として、アーバンには Whole Foodという、アップスケールで有機食品を販売するスーパーで、民主党有利。クラッカーバレルというホームスタイルレストラン（チキン・ダンブリング）は圧倒的に共和党有利である（ｐ５２）
・当選３回あたりまでの共和党議員のほとんどは、当選するときに援助してくれた支持団体に対して「けして増税しない」ことを約束する（ｐ５６）
・米国での３回にわたるQEの経済への影響は議論があるが、少なくとも資産価格（株、不動産）の押し上げ効果はあった（ｐ６３）
・公開されたFRBの議事録によれば、リーマンショック直前の2008.8においてバーナンキは、「われわれの金融政策は結構うまくいっている」と発言している（ｐ６９）
・雇用統計は、非農業雇用者数と失業率が注目されるが、55.7万社のペイロール（給料支払い名簿）と、６万世帯の給与明細をあわせて統計としている。推量が加えられ、事後調整が頻繁かつブレが大きい（ｐ８７）
・米国で現在進行中のブルマーケットは、1982年以降の上昇相場が終わる最後の段階である。安値は6000ドルとなっても驚かないレベル（ｐ１１５）
・ドル円は1971.8のニクソンショックで固定相場と決別した、その40.5年後の2012.2が75-76円の最後の瞬間で円高は終了、２年後には105円となっている。大恐慌安値からの81年目は、2013.7から始まっているので現在進行中の相場がいつ終わっても不思議でない。（ｐ１２８）
・200年間基軸通貨であった英国ポンドは1864年には１ポンド＝１２ドルであったが、120年後の1985年には１ドルまで下落した（ｐ１５２）
・2010年にオバマケア（法律）が成立し、2013.10から実施された。国家が保険運営するのではなく民間の保険会社が行う。被保険者はエクスチェンジという取引所にいって保険を選ぶ。メディケアを全国民に拡張すると民間保険会社が大損害をこうむる、すでに1.7億人は勤務する会社が提供する医療保険でカバーされているので複雑なシステムとなった（ｐ１５７）
・2010年に法律となった、スーパー・パック法により、個人に対する献金でなければ、金額制限なく政治活動に献金できるようになった（ｐ１５９）
・日本の株価は、2003.4に最安値（7604円）を記録したが、頂点から160ヶ月であり、162ヶ月の近似値。このときが日本経済の底と言える。最低金利(0.43%)を記録した6月は162ヶ月目である（ｐ１６５）株式相場からくる最大のデフレ波は、すでに2009年の7000円で終わっている（ｐ１６８）
・日本の場合、株・金利・為替で、すでにデフレが終わっていることが黄金分割の日柄で説明できる、すると株価は6994円を下回ることはなく、75.53円を超える円高も起こらない（ｐ１７４）
・日本の場合、圧倒的に有力な日柄は、2030年である。明治維新から162年目、1949年の東証再開から81年、バブル天井から40.5年、2008.10の底値から262ヶ月、2015年から始まるブルマーケットの頂点となる（ｐ１７６）31年が終わる2021年の翌年2022年であり、それまではゆっくり相場が上がるだろう（ｐ１７６）
・2015年後半から50年目の上昇期に入る日本の株価は、1.7万円からスタートして、2021-22年には2.8-3.2万円となるのがチャートの語るところ（ｐ１８０）
・円ドル相場は、2015-16年には125円、そして100円割れの後に、2025年には145か185円になるだろう（ｐ１８４）
・米国において暴落していた株価がインフレ調整後の1968年株価（108）に並ぶのは、1992年の421である（ｐ２１８）
・金は、デフレのときに暴騰する。ゴールドの2013.12の安値(1181ドル）は、８年サイクルボトム2008.10の681ドルからの黄金分割62ヶ月目である（ｐ２２６）
・25年サイクルトップが2022-24年とすると、3000ドルをつけてもおかしくない、その後に25年サイクルのボトムへ向けて暴落する（ｐ２２６）
2014年6月29日作成 -
Posted by ブクログ
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