宮路秀作のレビュー一覧
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Posted by ブクログ
最終的な進路は理系に進みましたが、高校時代は地理が好きで世界地図や統計資料を眺めるのが好きでした。勤め人を卒業した後は、それまで必要に迫られて読んでいたビジネス本よりも自分が興味を持てる分野を読める贅沢を感じています。先日帰郷する電車の中で読もうと思って本屋さんで目についたのが、この本です。
世界経済について解説した本を読むのも良いですが、私の好きな地理から経済を学べ、という本のタイトルには惹かれました。報道で流されるニュースは、地理も地政学も歴史も絡んでいると思っている私には、ある事象を２つ以上の観点から見る面白さをこの本は教えてくれたと思います。
以下は気になったポイントです。
・因果関係と相関関係は異なる、Aが原因でBが生じる関係が「因果関係」：雨が降ると、地面が濡れる、Aが変わるとBも変わる関係が「相関関係」：気温が上がると、アイスクリームがよく売れる、両者を混同しないことが大事。地理的条件が原因で起きているのか、それとも、税制や他の政策が要因でそう見えるのか、見極める必要がある。過去に成し遂げた成功も、たまたま運が良かっただけかもしれず、そこに因果関係を作り出してしまうと、それにとらわれて時代の変化が感じ取れなくなる（p３３）
・天然ガスは液化天然ガス（LNG)として輸入する、機体の天然ガスと比べて体積が６００分の１にまで減るので大量に運べる、輸入先は、オーストラリア・マレーシア・ロシア・アメリカ・パプアニューギニア、インドネシア、カタールである、パプアニューギニアは、エクソンモービルのLNGプロジェクトで採掘始まり日本への輸出が拡大し値得る（p４５）
・ライン川は北海へ、ドナウ川は黒海へ注いでいる、ライン川にはマイン川という支流があり、そのマイン川とドナウ川は、マイン＝ドナウ運河で結ばれている、オーストリア→スロバキア→ハンガリー→セルビア→ルーマニア→ブルガリアと流れて黒海へ注ぐ。冷戦中は不可能だったが終結すると、ドナウ川水運は活発になった、そして1992年にマイン＝ドナウ運河が完成した（p５４）
・国土交通省によれば、国土全体において水道水を安全に飲める国は世界に９つしかない、フィンランド・スウェーデン・アイスランド・オーストリア・ノルウェー・デンマーク・オランダ・ニュージーランド、日本である（p１０８）
・日本の国土面積は37.8万km2だが、EEZ（排他的経済水域：自国の基線から２００海狸（370km)範囲における海洋資源の探査、開発を独占的に行使できる区域）は、447万km2と国土面積の12倍に相当する（p１１０）
・オーストラリアとブラジルが鉄鉱石の価格の下落のリスクを取りながらも増産をやめないのは、増産によって世界シェアを増大し、寡占化を進めることが狙いである。サウジアラビアが原油の増産を続け、原油価格を下落させたことで一時はアメリカのシェルオイル業者が倒産したのと同じ構図である（p１２１）
・1989年のマルタ会談によって冷戦構造は終結し、これによって東西交流が進み、西側諸国はロシアなどからレアメタル輸入が可能になり、南アフリカから輸入する必要がなくなり、アパルトヘイトに対する経済制裁は強まった。ついに1991年、アパルトヘイト政策の撤廃を宣言した、1994年には全人種が参加した初めての選挙が行われ、マンデラが大統領になった（p１２６）
・ノルウェーは1524年からデンマークと同君連合、1814年からはスウェーデンとの同君連合になり1905年まで続いた、実は400年近くの連合状態から自由を勝ち取った、そのためノルウェーは愛国心が非常に強い、他人から支配されるのを嫌う気質がある（p１４４）
・オーストラリアは鉄鉱石と石炭を１箇所に集めて鉄鋼業を起こそうとしても、鉄山と炭田の物理距離が大きく、陸上輸送がものすごくコスト高となるので、製造業が主力になりにくい。多くの日本人が移住して最低賃金水準が高く（日本の２倍）物価が高い、外国企業が進出して成功した例がほとんどない、吉野家やスタバも撤退、売却している（p１８５）
・土地も資源もない日本がなぜ経済大国になれたのか、要因は、教育水準の高さ、そして人口の多さである（p２２１）
・完結出生児数とは、結婚からの経過期間が15−19年を数える夫婦について、最終的に何人の子供をもうけたかを平均した数で、既婚女性限定の合計特殊出生率である、1972年から2002年までは、2.2を維持していた、2005年に2.09, 2010:1.96, 2015;1.94（参考：2021年:1.90）既婚女性が産む子供の数はそれほど極端に減っていないが、少子化進行の背景には、「生涯未婚、子供は一人だけ」の層が徐々に増えている構造がある（p２７１）
2025年7月8日読破
2025年7月18日作成 -
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Posted by ブクログ
まだ読み途中だが気になった部分があるので一つ。読みやすくしようとしてるのはわかるが、言葉遣いが少々不愉快である。
例えば、p.47「キリルⅠ世本人が戦争を支持してるじゃん！ふざけんな、ハゲ！」の部分。
まずこういった侮蔑語やびっくりマークを多用することが文章を面白くすると思ってるなら読者を舐めてる。単純に不快である。
またこの筆者は冒頭で、「歴史は解釈、地理は事実」という趣旨を述べているが、文章の中にあるこういった筆者の「解釈」のようなものが事実の理解に邪魔になる。
地理学から国際情勢を考えるという本書の試み自体は面白い分、かなり残念だった。 -
Posted by ブクログ
歴史と地理が好きな私は、このようなタイトルを見てしまうと買ってしまう癖があります。記録によれば昨年(2023)の夏頃に読み終わっているのですが、部屋の隅に紛れていたのを大掃除で発見しました。地政学にも関わる内容だと思いますので、内容を振り返りたいと思います。
以下は気になったポイントです。
・歴史的事実を事実を呼ぶにはかなり心許ない、正しいとは言えない口伝や文書の破片を寄せ集めてようやく道美出された「こうなのであろう」という解釈にすぎない、歴史の解釈に「確らしさ」を加味し、より事実に迫るために役立つものが地理学であると考える。地形、気候、立地といった地理的条件は、誰にとって都合がよかろうと悪かろうと動かしようのない事実だから（p１５）
・様々な地理的条件から現代史を読み解いていく、地理という不動の条件を手がかりに単なる解釈を超えた事実に迫るのが、地理学である。日本における「地政学」とは、地理学を戦争利用するために生み出された概念である（p２２）
・日本の国土面積は世界の陸地面積の0.25%だが、2010-19の１０年間で発生したM６以上の地震は、17.5%(262/1496である（p２８）
・トルコはかつてはオスマン帝国として君臨した国、今でも小国ながら欧州での発言権が強い、それは黒海からマルマラ海、そして地中海へと至る２つの海峡（ボスポラス、」ダーダネルス海峡）を、1923年モントルー条約により認められているから。これを重視するのは、ロシアとウクライナ、なので両者の仲介役を務め、戦争を止めることに一役帰るのは、トルコしかない、ロシアにとっては黒海からカスピ海を通るルートもあるので、イランに輸出できる（p３７）（p６８）
・台湾海峡の西側はユーラシアプレート上に位置して水深が100メートル程度、東側は深いところは5000メートルもある、この事実は意外と見過ごされている、台湾東部には3000メートル級の山々を有する中央山脈が南北に走っている（p４９）
・中国が南沙諸島を埋め立てて軍事拠点を築いた、1000キロでフィリピン全土、2000キロで台湾全土、沖縄の一部、東南アジアが収まる。いつでもミサイルを打てるという軍事的な威嚇をする場所である（p５６）
・ウクライナがEU に加盟すると、ロシアはEUと国境を接することになる、それは絶対に避けたいと思っている、ウクライナはロシアとEUの緩衝国のままでいて欲しい（p６４）
・トルコ２海峡と並んで特に要衝として存在感の高い運河として「パナマ運河」「スエズ運河」がある。パナマ運河の建設に、日本人技術者・青山士（あきら）が関わっていて、帰国後には、荒川放水路、信濃川大河津分水路の建設を指揮する、このお陰で過去100年間、荒川の氾濫はない（p７０）
・マーシャル諸島は環礁しかないような小さな国だが、地の利（アジアからパナマ運河へ向かう貿易船が太平洋を横断するときに寄港できる）を活かして戦籍ビジネスに経済的活路を見出した、今では戦籍ランキングでは、パナマ・リベリアに次いで三位である（p７２）
・スイスは1815年ナポレオン戦争後のウィーン会議後に、国際的な承認を受けた中立国となった。ここで認められた中立性とは「スイスは他国の紛争などに介入しない」と同時に「他国もスイスの独立性を尊重する」ということ。スイスが軍事的に強固で独立した国であることが、周辺国の安定に寄与するという考えがあった（p９４）オーストリアも永世中立国として宣言したが、スイスのように国際条約で承認されたわけではなく、米ソ英仏の４カ国とオーストリア国家条約を締結したがこの中で宣言した（p９５）
・ドナウ川がライン川支流のマイン川と運河で結ばれているため、黒海と北海は実は１本の導線で結ばれている、オーストリアが東側に取り込まれたら、ソ連は黒海からドナウ川を伝って、ルーマニア、セルビア、ハンガリー、オーストリアを経由して、ドイツ、さらに北海方面へ侵入できる、両者（東、西）ともオーストリアに積極介入しないという紳士協定的な思惑が働き、オーストリアは永世中立を選んだのだろう（p９７）
・中国の５つの自治区の中で、少数民族が最大人口となっているのは、新疆ウイグル自治区とチベット自治区のみで、残りの、コワンシーチョワン・内モンゴル・ニンシアホイ自治区においては漢民族が最大である、そのため両自治区の独立の機運が高い（p１２８）
・アルメニアの宗教はキリスト教のアルメニア正教会、実は301年にキリスト教を国教とした「世界最古のキリスト教国家」である、隣国のアゼルバイジャンは、シーア派・イスラム教が多数を占めている（p１３１）ジョージアはキリスト教のジョージア正教会であれう（p１３２）
・2008年コソボはセルビア共和国からの独立を宣言（2006年にはセルビアとモンテネグロは２つの共和国に分離）したが、国際的には承認する国（米英、フランス、ドイツ、日本など）と承認しない国（セルビア、中国、ロシア、スペイン、ギリシア、キプロス、スロベニア、ルーマニアなど）に分かれた。否認したのは、ほとんどが少数民族の独立問題を抱えている（p１５２）
・EPA(経済連携協定）とは、FTAの貿易自由化の要素に加えて、サービス貿易、投資、知的所有権、政府調達、環境、労働問題、競争政策など、幅広い分野で他国間協力に関する取り決めで包括的である、日本とEPAを結んでいるのは、シンガポールと(2002)メキシコ(2005)である。この時は農作物関連で難航した（p２２０、２２２）
・南アフリカはアパルトヘイトを1994年まで実施していた、当時のレアメタルの供給国は南アフリカ共和国であった、1991年に冷戦が終結し、東西の交流が容易になると南アフリカの価値は相対的に下がったので、廃止された（p２３９）
2023年8月11日読破（推定）
2024年10月20日作成 -
Posted by ブクログ
予備校で「地理」を教えている宮地氏が書かれた本です。理系に進んだ私ですが、社会科では「地理B」が特に好きで、暇な時に地図帳や資料集を眺めていたことを記憶しています。この本は地理的視点を通して現代世界を解説しています、
歴史に比べて選択科目として敬遠され気味だった地理も、数年前の高校の指導要領の変更により「地理総合」として必修科目となり、ハザードマップ等、最近自然災害が頻繁に起きていますが、それにも対応できるようになっているようです。これを機に時間を確保して、現代の高校生が教わっている「地理」を勉強してみたいと思いました。
以下は気になったポイントです。
・距離の概念には、絶対距離（物理距離）、時間距離（移動に要する時間）、経済距離（移動にかかる費用）がある、絶対距離よりも時間距離や経済距離を比較しながら、その時点での最適な交通手段を選好している（p１４）
・東大卒と「年収１億円」に因果関係は存在しない、もし因果関係が存在するのであれば例外は全く存在しない、あくまで両者には傾向が見られる（高学歴ほど高収入）という相関関係しかない（p３３）
・いつどこで役に立つか分からないような知識こそが教養と言える。幅広い分野に関心を持ち、多様な知識や思想を吸収し、自分の頭で考えることができる能力こそが教養と言える。これを身につけるには、日々の勉強だけでなく、実際に社会や自然と触れ合い、経験を積むことも必要である（p３６）
・第一次世界大戦は、イギリス・フランス・帝政ロシアといった三国協商と、ドイツ帝国・オーストリア＝ハンガリー帝国・イタリア王国の三国同盟の衝突であった、後にイタリア王国は、三国協商側へ与し、三国同盟にオスマン帝国とブルガリアが加わって、４カ国による中央同盟となった。（p９４）
・中国の綿花生産は多いが、多くを占める新疆ウイグル自治区から沿岸部までの輸送コストがかかるので、外国産綿花を使用することもあり輸入量が多くなっている（p１１５）
・多くの国でEPA（経済連携協定）やFTA（自由貿易協定）を締結する動きが見られ、関税や非関税障壁を廃止し貿易の促進を図ろうとしている、CPTPPはアメリカ離脱後のTPP加盟国１１カ国による新たな枠組みである（p１１８）
・日本が輸送するエネルギーの輸送ルート上に東南アジアが位置しているので、東南アジアとの関係性を良好にしておくのは極めて重要である。マカッサル海峡からロンボク海峡は、戦略的に重要な海上水路（チョークポイント）と言える、最近ではアフリカ・モザンビークからの液化天然ガスもここを通過する（p１２７）
・脱炭素は、アメリカや西欧諸国がいつまでも世界情勢の主導権を握るために突如言い出した「ルール変更」である。（p１３２）
・長らくアメリカはスーダンに経済政策を課していながらも、「アラビアゴム」だけは対象外としていた、アラビアゴムがなければ、アメリカ人の大好きなコーラが作れない（p１３９）
・OPECプラスとは、1960年に結成された資源カルテル（サウジアラビア、クウェート、イラン、イラク、ベネズエラ＋後に加わった８カ国の合計１３カ国）に、2016年11月にOPECの動き（石油価格の下落に応じて産油量を減らす）に同調した非OPEC加盟国（１０カ国）を加えて、2019年７月に常設の集団となったが、必ずしも足並みは揃っていない、インドネシアやカタールは脱退した（p１４３）
・トヨタが開発を進めている全個体電池は、リチウム電池と異なって電解液を使用せず、正極と負極との間の個体電解質がセパレータの役割を果たす電池のこと。リチウムイオン電池が電解質に可燃性液体の有機溶剤を用いるのに対して、全個体電池は無機系の個体電解質を用いるので、充電時間の短縮、発火の危険性が小さく、液漏れが起こらず劣化しにくいメリットがある（p１６５）
・2023年10月12日、全固体電池の量産化に向け、トヨタ自動車と出光興産が協業を始めることが発表された。2027−28年に投入予定の電気自動車での実用化を目指す（p１６８）
・中国の進める「一帯一路」は、中国への経済的依存度を高めさせることで、経済的な自立を失わせる「２１世紀型植民地支配」という様相に思える（p１７２）
・2011年のタイでの大洪水において、トヨタは別の場所や周辺国で代替生産をすることはせずに、生産ラインを止めて従業員を解雇することなく雇用を維持した。これにより愛社精神が高まったと言われている、生産性の向上は、好待遇を持ってしか実現されない（p１８５）
・横浜も神戸も同様の理由（近海の水深が深く大型船舶の接岸が容易）で、古くから港町として発展した。平清盛が日宋貿易の拠点として開発したのが起源である。当時の神戸は「大和田泊」と呼ばれていて、現在の神戸港近くにある「和田岬」にその名前の一部を残している（p２００）
・平成３０年７月の西日本豪雨をきっかけに、過去に発生した自然災害を伝承する脾の存在を地図に表すことを決め、その地図記号がつくられた、2019年３月のこと、その記号は「自然災害伝承碑」という（p２０４）
・2013年ー2022年までに世界で発生したマグニチュード６以上の自身の回数は１７２５回、そのうち２９１回（16.9%)は日本列島で起きている、日本列島で震度７を記録した地震は全部で６回あるが、５回が2000年以降に発生している（p２１１）1948年の福井地震をきっかけにして、「震度７」が翌年1949年に導入され、最初に適用されたのが1995年の阪神大震災であった（p２１６）
・イギリス植民地時代のインドには、イギリスが直接支配していた、ムンバイ・マドラス・コルカタを除くと、６６４もの藩王国があった。イギリスは藩王国を治める各藩主にイギリス王室への忠誠を誓わせて、間接的に藩王国を支配していた。藩王国を治める藩王は「ラージャ」と呼ばれ、特に強大な権限を持っていたラージャは「マハーラージャ」と呼ばれていた（p２２２）
・2003年のイラク戦争の際には、アメリカとシリアの関係は最悪となり、シリアが関係を重視したのが、ロシアと中国である。両国を味方につけておけば、国連安保理における「シリアへの避難決議」に拒否権を行使してもらえる。なので、ロシアによるウクライナ侵略において、シリアはロシアを支持した（p２４６）
・採掘から販売までを手がけるオイルメジャーの企業、１）スタンダードオイルオブニュージャージー、２）ロイヤルダッチシェル、３）アングロペルシャ、４）スタンダードオイルオブニューヨーク、５）スタンダードオイルオフカリフォルニア、６）ガルフ石油、７）テキサコ（p２５４）
・完結出生児数という指標があり、結婚からの経過期間が15−19年を数える夫婦の平均出生数のことである。つまり、夫婦で最終的に何人の子供を儲けましたか？ということで、「既婚女性限定の合計特殊出生率」と解釈される。1972年（６回目）から2002年（１２回）までは、安定して「2.2」で推移していた。合計特殊出生率が低下傾向にあったことを考えれば、既婚女性は２ー３人の子供を産んでいるけれど、そもそも結婚しない、または結婚しても一人の子供しか儲けていない女性が増えたことになる（p２７３）
2024年7月1日読破
2024年7月2日作成 -
Posted by ブクログ
この5年位は地政学に興味を持っていますが、それらの本が出回る前は高校時代から好きであった「地理」に興味を持っていました。高校時代は受験に向けて様々な科目を勉強していましたが、思い起こすと、楽しみながらも点数もそれなりに稼げていた科目は「地理B」でした。
最近は時間もでき、好きな分野を読める身分となりましたが、読みたい本が本が多くある中で、地理に関する本も楽しみたく思っています。
以下は気になったポイントです。
・地理学は、現代世界を学ぶために最適な学問と言える、そしてその時代の地理の積み重ねによって歴史が創られると言える。だからこそ、地理と歴史は自動車の両輪のようなもの、であるわけで、どちらが欠けても認識は深まらない（p５）
・ロシアは2002年に設置されたNATOロシア理事会の存在から、純加盟国扱いとなっていた、しかし2021年10月、NATOnoロシア代表部８人がスパイであると認定され追放され、11月1日にはモスクワのNATO代表部事務所が閉鎖された（p２３）
・正教会にはカトリックでいうところのローマ教皇のような世界全体を統括する組織は存在しない、正教会における高位聖職者を「主教」とよび、正教会における最高位聖職者を総主教という、現在のコンスタンティノープル総主教庁は、全地総主教と称されている。これが事実上のトップである（p３５）
・1438年のフィレンツエで開催されたカトリックとの会議に出席したのは、モスクワ大主教ではなくキーウの大主教であった、東スラブの代表はキーうであると考えられていた、一方、キーウ府種協調はタタール人との戦いを通じて、ウラジミールという都市を経て、モスクワへと移動してモスクワ府主教庁となる、そしてコンスタンティノープル装総主教庁から独立して、ロシア正教会が誕生した（p３７）
・第二次世界大戦後、キプロス島の住民はギリシアとの統一を望んだが、結果的に1960年にはキプロス共和国として独立した、その引き換えに、アクロティリとデケリアの２箇所に軍事基地を設けることを決め、現在もイギリス主権基地領域としてイギリス軍が使用している（p５３）
・オーストラリアのリチウム産出量が世界最大であるが、実は世界最大というより、ほとんどオーストラリアでしか算出していない、というのが現状である（p１１７）
・環太平洋パートナーシップ（TPP)は、2016年２月に署名されているが、現在は日本とニュージーランド以外は未だ批准していないので、未発行のままである。当初は、日本をはじめ、アメリカ、カナダ、メキシコ、チリ、ペルー、オーストリア、ニュージーランド、シンガポール、マレーシア、ベトナム、ブルネイが署名したのですが、2017年１月にアメリカは脱退した（p１２９）
2022年10月20日読破
2024年5月27日作成