※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 条約が語る、激動する世界の動きや国際情勢を読むヒントとなる条約集。各章ごとの解説や現代の国際社会への理解を深めるための「ミニ解説」、重要な話題に関する「コラム」、WEB活用の案内など、一歩すすんで条文の理解を助ける。第3版では収録項目の見直しと、SDGs、パリ協定、TPP11などを新たに収録。一家に1冊!! ニュースをよりよく知るために。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 入試改革に負けない！ 未来を切りひらく力をつける 朝日新聞で学ぶ総合教材「今解き教室」 公立中高一貫校・高校受験対策にもおすすめです！ ＜テーマ＞ ●2020年3月号「〈環境編Ⅰ〉ストップ！　地球温暖化」 ＜目次＞ 報道写真　　　　●地球の分かれ道 記者の視点　　　●「地球を守れ！」若者の怒りは世界を変えるか 図解で分かろう！●地球温暖化の仕組み 今解きナビ　　　●地球温暖化で何が起こる アサクロウ日記　●止めよう！　温暖化 今月のキーワード●覚えておきたい語句 見る知る日本地図●日本の電力事情 今月のひと　　　●宮沢賢治 天声人語ことば力●「環境派」は「代替肉」で 読解　　　　　　①気候変動と海面上昇 　　　　　　　　②パリ協定スタートへ 　　　　　　　　③地域を支えるご当地エネルギー 　　　　　　　　④増える石炭火力発電 　　　　　　　　⑤二酸化炭素を減らす「海の森」 思考　　　　　　●エネルギーの未来を考える 入試問題に挑戦！●漢字の読み方と言葉に関する問題 今解き作文教室　●自分の意見を持とう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 入試改革に負けない！ 未来を切りひらく力をつける 朝日新聞で学ぶ総合教材「今解き教室」 公立中高一貫校・高校受験対策にもおすすめです！ ＜テーマ＞ ●2020年3月号「〈環境編Ⅰ〉ストップ！地球温暖化」 ＜目次＞ 報道写真　　　　●地球の分かれ道 記者の視点　　　●「地球を守れ！」若者の怒りは世界を変えるか 図解で分かろう！●地球温暖化の仕組み 今解きナビ　　　●地球温暖化で何が起こる アサクロウ日記　●止めよう！　温暖化 今月のキーワード●覚えておきたい語句 見る知る日本地図●日本の電力事情 今月のひと　　　●宮沢賢治 天声人語ことば力●「環境派」は「代替肉」で 読解　　　　　　①気候変動と海面上昇 　　　　　　　　②パリ協定スタートへ 　　　　　　　　③地域を支えるご当地エネルギー 　　　　　　　　④温暖化で竜巻は増えるか？ 　　　　　　　　⑤増える石炭火力発電 　　　　　　　　⑥二酸化炭素を減らす「海の森」 　　　　　　　　⑦無電化地域に電力を 思考　　　　　　●エネルギーの未来を考える 今解き検定　　　●理数・社会 今月のキーワードチェック●これだけは覚えよう！ 入試問題に挑戦！●漢字の読み方と言葉に関する問題 今解き作文教室　●自分の意見を持とう

自動車業界はカーボンニュートラルという難題を突きつけられている。環境規制をリードする欧州は、2035年にハイブリッド車（ＨＶ）を含むエンジン車の販売を実質的に禁止する方針を発表し、世界の自動車業界に衝撃を与えた。欧州系メーカーも相次いでＥＶメーカー化を宣言。メルセデス・ベンツも2030年にＥＶ専門になるという。 トヨタ自動車を筆頭に日本勢が強いＨＶは「当面の現実解」としているが、「パリ協定」で掲げる2050年の温暖化ガス排出実質ゼロへ向けた見極めが大事になる。ＥＶを基点に自動車産業のビジネスモデルがどう変わっていくのか。新しい潮流に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月9日号掲載の38ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

2020年のアメリカ大統領選挙を経てアメリカはどう変わるのか? 前回大統領選挙で「トランプ勝利」の予想を的中させたアメリカ大手保守系シンクタンク・ヘリテージ財団の元上級研究員である著者がトランプ政権1期目の総括とともに、2020年大統領選挙の予想とその後のアメリカについて解説。 民主党・バイデン候補の圧倒的優勢が伝えられるなか、コロナ感染が発覚したトランプ大統領。自身のコロナ対策の失敗を証明したようなものだが、著者は「今回もトランプ勝利」と予想する。その背景にあるのは、前回選挙で浮き彫りになった「隠れトランプ支持者」の存在である。この隠れトランプの実数を解明するため、今年から「隣人はトランプ支持者だと思いますか」?という一風変わった世論調査が実施されるようになったという。 過去最大の1.5兆ドルの減税に、パリ協定からの離脱、NAFTAの見直し、TPP離脱、「加入義務付け」の撤廃によるオバマケアの骨抜き、イスラエルを通じた対イラン包囲網の構築など、数多くの公約を実現してきたトランプ政権1期目には、以前にも増して隠れトランプが増えたと分析する。BLM運動でアメリカ社会が分断されたことも、隠れトランプの増殖に繋がっているという。 一方、バイデン候補はインド系のカマラ・ハリス上院議員を史上初の女性副大統領候補に指名するなどして、多様性を求めるミレニアル世代や非白人系の有権者から多くの支持を獲得してきた。 トランプ感染が判明して以降は、コロナの封じ込めを優先する姿勢が評価され、支持率ではさらにトランプとの差を広げている。 本書ではバイデン政権が誕生する可能性も念頭に、来年以降の米中関係や日本への影響などについても分析。トランプ大統領が勝利するならば、米中新冷戦の本格化が濃厚となる一方、バイデン政権ならば対話路線を敷いての米中雪解けは必至だ。オバマ政権下で実現したイラン核合意への回帰を明言していることから、中東情勢も大きく変わることが予想される。 トランプ大統領誕生の背景から、その支持者の実態、1期4年の総括、2期目にトランプが実現を期すもの、そしてバイデン躍進の背景と掲げる政策まで網羅した、今と今後のアメリカを知るための一冊。

日本政府は「2050年までのカーボンニュートラル」を打ち出した。欧州ではコロナ禍をきっかけに環境対策をさらに進めようとする「グリーンリカバリー」が進み、米国でもバイデン氏の大統領就任によりパリ協定へ復帰した。出遅れた日本は、企業の対策も当然まったなしとなったわけだが、「2030年度には13年度比で46%減らす」目標が追加され、カーボンニュートラルに向けた動きは、さらにヒートアップしている。 　本書は、こういった最新の動きを、考えの基本から実行の現場まで、体系的にまとめた１冊。 ●企業向けに指南するシンクタンクの執筆陣 　各業界に精通した執筆陣が、なかなか表に出てこないカーボンニュートルに向けての業界の取り組みをかいつまんで解説する。手短かに全般的な知識がわかる本ではあるが、政府等のマクロ的な動きのみならず、企業等のミクロ面の動きにページを割いているのが本書の特徴。

気候変動から気候危機へ――．スウェーデンの一五歳の少女の訴えが世界の若者を動かし，世界各地の自治体や国も次々に「気候非常事態」を宣言し始めた．平均気温上昇を一・五℃以内に抑えることは可能か．パリ協定の本格始動を機に，科学者の立場から問題の本質と最新の科学の知見を押さえつつ，我々はいま何をすべきかを説く．

●菅首相の脱炭素化宣言 　菅首相が、2050年までに温室効果ガスをゼロにする方針を打ち出した。これを受けて、各業界・企業は急激に動き出した。あと30年で何ができるのか。現場記者が日本・世界の最新の動向を追う。 　 ●EUで始まったグリーンリカバリーが世界のスタンダードに 　コロナ禍で外出が制限された20年の３～５月。イタリア・ベネチアの海が浄化され、インド・デリーの大気汚染が解消されたというニュースを聞いた人も多いだろう。EUではもともと環境規制が厳しかったが、これを契機に、脱炭素化を一気に進めようという機運が高まっている（これをグリーンリカバリーという）。そうなるといよいよ再生可能エネルギーの時代となるわけだが、同時に再生エネの基幹部品に使われるレアアースやレアメタルなど鉱物資源の重要さが高まる。この「資源争奪」争いで一歩も二歩もリードしているのが中国である。 　国連のSDGｓの発表もあり、グリーンリカバリーの流れは世界に広がるだろう。石油に依存してきたサウジアラビアほか中東諸国は、「普通の国」になるべく努力をはじめ、アフリカは資源の戦場と化す。米国もバイデン大統領が、パリ協定への復帰を皮切りに脱炭素社会への道に舵を切った。 　 　本書は資源・エネルギーをテーマに、現状を手っ取り早く理解するための基本書。これらの動きが、新しい地政学リスクを引き起こす事情も見えてくる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 SDGsがめざしている世界 次世代が生きる「脱炭素社会」の新常識。 自分も、地球も、使い捨てないために。 14歳から読める！ わかる！ カラー図版満載の“図解でわかる”シリーズ第15弾！ ●はじめに 人類は炭素を燃やすことで 自らを進化させてきた ●Part1　なぜ脱炭素社会を目指すのか 1. 人類の産業発展を実現させてきた　化石エネルギー 2. 化石燃料を燃やす産業が　地球の炭素循環を乱している 3. CO2増加による温室効果が　地球温暖化をもたらすしくみ 4. 気温上昇が引き金になって　気候変動が起きている 5. 今後どれだけ気温が上昇するか?　それは人間の努力しだい 6. 地球温暖化への警鐘から　パリ協定までの道のり 7. 持続可能な開発目標SDGsが　目指すクリーンなエネルギー 8. 1.5°C目標を実現するために　世界各国が掲げた目標と課題は? 9. 2050年実質ゼロ実現のために　日本がしなくてはならないこと ●Part2　人類のエネルギー転換の歩み 1. 火の利用によって人類が手に入れた　熱と光のエネルギー 2. 人類は火を絶やさないために　動植物の油や木を燃やし続けた 3. 産業革命前夜のイギリスで　木材不足の窮状を救った石炭 4. 蒸気機関と製鉄の技術革新が　産業革命とエネルギー転換を促す 5. 人類は電気の存在を知ってから　2400年かけて発電にたどりつく 6. 発電と電動力が結びつき　電気エネルギーの時代が始まる 7. わずか100年で産業界を席巻した　石油という新たなエネルギー源 8. 内燃機関の登場によって　石油に頼る車社会が到来 ●Part3　脱炭素化に向けた取り組み 1. 脱炭素社会の実現のために　世界がすべきこと 2. 世界の電気は、まだ6割以上が　化石燃料からつくられている 3. 再生可能エネルギーの本命　太陽光発電の基礎知識 4. 急速に拡大する太陽光市場で　躍進する中国メーカー 5. 風車で電気を起こす風力発電　今後の期待は洋上での利用 6. 風力利用 6000年の歴史に　支えられた風力発電の未来は 7. 再エネの6割を占める水力発電　今後の期待は中小水力 8. 膨大な海洋エネルギーを利用　期待される潮力・波力発電 9. 火山地帯に有利な新エネルギー　地中の熱を利用する地熱発電 10. 水からつくった水素で発電する　再エネの切り札、水素エネルギー 11. 水素社会を実現するために　いまある課題と解決策は? 12. エンジンからバッテリーへ　車の脱炭素化が産業構造を変える 13. 自動車や飛行機の脱炭素化は　2050年までにどこまで進むか 14. 日本のCO2排出量の25%を占める　産業部門の脱炭素化は? 15. 私たちの暮らしでできる脱炭素は　プラスチックごみを減らすこと 16. 日本が世界に貢献できる脱炭素　人工光合成でCO2を資源化する ●Part4　脱炭素社会の暮らし方 1. 脱炭素を目指すには　いまの経済システムを変えることが必要 2. 成長しなくても豊かさのある　「定常経済」という経済システム 3. 持続可能な経済を目指すなら　先進国にこそ定常経済が必要 4. 脱炭素社会の実現のために　社会的共通資本を市場の外へ 5. 脱炭素社会のエネルギーは　一極集中型から分散型へ 6. 日本の「農協」がもつ　脱炭素コミュニティの可能性 7. 「地産地消」の経済から　豊かな社会が生まれるわけ 8. 脱炭素社会の暮らしの新常識は　いまから始められることばか ●おわりに 来たるべき脱炭素社会に 原子力発電がいらないわけ 参考文献・参考サイト 索引

トランプの大統領就任の裏側では、かつてない異例の攻防が繰り広げられていた。 アメリカの権力層に一体、何が起きているのか? 大激動の米国社会の“今＂を2人のジャーナリストたちが徹底解説! ・あわや弾劾される寸前だったトランプ/誰も止めることができなかったトランプ大統領の誕生 ・トランプ政権の誕生で第三次世界大戦の計画が止められた! ・コリン・パウエルを大統領にしようという陰謀があった! ? ・トランプの当選に大きな役割を果たしたオルタナ右翼VSネオコンの“ネバー・トランプ運動＂ ・明らかに不公平なトランプに対するメディアの報道/本当は大盛況だったトランプの演説、観客がほとんどいないヒラリーの演説 ・シャーロッツビルのデモの現場で目の当たりにしたヤラせの実態/トランプの弾劾を主張するマスコミのキャンペーンが行われていた ・1人につき2800人の奴隷/ハザールマフィアの理想社会とは? ・欧米人たちの思考を停止させるタブーワード「ホロコースト」 ・地球温暖化は100%ウソ! /パリ協定はロスチャイルドが考案した世界の新しい支配計画だった ・大手マスコミを信じているアメリカ人はわずか6%? ・ビル・ゲイツ、ジョージ・ソロス、ビル・クリントン、ヒラリー・クリントンはすでにこの世にいない!? ・闇の権力者たちの次なる標的は東アジア!? 「トランプの大統領就任の裏側では、メディアを中心にした激しい権力争いが繰り広げられていました。このような事態は歴史上かつてなく、アメリカ社会は大きく揺れています。今回は激動のアメリカで目の当たりにした異例の出来事について、すべてを語ろうと思います」―――クリス・ノース

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

再生可能エネルギーの成長とデジタル化で、電力などエネルギー産業の変革は間近に迫っている。ドイツでは、脱炭素化・電源分散化・デジタル化の三つの流れに乗り遅れる電力会社は、遅かれ早かれ淘汰されるという見方が強い。注目は「ティッピングポイント」だという。ティッピングポイントとは、再エネのコストが化石燃料のコストを下回る時点のこと。再エネが爆発的に広まる臨界点だ。そして15年12月のパリ協定（温暖化対策の国際枠組み）以後、最もドラスティックに変化したのは、実は金融業界だ。脱炭素化へ向けた日本と世界のシナリオやマネーの現状をリポートする。 本誌は『週刊東洋経済』2018年3月31日号掲載の27ページ分を電子化したものです。

深刻化する温暖化のなかで、気温の上昇を抑え生活環境を守るために私たちは何をしなければならないのでしょうか。国際NGOの専門スタッフである著者が、国連会議COP21の国際交渉の過程やパリ協定の意義、そして世界と日本のこれまでの温暖化対策と今後の課題をわかりやすく解説します。

加速度的に変化する電力・エネルギー事業を取り巻く環境を解説。新たな時代を読み解くキーワード、最近よくニュースになるあの話題の論点など、計20の“Talking Points”を読み解く。 ＜目次＞ １．原子力と司法 ２．パリ協定 ３．エネルギー規制体制の変化 ４．ガス二重導管問題 ５．電力取引の活性化 ６．特定重大事故等対処施設 ７．原子力損害賠償制度 ８．新電力の姿 ９．仮想発電所事業（ＶＰＰ） 10．原子力検査制度見直し 11．全面自由化後のトラブル（１）東電ＰＧ、電気使用量の通知遅れ 12．全面自由化後のトラブル（２）計画の不整合 13．全面自由化後のトラブル（３）インバランス料金 14．「もんじゅ」の在り方巡る議論 15．託送料金の抜本見直し 16．改正ＦＩＴ制度 17．新たな再処理運営体制 18．ガス小売り全面自由化 19．ＪＥＲＡの行方 20．再び注目集める東電経営

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 再エネの急拡大、そして原子力の在り方が議論される今、エネルギーの「セキュリティ」を考える 　「セキュリティ」という単語は、安全、保障、防護などの意味を持つ言葉ですが、電力・エネルギー分野におけるセキュリティは、変化する社会情勢に左右されることなく、エネルギーを安定的に、環境に優しく、かつ適切な価格で供給できるよう確保することです。 　本書では、エネルギーセキュリティの考え方といった基礎的なことから、エネルギー政策の変遷を、温暖化対策を軸に紐解くとともに、今後、一層の躍動が期待される新技術の動向などについて体系立てて説明し、2050年ゼロエミッションに向けたエネルギーセキュリティについて、どこよりもわかりやすく紹介します。〈有馬 純×市村 健　対談収録〉 ■ Prologue　３E＋Ｓの最適解を求めて ■ 1章　エネルギー政策基本法成立から20年 ■ 2章　2050ゼロエミッション－京都議定書とパリ協定から読めるメッセージ ■ 3章　エネルギー安全保障に資する脱炭素の切り札はあるのか ■ 4章　対談　有馬 純× 市村 健　「ニッポンの電力危機を回避せよ！未来への提言 ■ Epilogue　導かれる解

再生可能エネルギーの調達をめぐり巨大企業がしのぎを削る。パリ協定を機に機関投資家も着目し、国内企業も目標設定が進む。だが調達は依然難しい。その理由とは。また全国各地で、再エネの電気を送電線に送ることが困難になっている。そこに隠された電力会社による送電線独占の実態とは。普及が進み拡大した太陽光発電。分散型エネルギーゆえに、社会のあり方を大きく変えようとしている。一方で、安全や品質の問題、周辺住民とのトラブルも顕在化している。これまで地震や津波と比べ、火山の噴火による社会インフラへの影響は見過ごされがちだった。しかし、火山灰がもたらす発電設備への被害は予想外に大きくなる可能性が判明した。 電力をめぐる大問題を再エネ、送電網、太陽光、火山灰リスクの4つのテーマから探る。 本書は『週刊東洋経済』2017年9月23日号、30日号、10月7日号、21日号での連載記事から31ページ分を電子化したものです。

2030年の世界を見通すSDGs。これから2030年までに何が起こるのだろう。 未来を予測するためのデータには、様々なものがありますが、ひとついえるのは、これからの社会は今までとは全く違ったルールによって営まれるということ。 現在の世界はどうなっているのか、これから世界はどこに向かっていくのか。 SDGsの枠組みを借りながら、世界の問題点を掘り下げると同時に、今起こりつつある変化について語ります。 ●テクノロジー×地政学でみる世界の勢力図 GAFAMによる世界支配を推進するアメリカ、一帯一路で経済圏を拡大しようとする中国、SDGsやパリ協定を通じてイニシアチブを発揮しようとするヨーロッパ、未開拓の市場で独自のイノベーションを生み出すサードウェーブ（インド・アフリカ）。多様化する世界を紐解けば、それぞれの地域に独自の戦略が根づいていることが見えてきます。ニュースをひとつとってみても、まったく違う視点で世界をとらえられるようになるはずです。 ●一目で状況がわかる「地図」 全編を通じて「地図」を多用し、世界の状況が一目でわかるようにしています。 また、池上彰先生、大阪大学の安田洋祐先生の対談を交え、最先端の世界の真相に迫ります。

「２０１８年の日本」を「８６のキーワード」で展望する予測本の決定版！ 日本経済の行方から働き方改革、外国人雇用、AI・IoT・ロボットまで、これ１冊で最新トレンドがわかる。 「国際社会・海外ビジネス」「産業」「企業経営」に加えて、「働く場」「社会・文化」「少子化・高齢化」「地域」「地球環境・エネルギー」のカテゴリーに分けて最新トレンドを解説。86のキーワードについて、わかりやすく、現状と課題を示す。 ビジネスの今後を考える際のヒントが得られるほか、商談にも、上司や同僚との会話にも役立つ「話のネタ」を仕込むのにも最適な1冊。 【主要目次】 巻頭言 「英国のEU離脱」から日本が学ぶべきこと 第1部 混迷の中で見えてきた出口の灯り １…もう先送りは許されないアベノミクスの総決算 ２…下振れリスクを抱えつつも、景気の回復が続く ３…世界景気は堅調な流れが続き、金利も上昇へ ４…原油はボックス圏が長期化、国際商品は適温相場 データで読む2018年のトレンド　生産性向上が真の課題　「働き方改革」はこうなる 2018年に予定されているビッグ・イベント 第２部 2018年を理解するためのキーワード 【国際社会・海外ビジネス】　米国の政治・経済／欧州政治ほか 【産業】　規制改革／アクセラレータープログラム／ブロックチェーン×ＩｏＴほか 【企業経営】　ファミリービジネス／事業承継ほか 【働く場】　非正規雇用／柔軟な働き方／ＡＩと雇用ほか 【社会・文化】　時短消費／民泊法施行／障害者の社会参加ほか 【少子化・高齢化】　診療報酬・介護報酬の同時改定ほか 【地域】　関西経済／名古屋再開発／地方創生交付金ほか 【地球環境・エネルギー】　パリ協定／緑の気候基金ほか

百年に一度のパラダイムシフトと言われるエネルギー変革期のなかで、EUをはじめとする先進国、世界は温室効果ガスの排出ゼロ、再生可能エネルギーの主力化に転換しつつあります。SDGs、ESG投資、RE100、SBTiの浸透がこの動きを後押ししており、巨大石油・ガス会社の再エネ事業への業態転換も顕在化しています。この次世代の世界の姿が、この数年徐々に明らかになってきました。 　日本もこの潮流に例外として存在することはできません。しかしその取り組みは欧米に大きく遅れています。この「周回遅れ」の状況を取り戻すため、電力関連の政策を中心とした様々な改革が論議され、実施に移されようとしています。 　そのなかでも2020年は、特に節目の年です。発送電分離、FIT見直し、電力市場の本格的な立ち上がり、洋上風力実施地域の指定などが目白押しで、政府や公的機関で論議され、制度ができつつあります。 　しかし、エネルギー政策の憲法とも言える「エネルギー基本計画」は旧来からの既存枠組みと新たな流れのハイブリッド状態のままです。そして政策論議も「日本独自のパッチワーク状態」、「旧来のシステムを捨てきれないもの」になっています。そのなかで好走している分野もあれば迷走している分野もあります。 　本書は、世界の最新の動きを背景として紹介するとともに、現在の日本の電力・エネルギー関連で最重要なトピックについて詳しく解説し、それらを通して2020年代に、国家として、企業として勝ち残っていく道を探っていきます。

・バイデン政権で、米中対立はどう変化するか。 ・日米同盟、台湾政策はどこまで弱体化するか。 ・１月に海警法を成立させた中国は、尖閣で何をしてくるのか。…… ＷＨＯやパリ協定への復帰を決めたバイデン政権。 中国に対し、協調路線に転換するのか、 それとも最終戦争へと進むのか。 新大統領の習近平との個人的な関係、息子の「中国スキャンダル」から、 日・米・台で進む中国外しの半導体連合の実態、香港やウイグルなどへの弾圧に対して 動き出した各国の対応、 中国の覇権主義や「戦狼外交」の実態と背景、そして世界と日本への影響まで、 最新情報から歴史背景までを紹介しつつ完全分析！ 中国の特質や工作活動に精通し、 日本、台湾、アメリカの現状をつぶさに観察してきた台湾人著者が、 新政権と米中対立、日本と世界の変化を解説！ 第１章　バイデン政権誕生に広がる世界的懸念 第２章　「コロナ後」中華主義を世界に押し付け始めた中国 第３章　中国危機にさらされるアジア 第４章　日本主導の中国包囲網構築を急げ 第５章　追い詰められた中国の断末魔 第６章　バイデン後の中国はこうして衰滅する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気候温暖化の現状と 脱炭素へ向けた世界の取り組みをわかりやすく図解した SDGs時代の決定版ガイドブック ▼国連組織によれば、地球の気温は19世紀後半と比べて約1.1度上昇しました。日本や世界各地で、異常な熱波や干ばつ、過去に例を見ない集中豪雨や巨大な台風が増えています。こうした異常気象は気温の上昇と関係があるのではないか。そんな見方が強まっています。 ▼世界の専門家や研究者で構成する国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」は、最新の報告書で「1750年ごろ以降に観測された温暖化ガスの濃度増加は、人間活動によって引き起こされたことに疑う余地はない」と断言しました。 ▼この気候変動とその深刻な影響を理解するため、本書のプロローグや第1部では、世界で起きている現実を図や写真を多用してわかりやすく解説しています。さらに第2部では、2016年11月に発効したパリ協定や2021年11月に英国グラスゴーで開かれた第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）で確認した「気温上昇を1.5度に抑える努力を追求する」との合意の実現に向けて、国や地域、企業が始めた挑戦を数多く紹介しています。これから社会の変化を掴むことができます。 ▼気候変動の原因となる温暖化ガスの排出を抑えるには、これまでの生活や経済のしくみを大胆に変えなければなりません。先進国と途上国の意見の対立もあります。資源の豊富な国と乏しい国など、各国が抱える条件も異なります。このため本書では、新しい技術の開発など積極的な取り組みだけでなく、簡単には解決できない課題や国際社会の現実にも触れています。 ▼職場で、学校で、家族で考え、行動するための1冊です。