安達誠司の作品一覧
「安達誠司」の「英ＥＵ離脱 どう変わる日本と世界 経済学が教えるほんとうの勝者と敗者」「円高の正体」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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消費税10％後の日本経済
ビジネス・実用
3.81巻1,760円 (税込)2019年10月1日から消費税率が10％に引き上げられた。 最近の経済情勢から、世界的に今、景気は「踊り場」にあり、しかも将来、景気がさらに悪化するリスクが世界中至るところにある。わざわざこのタイミングで消費税率の引き上げを行う意味はどれほどあるのかという根強い批判が識者だけではなく、多くの国民から寄せられた。これまでの増税不可避論は、「財政破綻」の危機がいつ到来してもおかしくないと言われる日本の財政状況を危ぶみ、できるだけ早いタイミングでの財政再建を訴えるものであった。しかし、今回の消費税率引き上げは主に「社会保障の充実を目的としたもの」という建前になっている。 このような状況の中で、われわれが真剣に考えるべきことは、これから本格化するであろう「増税時代」をどう生き抜くかであるが、重要なのは「自分の頭で考える」ということになってくる。そこで本書では、読者自身が来たるべき増税時代の中をどのように生きていけばいいのかを「自分の頭で考える」ため、公表されている経済データを用いて、 （1）現在の日本経済の現状を客観的に記述する。 （2）特に、前回（2014年4月から）の消費税率引き上げに際して、家計、および家計に関連する産業の業況がどのように変わったのかを検証し、その背景にどのような経済原理が隠されているのかを考える。 これらの作業を通じて、安倍政権での2回目の消費税率引き上げで、日本経済にどのような変化が起きるかを展望、解説する一冊となっている。プロの着眼点を通して、公開された経済指標や統計資料から、いかにこれからの経済動向を予測し、ストーリーを想起できるかを正しく理解できるのが本書の魅力である。 -
デフレと戦う――金融政策の有効性 レジーム転換の実証分析
ビジネス・実用
-1巻4,400円 (税込)「黒田日銀」約6年の成果とは? 前例なき金融政策のメカニズムと効果について、実証・理論の両面から分析したはじめての書。エコノミスト、経済学者らが多面的に論じる。 【執筆者一覧】(掲載順) 原田泰 日本銀行政策委員会審議委員 石橋英宣 内閣府大臣官房総務課企画官 矢野浩一 駒澤大学経済学部教授 岡田多恵 駒澤大学経済学部専任講師 堀 雅博 一橋大学国際・公共政策大学院教授 梅田政徳 消費者庁消費者教育・地方協力課課長補佐 花垣貴司 在中華人民共和国日本国大使館経済部一等書記官 増島 稔 内閣府政策統括官、埼玉大学客員教授 安井洋輔 株式会社日本総合研究所調査部主任研究員 福田洋介 農林水産省国際部国際経済課国際専門官 -
ザ・トランポノミクス 日本はアメリカ復活の波に乗れるか
ビジネス・実用
4.31巻1,650円 (税込)トランプ大統領の経済政策は何をもたらすか。アメリカは復権するか。世界はどう変わるか。ブロック経済が再来するか。円ドル相場はどう動くか。日本経済への影響は──。気鋭の人気エコノミストが世界と日本の動向を鋭く予測する！ -
英ＥＵ離脱 どう変わる日本と世界 経済学が教えるほんとうの勝者と敗者
ビジネス・実用
4.01巻1,540円 (税込)世界が震撼した英ＥＵ離脱の国民投票。経済学が冷徹に示す驚きのシナリオとは何か。ドイツの落日、「パナマ文書」の行方、「イベント資本主義」の本質から「円高の真実」まで、日本人がいま絶対に知るべきこと。 -
中国経済はどこまで崩壊するのか
ビジネス・実用
5.01巻799円 (税込)効かない景気対策、積み上がる不良債権、人民元国際化をめぐる矛盾……。中国経済に何が起きている？ これからどうなる？ 新興国ブームの終焉を予言したエコノミストが冷徹に読み解く！ 長年、危ぶまれてきた「中国経済崩壊」は、いまや議論の前提となったようにも思える。いったい中国経済はここから「どこまで悪化していく」のか。しかし、信頼できる数字が表に出てこないなかで、その行方を予測するのは簡単ではない。本書では、近代経済学の知見を有し、歴史にも精通した気鋭のエコノミストが、数々のマクロ指標、中国人の経済観、アメリカなど他国の政策動向も踏まえつつ、中国経済の現在と未来を徹底分析。その先にあるのは長期停滞か、ハードランディングか、それとも体制崩壊か？ さらには中国がほんとうに「バブルリレー」の最終走者であり、そこでバトンが途切れたとき、日本・世界経済の命運はどうなるのか？ ヒステリックな「崩壊論」でも無条件の「礼賛論」でもない、いま日本人がどうしても知っておかねばならない、中国経済の真実。内容例：リレーに譬えられる「バブルの発生と崩壊」のサイクル／中国はいま「中所得国の罠」にはまるかどうかの瀬戸際／中国はアンカーか、次の走者にバトンを渡すのか／金融緩和を講じつつ、人民元買い支えを行なう矛盾／「ゴーストタウン」のような不良債権はどれだけあるのか／場合によってはマイナス成長に陥る可能性も／財政出動は機能しないどころか、無駄に終わる ……ほか。 -
世界が日本経済をうらやむ日
ビジネス・実用
4.11巻1,320円 (税込)いまや資本主義は、低成長とパイの奪い合い、格差拡大という三つの矛盾を抱え、完全に行き詰まった。特に日本では、長時間死ぬほど働いても給料が上がらず、資本家による労働者からの露骨な搾取が蔓延(はびこ)っている。しかし日本人はそれに文句も言わず、賃上げ要求のデモやストライキをすることもない。なぜ日本の労働者はかくも鈍感なのか。経営者の多くも儲かっていない中、富はどこに吸い込まれているのか。日本資本主義の特殊性を謎解きし、搾取の構造から抜け出す方法を提示する。 -
ユーロの正体 通貨がわかれば、世界が読める
ビジネス・実用
4.41巻877円 (税込)ギリシャ危機に端を発した欧州債務危機。ユーロ破綻は不可避ともいわれているが、「ギリシャは離脱しないし、ユーロも破綻しない」と著者。一方でドイツをはじめとする欧州はデフレ突入、ユーロ高になる可能性が高いという。なぜそういえるのか? その時の日本経済への影響は? ユーロを持っている投資家はいつ売るべき? ユーロをはじめとする世界経済は今後どうなる? 豊富なデータと明快なロジックで、欧州のみならず世界の動向を読み解く、経済分析と予測の書。 -
恐慌脱出
ビジネス・実用
4.01巻1,584円 (税込)２００７年のサブプライム・ローン問題から始まるアメリカ発の金融危機は、１９３０年代の世界大恐慌との類似性を指摘されることが多いが、じつは、それ以上に今回の危機と共通点の多い経済危機が、約１００年前にあった。それは「１９０７年恐慌」だ。サブプライム・ローン問題から世界経済危機に至る「危機の連鎖」はなぜ起こったのか、これから危機はさらに深刻化してゆくのか、そして、危機を克服するためにオバマ政権は何をすればよいのか。本書では「１９０７年恐慌」と「１９３０年代の世界大恐慌」の分析から得られた知見に基づいて、これらの問いに対する答えを明らかにする。 -
円の足枷
ビジネス・実用
4.01巻1,584円 (税込)日本経済を混迷に陥れたのは、「強い円」という呪縛だった。気鋭のエコノミストが、日米の通貨政策の深層を探り、これからの国際マネーフローの大転換を読み解く。 【主な内容】 序 章 日本経済を混迷させたものは何か ／ 第１章 デフレは終わったのか ／ 第２章 「円の足枷」とは何か ／ 第３章 為替レートの行方を探る ／ 第４章 新ブレトンウッズ体制とは何か ／ 第５章 「円の足枷」のマネーフロー ／ 第６章 イデオロギーとしての「円の足枷」 ／ 第７章 「円の足枷」を克服せよ ／ 終 章 日本経済「完全復活」への道筋 -
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
大統領選後に緊急出版という趣で書いたものと思われ、日本語がこなれていないところもあるが、そこは気にしないでさくさく読み進めたい。
「～だったと思うので」とか「何かのドキュメンタリーで～」といったあたりは、編集者が確認してあげれば良いのにな、と思ったりしたが。
ほぼ二年前の本になるが、概ね筆者の予想していたとおりに事態は推移している。
トランプの経済政策は、レーガンのそれと同一視すると状況を見誤るだろうこと、経済政策と安全保障政策が一体化していること、主敵は中国であること。
想定外だったのは、2018年末の今に至っても、FRBは引き締め路線を続けていること、というより続けられるほどに経済環境も良く、マーケットも調整ははさみつつも「トランプ・ラリー」が続いている点か。
淡々と利上げを続けるパウエルFRB議長については、そもそも彼が指名される前の書なので記載はない。
しかし、トランプの経済政策が効果を上げるには、FRBが利上げ路線を放棄しなければならないとの指摘とその論拠は、現在のトランプによるパウエルへの口撃の背景を知るのに有用である。
ただ、著者はFTPL（物価の財政理論）なる論を紹介しながら進めているが、トランプのツイートなどを読むに、実際はもっと単純に適切な経済成長率をどこに見るかの差異を巡る衝突のような気もする。
具体的には、リーマンショック以前の３％弱あたりを見るのか、Make America Great Againなのだからと３％台後半、欲を言えば４％あたりまで期待するのか。
FRBは前者の立場で、足下４％台に達した今のアメリカの経済成長率は、放っておけばインフレが加速して然るべき状況なのだから今利上げしなくてどうする、となる一方、トランプからすると減税・インフラ投資でこちらが頑張っているのだから足を引っ張るな、と。
証券会社のエコノミストでありながら、市場の動きを国際政治の舞台での覇権争いと絡めて語ることができる人は意外と少ない。
直近10年とか15年くらいの動きは、まだ歴史化されていないことも多く、評価・切り口が固まっていないものも含めて、説得力のある解説に感嘆。
世界のアカデミズムの論文にも、市場にも精通している稀有な方と思う。 -
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Posted by ブクログ
中国のバブルは いつからはじまり、いつ頃に崩壊したのか？
バブルとは そもそも なにか？
アメリカのバブル
日本のバブル
アメリカのITバブル
そして、現在 中国のバブル。
バトンは 次は 誰に受け継がれるのか？
『資源国の不動産』オーストラリア、カナダ、ノルウェー。
バブルとは、『常識的な水準を超えた上昇』のこと。
では 『常識的な水準』とは？
PER。
上場株式の時価総額を名目GDPでわる。→バフェット指標
BRICS とは、誰がいったのか？
Brazil, Russia, India, China, and South Africa
投資銀行 ゴールドマンサックスのエコノミスト
ジムオニールが 2001年にいうことで広まった。
中国人 一人当たりのGDP が 9000ドルとなっている。
これから、更に伸びるのか？落込むのか？
中所得国のワナに 入るのではないか？
人民元の通貨が 安くなっている現状で
人民元の価値安定に 政府は動くと
人民元を買いささえて アメリカの国債などの外貨準備高を切り崩す。
それは、人民元が 海外に流出しないために必要である。
しかし、金融緩和措置をしないと 産業は育たない。
→不透明な中国経済の見通し。
その矛盾に 財政政策のジレンマがある。
人民元を安くすることで。国内の過剰在庫をダンピング輸出する。
アメリカの『新関税法』にオバマはサインした。
意図的な人民元安政策をとると アメリカを刺激する。
アメリカは 保護貿易的な政策に移動しつつある。
1つ目は「変動相場制の採用により、対外開放路線へ」
（安定成長シナリオ、名目5％程度の成長）、
2つ目は「「中所得国の罠」による長期停滞」
（低成長シナリオ、名目1〜2％程度の成長）、
3つ目は「統制経済の強化と対外強硬路線」
（対外戦争の可能性が浮上し経済成長率を語る意味がなくなる）。
筆者の主観的な見方としてそれぞれが起こる確率は
1つ目のシナリオが40%、2つ目のシナリオが55%、3つ目のシナリオが5%（158p）。
今後の中国の展開として、
人民元の変動相場制とすることで、市場開放をする。
会社の会計制度を 国際基準とする。
習近平は かくも 官僚の腐敗追及に チカラをそそぐのか？
どのような 思想が 背景にあるのか？
儒教と法家の２重的思考が これを支える。
この安達誠司という人は、中国経済をフレームの枠で
冷静に理解しようとしていることに 共感が持てる。
今の中国がどこへ向かうのか がシャープに見えて
面白い論調だった。 -
購入済み
社会人の教養を磨ける良書である
アベノミクスの効用を非常に分かり易く書かれている。左派系マスコミや野党議員の感情的な反対論をデータとロジックで見事撥ね付けている。勉強になった一冊であった。
