ヤンキーといっても、不良でもなければ、暴力、犯罪とも関係ない。地元を愛し、仲間と絆を愛する新保守層のことだ。地元愛や仲間愛は、東日本大震災も契機となって、日本に対する誇りに昇華した。絆ＬＯＶＥ、祭ＬＯＶＥ。かつてない保守的考えが若い世代に広がっている。 　一方、そんな彼らの消費意欲は、実は予想以上に強いのだが、企業は彼らのような新しい消費層をとらえきれていない。 　企業はいまだに団塊ジュニアを追いかけている。しかし、そんな団塊ジュニアも今や４０歳前後になり、ほとんどは家族を持った。住宅ローンや子どもの教育費といった負担がのしかかり、若者的な消費を続ける余力がさすがに減ってきている。彼らに代わる若者消費の掌握が急がれるところだ。長らく主役不在の消費シーンに現れた新保守層の姿を追う。

消費税率アップを前に「食うか食われるか」「生き残れるか」「下位紙の突然死」など過激な言葉が飛び交う新聞業界。若者のテレビ離れで総視聴率の落ち込みが続くテレビ業界。どちらの業界も生き残りを懸けた最終決戦が始まっています。発行部数が右肩下がりの大手新聞各社は電子版を開始。本書では全国５紙・電子新聞の採点簿を掲載しました。視聴率の低落が止まらないテレビ業界では、「テレビ朝日の躍進」と「フジテレビの凋落」という大異変が起こっています。そんな中、意外にもテレビ局各社はこぞって「不動産事業」を育成しているという。他にも「高給取り」とのイメージのある、新聞・テレビ業界のリアル給料や、今や新聞業界に大きな影響を持つヤフーの戦略についてなど。新聞・テレビ業界の現状と今後の展開について解説します！

ソーシャルメディアの浸透とともに、多発するネット炎上。情報通信インフラの向上で、わずか数時間で一気に炎上することも。グローバル化を進める企業にとって、炎上の国際化は避けて通れない話です。ソニー・ウォークマンのブログ炎上、ＵＣＣ上島珈琲、ゾゾタウン、…過去の事例から学ぶネット炎上の処方箋。炎上対策ビジネス最前線、ネット上の誹謗中傷の削除方法、個人・企業の注意すべきポイント、海外でのＳＮＳ事情など…。「匿名で書いてるブログだから大丈夫」「フェイスブックだから知り合いしか見ていないし…」というアナタ！どこかに情報を出すかぎり、炎上の可能性はなくなりません。これを読めばＳＮＳを使用するうえでの注意やマナーがわかります！

急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。 編集部から　～あとがき～ 　ユニクロ（ファーストリテイリング）を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。

サイクロン掃除機や羽根なし扇風機など、独自のデザイン家電でファンを増やしてきた英ダイソン。そのルーツは意外にも日本にあった。強さの源は創業者兼チーフエンジニア・ジェームズ・ダイソン氏の研究開発にかける情熱があった。いわく「私は技術と恋に落ちている」。ダイソン氏へのインタビューから独自の経営スタイルに迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2016年6月4日号掲載の６ページ分を電子化したものです。

写真を介したビジュアルなＳＮＳで躍進する「インスタグラム」。2012年からはフェイスブック傘下となり、資金面でも大きな支えができ、ユーザ獲得に専念できる環境が整った。米国本社でも日本市場に本腰を入れ、2015年秋からは広告事業を本格稼働させた。スナップチャットやツイッターなどライバルも手ごわい中、インスタグラム創業者のケビン・シストロム・共同創業者兼ＣＥＯ、マイク・クリーガー・共同創業者兼ＣＴＯの両氏に日本市場をどう攻めていくかインタビューを試みた。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の6ページ分を電子化したものです。

日本発ヘヴィ・メタルのダンスユニット「ＢＡＢＹＭＥＴＡＬ」をご存じか。米国の音楽ヒットチャート・ビルボードで坂本九以来、５３年ぶりにトップ４０に入った。 　音楽ジャンルは融合しないのが原則という欧米市場で、融合という新しさを持ち込んだことが、現地の音楽ファンに大きな驚きをもって受け止められた。日本のエンターテインメントビジネスの輸出戦略という観点からも見逃せない存在だ。 　この異色スターの活躍を、大手芸能事務所アミューズの戦略から見る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年5月28日号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ・メタル×カワイイはブルーオーシャンだった！ ・ＢＡＢＹＭＥＴＡＬが世界で爆発した訳 ・【誌上講座】ＢＡＢＹＭＥＴＡＬの躍進は海外戦略のヒントの宝庫だ 　明治大学経営学部教授・大石芳裕

スマホゲームの「モンスターストライク（モンスト）」は、ミクシィにモンスターな利益をもたらし、利用者は累計3000万人超に達した。しかし、過去の「一本足経営」の苦い経験から、その脱却と危機感を強調する。Ｍ＆Ａを通じて事業領域を拡大する中で、次に見据えるのはチケットアプリ「チケットキャンプ」。絶好調のミクシィが描くこれからを笠原会長、森田社長に聞いた。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月30日・5月7日合併号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ミクシィの焦燥 　モンストで一気に逆転 　スマホゲームの穴埋めをゲーム以外ができるのか 【INTERVIEW】ミクシィ会長・笠原健治 【INTERVIEW】ミクシィ社長・森田仁基

「モバイルが現在のプラットフォームなら、ＶＲ（バーチャルリアリティ、仮想現実）は将来のプラットフォームだ」。米フェイスブックのマーク・ザッカーバーグのコメントは世間を驚かせた。 　ＶＲでは３６０度に広がるコンピュータ上の仮想空間に入り込むことができる没入感が売りだ。ハリウッドや大手プレーヤーも参戦したＶＲのこれからを注目の４社から探る。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月16日号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＶＲマネー 　ＶＲ元年が到来　大手プレーヤーが参戦 　ハリウッドも触手　２５年には２０兆円規模か 　ぬぐえぬバブル懸念　３Ｄテレビの二の舞か ＶＲ元年はこれで勝負します 　ソニー・インタラクティブエンタテインメント「PlayStation VR」 　サムスン電子ジャパン「Gear VR」 　米オキュラス「オキュラス・リフト」 　ＨＴＣ　ＮＩＰＰＯＮ「HTC Vive」

※『週刊東洋経済』2015年8月22日号収録の6ページ分を電子書籍化しました！ 　９年の沈黙を経て村上世彰が帰ってきた。東京スタイルとの委任状獲得競争や、フジテレビとの親子上場を問題視しつつ投資したニッポン放送との対立で世間の注目を集めた人物だ。インサイダー取引で有罪判決を受けたが、執行猶予期間が明け、今度は長女とともに親子で日本株への投資活動を再開した。元警察官僚や野村証券ＯＢなど主要メンバーは去ったが、手法は相変わらず、しかし世の中の変化が親子を後押しする。当面の焦点は黒田電気への株主提案だ。長女・村上絢が大いに語る！ ●●目次●● 村上世彰の長女・絢、大いに語る 黒田電気ってどんな会社？

※『週刊東洋経済』2015年8月22日号収録の6ページ分を電子書籍化しました！ 　日本のシステム開発業界で、米アマゾンが運営する法人向けクラウド基盤サービス「ＡＷＳ」の存在感が高まっている。2006年のサービス開始以後、9年で急成長、断トツの世界シェアを有する。それが今、日本のIT市場をも着々と侵食しているのだ。アマゾンクラウドの強さの秘密に迫る！ ●●目次●● 席巻！　アマゾンクラウド Interview「ＡＷＳが日本を“開国”する」アマゾンデータサービスジャパン社長　長崎忠雄

※『週刊東洋経済』2015年8月29日号収録の5ページ分を電子書籍化しました！ 　２カ月で約35万円と高額な受講料や派手なテレビＣＭで注目される「ライザップ」。一部週刊誌では「ブラック企業」との批判も受けたが、真の姿はあまり知られていない。運営する健康コーポレーションは元々は美容・健康関連の通販会社だが、パーソナルトレーニングジムのライザップ事業を開始してから業績は右肩上がりだ。時代の寵児か、それともあだ花か。 ●●目次●● 毀誉褒貶のビジネスモデル 私はこうして「ダイエット王国」を作った

現在配信中の約2,000タイトルの中から、2016年1月～12月の売上集計をもとに上位100点に加え、関連書籍や電子書籍ならではの合本版のラインナップもご紹介しております。 　第1位の『最強の働き方』は発売2か月足らずで19万部突破！、『いっきに学び直す日本史』は「教養編」「実用編」に加え、電子版オリジナルの【合本版】も大変ご好評いただきました。下半期は『ライフ・シフト』『魂の退社』と続き、『最強の読み方』は12月発売にも関わらずベスト８位にランクインしました。 　「週刊東洋経済」の特集ページなどを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも息長く売れ続け、2017年春には通算200号を迎えます。 　ジャンルも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、実用書など多岐に渡ります。 皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

本コンテンツは2022年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 2022年は未曾有のニュースが多くありました。2月にはロシア軍によるウクライナ侵攻が勃発。凄惨な現状を知らせる報道は、戦争を知らない世代が増える日本にも衝撃をもたらしました。ウクライナのNATO加盟を発端とするこの戦争により地政学への関心が高まり、ランキングでも『13歳からの地政学』が1位に。 加えて、類を見ないインフレも日本経済を襲いました。先の見えない経済不安から、資産にまつわる書籍も上位にランクイン。世界三大投資家ジム・ロジャーズがこれからの10年を予測する『世界大異変』や、芸人で元国税職員による『世界一やさしいお金の貯め方増やし方』、会社四季報を30年以上編集した著者による『会社四季報はココだけ見て得する株だけ買えばいい』など、東洋経済の強みが生かされた作品が並びました。　 「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2022年で400号を突破。今後も幅広いテーマで展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

2021年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 今回第1位の『「会社四季報」業界地図』は、最新2022年版で累計200万部を突破。昨年の第2位からさらに順位を伸ばしました。待望の新サービス「業界地図デジタル」も開始し、書籍版と併せて一層便利にご活用いただけます。 第2位の『世界最高の話し方』は、1000人以上の社長・企業幹部の話し方を改善させてきた「伝説の家庭教師」よるプレゼン・雑談・説得の全スキル解説。一昨年の刊行以来、幅広い読者の方からご支持をいただき、15万部を突破しています。 「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2021年で通算380号を迎え、幅広いテーマで今後も展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

本コンテンツは2020年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 　今回第1位の『Think CIVILITY 「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である』は、累計10万部を突破。無礼な人が職場にもたらす悪影響をエビデンスに基づいて紹介する1冊で、「礼節」ブームの火付け役となりました。 　また、2020年は新型コロナウイルスの影響による業界の変化に注目が集まり、『「会社四季報」業界地図 2021年版』が第2位にランクインしました。 　 　さらに「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2020年で通算約350号を迎え、幅広いテーマで今後も展開してまいります。 　本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

本コンテンツは2019年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 　昨年に引き続き今回も第1位の『AI vs.教科書が読めない子どもたち』は、累計30万部を突破。ビジネス書大賞2019の大賞をはじめ、第27回山本七平賞、第66回日本エッセイスト・クラブ賞など数多くの賞を受賞しました。続編の『AIに負けない子どもを育てる』も、昨年9月の発売ながら10万部に迫る破竹の勢いです。 　ゾンビ体操で話題、13万部突破の第2位『50歳を過ぎても体脂肪率10％の名医が教える　内臓脂肪を落とす最強メソッド』や、礼節ブームの火付け役となった第8位『Think CIVILITY 「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である』など、今回も粒ぞろいの新刊が多数ランクインしました。 　 　さらに「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2019年で通算300号を超え、幅広いテーマで今後も展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

現在配信中の約2,500タイトルの中から、2018年1月～12月の売上集計をもとに上位100点をランキング。あわせて合本版などの関連書籍もご紹介しております。 　今回第1位の『AI vs.教科書が読めない子どもたち』は累計20万部を超え、第27回山本七平賞、第66回日本エッセイスト・クラブ賞など数多くの賞を受賞しました。他にも第3位『「読む力」と「地頭力」がいっきに身につく　東大読書』や、第8位『世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事』も次々に10万部突破しました。 　また、第7位『the four GAFA　四騎士が創り変えた世界』は『LIFE SHIFT』の「人生100年時代」に続き、2年連続流行語大賞にノミネートされました。「GAFA（ガーファ）」という言葉の火付け役として、他メディアからの引き合いも多く、反響の大きさに驚いております。 　さらに「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズのベスト30ランキングもございます。こちらも幅広いテーマで今後も展開してまいります。 　この「ベスト100」が皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

現在配信中の約2,300タイトルの中から、2017年1月～12月の売上集計をもとに上位100点をランキング。あわせて合本版などの関連書籍もご紹介しております。 　今回第1位の『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)』は2016年10月刊行以来、幅広い読者のご支持をいただき累計25万部を突破。副題の「人生100年時代」は、2017年新語・流行語大賞にもノミネートされました。第3位の『いっきに学び直す日本史【合本版】』も2016年の刊行。紙でもベストセラーの「教養編」「実用編」2冊を1冊にまとめた電子ならではコンテンツが年間を通して評価されました。 惜しくもベストテンは逃しましたが、第18位『SHOE DOG(シュー・ドッグ)』は今後も注目の一冊です。2017年10月の刊行からわずか2ヶ月で15万部を突破。ナイキ創業者フィル・ナイトの自伝で、単なる成功譚ではない“波瀾万丈の起業物語”が魅力のノンフィクションです。　「週刊東洋経済」の特集ページなどを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも2018年春には通算250号を迎え、今後も幅広いテーマで展開して参ります。 　この「ベスト100」が皆様の読書体験の一助となれば幸いです。

０１　四季報を使ってお宝銘柄を探そう！ ０２　【見出し】拾い読みで有望株を探す裏技を公開 ０３　上向き矢印は“サプライズ候補”の証しなのだ ０４　ニコちゃんマークは“増額修正予備軍”だ ０５　知っているつもり？四季報だけの「4つのPER」の使い方 ０６　PBRは「１倍」ラインが分水嶺 ０７　「増益率」を使った銘柄選びと落とし穴 ０８　インカムゲインも狙ってみよう！ ０９　ここを見れば“投資不適格企業”はすぐわかる！ １０　株主優待は株主だけのおトクな特典 １１　株価が上がる好業績会社はこの３パターン １２　「売上高」は利益の源泉！チェックを忘れるなかれ １３　経営者が意識する指標「ROE」の新常識 １４　株価が動く増配と動かない増配 １５　減価償却とのバランスがポイント！　設備投資額はココを見る １６　M&Aの標的となりやすい会社の共通点とは！ １７　外国人投資家の注目銘柄はココでわかる １８　知らないと損する「自己株買い」の効果

東洋経済新報社では、電子書籍を2010年から本格的に開始し、1300タイトル以上の作品をご提供しています。ラインナップも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、データ集、実用書など多岐にわたります。 　本書では2015年1月～12月の売上集計をもとに、電子書籍の売上トップ100タイトルをご紹介いたします。皆様の読書体験の一助となれば嬉しく思います。

東洋経済新報社は明治28（1895）年に創立され、この度120周年を迎えます。 　電子書籍は2010年から本格的に開始し、2015年5月現在、1000タイトル以上の作品をご提供しています。ラインナップも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、データ集、実用書など多岐にわたります。 　本書では2014年1月～12月の売上集計をもとに、電子書籍の売上トップ50タイトルをご紹介いたします。皆様の読書体験の一助となれば嬉しく思います。