※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「悪弊を断つ」（2014年2月6日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者の問題意識は、日本のIT業界にはびこる「多重下請けや法令無視といった慣行」に向けられています。 冒頭で生々しいシステム開発現場の実情を報じ、読者に現実を突き付けます。 とはいえ感情論で議論を展開するのではなく、歴史をひも解きつつ冷静に「日本のIT企業」を分析しています。 日本のIT企業は利益率が低く、システムインテグレーションでは元請けを頂点とする 多重下請けのピラミッド構造が常態化していると解説。そのモデルが限界に達していると論じています。 こうした「悪弊」を断つためにどうすればいいのか。 記者は、新たなビジネスに乗り出した気鋭のIT企業を紹介し、そこから４つの法則を導き出しています。 IT企業のエンジニアにはぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「情報システムのリアル」（2014年10月16日号）の 　Part6～Part8と自由意見をスマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 ITベンダーやユーザー企業のシステム部門で働く3069人の アンケート調査（2014年8月に実施）に基づいて、 IT業界で働く人々の処遇、キャリア、展望などを数字で浮かび上がらせたのが本書です。 「平均年収」 「平均残業時間」 「仕事に満足しているかどうか」 「仕事にやりがいを感じているかどうか」 「CIOになりたいかどうか」 「勤務先の人手が足りているかどうか」 「女性社員の登用が進んでいるかどうか」 「取得して良かった資格」 「仕事のイメージ」 「ITサービス産業の今後の成長性をどう思っているか」 などがわかりました。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「情報システムのリアル」（2014年10月16日号）の 　Part1～Part5をスマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 ITベンダーやユーザー企業のシステム部門で働く 3069人のアンケート調査（2014年8月に実施）に基づいて、 IT業界のリアルな姿を数字で浮かび上がらせたのが本書です。 「システム開発プロジェクトの成功率」 「要件定義、設計、製造、テストにかかる期間の比率」 「アジャイル開発の導入率」 「オフショアを経験した割合」 「この１年間で重大な障害を経験した割合」 「セキュリティ担当者のスキル」 「ＳＥの人月単価」 「勘・経験で工数を見積もる割合」 「基幹系アプリの利用年数」 「メインフレーム／オフコンの利用率」 「ERPの利用率」 「スマホ／タブレットの導入率」 「パブリッククラウドの利用率」 などがわかりました。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「人材欠乏にピリオドを打つ」（2014年6月12日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者の問題意識は、IT業界の人材不足です。 情報システムの投資は回復基調にあり、ITベンダーの人材不足かと思いきや、 「ユーザー企業こそ危ない」と言うのです。 その理由を解説するとともに、ではどうしたらよいかをまとめたのが本書です。 ユーザー企業の人材不足対策として、ソニー生命保険、東レ、ミサワホーム、三菱UFJリースなどを 丹念に取材し、他社にヒントになる勘所をまとめています。ここが一番の読みどころです。 また、人材サービス会社にも注目し、海外の学生などを獲得する例を挙げています。 ユーザー企業のIT部門に勤めるエンジニアだけでなく、すべてのIT技術者に読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「ゾンビOSSが危ない」（2014年12月11日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 既に死んでいるにもかかわらず町中を徘はい徊かいし、 人間に危害を加えようとする怪物「ゾンビ」――。 記者は、「ソフトウエアとしての寿命が尽きた“ゾンビOSS”が 世界中の情報システムを危機に陥れている」と主張しています。 分かりやすい例は、Javaアプリケーションフレームワーク「Struts 1」の セキュリティ脆弱性、暗号ソフト「OpenSSL」の脆弱性「Heartbleed」です。 これらのOSSを利用している情報システムは大きなリスクを抱え込むことになりました。 「なぜこんな事態になったのか」「ではどうしたらよいのか」を独自の分析でまとめたのが本書です。 ゾンビ化を避けるには、「OSS側の開発事情を知ることが大切」だと記者は論じ、 OSSを５つに分類して、それぞれのリスクを解説しています。ここが一番の読みどころです。 パート３では「ゾンビ化を避ける心得」として４つ紹介しています。 それは、OSSを利用するすべてのエンジニアが知っておくべき内容だと思います。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「崖っぷちのIT部門」（2014年1月23日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、アンケート調査結果を基に、「IT部門を“破壊”し、新たな組織を創るべき」と提言しています。 本書の読みどころは、アンケート調査結果から見えてくる、IT部門と利用部門の意識の違いです。 「利用部門から見た、IT部門の評価と業務姿勢」 「利用部門から見た、IT部門の柔軟性と経営戦略の理解についての関係」 「IT部門がなくなった場合、ITベンダーによる代替は可能かどうか」などについて、分析しています。 「IT部門はこのままでは経営が真に望むIT戦略の担い手にはなり得ない」と主張し、 「今こそIT部門のあり方を抜本的に再考すべき」と提案。 IT組織の変革に挑んでいる先進企業の取り組みをレポートしています。 IT部門に所属するエンジニアはもちろん、ベンダーのエンジニアも読んでおくべき1冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「ＣＴＯ　現代の“軍師”があなたのロールモデルに」 　（2014年4月3日号）をスマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 多くの企業がビジネスに直結したIT活用を目指していますが、簡単ではありません。 ビジネスを先導する人材が不可欠なのですが、なかなかいないものです。 そうした状況を踏まえ、記者は「ネット企業のCTO（最高技術責任者）こそロールモデルだ」と主張しています。 CTOはネット企業で何をしているのか。 あるCTOの２日間の仕事ぶりを密着取材することで、その人物像を浮き彫りにしています。 そこが本書の一番の読みどころです。 また、記者はCTOの任務をこなすには三つのポイントがあると説いています。 それは「CEOとの信頼関係の構築」「技術者代表としてのチーム統率」「最先端技術の選択と変化対応」です。 具体的にどのようにしているのか。現役CTOの取材に基づいて報じています。 ITエンジニアはもちろん、ビジネスパーソンにも読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「戦略アプリはPaaSで作る」（2014年11月13日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 クラウド上でのアプリケーション開発と言えば、これまでは主に「IaaS」を使っていました。 しかしここに来て、「戦略アプリはPaaSを使うケースが多い」と記者は報じています。 戦略アプリとは、ビジネス上戦略的な役割を担うアプリケーションで、 短期間での開発が求められるものです。 ビッグデータ分析やモバイル向けアプリの開発が該当します。 短期間で開発するには、ミドルウエアなどがそろっているPaaSが向いているというわけです。 戦略アプリ開発にPaaSを導入した９社の事例を丹念に取材し、 どのような成果を得ているのかをまとめています。ここが一番の読みどころです。 アプリケーション開発に携わるエンジニアにぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「ウエアラブル、主役はデータ」（2014年9月4日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 メガネ型、リストバンド型、時計型、Tシャツ型、グローブ型など、 様々な形状のウエアラブル端末が続々と登場。 これらは単独で動作する端末であると同時にデータ入出力装置であり、 様々な応用例が期待されています。 記者は、ウエアラブル端末がどんな新市場を開くのかに注目しています。 ビジネスの現場の最前線では、腕時計型やメガネ型の端末が導入され始めています。 また、これまでにない新しい形状の端末の開発も進んでおり、 「ウエアラブル端末によって業務システムがこれまで以上に身近になることは間違いない」と、 記者は説明しています。 また、空間そのものを身に着けるウエアラブル端末として 「ヘッド・マウント・ディスプレイ（HMD）」を取り上げ、 この用途はエンタテインメント分野だけでなく、建築設計、不動産販売、医療などにも広がると予想しています。 ウエアラブルが開く未来に興味のある方にオススメの１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「アジャイル放棄に未来なし」（2014年5月15日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 最近はバックエンドシステムの開発ではなく、 ビジネスと直結した“儲ける”ためのシステム開発が増えていると言われています。 記者は、そうしたシステム開発では「アジャイルの考え方が欠かせない」と主張。 従来手法がダメだと言っているわけではなく、従来手法とアジャイル手法の良いところ取りをした 「エンタープライズアジャイル」が最適解だと論じています。 本書の読みどころは、事例を基にエンタープライズアジャイルの勘所を５箇条としてまとめた箇所です。 プロジェクト計画、優先順位付け、ドキュメント作成、契約、全社展開の それぞれで「勘所」を明確にしています。 アジャイル開発にチャレンジしたいエンジニアにはぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「IT助っ人が壁を壊す」（2014年3月20日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、世界中から有能な人材を獲得している企業に注目しています。 楽天はデータサイエンティストに韓国人を採用し、 マネックス証券はCTO（最高技術責任者）にオランダ人を据えています。 彼女ら/彼らの活躍ぶりが読みどころです。 記者は、「日本で採用された海外人材は、海外拠点との橋渡し役だけでなく、 現状を打ち破る推進役としての役割も発揮し始めている」と報じています。 では、どうすれば、優秀な海外人材を獲得できるのでしょうか。 その例として、2社の工夫を紹介しています。 ソフトバンクグループは社外からの新卒採用を強化し、海外名門大に乗り出しています。 日立製作所は世界30万人の人材DBシステムを構築し、次世代リーダーの発掘に努めています。 IT組織のリーダーにはぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「機械学習革命」（2014年1月9日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、米グーグル、米アップル、米フェイスブックといった先進IT企業が注目する「機械学習」に注目し、 社会や企業にどんな変化をもたらすかを探りました。 機械学習の本質を、「知性を実現するアルゴリズムを 人間の行動パターンから自動生成することにある」と説明しています。 ９つの事例を詳細に報じています。ここが読みどころです。 具体的には、人間に匹敵する知覚を実現したパターン認識の例、人間の試行錯誤を排除する未来予測の例、 不審な行動を把握する異常検知の例などを取り上げています。 「学習するコンピュータの台頭で人間の仕事が奪われるケースは間違いなく増える」と主張する一方で、 変化を好機に変えるヒントをまとめ、「機械学習をうまく使いこなせば、あらゆる企業にとって、 新ビジネスや異業種参入が容易になる」と締めくくっています。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「驚愕の量子コンピュータ」（2014年4月17日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 「量子コンピュータ」をご存じでしょうか。夢のコンピュータと考えられていた超高速マシンです。 実はこの量子コンピュータが実現したのです。 ただ、これまで考えられてきた方式とは異なるもので、「量子アニーリング」という方式を採用しています。 カナダのコンピュータメーカーが「D-Wave」として開発し、グーグルやNASAに既に納められています。 記者は、D-Waveにかかわる研究者・技術者を丹念に取材し、 「どんなハードウエアか」「実体は何か」「どういう経緯で生まれたか」などをまとめています。 ここが読みどころです。 実は量子コンピュータには多くの日本人が関わっており、 日本発技術として大いに期待したい分野と言えましょう。 日本人研究者から直接聞いた話は説得力があり、D-Waveをしのぐ新方式の開発も進んでいるそうです。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「デスクもオフィスも要らない」（2014年12月25日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 PCや固定電話、デスクはもう無くても構わない──。 記者は、「従来にない全く新しいワークスタイル変革が進んでいる」と主張しています。 狙いは、「社員の生産性向上だけでなく、事業継続性の確保や、 育児・介護に伴う社員の離職回避など、企業の競争力を維持することだ」と記者は続けます。 キーワードは「フリーアドレス」と「テレワーク」の二つ。 モバイル機器や通信インフラの進化で、以前より格段に実効性が高まっています。 ワークスタイル変革に取り組み、最新ITを駆使して課題を乗り越えた事例を多数紹介しており、 そこが一番の読みどころです。 フリーアドレスでは、コニカミノルタ、カネカ、CBRFの現場を、 テレワークでは、伊藤忠商事、ファイザー、Sansanの取り組みを紹介しています。 ITエンジニアだけでなく、一般のビジネスパーソンにも読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「個人データはもう怖くない」（2014年6月26日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 個人情報保護法の改正で、企業を中心にビッグデータを活用した新事業や 新サービスの開拓に乗り出せるという期待が高まっています。 その検討の過程で定義されたのが、「個人特定性低減データ」という考え方です。 記者はこの考え方に注目し、詳しく報じています。 プライバシーを保護しつつ個人データを活用するために、 記者はデータ種類ごとに盲点や活用のポイントを整理しました。 ここが一番の読みどころです。 取り上げているデータは、識別子、Web行動履歴、購買履歴、位置情報、 顔認証データ、遺伝子／健康情報の6種類です。 個人データを扱うITエンジニアだけでなく、個人データでビジネスを進める ビジネスパーソンに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「押し寄せるサポート切れ」（2014年8月7日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 「Windows Server 2003」が2015年7月にサポート切れを迎えます。 サポート切れになればセキュリティ面などで問題を抱えることになりますので、 基本的には使い続けることはできません。 Windows Server 2003サポート切れのタイミングで、 記者は「クラウドを見据えた次世代基盤への移行を検討するべきだ」と主張しています。 サポート切れはWindows Server 2003だけではありません。 Linuxプラットフォームでもサポート終了は次々と到来します。 特にやっかいなのが、既にサポートを終了していますが、 開発フレームワークの「Struts」です。 これはOSではなくJavaのフレームワークです。 一般にアプリケーションはフレームワークに大きく依存するので、 フレームワークの変更は簡単ではありません。 ではどうすればいいのか。記者は事例に基づいて、現実解を提示しています。 システムの開発や運用に携わるエンジニアにはぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「データが磨く日本品質」（2015年2月19日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 パリのソムリエも絶賛する日本酒「獺祭（だっさい）」をご存じでしょうか。 高品質の大吟醸酒として国内外で人気が高いのですが、その酒蔵に杜氏の姿はありません。 ITを駆使してつくっているのです。 記者は、「日本のものづくりは、データの活用でもっと進化させることができる」と主張します。 製造業とサービス業に注目し、日本品質がいかにしてITでつくられているのか。 その最前線を追ったのが本書です。 旭酒造、マツダ、住友林業、ANA、ヤマトホールディングス、セコムといった 企業の取り組みを紹介しています。そこが本書の読みどころです。 ＩＴ技術者だけでなく、ビジネスパーソンにオススメの１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「命を救うIT」（2014年10月30日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 従業員を事故や病気で失うリスクは、極めて大きな経営課題です。 この課題解決を主導するのにふさわしい部署は、「実はシステム部門である」と記者は主張しています。 社員の健康データを集めつつ、どのようにしてプライバシーを守ればいいのか。 社員の行動を変えるにはどうすればいいのか。 いくつもの難問がありますので、先進事例が参考になります。 記者は先進６社（フジクラ、日立製作所、リコー、西濃運輸、ロート製薬、ローソン）を 徹底取材し、その勘所をまとめています。ここが本書の読みどころです。 ITエンジニアにぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「ビッグデータは人工知能に任せた！」（2014年10月2日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 グーグルやマイクロソフト、フェイスブック、バイドゥ（百度）といった米中の大手IT企業は、 人工知能分野への投資を加速しています。 ビッグデータビジネスを大きく左右すると考えられているからです。 記者は、カギを握る技術として「ディープラーニング」に注目しています。 ディープラーニングとは、どのような仕組みで、いったい何ができるのかを詳しく説明しています。 そこが本書の読みどころです。 最後のパートでは人の役割の変化について考察し、４つの役割を挙げています。 話題の人工知能に興味のある方にオススメの１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「スマート決済革命」（2014年5月29日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、次々と登場する決済サービスに注目しています。 これまでの決済サービスは「手数料が高い」「入金が遅い」というのが常識でしたが、 ITを駆使することで使い勝手の良い決済サービスが生まれ、「大変革」が起きていると主張しています。 記者が特に注目しているのが、ビットコインに代表される仮想通貨です。 「消費者保護などの点でリスクを抱えていますが、手数料無料や即時決済という特徴は、 決済の理想形として他の決済サービスにも変革を促している」と論じています。 どんな決済サービスがあり、リスクに対してどんな技術が開発されているのか。 その詳細な解説が、本書の読みどころです。 決済はあらゆるビジネスの根幹で、顧客の拡大や事業の営業利益率を左右します。 ITエンジニアだけでなく、すべてのビジネスパーソンに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「被害最小化の切り札」（2014年7月10日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 やむことのないサイバー攻撃。高価なセキュリティ製品を導入しても攻撃を防ぎ切れないのが現状です。 被害を最小限にするという視点が欠かせません。 記者が注目しているのは、企業の中のセキュリティ担当者の位置づけです。 個人的な活動であることが多く、「個人担当者では対応に遅れ、被害を拡大させてしまう」と主張しています。 そこで先進企業が取り組んでいるのは、経営公認のセキュリティ組織を作ることです。 その組織を「CSIRT（シーサート）」と言います。 本書では、実際にCSIRTを構築した企業内の担当者を丹念に取材し、 「どうやって構築したのか」「どのように運用しているのか」「どんな組織体制なのか」を、まとめています。 そこが一番の読みどころです。 セキュリティにかかわるエンジニアだけでなく、企業の幹部に読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「そこにベンチャーあり」（2014年5月1日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 記者は、大企業の新たな戦略に注目しています。それはベンチャー企業との提携です。 大企業はこれまで自前主義を採ることが多かったのですが、 自前主義では変化のスピードに追い付けなくなっていると気付き、 新たな成長分野ではITベンチャーと組むケースが増えていると言います。 例えば、クレディーセゾンはコイニーやカンムと、ベネッセはクイッパーやマナボと、 Ｚ会はベストティーチャーと組んでいます。その詳細が、本書の読みどころです。 「連携の肝はインタフェースだ」と、記者は主張しています。 具体的には、大企業とベンチャーをつなぐ人や組織のことです。 どうすればうまくいくのでしょうか。 読者がそのヒントをつかめるように、新ビジネスや新分野を開拓している先進事例を紹介しています。 大企業やベンチャー企業だけでなく、中堅・中小企業の社員にも、ぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「派遣法改正ショック」（2014年4月3日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 労働者派遣法が改正されます。 この法律はIT業界に深く関わり、記者は「改正による影響を甘く見てはいけない」と警鐘を鳴らしています。 なぜなら、「特定労働者派遣」や「専門26業務」といった、 IT業界のビジネス慣習を支えてきた制度の廃止が見込まれるからです。 これにより、開発要員の調達に支障をきたしたり、 ベテラン派遣技術者の交代を余儀なくされたりする恐れがあると言うのです。 記者は、IT業界に与える影響を、典型的な４つのケースでシミュレーションしています。 ここが読みどころです。 ユーザー企業、ITベンダー、派遣事業者、いずれにも関係する問題で、 押さえるべきポイントを分かりやすく解説しています。 IT業界のすべてのエンジニアに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「日立、10兆円への三つの壁」（2014年9月18日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 売上高10兆円と7％超の営業利益率は必達目標――。 V字回復した日立製作所は東原社長の下、改革を加速させました。 挑む相手は、米GEをはじめ2桁の営業利益率を誇る欧米の先進企業です。 記者は、世界の競合と伍していくには「三つの壁」を越えねばならないと主張しています。 具体的には、「ビッグデータ事業の商機拡大」「情報・通信事業のグローバル化」 「IT活用による筋肉質経営の実現」です。 日本企業がグローバル化で成功するか否かの試金石にもなる、「日立の次の一手」を解説します。 ビジネスパーソンにオススメの１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「格差広げるビッグデータ100」（2014年7月24日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 「ビッグデータ」という言葉をよく聞くようになりました。その実体は何なのでしょうか？ そうした疑問に答えるべく、４人の記者が「先進事例」「データサイエンティスト」 「注目製品・サービス」「最新技術」の４つの観点で取材してまとめたのが本書です。 先進事例編では、博物館、手術、マーケティング、船舶など、 実に多様な分野で応用されていることが分かります。ここが一番の読みどころです。 ITエンジニアだけでなく、一般企業のビジネスパーソンにも読んでもらいたい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「プロフェッショナルCIOの決断」（2015年1月8日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 「CIO不要論が一部の経営者から浮上しているが、間違った見解だ」と記者は主張しています。 今や世界の優良企業の経営トップの関心事はデジタル戦略の強化で、 ビッグデータやモバイルの利活用に成長の活路を求めています。 「ITを武器に経営を強化できるかどうかは、CIOの能力に左右される」と記者は続けています。 本書では実績のあるCIOを取材し、彼らは何を考え、どんな行動を取っているのかを明らかにしています。 ヤンマー、LIXIL、日清食品、東急ハンズ、ブリヂストン、ANA、三菱商事、良品計画、 大和ハウス工業といった名だたる企業のCIOが登場するのは圧巻です。 ビジネスリーダーはもとより、ITエンジニアにもオススメできる１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「「想定」が企業を滅ぼす」（2014年2月20日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 東日本大震災を機に改めて注目を集めた「BCP（事業継続計画）」。 BCPを策定するにはどの程度の被害になるかを「想定」するのですが、 東日本大震災後、その想定被害レベルが高くなっており、 記者はそこに大きなリスクがあると警鐘を鳴らしています。 被害レベルが高すぎて、「避難放棄を招いている」というのです。 では、どうすればいいのでしょうか。 記者は、「原因事象」ではなく「結果事象」にそなえるべきと訴え、 被災地と南海トラフから学べることをまとめています。 また、BCPに取り組む最新事例を詳細に報じています。ここが読みどころです。 その事例から見えてきたことは、「備えを過信しない」「大事なのは人」「BCPをビジネスに生かせ」 という三つの心得です。 すべてのITエンジニアに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「オルタナティブSI」（2015年2月5日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 「これまでのSI（システムインテグレ―ション）の伝統的ビジネスモデルは、 ユーザー企業とITベンダーの間に不信や対立の芽を生み、双方が不幸になる欠陥を抱えていた」と 記者は主張しています。こうした旧弊を脱して、新たなSIを実現しようとする取り組みが始まっています。 本書では新たなSIモデルとして、「納品のないSI」「定額パッケージSI」「自動生成SI」 「クラウドインフラSI」「コミュニティSI」といった手法を紹介しています。 実際に取り組んでいる現場の工夫をまとめており、そこが一番の読みどころです。 システムインテグレ―タに勤めるエンジニアの方々に読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「現場を変えたモバイルファースト」（2014年11月27日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 スマートフォンやタブレット端末などの企業利用は進み、 記者は「スマートデバイスが業務変革を起こしている」と主張しています。 単なる携帯電話の代替にとどまらず、業務を現場で完結できるレベル１、 現場とオフィスのリアルタイムコミュニケーションが可能になるレベル２、 そして、ビジネスモデルを変えるレベル３の３段階があると言います。 一番の読みどころは、各レベルの具体的な事例を詳細に解説したパートです。 資生堂、リクルートライフスタイル、JR東日本、ゲイト、千葉産業などが登場します。 IT技術者だけでなく、業務改革を進めたいビジネスパーソンにオススメの１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「Webサイト非常事態宣言」（2015年1月22日号）を 　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。 　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。 「従来の対策では防げないリスト型攻撃によって、 企業のWebサイトが非常事態に陥っている」と記者は主張しています。 リスト型攻撃によって、Webサイトに脆弱性がなくても不正にログインされる恐れがあります。 利用者がパスワードを使い回していることが最大の原因ではありますが、 パスワード認証を利用している以上、攻撃は避けようがありません。 ではどうすればいいのでしょうか。 対策を立てるには、リスト型攻撃の正体を知っておく必要があります。 その解説が本書の読みどころの一つです。 また、企業が進める現実的な解決策は、「早期検知」だそうです。 その仕組みはどのようなものなのか、わかりすく説明しています。 セキュリティ担当者にぜひ読んでほしい１冊です。