小峰隆夫のレビュー一覧

世の中の見方が変わる経済学―常識のワナに陥らないために―

小峰隆夫

経済企画庁の官僚や大学教授等を歴任された著者が「思いきり基礎的な経済の本」を書いてみたい思いから出版された高校生向けの講座がベースになった本。分かり易いことは勿論のこと、切り口や見方を変えて、経済学者はこう考えるが、一般市民の考え方の大半とは一致しない等、の例を挙げた解説で視野が広がる。

平成の経済

小峰隆夫

官庁エコノミストの第一人者である著者が、バブルとその崩壊から始まり、金融危機とデフレの発生、小泉構造改革、リーマンショック、民主党政権の誕生等を経て、アベノミクスに至る平成経済史をマクロ経済という視点で振り返っている。
単に事実を述べるだけではなく、多くの出来事の相互関係を明らかにし、できるだけストーリー性を持たせるようにしてあるとのことで、バブルはなぜ生まれたのか、バブル崩壊による経済への影響がなぜ深刻なものとなったのか、デフレの何が問題か、小泉構造改革は経済にどのような影響をもたらしたのか、民主党政権のマクロ経済運営の問題点は何だったのか、異次元金融緩和をはじめとするアベノミクスの成果と限界は何か、といったことについて明快に解説されており、それらについて理解が深まる内容となっている。
また、地域振興券の経済学的ナンセンスさの解説や国際収支赤字悪玉論の否定など、これまでのおかしな経済政策や日本経済に対する俗論を一刀両断する内容も随所にみられ、痛快である。
バブルなど経済には現れる前例のない大きな課題を我々の社会が全体としてその課題を認識するには非常に長いタイムラグがあるこということや、標準的な経済学的な議論を踏まえて政策的対応を考える必要があることの指摘など、平成経済史から導かれる政策的教訓も多く指摘されており、今後の経済政策を考える上でも参考になろう。
本書は、経済面での平成の歴史を掴み、今後の政策形成に活かすのに、最適な名著といえる。

平成の経済

小峰隆夫

経産官僚を経験している経済の専門家による、平成の経済について分析した書。分析が詳細で正確だと思う。説得力がある。いろいろな政策が評価されており、そういうことだったのかと納得する箇所が多々あった。勉強になった。
「（バブル批判）人々の幸福感は、経済状態の絶対水準に依存するのではなく、他人との相対水準によって決まるということが改めて確かめられた」p17
「（バブル崩壊後のキャピタル・ロス）1990～2000年の間で総額960兆円にも達している」p31
「（バブル崩壊）実際に景気後退に入ってから約１年を経過して、ようやく政府も景気後退入りを認めたのである（月例経済報告）」p47
「（バブル期の評価）①バブル期の政策運営は過度に景気刺激的だった　②バブル崩壊後の当初は、過度にバブル警戒的であった　③金融政策の引き締めから刺激への転換は遅すぎたという評価が一般的である」p56
「（1992.8）宮沢総理は、抜本的解決のためには公的資金の導入が必要だと考え、8.30の自民党軽井沢セミナーの講演で発言したが、誰も賛同しなかった」p64
「不良債権は、今にして思えば、バブルが崩壊したらほぼ必然的に増大するものである。担保である不動産価格が下落すれば、担保であっても回収は難しくなる。バブルの崩壊は経済を低迷させるから、企業の経営状態は悪化し、これも債権の回収を難しくする」p65
「（不良債権問題の過小評価）92年度経済白書は、92年３月末における７兆～８兆円程度という数字を紹介した後、次のように書いている。「これを銀行全体の資産と比較すると、延滞債権は貸出総額351兆円の一部であり、銀行資産に占める割合は小さいこと、さらに、有価証券の含み益は17兆円程度に達することなどから、不良債権の問題が銀行経営にとって危機的な問題ではないことがわかる」「不良債権の回収・整理には、今後数年間を要すると考えられ、その間、収益の圧迫要因になるものとみられるが、銀行の体力からみて処理可能な範囲と考えられる。このようなことから、銀行の経営基盤が揺らいでいるとは考えられず、信用面での問題が生ずることはないであろう」こうした文章を見る限り、当時の政府は、①不良債権の規模を控えめに観測していたこと、②株の含み益の存在がバッファーになると考えていたこと、③銀行の経営基盤は安定していると考えていたこと、などの面で不良債権の影響を過小評価していたことがわかる」p66
「（国民の反対）宮沢構想の時に「（不良債権処理の）税金の投入は国民の支持を得られないだろう」と懸念されたのだが、その懸念は全く正しかったことになる」p75
「1995年以降アメリカが「強いドル政策」を取り始めると、ドルに連動していた（固定相場制の）タイ・バーツも増価し、このため輸出も伸び悩み、96年には貿易収支が赤字となった。これに目をつけたのがヘッジファンドである。ヘッジファンドは東アジア諸国の通貨が過大評価されていると考え、大規模な空売りを仕掛けた」p76
「（アジア経済危機（98年度世界経済白書））①実質的な対ドル固定為替相場制の維持－自国通貨を実質的にドルにペッグさせていたため、ドル高の進展とともに実質為替レートが実力以上に増価してしまった。②大幅な経常収支赤字と短期資本流入の急増－経常収支赤字を短期資本の流入でファイナンスするという構造になっていた。このため、海外投資家が経済の先行きについて懸念を持ち始めると、短期資本が急速かつ連鎖的に海外に逃避した。③金融システムの脆弱性－短期資本の流入と国内経済をつなぐ金融システムの基盤が脆弱であったため、流入した短期資本が必ずしも生産的な用途には向けられず、過大な設備投資に向けられたり、株式や不動産に対するバブル的な投機に向けられた」p78
「物価の下落傾向が経済にとって是正すべき大きな問題だと認識されるようになったのは、2000年頃からである。それまでの物価問題とは物価の上昇のことであり、物価に関連する経済対策とは物価上昇率を引き下げようとすることであった（だから、物価下落が大きな問題と認識されなかった）」p83
「（羽田内閣の経済対策（低成長と賃金が上がらないことに対する対策(1994.5)））①５年間で物価を２～３割り下げる努力をする。②池田内閣の「所得倍増計画」に匹敵する「実質所得倍増計画」を検討する（以後のデフレが諸悪の根源であるとの考え方からすると、全く気が遠くなるような真逆の考え）」p86
「（GDPデフレータ）なんと1999年から2013年までの15年連続でマイナスという、世界でも極めて稀な姿を続けた。このことは、景気が上昇していたにもかかわらず名目GDPはほとんど上昇しなかったことを意味している。事実、2000年の名目GDPは527兆円だったのだが、06年の時点でも527兆円であった」p114
「今にして思えば、バブルは日本的な現象ではなかった。アメリカでもサブプライム問題という形で明確にバブルが発生したことがそれを示している。そして、バブル崩壊への政策的対応が難しかったのも日本だけの問題ではなかった。アメリカのバブル崩壊後の対応は、結果的に世界経済全体を大混乱に陥れたからである。日本を非難していたまさにそのことがブーメランとなってアメリカ等の先進国に打撃を与えたのである」p183
「（民主党マニフェスト(2009.8)）この時掲げられたマニフェストを読み返してみると、やや驚くほどの力を入れて、官僚支配からの脱却と政治主導が強く打ち出されている」p190
「経済的に見た時、民主党政権の最大のつまずきは、十分な財源の手当てのないまま、バラ色の公約を提示し、それをそのまま実現しようとしたことであろう」p195
「（震災の経済的影響）震災直後(フェーズ１)：震災によるストックの毀損（2011.6内閣府防災担当が、16.9兆円程度という推計を出している）ただしこのストックの毀損はGDPには反映されない。フローの打撃(フェーズ２)：被災地では生産・消費活動がストップし、物流網や生活設備が打撃を受けて生産活動が停滞し、心理的な影響もあって消費も低迷する。このため成長率(実質年率)は、2011．1-3月マイナス5.6％、4-6月もマイナス2.6％となった。（経済的影響はかなり大。特に電力供給制約とサプライ・チェーンの寸断が原因）。最後の(フェーズ３)：復興のための建設需要が現われ、ストックが回復して、フローの需要が増えるため、経済にはプラスとなる局面」p210
「経常収支を黒字が善、赤字を悪とする考え方は誤りである。輸出と輸入を両建てで拡大することこそが国民福祉を高めるというのが経済学の常識的考えである」p214
「（アベノミクスによる消費の伸び）所得によって消費が伸びたのでないとすれば、消費が伸びた理由は株価の上昇による資産効果しか考えられない」p234
「定期的な転勤や数年で職務内容が変わる総合職の正社員とパート社員は仕事の内容が同じでも、待遇差はあってよい」p245
「四点セット（「長期雇用」「企業にフィットした人材」「無限定の仕事」「職能給」）の働き方は「メンバーシップ型」と呼ばれる働き方である。これに対して「ジョブ型」すなわちジョブを中心にキャリアが形成され、賃金が支払われていくようになれば、自ずと同一労働同一賃金が実現する。更には雇用の流動化が進み、女性も参画しやすくなる。働き手も増えて生産性が上がりやすくなるから成長も促進されるはずだ」p247
「（一極集中是正）各府県では府県の中心へ、各地域では中心都市へという具合に、各階層において集中が起きている。そして多層的集中が起きているのは、多様な集積のメリットが作用しているからであって、それを無理に抑制することはかえって地域の活力をそぐことになるというものだ」p252
「（選挙に勝つために）国民の意思に従っていたのでは、財政・社会保障問題の解決は望めないということを意味しており、日本が深刻な「民主主義の失敗」状態に陥っていることを示している」p274
「（財政赤字には、毎年の赤字を示す「フロー」と赤字が累積した債務残高を示す「ストック」がある）ストック赤字の名目GDP比率が上昇経路に乗っている（「発散している」という）かどうかが決定的に重要である。この比率が発散するか否かは、２つの要因で決まる。「プライマリ・バランス（基礎的財政収支）」と「名目成長率と長期金利の相対関係」である。要は、名目成長率と長期金利がほぼ等しいとすると、プライマリ・バランスが均衡または黒字であれば財政赤字は発散しないということである。ところがOECDの資料によると、2016年の日本のプライマリ・バランスのGDP比は、3.3％の赤字であり、やはりOECD諸国中最大である」p276
「国民から政策運営の負託を受けた政治家は、単に世論に迎合するのではなく、時には世論を説得して、長期的な道を誤らないようにする責務がある。（消費税増税時の）軽減税率の採用は、政治家がその責務を放棄したように私には見える」p284

日本経済論講義 ビジネスパーソンの「たしなみ」としての

小峰隆夫

以前ライフネット証券の出口さんが推奨していたのを思い出して読んでみた。

５回の講義をもとにして書かれた本であることもあり、日本経済において何を論点としているのかが、非常に分かりやすく整理されている。
アベノミクスの成果と限界、働き方改革が叫ばれているマクロ視点での理由、後回しになっている財政再建、人口減少を踏まえての今後などが分かりやすく説明されており問題とされている内容をよく理解できた。

財政再建は、国民に理解を得ないといけないし、選挙もあるし、国民全体がゆでがえるというかグループシンクになっているというか、合理的になっていないことはよくわかったが、どこかで啓蒙しない限りはいつまでたっても着手されないような気もした。
最後の章の人口減少下の話は、人口が減るからと言っても、必ずしも市場が小さくなるとは限らないという話も分かってされているのだと思うが、一人ひとりの生産性が上がるわけでもないし、すべてがいきなりプレミアム市場に移るわけでもないから、話の持って行き方として若干苦しい感じに思えた。
まずはそれぞれでコンパクトシティー的なアプローチをして、スマートシュリンクをやろうという方向性だったけど、AIなどを駆使するとかして人手を介してやらずに提供できるようなサービスに置き換えるなどしないと、GDPベースだと生産性があがっていくような感じにはならないような気もした。
必ず更新しなかればならない社会基盤がある中での話だから結構難しい話だなと思えてきた。

人口負荷社会

小峰隆夫

人口オーナス時代こそ市場原理を生かす方向への構造改革が求められるのであり、グローバル化のメリットを最大限に生かしていくことが必要。

人口負荷社会

小峰隆夫

日本の人口問題の現状、今後の課題などを非常にわかりやすくまとめた良書。人口に関して、いろいろな考え方や切り口を広く網羅しているので、入門書的な存在。

私が見てきた日本経済

小峰隆夫

筆者の原稿の作成法、心構えが参考になりました。
本書を読んで、省庁再編で経済企画庁をなくしたことは、大きな損失であると改めて思いました。

世の中の見方が変わる経済学―常識のワナに陥らないために―

小峰隆夫

基本的なことがわかりやすく書かれている経済学の入門書。議論のある部分に関しては、そう断った上で、著者の考え方を述べているのには好感が持てる。さらに学ぶにはどうしたら良いかも述べられていたらもっと良かったかなと思う。

世の中の見方が変わる経済学―常識のワナに陥らないために―

小峰隆夫

これから社会に出る・大学進学する高校生にとって、経済学への興味を身近にしてくれる一冊。

ニュースで見聞きする情報を、小学校・中学校・高校とで学ぶ教科書の情報のように、正しいものとしてそのまま吸収してしまって良いのか？疑って検証してみるべきでは？と気づかせてくれる1冊かと感じた。

大学の教養課程で学ぶ前に、この一冊で興味を持つことが出来れば、どれだけ講義が興味深く感じられるだろうかと思う。

早稲田塾の高校生との質疑をクイズ形式？で紹介してくれているのは、読み手にとっても自分ごとのように理解しやすくなるので、とても良かった。何より、解説が分かりやすい。高校1、2年生にオススメしたい良書。

平成の経済

小峰隆夫

今話題の緊急経済対策。
その経済対策に関して平成の時代を全部網羅してる。
若い方にこそお勧めしたい。

平成の経済

小峰隆夫

国家の命運を左右する経済対策が
感情論に振り回されているのが印象的。
（景気回復より、バブル復活を恐れていたメディアの論調など）
負担先送り型の経済政策に
コロナ対策と災害が追い打ち。
歴史を踏まえた理詰めな議論が必要だと痛感した。

平成の経済

小峰隆夫

書評で紹介されていた本。タイトル通り、平成の経済の流れがよくわかる本。経済の学び直しに、一度読んでおいても損はない本。

平成の経済

小峰隆夫

経済史は基本的につまらないものだけど、平成30年間の経済史がキリ良く区切られ、わかりやすく整理されていたので、最後までたどり着くことができた！

平成の経済

小峰隆夫

官庁エコノミストであった著者が、自らも現役時代に関与した平成の３０年間の経済を振り返っている。自分自身の経験も含め、大体イメージどおりであるが、ほぼ５年刻みで色々なことが起きていることが改めて分かる。
政府にしても日銀にしても、経済情勢に応じて様々な対策を行っているが、状況把握が遅れがちで対策も後手に回りがちなこと、世論に考慮して不人気だが正しい対応が中々取れないことなど、色々と考えさせられることも多かった。

日本経済論講義 ビジネスパーソンの「たしなみ」としての

小峰隆夫

出口さんの紹介で手にした本。
素人なりに自分の頭で考えて、自分なりの仮説を持つことの重要性を改めて実感することができた。

人口負荷社会

小峰隆夫

人口オーナスの概念もこのころに比べるとずいぶん広まっているなあ。人口は、舵を切るのに大変時間がかかるのですね

人口負荷社会

小峰隆夫

witterでもお馴染みの小峰先生。

人口ボーナスとしての対義語としての人口オーナスという言葉を
使って、今後の日本社会についての話をしている。
人口オーナスとは、人口の中で働く人の割合が減っていくことが、
経済的に悪い影響を与えることらしい。

高齢化社会が問題なのではなく、少子化と、人口に占める
労働力の割合が低下していくことが問題だとか、
GDPではなく、一人当たりのGDPが高くすることが大切であるとか、
女性がもっと社会進出すべきだとかいろいろおっしゃっている。

人口負荷社会

小峰隆夫

［　内容　］
人口に占める働く人の割合の低下が経済にマイナスに作用する、人口負荷社会が到来する日本。
少子高齢化先進国として、その動向はアジア各国からも注目されている。
人口オーナス（負荷）がもたらす難問をていねいに解説し、処方箋を示す。

［　目次　］
第１章　村掟―暴力の克服（村社会の暴力―戦国前期；追放解除と村―戦国後期；村と処刑者の財産；近世の村で）
第２章　惣堂―自立する村（シンボルとしての惣堂；惣堂の落書を読む；惣堂と惣物―自立の基礎）
第３章　地頭―村の生活誌（戦国の村の訴状；在地領主と百姓；不在領主と百姓；人夫の報酬）
第４章　山野―村の戦争（山野河海の利は折半で；紛争の激化と和解）
第５章　直訴―平和への道（目安箱の登場―戦場の村で；百姓の異議申し立ては秀吉自らが―豊臣期の村で；百姓直訴システムの広がり―豊臣期から徳川初期へ）

［　問題提起　］
人口減少を考える７つの視点
日本の人口構造はどう変化していくのか
日本の出生率の真実
日本の少子化の原因を考える
人口オーナスとは何か
少子化、人口減少はなぜ問題なのか
人口オーナス下の経済成長
大労働力不足時代へ
高齢者と女性の就業率を高めるには
人口オーナス下の産業・企業
人口オーナスしたの社会保障―年金問題を中心に
人口オーナスと民主主義の失敗
人口オーナス下の地域
アジアの人口ボーナスが剥落する日
未来のためのコストを担う

［　ＰＯＰ　］


［　おすすめ度　］

☆☆☆☆☆☆☆　おすすめ度
☆☆☆☆☆☆☆　文章
☆☆☆☆☆☆☆　ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆　メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆　冒険性
☆☆☆☆☆☆☆　読後の個人的な満足度
共感度（空振り三振・一部・参った！）
読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ）

［　関連図書　］


［　参考となる書評　］

人口負荷社会

小峰隆夫

非常に分かりやすくてオーソドックスで説得力がある。

少子化対策のインセンティブが都会と地方で違うこと、出生率を下げているのが都会であることなどは、保育園改革に積極的な過疎地と消極的な都市部という鈴木亘教授の指摘と重なる部分があると思う。

子ども手当への評価、子育て保険のアイデア、年金のタダ乗り問題など、これもアタリマエのことでありながらどうしてメディアではあまり取り上げられないのか不思議に思ってきたこと。

働き方を変えるという話では安倍内閣で取り組んできたことが何も進まなかったのが非常に残念だ。

人口負荷社会

小峰隆夫

日本辺境論を読んだ後だと、判っていても多分人口オーナスは乗り越えられないのだろうなと思う。
いい本です。一読を勧めます。