公共放送作品一覧
-
5.0イギリス公共放送BBCが制作したドキュメンタリー番組『J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル』をきっかけに動き出した故・ジャニー喜多川氏による過去の性加害問題。長年、日本のメディアにおいて「最大のタブー」とされてきたこの問題は、「ジャニーズ性加害問題当事者の会」をはじめとする“被害者”の告発も相次ぎ、ついには国連人権理事会が聞き取り調査に乗り出すまでに発展した。 「外圧」によってパンドラの匣がこじあけられた結果、日本のエンターテインメント業界の礎を築いたジャニーズ事務所は解体を余儀なくされ、昭和から平成、令和にいたるジャニー喜多川氏が積み上げてきた功績はすべて葬り去られた。 しかしながら、このヒステリックなまでの追放劇は、果たして正しい“解”だったと言えるのか……? 今回起きた一連の騒動は、「人権」を盾に品行方正な振る舞いを押し付けるキリスト教的価値観が生んだ「キャンセル・カルチャー」に他ならない。 もともとアメリカで2010年代に顕著な動きとして現れたキャンセル・カルチャーは、著名人による過去の不適切な言動や企業・団体の特定の行動がいったん問題視されると、SNSを中心に激しいバッシングの嵐が吹き荒れ、ついにはボイコットや不買運動に発展するなど、表舞台から徹底的に排除するムーブメントのことをいう。 ただ残念ながら、すでに日本においてもこのカルチャーは根付きつつある。 東京2020オリンピックのとき、開会式に楽曲提供していたミュージシャンや閉会式を担当していた演出家らの数十年前の発言が次々に槍玉にあげられたのを覚えている人も多いのではないか。直近でも、ダウンタウンの松本人志氏が過去の行いについて週刊誌メディアに断罪されているが、古来、日本人はもっと寛容だったのではないか? 特に芸能の分野では「陰間茶屋」と呼ばれる「男色文化」を育んできた歴史もある。一神教によってできあがった欧米の価値観は決してグローバルスタンダードではないのだ。 今回、『ゴーマニズム宣言SPECIAL 天皇論』(小学館=2009年6月)や『同 愛子天皇論』(扶桑社=2023年6月)など、30年以上にわたって日本の史実に深く切り込んできた漫画家・小林よしのりが、ジャニーズ問題をとば口に日本の芸能文化を紐解き、日本人のルーツを探る。
-
4.0能登半島地震 表現・出版へのキャンセル ALPS処理水海洋放出 原発再稼働 ワクチン… 情報災害はなぜ再び繰り返されるのか? 被害者を護る「優しさ」を掲げて行動すれば 当事者の現実と乖離しても「正しい」のか? 救われるべき弱者・被害者を決めているのは誰? 身勝手な「社会正義」と安易な優しさを免罪符に掲げた風評加害者は流言蜚語は拡散を続ける。 国内にはびこるメディア、活動家、政治家らデマゴーグ 中・韓・北・露など国家規模の風評加害と我々はどう闘うべきか。 『「正しさ」の商人』で注目の気鋭、最新刊。 <目次> 第1章 被害者文化という侵略者 「絶対的弱者性」は免罪符になるのか 「社会運動」は何を達成すれば終わるのか ファクトよりも感情が正当化される 善と悪、敵と味方の二元論で語る危うさ 「被害者文化」に蝕まれる「社会正義」・他 第2章 処理水海洋放出と情報災害 被災地の声を踏みにじった「社会正義」 「フクシマ」神話とオリエンタリズム 東京新聞は「なぜIAEA考査に触れないか」 権力監視は「事実を伝える」ことより優先・他 第3章 海外からの加害行為 国連広報センターが処理水へのフェイクを拡散 北朝鮮に踊らされた韓国社会 東京五輪に向けられた非常識な偏見と捏造情報 伊達市及び市議会に「偏見差別の拡散」を糾す 「被曝の世界チャンピオン」独公共放送の悪辣・他 第4章 風評加害との対峙 『「食べて応援」は自殺行為』をめぐって 「日本の基準値は安全とは言えない」のか 「汚染」呼ばわりに加担し続ける国会議員達 「根拠を示せ」と朝日新聞記者からの挑発 「被曝で鼻血」を訴えつつ、病院にも行かない人々・ 他 第5章 「やさしさ」は福島のためか 海洋放出で炙り出された「立場」と「本音」 公教育の場で平然と広がる「嘘と偏見」 声を聞くべき弱者と、対応されるべき被害 災禍の中で宗教が果たすべき役割とは・他 第6章 はずれた予言がもたらすもの 「宗教の代替」と化した「社会正義運動」 先鋭化していく歪んだ正義感 ターゲットを変えて繰り返される「予言」 メディアの暴走を誰が止めるのか・他 終章 能登半島地震と情報災害 能登地震での印象操作を糾す 忘れるな!「デマは人を殺す」 政府と外務省による誤情報への反撃 田中角栄の言葉と社会への希望・他
-
4.3
-
4.0極東ハウジングの中堅社員・日高は、ある日、自分が罠にはまったと気づいた。公共放送協会の番組『あなたの意見わたしの意見』への出演依頼を受けたからだ。番組は、電波を通じての私刑を大衆の名のもとに行なう、人民裁判の場だった。その背後には、財政官界の強力な後押しで設立された「公共考査機構」の存在が--。世論捜査の恐ろしさとニューメディア時代の悪夢を描いた、鬼才・かんべむさし、予言の書。<トクマの特選!>第一回配本。
-
-国民から嫌われているNHKの受信料制度は、なぜかくも強固なのか。若者からは「強制サブスク」と揶揄されながらも温存され、それどころか増強までされている「受信料ビジネス」の背景には、政治との持ちつ持たれつの関係があった。新たに浮上した「ネット受信料」の行方、まるで投資ファンドかのように急膨張している金融資産、活かされなかった若き記者の過労死の教訓、若手からベテランまで不満爆発の人事制度改革など、巨大公共放送を徹底解剖する。 本誌は『週刊東洋経済』2023年1月28日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
-
3.0【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 職員数約1万2600人、事業収入6000億円以上。日本最大のメディアである、公共放送NHK。お役所的とはいえ、そのソフト力、技術力は群を抜き、他の追随を許さない。デジタル革命による多メディア、多チャンネル化、ハイビジョン放送の実用化など、放送ビッグバンの渦中で、NHKはどこに行くのか。21世紀のメディアコンテンツのあり方を、現場からトップまで、30人のNHKマンのインタビューから探る。(1999年発表作品) ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字サイズだけを拡大・縮小することはできませんので、予めご了承ください。 試し読みファイルにより、ご購入前にお手持ちの端末での表示をご確認ください。
-
3.8新聞記者はよく「新聞には一次情報が記されている」という。だが、これは「嘘」である。実際に紙面を見れば、政府からマスコミ用の二次資料をもらい、せいぜい有識者に取材して入手したコメントを載せている程度だからだ。他方で近年、自らインターネット動画の番組を立ち上げて意見や情報を伝える専門家が増えている。有識者が直接、発信するのが本物の「一次情報」。人から聞いた話を伝えるのは、あくまで二次情報にすぎない。新聞やテレビは独自の情報をもたず、結果として各社、大差ない記事や番組が横並びになる。受信料と系列支配に依存し、惰性でニュースを流すNHK、新聞の既得権を喝破する。「『公共放送にCMは入れられない』は嘘」「テレビの広告費を超えたインターネット」「消費者が納得できる受信料はせいぜい月200~300円」「財務省の政策PRと見紛う報道」「全体主義国家に甘いマスコミ」。すべての偽善と欺瞞がここで暴かれる。
-
3.7韓国の「反日」は嘘と捏造で作られている。 韓国艦艇による自衛隊機へのレーダー照射事件や、韓国最高裁による日本企業への徴用工賠償命令など、韓国で再び反日ムードが高まっています。 韓国のマスコミや教育現場で拡散されている「日本批判」の数々。 しかし、本書の著者、韓国人作家の崔碩栄氏は、「韓国の反日報道や教科書の歴史記述には、驚くような捏造がまかり通っている」と指摘します。 例えば、韓国の公共放送が「独島(竹島)を奪おうとした日本軍」との字幕とともに放送した写真。崔氏の調査により、これはノルマンディー上陸作戦の写真と日章旗の写真、竹島の写真を合成したものだということがわかりました。 さらに、韓国が「朝鮮人強制連行」の悲劇のシンボルとして繰り返し使用する落書き。朝鮮人徴用工が筑豊炭田の宿舎の壁に「お母さんに会いたい、お腹が減った」と書いたというものですが、これも、北朝鮮系の組織が製作した映画の演出として書かれた「フェイク」であることがわかりました。 崔氏はさらに、韓国の「反日」が意図的に作られた背景を明らかにしていきます。その背後に浮かび上がる北朝鮮の影――。まるで、良質のミステリーのように韓国の反日の裏側を鮮やかに暴いていく衝撃の書です。
-
-
-
-「NHKの番組は視聴しないのに、なぜ受信料を払う必要があるの?」、「公共放送って、民放となにが違うの?」 こうした疑問を持つ人もいるだろう。また、「NHKをぶっ壊す!」と連呼して、19年7月の参議院選挙では比例代表で90万票以上を獲得し1議席を確保した政党もある。 受信機を持つ視聴者は受信契約を結ぶ義務があるとした放送法の規定は、憲法に違反しないとの判断を最高裁判所が示した。今や年間約7000億円におよぶ受信料収入(18年度末)を有する。受信料制度は、国家権力からも資本家からも独立した組織を維持するために、国民に負担を求める制度にほかならない。公共性は、国民の知る権利に奉仕するものなのだ。 「公共放送NHK」は、どのような課題を抱え、どこへ向かおうとしているのか? その実態に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月23日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
-
-
-
5.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 「法の支配」とは、国家権力を法の下に置き、権力の濫用から特に脆弱な者を守り、人々の自由や権利を保障するという考え方。すべての国の国内のみならず、国際社会においても不可欠な基本原理だ。SDGs目標16「平和と公正をすべての人に」も、ターゲットのひとつに国家・国際的なレベルでの法の支配の促進を掲げている。法の支配の実現に向けて、JICAが進めるさまざまな取り組みを紹介する。 コンテンツ ・法の支配とつながる7つのキーワード ・ラオスの法律家を育てる持続可能な法制度整備支援 ・住民との信頼関係がカギを握る地域警察プロジェクト ・公共放送の役割を自覚し正しい報道を続ける ・信頼できる選挙を実施し国づくりの第一歩を踏み出す ・海洋法の理解を深め紛争の平和的解決を学ぶ ・沿岸警備隊を強化してともに安全な海をつくる 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構(JICA)の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。(偶数月1日発行)
-
-「公共放送」とは何かを問い直す。 グリコ・森永事件、北朝鮮残留孤児、昭和天皇逝去などNHK報道番組制作のなかで体感した、「公共放送」が大きく変質しはじめた1980年代を捉え返す。コミュニティFMなど新たな放送を担う市民メディアについても言及、公共放送とは何かを問う。 【目次】 はじめに Ⅰ NHKで何が起こったか? 第1章 劇場型犯罪のピエロとなって 第2章 情報商品になったドキュメンタリー 第3章 NHK民営化未遂事件 第4章 「女は何を食ってるんだろう?」 Ⅱ 内なる権力と報道番組の吃水線 第5章 「その取材を中止せよ」 第6章 ピョンヤンの再会 第7章 家族崩壊のリトマス試験紙 第8章 「一五年戦争に勝利した!」 Ⅲ 市民が紡ぐもうひとつの公共放送 第9章 メディアを奪い返してきた人たち 第10章 市民テレビ局は町をおこせるか 第11章 つながりたい、分かり合いたい 第12章 島ッチュたちの音楽一揆 終 章 NHKは誰のものか 【著者】 津田正夫 1943年、金沢市生まれ。1966年、NHK入局。福井・岐阜・名古屋・東京で、主として報道番組ディレクター、番組開発プロデューサーなどに携わる。1995年〜東邦学園短期大学教授、2002年〜2013年立命館大学産業社会学部教授。世界のパブリック・アクセス制度の調査と紹介に努める。市民メディアの制度化を提案。岐阜市NPO「てにておラジオ」代表。 主著『ネット時代のパブリック・アクセス』(共編著、世界思想社)、『テレビ・ジャーナリズムの現在』(編著、現代書館)など。
-
-
-
-ネタ・アイデア満載!驚きの回路を自分で作る!! 操作ができなくなる&飛行させない 迷惑ドローン撃退装置 あの公共放送を見られなくできる!? N○Kお断りジャマー ほか ウソ発見装置 車両追跡発見装置 駐禁取り締まり端末妨害装置 電磁は被爆メーター 盗聴コンクリートマイク&専用アンプ 電源重畳方式監視カメラ 引き出し机開閉監視カウンター ほか普通じゃないトンデモ回路 34連発!! ※電子書籍版に別冊付録は付いていません
表示されていない作品があります
セーフサーチが「中・強」になっているため、一部の作品が表示されていません。お探しの作品がない場合は、セーフサーチをOFFに変更してください。