つまり、中東だけじゃないってこと。 ASEAN人口の半分はムスリムって知っていますか？ イスラームというと、一般的に中東や北アフリカの国々を思い浮かべる人が多い。だが実は、ムスリム人口の多い国の中でも上位を占めるのはアジアの国々だ。現在、世界で最もムスリム人口の多い国はなんとインドネシア。東南アジア諸国連合（ASEAN）人口の半分である約3億人がムスリムである。ヒンドゥーの国であるインドにも約1億8000万人のムスリムが住んでいる。 本書では、そんなアジアをフィールドにする13組15名の研究者が各専門地域を舞台に、その暮らしや文化に息づく「アジアのイスラーム」に実際に触れ、その欠片を集めてきている。多様性に富んだ「アジアに生きるイスラーム」を身近に感じるための一冊だ。 【執筆者一覧（50音順）】 石川和雅、、岩城考信、小河久志、香川めぐみ、日下部尚徳、久志本裕子、斎藤紋子、櫻田智恵、佐々木葉月、鈴木佑記、拓徹、中村沙絵、見市建、山田協太、渡邉暁子

1967年8月、産声を上げた東南アジア諸国連合（ASEAN）が、今年50周年を迎えた。 加盟する10カ国は目覚ましい経済発展を続けており、 6億人の人口を擁するASEANは、いまや世界が最も注目する市場だ。 50年の歴史を振り返りつつ、ASEANの魅力と課題を分析し、 この巨大市場攻略の鍵を探る。 『週刊ダイヤモンド』（2017年11月4日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

アセアン(東南アジア諸国連合)がスタートしたのが1967年。そこから約50年で、シンガポール、ブルネイ、マレーシア、フィリピン、ほか10ヵ国が加盟するアセアンは人口6億2000万人、GDPは日本の半分にまで成長している。そして関税・非関税障壁撤廃、EUのようなヒト・モノ・カネの自由な移動、さらに通貨統一を目指している。それらが実現すれば、そう遠くない未来にさらなる巨大な成長を遂げることになるだろう。日本企業が生き残るには、今後、アセアン戦略が重要なカギを握るだろう。本書では揺れ動く世界経済やTPP、中国や北朝鮮の動向を踏まえたうえで、日本企業が生き残るためのアセアン戦略を言及していく。

【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 「明るい北朝鮮」と呼ばれる国はどこか？ アメリカと中国という超大国の間で生き抜くために、日本にとって東南アジア諸国の重要性は高まっている。しかし、東南アジア諸国や、これらの国のほとんどが加盟するASEAN（東南アジア諸国連合）についての知識が、日本人に広まっているとは言えない。以下の問いにすべて答えられる人はいるだろうか？ ●「東南アジア」という概念は、どこの国の軍事侵攻の結果、生まれたか？　●ASEANはなぜ生まれたのか？　●ASEANの結束が高まった、日本が関わる貿易摩擦とは？　●「明るい北朝鮮」と呼ばれる国はどこか？　●「タイ式政権交代」とは何か？　●なぜインドネシアの中華街には漢字が見当たらないのか？　 わからなくても大丈夫。池上彰がわかりやすく徹底解説。東南アジア諸国の現代史や日本との関わりがすべてわかる！　東京学芸大学附属高校での白熱講義に、大幅加筆をして書籍化。人気シリーズ、待望の8巻目！

世界経済の成長センターとして注目を集めるASEAN（東南アジア諸国連合）。 2030年には米国、中国に次ぐ規模になるとみられるこの巨大市場を攻略しようと、 今、多くのグローバル企業がシンガポールに“前線基地”を構える。なぜ、シンガポールなのか。 世界で最もビジネスがしやすい国といわれるシンガポール。 資源に乏しく、国土は狭く、人口も５６０万人ほどの都市国家が世界有数の経済先進国になったのは、 1963年の建国以来の周到な産業戦略とその実践力にある。 21世紀に入ってからは「イノベーション大国」を自任し、自国を革新的な製品やサービスの実験場―― 「レギュラトリー・サンドボックス（規制の砂場）」とすることで多くのビジネスを生み出し、急成長を遂げた。 日本の政策担当者は、新しい政策を先取りする“健全な危機感”改革に対する真摯な姿勢を同国から学ぶべきだろう。 そして企業は、シンガポールが提供するイノベーションの実験場を大いに活用すべきだ。 本書は、シンガポールに進出し、イノベーションを創出することによって、ASEANそして世界市場を狙う日本企業16社の挑戦をリポートする。

ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）に加盟する10カ国が参加するＡＥＣ（ＡＳＥＡＮ経済共同体）が２０１５年末に発足する。総人口６億２５００万人、名目ＧＤＰ２兆４０００億ドルの巨大市場だ。名称からして欧州連合（ＥＵ）に発展した欧州共同体（ＥＣ）を連想するが、何が変わるのだろうか。設立の目的と狙い、日本企業によるＡＥＣ活用策などを探った。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月30日号で掲載された第２特集「ＡＥＣ　期待と不安の発足」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次 ・はじめに ・タイとインドネシア　「呉越同舟」の両大国 ・マレーシア　議長国が取り組む通貨安対策 ・ＥＣってどんな組織？　拡大、深化して発展するＡＳＥＡＮ ・フィリピン　日本企業のＡＥＣ活用のカギ握る

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2023年は日ASEAN友好協力50周年、 現在進められている協力例を紹介していく。特集の冒頭ではまず、ASEANの現在地を解説する。 概要 近年目覚ましい経済発展を遂げ、国際社会での存在感が高まるASEAN（東南アジア諸国連合）の国々。 日本は長年、ASEAN諸国に寄り添った協力を続け、信頼関係を築いてきた。 2023年は日ASEAN友好協力50周年であり、この機に半世紀の協力関係を振り返り、 現在進められている協力例を紹介していく。特集の冒頭ではまず、ASEANの現在地を解説する。 コンテンツ ・日本とASEANともに歩んだ半世紀の軌跡 ・日マレーシアの架け橋となった人材育成プロジェクト ・タイの経済成長を牽引した東部臨海地域の開発 ・鉄道を中心にした誰にも優しいまちづくり ・民間連携で社会課題に取り組む ・東南アジアで大人気！ 地元発のヒト・モノ・コト ・日本の強みを引き出してASEAN との未来を描きたい

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 カンボジア　ラオス　ミャンマー　ベトナム。 メコン川が流れるこの4カ国は、その頭文字を取ってCLMVと呼ばれ、今一番注目を集めているホットなエリアです。 アセアン(東南アジア諸国連合)10カ国の中でも、次の時代を担うNEXT4として躍進・発展著しいこの地域に、日本から訪れる人も年間100万人に迫ろうとしています。 観光客のみならず、ビジネス目的での渡航者が多いのも特徴的で、一度訪れると、リピーターとなる人が続出しています。 でも、まだまだ情報が決定的に不足しているのも事実。 そこで今回、この4カ国を完全取材。観光情報にとどまらず、そこに暮らす人々やそれぞれの国の文化、あるいはビジネスチャンスにいたるまで、「CLMVの今」を調べ尽くしました。 悠久の歴史を物語る、遺跡・寺院・絶景・コロニアル建築などの観光情報や、各国の食文化を堪能できる伝統料理、植民地時代の優雅と洗練を今に残すレストラン、現地駐在員御用達の本格日本料理など食の情報など、旅の基本情報が満載。 もちろんお土産やショッピング情報やホテル情報も充実です。 さらに現地の人々の暮らしぶりや恋愛事情、伝統芸能やスポーツ、ファッションやビジネスの現状、などなど、CLMV4カ国の今がすべてわかります。 とりわけ一万人の僧侶が集まるラオスの仏教祭典タート・ルアン祭りやミャンマー山岳少数民族への密着記、東南アジアのオリンピックと呼ばれるSEAゲームスの取材などは、ほとんど本邦初公開に近い特別編です。ミャンマーの首都ネピードは、これまで外国人がほとんど入ることすら許されなかった都市でもあります。 この一冊があれば、旅行も、ビジネスも、駐在だってカンペキです。 さあ、本書を手に、注目のCLMVへ出かけましょう!