田村秀男の作品一覧
「田村秀男」の「中国経済衰退の真実 オールカラーのグラフで一目瞭然」「日経新聞の真実～なぜ御用メディアと言われるのか～」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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4.51巻1,870円 (税込)1970年、日本経済新聞社に入社し、その後、産経新聞に移籍。現場経済記者歴50年余の現役記者でもある著者は、その間、数々の日本経済そして世界経済の重要な転換点に立ち会ってきた。高度経済成長の終焉、ニクソン・ショック、石油危機、プラザ合意、日米通商摩擦、バブルの崩壊、二十五年にわたるデフレ……。本書は、その節目節目に目撃者として居合わせてきた著者が綴る超体験的な戦後日本経済史である。日本経済再生のために、我々は、今こそこの歴史に学ばなければならない。 第一章高度成長期の終焉――一九七〇年代前半 第二章ショック続きの日本列島――一九七〇年代後半 第三章転換の時代――一九八〇年代 第四章激動の時代――一九九〇年代 第五章課題山積の時代――二〇〇〇年代以降 おわりに 「戦後レジーム」からの脱却を 【著者プロフィール】 田村秀男（たむら・ひでお） 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。 昭和21（1946）年、高知県生まれ。昭和45（1970）年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社に入社。ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成18（2006）年、産経新聞社に移籍、現在に至る。 主な著書に、『日経新聞の真実』（光文社新書）、『人民元・ドル・円』（岩波新書）、『経済で読む「日・米・中」関係』（扶桑社新書）、『日本再興』（ワニブックス）、『アベノミクスを殺す消費増税』（飛鳥新社）、『日本経済はだれのものなのか』（共著・扶桑社）、『経済と安全保障』（共著・育鵬社）、『日本経済は再生できるか』（ワニブックスPLUS新書）がある。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス -
-アメリカのトランプ大統領流「狂人戦略」に世界中が翻弄されている。しかしながら、その内在論理を丁寧に分析していくと、目的はただひとつであることが解る。「中国を叩き潰す」ことだ。米中が消耗戦争を展開しているいま、我が国は「国難」（石破首相談）などと言っている場合ではない。これを奇貨として、復活への道をしっかりと築くべきだ。いま、チャンスなのだ。本書は日本を代表する経済記者が、アメリカが掻き乱している「世界経済」「米国経済」「中国経済」の現状を丁寧に分析し、日本は何をすべきか、その道標を示すもの。いまこそ“政治”は大胆に行動すべきだ。 【著者プロフィール】 田村秀男（たむら・ひでお） 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。昭和21（1946）年、高知県生まれ。昭和45（1970）年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社に入社。ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成18（2006）年、産経新聞社に移籍、現在に至る。主な著書に『日経新聞の真実』（光文社新書）、『人民元・ドル・円』（岩波新書）、『経済で読む「日・米・中」関係』（扶桑社新書）、『景気回復こそが国守り 脱中国、消費税減税で日本再興』（ワニブックス）、『日本経済は誰のものなのか？』（共著・扶桑社）、『経済と安全保障』（共著・育鵬社）、『日本経済は再生できるか』（ワニブックス【PLUS】新書）、『現代日本経済史』『中国経済崩壊、そして日本は甦る』（ともにワニ・プラス）など。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス -
-経済記者歴50年、今も産経新聞の特別記者として第一線で取材を続ける著者が、明確なデータや数字をもとに、中国経済の危険な実態とその展望を解説。 長く中国経済を支えてきた不動産バブルは、いよいよ深刻な崩壊局面を迎えているのだ。 ここ30年、中国経済の隆盛をアシストしてきたのは日本、そしてジャパンマネーであり、その間、日本経済は停滞を続けてきたと指摘する著者は、中国崩壊がもたらす我が国へのポジティブな影響に注目し、これまでの中国経済に対する政治的・経済的スタンスに警鐘を鳴らす。 【目次】 第一章 水増し疑惑、中国当局公表の経済統計数字 第二章 中国経済大発展の秘密 第三章 米大統領選と中国の行方 第四章 習近平の狙い 第五章 習近平の脱米ドル戦略 第六章 習近平の巻き返し 第七章 日本人を貧しくする中国マネー 第八章 中国に対して日本はどうすべきか 【著者プロフィール】 田村秀男（たむら・ひでお） 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。 昭和21（1946）年、高知県生まれ。 昭和45（1970）年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社に入社。 ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成18（2006）年、産経新聞社に移籍、現在に至る。 主な著書に、『日経新聞の真実』（光文社）、『人民元・ドル・円』（岩波書店）、『経済で読む「日・米・中」関係』（扶桑社）、『日本経済はだれのものなのか』（上島嘉郎と共著・扶桑社）、『経済と安全保障』（渡部悦和と共著・育鵬社）、『景気回復こそが国守り 脱中国、消費税減税で日本再興』『日本経済は再生できるか - 「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋 -』『現代日本経済史 - 現場記者50年の証言 -』（小社刊）など。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス -
4.3中国経済の生死は 日米が握っている ◉「習近平バブル」崩壊に打つ手なし ◉「人民元決済」暗躍の限界 ◉ウクライナ戦争後のドルVSモノ ◉米利上げで中国からカネが逃げ出す 習近平政権が隠蔽しても 数字は嘘をつきません 【オールカラーグラフ60枚】 ２０２４年、衰退するのは中国だ 強権の中国共産党が土地、カネ、人、モノを支配する異形の市場経済モデルが不動産バブルを作り出すのだが、それを支えるのがデフレ日本である。「30年デフレ」の日本で生み出されてきた巨大な余剰資金は、ニューヨークなど国際金融市場を経由して、中国本土に流れ込み、中国経済膨張の原資になってきた。日本の脱デフレとそれに伴うカネ余り解消こそは、習近平体制にとって大きな打撃となりうる。 -
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4.0ドルを完全否定したくてもできない中国、 勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国 ロシアによるウクライナ侵略の本質は、米中の通貨代理戦争である。グローバル化された世界で基軸通貨ドルを握る米国に、ドル覇権に挑戦する、モノの供給超大国中国。その戦場のひとつがウクライナである。覇権争いはウクライナに限らず世界のあらゆる場所や分野で演じられている。 序 章 米中通貨戦争が始まった 第１章 貿易戦争から通貨戦争へ 第２章 救世主、武漢発新型コロナウイルス 第３章 香港掌握の狙いは金融覇権 第４章 ウクライナ戦争とペドロ人民元 第５章 デジタル人民元の虚と実 第６章 行き詰った高度成長モデル 第７章 習近平３期目の焦燥 第８章 ハイテク戦争 第９章 チャイナマネーに吞み込まれる日本 最終章 人民元帝国にどう立ち向かうか -
-ペトロダラーに対するペトロ人民元の挑戦が始まった ウクライナ戦争によって揺らぎ始めた世界通貨システムをめぐる暗闘の内幕 習近平主席のサウジアラビア電撃訪問が世界を驚かせた。会談のテーマが、石油の人民元決済だったからだ。ドル以外の通貨での石油決済は、アメリカのドル一極支配体制を脅かす政治的挑戦だ。 現状では、中国人民元はドルを裏付けとする通貨にすぎない。しかし、中国の一帯一路プロジェクトではすでに人民元とのスワップを実施している国が出てきている。またウクライナ戦争の結果、ロシアの石油決済はルーブルと人民元で取引されている。そこにデジタル人民元の決済がからんでくれば、ドルの覇権にとって重大な脅威となろう。 果たして人民元は国際決済通貨としてドルを駆逐するのか。あるいは住宅バブルでかろうじて支えてきた中国経済がついにバブル崩壊によって習近平体制は弱体化に向かうのか。米中は新冷戦に突入しているが、アメリカ、とりわけバイデン政権にとっては、中国は経済的利益の源泉でもあるという両義的な存在でもある。ドル・円・人民元の通貨戦争を通して世界経済の行方を展望する。 -
-国家の衰亡には歴史的にも地理的にも「経済」が大きく絡んできた！ 国民一人ひとりが安心して暮らすためには、強い国力が必要である。強い国力の根幹をなすのは経済力と軍事力だ。経済力と軍事力は歴史的にどう関係してきたのか？ また、これから両者はどう捉えていけばいいのか？ 日本経済の歴史的分岐点に立ち続けた経済記者と、安全保障の第一人者がわかりやすく説く！ 経済と安全保障は密接不可分な関係にあります。田村さんは「経済は国民を豊かにしなければいけない」が持論ですが、経済と安全保障の関係を端的に表現すると、「経済は国民を豊かにするものであり、安全保障はその豊かさを含めた日本の国益を守らなければいけない」ということです。――まえがきより -
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4.0中国はいま、東南アジアを中心に「人民元通貨圏」の実現に向けて着実に手を打っている。自国の通貨をできるだけ多く流通させることで、国内経済は「デフレ」にならず、海外では圧倒的なプレゼンスを握ることができる。人民元の台頭は、たんなる為替現象ではない。中国の国家的意思の表明である。ひるがえって、日本では「円高がよいか」「円安がよいか」という議論が行われている。しかし、通貨というものを考えるにあたって、もっとも大事な点は「量」である。円の量を増やすと「円安」で力を落としてしまうという考えは、反対に日本の存在をますます希薄にしているだけなのだ。日本経済が抱える最大の問題である「デフレ」もまた、通貨の増加、すなわちインフレ・ターゲット政策を行なうことによって、はじめて脱却することができる。人民元とドル、ユーロ、円の攻防戦をあますところなく考察し、これからのグローバル経済を生きる指針を指し示す一冊である。 -
3.6
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
安倍さんバンザーイみたいな感じだけど、戦後からつづく日本経済の浮き沈みを解説してくれる良本。民主党政権の裏側（事業仕分けは財務省のヤラセだったんかい！）とか宮沢喜一さんが史上最悪の首相だとか驚きと好奇心いっぱいで楽しめた。
この本と出会わなければ「消費税増税＝高齢化社会への当然の備え」という単純な知識で終わっていたと思う。
ざっくり省略して、戦費を国債で賄った大東亜戦争の教訓から、税収と歳出がつり合う均衡財政（PB）を財務省は目標に掲げた。これは家計に例えると、パパの給料アップ（増税）に支出をケチる（緊縮財政）ことで、無借金&ママ（大蔵省）のへそくりも増えてニッコリという話。
する -
Posted by ブクログ
グラフがオールカラーで見やすく、日付つきのコラム調になっていて、同じフレーズが度々出ることから、おそらく産経新聞発行の著者のコラムを寄せ集めたものを一冊の本として上梓したもののようです。その辺りの記載は欲しかったですが、全般的にはとても勉強になったので、不満はなかったです。中国経済の衰退を如実に表す数々のデータと知見は経済記者である著者ならではのもので、非常に分かり易く勉強になります。同じフレーズ、例えば、「人民元は中国の外貨準備に依存しており、その外貨は海外資本流出によって減っているために、大規模な金融緩和を行うことができない」など、度々出てくるので多少は気になりましたが、自分の忘れっぽい頭
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Posted by ブクログ
１９７０年から現在まで５０年以上の経済記者歴をもつ著者が目の当たりにしてきた日本経済の歴史を纏めた一冊です。卓越した経済の知識と共に、記者として長年、現場を見て記事を書いてきた著者が著した本書は経済の勉強にもなりますし、経済史に残る事件の裏側なども知ることが出来、とても有益な一冊でした。
個人的には、アジア通貨危機に関しての記述が詳細で分かり易く、特に関わりのあった政治家の動きまで把握することができ有益でした。
２０１３年、故安倍晋三総理が本田悦郎さんと共に、日銀総裁、副総裁を決める際に候補として挙がっていた岩田規久男氏から「総裁になるのではなく副総裁が良い」と返事をもらっていた事実についての -
Posted by ブクログ
高市首相に思いをはせて、亡き首相を弔う。
一国のかじ取りは、首相の決断だけでは動かない。霞が関に張り巡らされた官僚組織、とりわけ財務省は、予算編成権と税制を握る中枢として強い影響力を持つ。第二次政権下の安倍晋三は、積極財政とデフレ脱却を掲げ、その力学と向き合った。
背景にあると指摘されるのが「財務省益」という視点だ。カルト化した組織の権限維持や財政規律を最優先する論理は、政治の景気重視路線としばしば緊張を生む。
政治主導か、官僚主導か。誰の利益を優先するのか。下層国民は増加する。誰も責任など取らない構造。民主主義の重みが試されているとして神民に託された一票の軽さ。
